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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

P_価格トレンド

2 Oct

iPhone11 Pro Maxの製造コストは490ドル〜昨年モデルから増大

iPhone11 Pro Maxの分解が行われ、製造コストが約490.50ドル(約53,000円)との試算が出されました。512GBモデルの販売価格は1,449ドル(157,800円)です。

iPhone11 Pro Maxの分解を行ったTechInsightsによると、iPhone11 Pro Max(512GBモデル)の製造コストは490.50ドルほどであるようです。カメラレンズの数以外は目立ったデザイン変更がなく半導体価格も下落傾向にあるため、iPhone XS Maxと比較して製造コストは10%ほど減少するのではないか、との予測も発売前には存在しました。

しかしTechInsightsの分析を見ると、iPhone XS Max(256GBモデル)の443.00ドル(約47,800円)から値上がりしています。



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1 Oct

[更新] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

[更新情報] 2019年9月の価格情報を追加しました。
(2019年9月)
価格破壊の恐怖が業界内を覆っている。高水準の在庫を抱える中国パネルメーカーが在庫調整を試みるもTVメーカーも多くの在庫を抱えており、効果的な調整となっておらず混迷を増している。

f89398ce9e_z【用語辞典 (技術・ビジネス・企業) 】に、(液晶)パネル価格のトレンドウォッチを追加します。
技術開発・市場開拓そして工場投資・サプライチェーンさらに各国の政策などの企業・業界・社会活動の結果とそれに伴う需給関係の変化によって価格が決定されているわけで、大変重要な指標の一つとして見ていきたいと思います。




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6 Aug

2019年のディスプレイ業界における10の注目点

英IHS Markit主催の「第37回 ディスプレイ産業フォーラム(2019年下期版)」が2019年7月25~26日の2日間にわたって開催された。本連載では、同フォーラムの講演内容を元に、日ごろディスプレイおよびアプリケーション市場動向を調査分析している各分野の専門アナリストが語った2019年7月時点での現状分析と今後の見通しを抜粋して紹介したい。 フォーラム冒頭のFPD産業総論セッションにおいて、IHS Markitのディスプレイ部門シニアディレクタを務めるDavid Hsieh(謝勤益)氏は、ディスプレイ業界の10大注目点を以下の通り示した。



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11 Jul

32-inch Panel Prices Drop by More than 10%, with No Improvements in Demand

32-inch panel prices have dropped by over US$4 in one fell swoop under the weak demand and climbing inventory levels of June, arriving at US$36. From a supply side point of view, we see BOE, a major supplier, trying to lower 32-inch production in order to alleviate the downward pressure on prices.



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28 Jun

液晶パネル32型、一転値下がり 5月 米中摩擦のあおりで

米中貿易摩擦の影響で、テレビ向け液晶パネルの価格が下落している。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の5月の大口取引価格は、前月に比べ約1%下落。3月、4月の値上がりから一転してマイナスとなった。55型も値下がり幅が拡大した。

2型の取引価格は、前月比約1%低い1枚43ドル前後。値下がりに転じたのは5月に米国がテレビを含むほぼ全ての中国製品の関税を上乗せする「第4弾」の検討を表明したためだ。世界的に需要が落ち込むとの見方が広がった。



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16 May

パネル価格下落か、米中貿易戦争再燃で

米国が新たに準備している残る全ての中国製品への制裁課税には、北米のブラックフライデーセールで目玉商品となる液晶テレビなど、コンシューマーエレクトロニクス製品が含まれ、テレビブランドや米国小売業界で警戒感が高まっている。

 市場調査会社、IHSマークイットの謝勤益(デビッド・シェイ)シニアディレクターによると、液晶テレビ業界では、ブラックフライデー向けに例年7~9月に行われるパネルメーカーや受託生産メーカーとの価格交渉が、5~6月に早まる見通しだ。中国のパネルメーカー、恵科(HKC)や中電熊猫信息産業集団(CECパンダ)は大幅値下げで臨むとみられ、低迷しているパネル価格のさらなる下落要因となりそうだ。パネル価格下落などにより、台湾のパネル大手、友達光電(AUO)と群創光電(イノラックス)は第1四半期そろって赤字だった。



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8 May

テレビ用液晶パネルが4%上昇 3月 中韓メーカー減産で品薄 テレビ下げ止まりも

テレビ向け液晶パネルの取引価格が半年ぶりに上昇した。指標となる32型の3月の大口取引価格は前月比約4%高い。昨年秋からのパネル価格の下落で中国や韓国の大手パネルメーカーが減産に動き出したことで品薄感が強まった。最終製品の32型テレビの価格が下げ止まるとの観測も出ている。

中韓や台湾のパネルメーカーと内外のテレビメーカーの間で決着した3月価格はオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型で前月比約4%高い1枚42.5ドル前後。値上がりに転じるのは昨年9月以来半年ぶり。43型も値上がりし、82.5ドル前後と前月比で約2%高かった。



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19 Feb

液晶パネル1年で4割安 中国勢の増産止まらず

QM8001-PN1-3テレビに使う大型液晶パネルが一段と値下がりした。主力の32型は1月の大口取引価格が前月比で9%下がり、1年間の下落率は4割に達した。地方政府の補助金を受けた中国メーカーの増産が止まらず、在庫が積み上がっている。採算割れに陥ったメーカーの生産調整が進む可能性はあるが、3月ごろまでは下落基調が続く見通しだ。

パネルメーカーと家電メーカーによるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型の1月の大口価格は前月比4ドル安い1枚41ドル前後に決まった。下落は4カ月連続。2018年夏にいったん上昇したが同年秋から下落している。



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25 Jan

太陽光、電力争奪戦 買い取り義務、11月以降終了

大手電力会社による家庭用太陽光発電の高額買い取りが今年11月以降、順次、期限切れになるのに伴い、宙に浮く電力をめぐる争奪戦が激しくなりそうだ。再生可能エネルギーが注目される中、新ビジネスの展開に向けて太陽光の電力を確保する思惑がある。電力大手と新電力が買い取りを競うほか、電力を自宅で使う設備を売り込む動きも出ている。

 家庭用太陽光は2009年11月、電力大手に高額での買い取りを義務づけた制度が始まった。買い取り期間は10年間のため、今年11月以降に買い手が不在になる恐れがあり、「太陽光発電の2019年問題」とも呼ばれる。期限切れを迎える家庭は今年だけで約53万件(累計出力約200万キロワット)。23年までに約165万件(約650万キロワット)に上り、発電容量でみると、家庭用全体の6割超に達する。



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23 Jan

すたれゆく太陽光発電ブームの残滓<不動産執行人は見た24>

 差し押さえ・不動産執行の現場においても「流行」みたいなものはある。    過去には太陽熱温水器、違法3階増築、オール電化住宅といったムーブメントがあったが、昨今の大きな流れを構築していたものはと言えば、やはり「太陽光発電」となるだろう。
 最も加熱していた頃には、まず物件は屋根からの確認作業が行われ、ソーラーパネルのメーカーや枚数、売電による資産価値などが徹底的に調査された。
この頃は太陽光発電システム販売業者も契約者の破綻や競売ということはあまり想定していなかったのか、ソーラーパネルを回収する際、イヤガラセのように屋根に空いたソーラーパネル取り付け穴を塞いでいかないという事例も少なくなかった。


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18 Jan

有機ELも価格下落

スマートフォン(スマホ)向けでは液晶パネル同様、有機ELパネルも値下がりしている。ガラス基板を使った6型品(カバーガラスまで含む)の2018年10~12月期価格は1枚24ドル前後と18年7~9月期に比べ4%安い。

ガラス基板の有機ELは価格が近いLTPS(低温ポリシリコン)液晶パネルと競合関係にある。パネルメーカーは液晶から有機ELへの需要シフトを促すため、段階的に値下げしている。



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13 Jan

iPhone値下げ、ブランド力低下の懸念

アップルは値引きと一線を画すことでブランド力を保ち、販売先やサプライヤーに強い影響力を持った。ブランド力や販売規模が世界の先端技術を吸い寄せる求心力にもなっていた。割引や減産が続けば、アップル向けの開発を最優先してきた部品会社にも影響が広がる。

アップルが18年3月に開示したサプライヤーリストによれば、約200社のうち台湾勢が約50社と最多で、日本勢が40社強で続く。iPhoneの減速は台湾や日本の部品会社に打撃となる。

「顧客が注文を下方修正している」。iPhoneのカメラ向けレンズを手掛ける台湾の大立光電(ラーガン・プレシジョン)の林恩平最高経営責任者(CEO)は10日、iPhone向けの不振を示唆した。



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20 Dec

有機ELテレビ、4割以上安く 液晶との価格差縮小

有機ELテレビが一段と値下がりしている。一部の国内メーカー品は、発売当初の価格帯と比べ4割以上安くなった。値ごろ感から販売台数も増加傾向。液晶テレビとの価格差も縮小し、消費者にも身近な家電になりつつある。

都内の家電量販店では、ソニーなど国内メーカーの55型品が12月中旬時点で1台30万~35万円程度。有機ELテレビ市場に主要メーカーが出そろった2017年6月ごろは50万~55万円程度で販売されていた。量産効果などで値下がりが進む。

ヨドバシカメラ新宿西口本店(東京・新宿)では「30万円程度まで下がり、有機ELを買い求める人が目に見えて増えている」(テレビコーナー担当者)という。



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18 Oct

テレビ用液晶パネル、3カ月連続上昇 9月大口価格

panel price 2018QM8001-PB1-2テレビ向けの液晶パネル価格が上昇している。指標となるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型の9月の大口価格は前月比約2%高い1枚56ドル前後で決まった。値上がりは3カ月連続。同55型も1枚158ドル前後と、1%ほど高い。

7~10月は年末商戦向けにパネルの引き合いが強まる。テレビの値下がりで需要も世界的に回復傾向で、足元ではパネルの需給がタイトになっている。



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6 Oct

パソコン用液晶 一段高 部材費上昇、需要は底堅く

パソコン向けの液晶パネルが一段と値上がりしている。ノート型パソコンに使う15.6型(解像度HD)の9月の大口需要家向け価格は1枚29.5ドル前後と前月比約2%高い。パソコン需要が世界的に底堅いほか、部材のドライバーIC(集積回路)のコストが上昇したことが背景にある。

パネルの制御に使う半導体のドライバーICは、台湾の受託生産大手が生産能力を車載向け製品に振り分けたことから需給が締まっている。パソコン用パネルに使うドライバーICは前年比1割ほど高い価格で取引されているようだ。



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26 Sep

テレビ用有機EL値上がり続く 需要増で品薄に

テレビ用の有機ELパネルの値上がりが続いている。指標品の7~9月期の大口価格は4~6月期と比べ2%高となり、2四半期連続の上昇となった。パネルメーカーが限られる一方、有機ELテレビに参入するメーカーが増え需給がタイトになっている。
足元の価格上昇は有機ELテレビの値下がりぺースに影響する可能性がある。 テレビ用の有機ELパネルのうち、流通量が多い55型品の7~9月期の大口価格は1枚590ドル前後と前四半期より2%ほど上昇した。65型品は前四半期と同値の1枚975ドル前後となった。



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27 Aug

有機ELの単価ダウンが顕著に、平均単価は1年で10万円も下落

201808241920_1「7月の有機ELテレビの販売は台数ベースで前年同月を上回ったが、金額ベースはついに前年を割った。単価ダウンが激しすぎる……」。ある家電量販本部のマネージャーは有機ELテレビの急激な価格ダウンに頭を抱える。 全国の主要家電量販店・ネットショップの実売データを集計した「BCNランキング」では、液晶テレビと有機ELテレビを合算した薄型テレビの6月の数字は好調だった。

しかし、有機ELテレビに絞ると17年7月と18年7月を比較して過去1年間の平均単価は10万円ほど下落。1台あたり平均単価は、17年7月が40万3085円たっだのに対し、18年7月が31万380円となった。  6月は、薄型テレビの販売台数が前年同月比126.1%、販売金額が126.7%と好調だった。

例年の夏のボーナス商戦、サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会で日本代表の勇姿をみるための買い替え、大阪北部地方を襲った大地震でテレビが転倒したことによる購入、という三つの要因が重なったためだ。



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17 Aug

TV用液晶パネル上昇 大口価格、1年9カ月ぶり

テレビに使う大型液晶パネル価格が上昇した。テレビの値下がりに伴いパネルの需要が上向きに転じているほか、年末商戦向けの調達が本格化している。パネルメーカーによる生産調整もあり、在庫の過剰感が薄れてきた。店頭でのテレビの値下がりペースが鈍る可能性もある。

テレビ向けで指標品となるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型の7月の大口価格は前月と比べ11%高い1枚50ドル前後で決まった。値上がりはパネルメーカーが生産調整を進めていた2016年10月以来、1年9カ月ぶりとなる。同42型は2%高の1枚83ドル。49型も1枚114ドル前後と2%上がった。55型は1枚152ドル前後と横ばいだった。



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24 Jul

「4K」液晶テレビ3割安く 新モデル、需要喚起狙う

1704_LGOLED001 高精細な映像に対応する「4K」液晶テレビの店頭価格が一段と安くなった。発売直後時点で比べると、東京では国内メーカーの新モデルが前年のモデルより3割安い。18年末には4Kとさらに高精細な8Kの衛星放送が始まる。需要喚起に向けて家電量販店の値下げが進んでいる。

ビックロビックカメラ新宿東口店(東京・新宿)では、ソニーの49~50型品「KJ―49X8500F」などの新モデルが発売直後に17万円程度で並んだ。現在は15万円程度で販売されている。



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19 Jul

アナリストが語るFPD――市場全体と大型液晶パネル

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 目まぐるしく市場環境が変化するディスプレイ業界。EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、英国の市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、数回にわたってその内容をお届けしている。
 今回より、ディスプレイ業界を専門とする同社アナリストによる座談会「ディスプレイ業界の現在と未来」の模様をお伝えする。“座談会編”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。
座談会に参加したアナリストは、次の5人だ。
 早瀬宏氏(シニアディレクター):中小型ディスプレイを担当。
 宇野匡氏(上席アナリスト):部材を担当。
 鳥居寿一氏(エグゼクティブディレクター):テレビ周辺領域を担当。
 氷室英利氏(ディレクター):パブリックディスプレイ、デジタルサイネージ、デスクトップモニターを担当。
Charles Annis氏(シニアディレクター):製造技術、製造装置を担当


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10 Jul

イノラックスが大幅値上げ、パネル反転の契機か

液晶パネル大手、群創光電(イノラックス)は7月から、テレビ用など大型パネルや中小型パネルで最大10%以上の値上げを行った。サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会の効果、パネル市場の需要期入りや、サイズによる中国メーカーとの値下げ競争回避が背景にある。友達光電(AUO)、瀚宇彩晶(ハンスター)などの追随値上げも予想されており、台湾パネルメーカーの業績改善の契機となりそうだ。9日付経済日報が報じた。

イノラックスの楊柱祥テレビ・AII(車載・航空宇宙、IT、特殊用途)事業群総経理は、主要サイズのテレビ用パネル価格を調整したと認めた。40インチ、50インチ、58インチ、65インチで1桁の値上げと説明した。また、同社の下半期テレビ用パネル出荷は前期比22~50%増加すると見通しを示した。



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24 May

下げ止まらぬテレビ用液晶価格、LGDが6年ぶりに赤字転落 10.5G工場や米中貿易摩擦が回復の期待に水を差す

液晶パネルの価格下落が止まらず、ディスプレー各社の収益が急速に悪化している。テレビ用液晶パネルの価格は「5月に過去最低を記録」(調査会社IHS Markitの謝勤益氏)し、韓国のLGディスプレー(LGD)の2018年1~3月期業績は12年1~3月期以来6年ぶりの営業赤字に陥った。現状ではパネル価格が反転する材料に乏しく、18年はディスプレー各社の大半が赤字に転落しそうだ。

 18年は、当初からディスプレー各社の収益が17年に比べて低下すると想定されていたが、それでも春先から価格が下げ止まるのではという期待があった。その理由が、2月に開催された平昌冬季オリンピックや6月に開幕するサッカーW杯といった世界的なスポーツイベントによるテレビ需要の増加、中国の春節および労働節向け需要に伴う在庫調整の終息であった。



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24 Apr

液晶パネルが市況品化 TVメーカー、“相場”で利益確保

a3874c91どの商品を買っても大差がない、液晶テレビのコモディティー化(汎用品化)。従来のコモディティー化は総じて、販売価格が下がりテレビメーカーの採算が悪化する要因だった。近年は中核部品である液晶パネルの調達価格が大きく変動し、石油や穀物のような市況品になりつつある。このため船井電機やパナソニックといったテレビメーカーは、変動するパネル相場に合わせ完成品の利ざやを稼ぐ。

コモディティー化の中にあって、新たな対応を迫られている。 「パネル価格に振り回された」。船井電機の船越秀明社長は、2017年をこう振り返る。屋台骨の北米向けテレビ事業は販売価格の下落に加え、パネルの調達価格が変動するあおりを受けて不振だった。



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17 Apr

大型液晶パネル1%安 W杯前でもTV販売さえず

テレビに使う大型液晶パネルの価格が下げ止まらない。指標品であるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の55型は3月の大口価格が173ドル前後と2月比で約1%安い。
32型は同62ドル前後で約3%下落。65型も同295ドル前後と5%ほど下がった。サッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会を6月に控えるが、テレビ販売がさえないためだ。



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7 Mar

液晶パネル部材復調 テレビ向け改善、中国の投資も追い風

液晶パネルに使う部材の市況が持ち直しつつある。パネル価格の下落が続いた影響で、全体の6割を占めるテレビ向けの需要が回復傾向にあるためだ。画面サイズの大型化に加え、今年は販売台数も増える見通し。中国で進む最先端工場への投資も追い風だ。
半導体市況の好調が波及した品目も出始めている。

「価格の下落がマイルドになっている」。液晶パネルのガラス基板大手、 AGC旭硝子の鷲ノ上正剛執行役員は話す。テレビサイズの大型化に伴う需要が下支え役だ。



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15 Feb

底入れ近づく大型液晶パネル需給、18年は緩衝期

大型液晶パネル需給の底入れが近づいているとみている。
理由は、1)指標性が高いと考える32型/55型パネルの価格が落ち着きを見せつつある、
2)大手TVブランド、パネルメーカーの製品・パネル在庫、及び製品の流通在庫はほぼ正常水準に戻っているとみられる、
3)2018年暦年の大型パネル生産能力(面積ベース)は6.6%増、生産量は6.7%増であり、需要の5.0%増と大きな乖(かい)離はないと予想、の3つである。


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13 Feb

再生可能エネルギーは「2020年までに化石燃料よりも安くなる」

pv 73 down origin_1国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の新しいレポートによれば、再生可能エネルギーのコストは急速に下がっており、数年以内に従来の化石燃料よりも安い電力源となるという。 2010年からこれまでで、陸上風力発電にかかるコストは23%、太陽光発電にかかるコストは73%減少。

これらのエネルギーにかかるコストは今後も下がると期待されていること、そしてさらなるグリーン電力のオプションが増えることで、2020年には、再生可能エネルギーは化石燃料よりも安くなるはずだ、というのが150ヵ国以上のメンバーからなる同機関の主張だ。

世界的に、陸上風力発電にかかる平均的なコストは0.06ドル(約6.5円)/kWh、太陽光発電は0.10ドル(約11円)/kWhだ。それに対して、化石燃料から電力を生み出すにはkWhあたり0.05〜0.17ドル(約5.4〜18.5円)がかかる。
 

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9 Feb

有機ELテレビ 国内メーカー製品3割安

普及が見込まれる有機ELテレビの値下がりが続いている。家電量販店では、主力の55型で国内メーカーの製品が発売当初と比べ3割安い。6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会に向けて買い替えが一段と進みそうだ。

有機ELテレビは2017年6月にソニーやパナソニックが参入し、大手4社が出そろった。「6月の発売時に約55万円だった55型の製品は、現在では40万円前後まで下がっている」(東京都新宿区のヨドバシカメラ新宿西口本店)。
ヨドバシカメラ全体では有機ELテレビの販売台数が17年6月から1月にかけ2.4倍に増えた。
 

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29 Dec

「2018年の世界ディスプレイ産業を展望する」

調査会社のIHSマークイットは、2018年1月にFPD市場総合セミナー「第34回ディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川で開催する。本稿では、講演アナリストにインタビューする。「FPD市場総論」を担当する、シニアディレクターの謝勤益(デビッド・シェー)氏に話を伺った。

―テレビパネル市場は、2015年の後半に苦しい時期がありました。2017年、18年の市況推移については。
謝)2017年後半は供給過剰となり、価格下落が進んでいる。いくつかのテレビサイズでは、2015年相当の数値となっている。主な要因として中国での新規投資があるが、在庫調整は2018年の第1四半期まで続くだろう。2018年はどうかというと、第2四半期から回復基調に乗り、供給タイトな年になる見通しだ。というのも、テレビセットへの需要は依然として強く、特に55型や65型のニーズが高い。冬季オリンピックやFIFAワールドカップといったワールドワイドでのスポーツイベントがあることから、中国や米国市場では大型テレビの需要が大きく、2018年全体としては明るい見通しだ。



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21 Dec

電子情報産業の世界生産、来年4%増の319兆円

電子情報技術産業協会(JEITA)は19日、2018年の電子情報産業の世界生産額が前年見込み比4%増の2兆8366億ドル(約319兆4011億円)と過去最高を更新する見通しを発表した。
世界的なIoT(モノのインターネット)化に伴うITサービスの需要拡大に加え、スマートフォンの高速化、自動車の電装化率向上が電子部品の市場拡大をけん引する。



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8 Dec

有機ELパネル3%下落 スマホ向け価格、10~12月見通し

スマートフォン(スマホ)に使う有機ELパネルのうち、ガラス基板を使う「リジッド」品の価格が下がっている。米調査会社のディスプレイサプライチェーンコンサルタンツによると、5.5型(フルHD、カバーガラスまで含む)の平均出荷価格は、10~12月期に前の四半期と比べ1ドル(3%)安い1枚31ドルとなる見通しだ。

リジッド品は中国スマホメーカーの採用が多い。供給過剰になっている液晶パネルとの競合を受け価格が下がっている。10~12月期にスマホ向け有機ELパネル出荷台数の5割弱を占める見通しだ。



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8 Dec

4Kテレビ、前年比3割安も PBや海外品存在感

10263209303_93ce301803_z-624x415高精細な画質の4K液晶テレビが値下がりしている。家電量販店で主力の50型は国内メーカー製で12万~14万円台が目立ち、前年同時期よりも2~3割安い。量販店各社も割安なプライベートブランド(PB=自主企画)品を売り出している。来年2月の平昌冬季五輪を控え、年末商戦で買い替えが広がりそうだ。
家電量販店は10月ごろから50型クラスが13万~14万円台前半で並び始めた。ビックカメラ有楽町店(東京・千代田)はソニーや東芝映像ソリューションの製品が「昨年の同型製品に比べ3万~4万円安い」。ヨドバシカメラマルチメディアAkiba(東京・千代田)も同価格帯の製品を販売している。

 調査会社BCN(東京・千代田)によると、家電量販店やネットショップの10月の4K・8Kテレビの税別平均価格は13万9200円。前年同月に比べ1割以上安い。



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26 Nov

スマートフォン用液晶パネル、値下がり

スマートフォン(スマホ)に使う中小型液晶パネルの価格が下がっている。LTPS(低温ポリシリコン)タイプの5.5型(フルHD、カバーガラスなど含まない)の大口価格は11月に1枚当たり11~12ドル。前月に比べ1%、年初との比較では2割下がっている。

 LTPS液晶は主に高価格帯のスマホに使う。米アップルが「iPhoneX(テン)」に有機ELパネルを採用し、供給過剰感が出ている。差異化のため縦に長い液晶パネルの採用も増えており、従来型の需要減少に拍車がかかっている。



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23 Nov

液晶パネル、下落止まらず テレビ向け 販売低迷で

 テレビ用大型液晶パネルの値下がりが止まらない。11月の大口価格は前月比1~6%安く、年初に比べ1~2割下がった。2016年後半から続いた高値の影響でパネルを組み込むテレビの価格が下がりにくくなり、米国や中国でテレビの販売が低迷している。パネルの値下がりは来年以降、テレビの店頭価格に反映されそうだ。

  指標品であるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型は、大口価格が1枚67ドル前後と、前月に比べ1%安い。年初比では11%下がっており、1年4カ月ぶりの安値水準だ。「数カ月先を見越した商談は、60ドルを切る話が出ている」(電子部品商社)



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10 Nov

2018年の半導体・ディスプレイ・IT業界はどうなる?

大型パネル市場は、2016年第3四半期から2017年第2四半期にかけて売り手市場だった。しかし、2017年第3四半期から供給が需要を上回り、価格が下落する傾向にある。
有機ELテレビはハイエンド市場で圧倒的な地位を占めるとされており、WitsViewとしても有機ELテレビの世界出荷台数は2017年の150万台から2018年には240万台に増加するとしている。


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7 Nov

Costs of 55-inch OLED TV display production catch up to LCD TV panels

A major decrease in manufacturing cost gap between organic light-emitting diode (OLED) display and liquid crystal display (LCD) panel is expected to support the expansion of OLED TVs, according to new analysis from IHS Markit (Nasdaq: INFO).

The OLED Display Cost Model analysis estimates that the total manufacturing cost of a 55-inch OLED ultra-high definition (UHD) TV panel — at the larger end for OLED TVs — stood at $582 per unit in the second quarter of 2017, a 55 percent drop from when it was first introduced in the first quarter of 2015. The cost is expected to decline further to $242 by the first quarter of 2021, IHS Markit said.



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29 Oct

台湾AUO、7~9月は成長鈍化 液晶パネル単価下落で 

AUO-4K-Curved-1台湾の液晶パネル大手、友達光電(AUO)が26日に発表した2017年7~9月期連結決算は、純利益が88億台湾ドル(約330億円)だった。
前年同期に比べ8割増だが、直近の四半期(4~6月期)比では10%の減益だ。昨年後半からは米中で大型テレビ需要が拡大。液晶パネル産業は活況が続いてきたが、変調の兆しが色濃くなってきた。
 AUOの7~9月期の売上高は前年同期比2%増の873億台湾ドル、営業利益は69%増の97億台湾ドルで、業績は絶好調に見える。ただし直近四半期に比べると変調は鮮明だ。売上高は4%増だが、営業利益は17%減少。パネルの単価が下落し採算性が低下した。



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13 Oct

スマホ用有機パネル、19年に値下がりへ 米社予測

米調査会社、ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツはスマートフォン(スマホ)に使う中小型有機ELパネルが2019年に値下がりに向かうとの予測を発表した。工場の新設や増強が相次いでおり、需要の伸びを上回る。



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5 Oct

液晶パネル下落続く 9月大口、テレビ用1~4%安

テレビ向けの大型液晶パネルが一段と値下がりしている。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)は、9月の大口向け価格が前の月と比べ1.4%安い1枚69ドル前後。北米や中国でテレビメーカーからの需要が低迷するなか、パネルメーカーが値下げで需要開拓に動いている。



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2 Sep

液晶パネル1~4%安 8月大口向け、テレビ向け需要鈍く

テレビ向けの大型液晶パネルの価格が一段と下がっている。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)は、8月の大口向け価格が前の月と比べ1%安い1枚70ドル前後だった。北米や中国でテレビ販売が低迷し、パネル需要が鈍っている。



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8 Aug

太陽光 発電コスト、40年までに半減 英民間機関が予測

再生可能エネルギーとして代表的な太陽光と風力の世界規模の発電コストは、2040年までにいずれもほぼ半減するとの予測を、英民間調査機関「ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス」(BNEF)がまとめた。
太陽光発電の導入が進む中国やインドなどでは21年までに発電コストが石炭火力に比べ、太陽光のほうが安くなるという。一方、日本は石炭火力の依存が続くと分析している。



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20 Jul

液晶パネルの価格下落 テレビ、スマホ用で2~5%安 有機ELと競合

スマートフォン(スマホ)やテレビに使う液晶パネルの取引価格が下げ続けている。4月と比べた下落率はスマホ用で5%、テレビ用で2%前後。有機ELパネルとの競合で需要が伸び悩み、価格の下落が止まらない。パネルの値下がりが続けば、液晶テレビの店頭価格もさらに安くなる可能性がある。

 テレビ用で指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の大口向け価格は現在、1枚74ドル前後。42型は147ドル、55型は215ドル程度と、それぞれ4月に比べ0.5~2%下がった。



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16 Jun

転換点を迎えた大型液晶パネル需給、価格急落のリスクは?

 当社は、大型液晶パネルの需給予想モデルを見直した。具体的には、需給ひっ迫局面は今がピークであり、2017年第3四半期は国慶節や年末商戦に向けたパネル需要が下支えし需給は均衡し、2017年第4四半期~2018年第1四半期にかけて悪化リスクが高まる、と予測する。
モメンタムとしては、パネル価格低下が意識されるパネルメーカーにはやや厳しいものの、2017年第3~4四半期の調整は主に価格面であり、大規模な生産調整は想定していない。そのため、部材メーカーに対する価格低下圧力や需要減少リスクは低いとみている。大型を中心に手掛けるパネルメーカーは、2017年内いっぱい2桁%の営業利益率を維持可能だろう。


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15 Jun

DMM.make、50型4K液晶ディスプレイ「DME-4K50D」を1万円値下げ

DMM.comは、2016年11月15日より発売した50型4K液晶ディスプレイ「DME-4K50D」の値下げを発表した。6月15日に、価格を59,900円から49,900円に改定する。
取り扱い店舗は、アマゾンジャパン合同会社、ビックカメラ、二子玉川蔦屋家電、ユニットコム、ヨドバシカメラ。 「DME-4K50D」は、3840×2160ドットの4Kパネルを採用した液晶ディスプレイ。インターフェイスは、HDMI 2.0(HDCP 2.2対応)×4、USB 2.0×1、コンポーネント/コンポジット×1、光デジタル×1、ヘッドホン×1を備える。
なお、65型モデル「DME-4K50D」の価格に変更はないとのことだ。

10 May

AUO4月1割減収、液晶パネル市場が後退局面入りか

液晶パネル大手、友達光電(AUO)は4月連結売上高が前月比10.5%減少、瀚宇彩晶(ハンスター)は28.9%減少した。市場調査会社IHSマークイットは、テレビメーカーは過去1年半続いたパネル価格上昇により今や利益が出ないとして値下げを求めているほか、第2四半期パネル調達の下方修正を決めたと指摘した。パネル景気は山場を迎えており、今後は後退局面に入る可能性が高い。9日付工商時報などが報じた。

 AUOが8日発表した4月連結売上高は277億7,600万台湾元(約1,040億円)で、前年同月比では7.6%増だった。大型パネル出荷枚数は866万枚で前月比12%減、中小型パネル出荷枚数は1,275万枚で前月比0.2%増だった。



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25 Apr

TV用42型液晶小幅安 3月大口、大画面シフトで

テレビ用液晶パネルの主力、42型の大口価格が小幅安に転じた。オープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の3月の価格は1枚143~153ドルと、8カ月連続で上昇した前月に比べ2%下がった。32型も75ドル前後と1%安い。消費者の大画面志向が一段と強まっているためだ。

 米調査会社ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツの田村喜男アジア代表は「世界のテレビ需要は大画面へと移っており、32~42型は値下がり基調が続く」とみる。みずほ証券によると、2017年のテレビ世界出荷量は30~39型が前年比2%減る一方、50~59型は13%増える見通しだ。

→[参考] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

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4 Mar

メモリと有機ELの価格高騰がスマホ業界の収益を圧迫する可能性

TrendForceの予測によるとスマホメーカーがデュアルレンズカメラやビデオストリーミング、人工知能技術に基づいたサービスといった最新技術を搭載してアップグレードを図ろうとすることが予測される2017年、スマホに搭載されるDRAM容量が引き上げられ、上半期中にも6GBまたは8GBのDRAMを搭載した旗艦スマホが市場に登場する可能性があるという。
そのため、DRAM市場の需給バランスがひっ迫し、モバイルDRAMの価格も2017年を通して上昇が続き、同社では年率で10%以上の値上げとなるとの予測をしている。

スマホ用ディスプレイ市場では、Appleや主要ブランドからの需要が高まっている有機ELに注目が集まっている。これに関連して、同社のディスプレイ市場調査部門WitsViewは、世界のスマホ出荷台数のうち有機ELモデルのシェアは2016年の23.8%から2017年には27.7%に拡大すると予測している。続きを読む »
18 Feb

ディスプレイ市場、テレビパネル不足による価格高騰で業界黒字転換

LG SDI 2017
「テレビ用液晶パネルの平均サイズがこの10年で10インチ大きくなり、2016年には42インチに達した。2023年には45インチに達することが予測されるほか、大型では現在55インチも伸びている」と指摘したほか、「このようなサイズ拡大や古いパネル製造工場の閉鎖が重なり、2016年後半から2017年第1四半期にかけて大型パネルの供給不足が生じ、結果として価格が高騰し、パネルメーカーは2016年第3四半期に黒字に転換した。


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10 Feb

LG Display10.5世代有機ELパネル工場建設凍結、どうなるディスプレイ市場?

「テレビ用液晶パネルの平均サイズがこの10年で10インチ大きくなり、2016年には42インチに達した。2023年には45インチに達することが予測されるほか、大型では現在55インチも伸びている」と指摘したほか、「このようなサイズ拡大や古いパネル製造工場の閉鎖が重なり、2016年後半から2017年第1四半期にかけて大型パネルの供給不足が生じ、結果として価格が高騰し、パネルメーカーは2016年第3四半期に黒字に転換した。
韓国LG Displayが計画していた第10.5世代有機ELパネル製造ファブの建設は凍結され、代わりに液晶パネルを製造することになったと同氏は語っており、その背景には今のままでは、高価な有機ELテレビが液晶テレビに置き換わることはないとの見通しがあるようだ。


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3 Feb

4K有機ELテレビが半年で半額まで値下がり、一気に普及価格帯に

OLED TV price 01最先端技術を採用した大画面有機ELテレビが、一気に普及価格帯にまで値下がりしました。
今年に入って国内メーカー各社も発売を告知したものの、すでに価格競争の面で非常に不利な状況です。
 大手価格情報サイト「価格.com」によると、2017年1月31日現在、LG製のHDR対応・55インチ有機ELテレビ「OLED55B6P」が25万3712円で販売されています。価格変動履歴はグラフの通り。

発売時点(2016年6月)での価格が48万378円だったのに対し、今年1月27日時点では歴代最安値となる24万8550円に。実に半額にまで値下がりしたことになります。

なお、東芝は2017年3月に同社初となる55インチ4K有機ELテレビ「REGZA 55X910」を発売予定ですが、現時点での最安価格は68万7154円。LED55B6Pの最安値と比較して実に3倍です。




当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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