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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

P_価格トレンド

19 Jul

アナリストが語るFPD――市場全体と大型液晶パネル

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 目まぐるしく市場環境が変化するディスプレイ業界。EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、英国の市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、数回にわたってその内容をお届けしている。
 今回より、ディスプレイ業界を専門とする同社アナリストによる座談会「ディスプレイ業界の現在と未来」の模様をお伝えする。“座談会編”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。
座談会に参加したアナリストは、次の5人だ。
 早瀬宏氏(シニアディレクター):中小型ディスプレイを担当。
 宇野匡氏(上席アナリスト):部材を担当。
 鳥居寿一氏(エグゼクティブディレクター):テレビ周辺領域を担当。
 氷室英利氏(ディレクター):パブリックディスプレイ、デジタルサイネージ、デスクトップモニターを担当。
Charles Annis氏(シニアディレクター):製造技術、製造装置を担当


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10 Jul

イノラックスが大幅値上げ、パネル反転の契機か

液晶パネル大手、群創光電(イノラックス)は7月から、テレビ用など大型パネルや中小型パネルで最大10%以上の値上げを行った。サッカーのワールドカップ(W杯)ロシア大会の効果、パネル市場の需要期入りや、サイズによる中国メーカーとの値下げ競争回避が背景にある。友達光電(AUO)、瀚宇彩晶(ハンスター)などの追随値上げも予想されており、台湾パネルメーカーの業績改善の契機となりそうだ。9日付経済日報が報じた。

イノラックスの楊柱祥テレビ・AII(車載・航空宇宙、IT、特殊用途)事業群総経理は、主要サイズのテレビ用パネル価格を調整したと認めた。40インチ、50インチ、58インチ、65インチで1桁の値上げと説明した。また、同社の下半期テレビ用パネル出荷は前期比22~50%増加すると見通しを示した。



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26 Jun

[更新] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

[更新情報] 2018年6月の価格情報を追加しました。
(2018年6月)
液晶パネル価格は、6月も続落。パネルメーカーはパニック状態に陥っているようだ。生産は高いレベルで行われていて売りさばくのに必死になっていて低価格で妥協している。ただパネル価格がこれ以上さがると、低価格テレビメーカーが台頭してマーケットを乱してしまうことを警戒し大手テレビメーカーはパネル価格を維持する方策の検討も始めている。

f89398ce9e_z【用語辞典 (技術・ビジネス・企業) 】に、(液晶)パネル価格のトレンドウォッチを追加します。
技術開発・市場開拓そして工場投資・サプライチェーンさらに各国の政策などの企業・業界・社会活動の結果とそれに伴う需給関係の変化によって価格が決定されているわけで、大変重要な指標の一つとして見ていきたいと思います。




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24 May

下げ止まらぬテレビ用液晶価格、LGDが6年ぶりに赤字転落 10.5G工場や米中貿易摩擦が回復の期待に水を差す

液晶パネルの価格下落が止まらず、ディスプレー各社の収益が急速に悪化している。テレビ用液晶パネルの価格は「5月に過去最低を記録」(調査会社IHS Markitの謝勤益氏)し、韓国のLGディスプレー(LGD)の2018年1~3月期業績は12年1~3月期以来6年ぶりの営業赤字に陥った。現状ではパネル価格が反転する材料に乏しく、18年はディスプレー各社の大半が赤字に転落しそうだ。

 18年は、当初からディスプレー各社の収益が17年に比べて低下すると想定されていたが、それでも春先から価格が下げ止まるのではという期待があった。その理由が、2月に開催された平昌冬季オリンピックや6月に開幕するサッカーW杯といった世界的なスポーツイベントによるテレビ需要の増加、中国の春節および労働節向け需要に伴う在庫調整の終息であった。



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24 Apr

液晶パネルが市況品化 TVメーカー、“相場”で利益確保

a3874c91どの商品を買っても大差がない、液晶テレビのコモディティー化(汎用品化)。従来のコモディティー化は総じて、販売価格が下がりテレビメーカーの採算が悪化する要因だった。近年は中核部品である液晶パネルの調達価格が大きく変動し、石油や穀物のような市況品になりつつある。このため船井電機やパナソニックといったテレビメーカーは、変動するパネル相場に合わせ完成品の利ざやを稼ぐ。

コモディティー化の中にあって、新たな対応を迫られている。 「パネル価格に振り回された」。船井電機の船越秀明社長は、2017年をこう振り返る。屋台骨の北米向けテレビ事業は販売価格の下落に加え、パネルの調達価格が変動するあおりを受けて不振だった。



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17 Apr

大型液晶パネル1%安 W杯前でもTV販売さえず

テレビに使う大型液晶パネルの価格が下げ止まらない。指標品であるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の55型は3月の大口価格が173ドル前後と2月比で約1%安い。
32型は同62ドル前後で約3%下落。65型も同295ドル前後と5%ほど下がった。サッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会を6月に控えるが、テレビ販売がさえないためだ。



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7 Mar

液晶パネル部材復調 テレビ向け改善、中国の投資も追い風

液晶パネルに使う部材の市況が持ち直しつつある。パネル価格の下落が続いた影響で、全体の6割を占めるテレビ向けの需要が回復傾向にあるためだ。画面サイズの大型化に加え、今年は販売台数も増える見通し。中国で進む最先端工場への投資も追い風だ。
半導体市況の好調が波及した品目も出始めている。

「価格の下落がマイルドになっている」。液晶パネルのガラス基板大手、 AGC旭硝子の鷲ノ上正剛執行役員は話す。テレビサイズの大型化に伴う需要が下支え役だ。



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15 Feb

底入れ近づく大型液晶パネル需給、18年は緩衝期

大型液晶パネル需給の底入れが近づいているとみている。
理由は、1)指標性が高いと考える32型/55型パネルの価格が落ち着きを見せつつある、
2)大手TVブランド、パネルメーカーの製品・パネル在庫、及び製品の流通在庫はほぼ正常水準に戻っているとみられる、
3)2018年暦年の大型パネル生産能力(面積ベース)は6.6%増、生産量は6.7%増であり、需要の5.0%増と大きな乖(かい)離はないと予想、の3つである。


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13 Feb

再生可能エネルギーは「2020年までに化石燃料よりも安くなる」

pv 73 down origin_1国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の新しいレポートによれば、再生可能エネルギーのコストは急速に下がっており、数年以内に従来の化石燃料よりも安い電力源となるという。 2010年からこれまでで、陸上風力発電にかかるコストは23%、太陽光発電にかかるコストは73%減少。

これらのエネルギーにかかるコストは今後も下がると期待されていること、そしてさらなるグリーン電力のオプションが増えることで、2020年には、再生可能エネルギーは化石燃料よりも安くなるはずだ、というのが150ヵ国以上のメンバーからなる同機関の主張だ。

世界的に、陸上風力発電にかかる平均的なコストは0.06ドル(約6.5円)/kWh、太陽光発電は0.10ドル(約11円)/kWhだ。それに対して、化石燃料から電力を生み出すにはkWhあたり0.05〜0.17ドル(約5.4〜18.5円)がかかる。
 

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9 Feb

有機ELテレビ 国内メーカー製品3割安

普及が見込まれる有機ELテレビの値下がりが続いている。家電量販店では、主力の55型で国内メーカーの製品が発売当初と比べ3割安い。6月のサッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会に向けて買い替えが一段と進みそうだ。

有機ELテレビは2017年6月にソニーやパナソニックが参入し、大手4社が出そろった。「6月の発売時に約55万円だった55型の製品は、現在では40万円前後まで下がっている」(東京都新宿区のヨドバシカメラ新宿西口本店)。
ヨドバシカメラ全体では有機ELテレビの販売台数が17年6月から1月にかけ2.4倍に増えた。
 

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29 Dec

「2018年の世界ディスプレイ産業を展望する」

調査会社のIHSマークイットは、2018年1月にFPD市場総合セミナー「第34回ディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川で開催する。本稿では、講演アナリストにインタビューする。「FPD市場総論」を担当する、シニアディレクターの謝勤益(デビッド・シェー)氏に話を伺った。

―テレビパネル市場は、2015年の後半に苦しい時期がありました。2017年、18年の市況推移については。
謝)2017年後半は供給過剰となり、価格下落が進んでいる。いくつかのテレビサイズでは、2015年相当の数値となっている。主な要因として中国での新規投資があるが、在庫調整は2018年の第1四半期まで続くだろう。2018年はどうかというと、第2四半期から回復基調に乗り、供給タイトな年になる見通しだ。というのも、テレビセットへの需要は依然として強く、特に55型や65型のニーズが高い。冬季オリンピックやFIFAワールドカップといったワールドワイドでのスポーツイベントがあることから、中国や米国市場では大型テレビの需要が大きく、2018年全体としては明るい見通しだ。



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21 Dec

電子情報産業の世界生産、来年4%増の319兆円

電子情報技術産業協会(JEITA)は19日、2018年の電子情報産業の世界生産額が前年見込み比4%増の2兆8366億ドル(約319兆4011億円)と過去最高を更新する見通しを発表した。
世界的なIoT(モノのインターネット)化に伴うITサービスの需要拡大に加え、スマートフォンの高速化、自動車の電装化率向上が電子部品の市場拡大をけん引する。



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8 Dec

有機ELパネル3%下落 スマホ向け価格、10~12月見通し

スマートフォン(スマホ)に使う有機ELパネルのうち、ガラス基板を使う「リジッド」品の価格が下がっている。米調査会社のディスプレイサプライチェーンコンサルタンツによると、5.5型(フルHD、カバーガラスまで含む)の平均出荷価格は、10~12月期に前の四半期と比べ1ドル(3%)安い1枚31ドルとなる見通しだ。

リジッド品は中国スマホメーカーの採用が多い。供給過剰になっている液晶パネルとの競合を受け価格が下がっている。10~12月期にスマホ向け有機ELパネル出荷台数の5割弱を占める見通しだ。



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8 Dec

4Kテレビ、前年比3割安も PBや海外品存在感

10263209303_93ce301803_z-624x415高精細な画質の4K液晶テレビが値下がりしている。家電量販店で主力の50型は国内メーカー製で12万~14万円台が目立ち、前年同時期よりも2~3割安い。量販店各社も割安なプライベートブランド(PB=自主企画)品を売り出している。来年2月の平昌冬季五輪を控え、年末商戦で買い替えが広がりそうだ。
家電量販店は10月ごろから50型クラスが13万~14万円台前半で並び始めた。ビックカメラ有楽町店(東京・千代田)はソニーや東芝映像ソリューションの製品が「昨年の同型製品に比べ3万~4万円安い」。ヨドバシカメラマルチメディアAkiba(東京・千代田)も同価格帯の製品を販売している。

 調査会社BCN(東京・千代田)によると、家電量販店やネットショップの10月の4K・8Kテレビの税別平均価格は13万9200円。前年同月に比べ1割以上安い。



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26 Nov

スマートフォン用液晶パネル、値下がり

スマートフォン(スマホ)に使う中小型液晶パネルの価格が下がっている。LTPS(低温ポリシリコン)タイプの5.5型(フルHD、カバーガラスなど含まない)の大口価格は11月に1枚当たり11~12ドル。前月に比べ1%、年初との比較では2割下がっている。

 LTPS液晶は主に高価格帯のスマホに使う。米アップルが「iPhoneX(テン)」に有機ELパネルを採用し、供給過剰感が出ている。差異化のため縦に長い液晶パネルの採用も増えており、従来型の需要減少に拍車がかかっている。



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23 Nov

液晶パネル、下落止まらず テレビ向け 販売低迷で

 テレビ用大型液晶パネルの値下がりが止まらない。11月の大口価格は前月比1~6%安く、年初に比べ1~2割下がった。2016年後半から続いた高値の影響でパネルを組み込むテレビの価格が下がりにくくなり、米国や中国でテレビの販売が低迷している。パネルの値下がりは来年以降、テレビの店頭価格に反映されそうだ。

  指標品であるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型は、大口価格が1枚67ドル前後と、前月に比べ1%安い。年初比では11%下がっており、1年4カ月ぶりの安値水準だ。「数カ月先を見越した商談は、60ドルを切る話が出ている」(電子部品商社)



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10 Nov

2018年の半導体・ディスプレイ・IT業界はどうなる?

大型パネル市場は、2016年第3四半期から2017年第2四半期にかけて売り手市場だった。しかし、2017年第3四半期から供給が需要を上回り、価格が下落する傾向にある。
有機ELテレビはハイエンド市場で圧倒的な地位を占めるとされており、WitsViewとしても有機ELテレビの世界出荷台数は2017年の150万台から2018年には240万台に増加するとしている。


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7 Nov

Costs of 55-inch OLED TV display production catch up to LCD TV panels

A major decrease in manufacturing cost gap between organic light-emitting diode (OLED) display and liquid crystal display (LCD) panel is expected to support the expansion of OLED TVs, according to new analysis from IHS Markit (Nasdaq: INFO).

The OLED Display Cost Model analysis estimates that the total manufacturing cost of a 55-inch OLED ultra-high definition (UHD) TV panel — at the larger end for OLED TVs — stood at $582 per unit in the second quarter of 2017, a 55 percent drop from when it was first introduced in the first quarter of 2015. The cost is expected to decline further to $242 by the first quarter of 2021, IHS Markit said.



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29 Oct

台湾AUO、7~9月は成長鈍化 液晶パネル単価下落で 

AUO-4K-Curved-1台湾の液晶パネル大手、友達光電(AUO)が26日に発表した2017年7~9月期連結決算は、純利益が88億台湾ドル(約330億円)だった。
前年同期に比べ8割増だが、直近の四半期(4~6月期)比では10%の減益だ。昨年後半からは米中で大型テレビ需要が拡大。液晶パネル産業は活況が続いてきたが、変調の兆しが色濃くなってきた。
 AUOの7~9月期の売上高は前年同期比2%増の873億台湾ドル、営業利益は69%増の97億台湾ドルで、業績は絶好調に見える。ただし直近四半期に比べると変調は鮮明だ。売上高は4%増だが、営業利益は17%減少。パネルの単価が下落し採算性が低下した。



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13 Oct

スマホ用有機パネル、19年に値下がりへ 米社予測

米調査会社、ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツはスマートフォン(スマホ)に使う中小型有機ELパネルが2019年に値下がりに向かうとの予測を発表した。工場の新設や増強が相次いでおり、需要の伸びを上回る。



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5 Oct

液晶パネル下落続く 9月大口、テレビ用1~4%安

テレビ向けの大型液晶パネルが一段と値下がりしている。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)は、9月の大口向け価格が前の月と比べ1.4%安い1枚69ドル前後。北米や中国でテレビメーカーからの需要が低迷するなか、パネルメーカーが値下げで需要開拓に動いている。



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2 Sep

液晶パネル1~4%安 8月大口向け、テレビ向け需要鈍く

テレビ向けの大型液晶パネルの価格が一段と下がっている。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)は、8月の大口向け価格が前の月と比べ1%安い1枚70ドル前後だった。北米や中国でテレビ販売が低迷し、パネル需要が鈍っている。



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8 Aug

太陽光 発電コスト、40年までに半減 英民間機関が予測

再生可能エネルギーとして代表的な太陽光と風力の世界規模の発電コストは、2040年までにいずれもほぼ半減するとの予測を、英民間調査機関「ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス」(BNEF)がまとめた。
太陽光発電の導入が進む中国やインドなどでは21年までに発電コストが石炭火力に比べ、太陽光のほうが安くなるという。一方、日本は石炭火力の依存が続くと分析している。



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20 Jul

液晶パネルの価格下落 テレビ、スマホ用で2~5%安 有機ELと競合

スマートフォン(スマホ)やテレビに使う液晶パネルの取引価格が下げ続けている。4月と比べた下落率はスマホ用で5%、テレビ用で2%前後。有機ELパネルとの競合で需要が伸び悩み、価格の下落が止まらない。パネルの値下がりが続けば、液晶テレビの店頭価格もさらに安くなる可能性がある。

 テレビ用で指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の大口向け価格は現在、1枚74ドル前後。42型は147ドル、55型は215ドル程度と、それぞれ4月に比べ0.5~2%下がった。



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16 Jun

転換点を迎えた大型液晶パネル需給、価格急落のリスクは?

 当社は、大型液晶パネルの需給予想モデルを見直した。具体的には、需給ひっ迫局面は今がピークであり、2017年第3四半期は国慶節や年末商戦に向けたパネル需要が下支えし需給は均衡し、2017年第4四半期~2018年第1四半期にかけて悪化リスクが高まる、と予測する。
モメンタムとしては、パネル価格低下が意識されるパネルメーカーにはやや厳しいものの、2017年第3~4四半期の調整は主に価格面であり、大規模な生産調整は想定していない。そのため、部材メーカーに対する価格低下圧力や需要減少リスクは低いとみている。大型を中心に手掛けるパネルメーカーは、2017年内いっぱい2桁%の営業利益率を維持可能だろう。


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15 Jun

DMM.make、50型4K液晶ディスプレイ「DME-4K50D」を1万円値下げ

DMM.comは、2016年11月15日より発売した50型4K液晶ディスプレイ「DME-4K50D」の値下げを発表した。6月15日に、価格を59,900円から49,900円に改定する。
取り扱い店舗は、アマゾンジャパン合同会社、ビックカメラ、二子玉川蔦屋家電、ユニットコム、ヨドバシカメラ。 「DME-4K50D」は、3840×2160ドットの4Kパネルを採用した液晶ディスプレイ。インターフェイスは、HDMI 2.0(HDCP 2.2対応)×4、USB 2.0×1、コンポーネント/コンポジット×1、光デジタル×1、ヘッドホン×1を備える。
なお、65型モデル「DME-4K50D」の価格に変更はないとのことだ。

10 May

AUO4月1割減収、液晶パネル市場が後退局面入りか

液晶パネル大手、友達光電(AUO)は4月連結売上高が前月比10.5%減少、瀚宇彩晶(ハンスター)は28.9%減少した。市場調査会社IHSマークイットは、テレビメーカーは過去1年半続いたパネル価格上昇により今や利益が出ないとして値下げを求めているほか、第2四半期パネル調達の下方修正を決めたと指摘した。パネル景気は山場を迎えており、今後は後退局面に入る可能性が高い。9日付工商時報などが報じた。

 AUOが8日発表した4月連結売上高は277億7,600万台湾元(約1,040億円)で、前年同月比では7.6%増だった。大型パネル出荷枚数は866万枚で前月比12%減、中小型パネル出荷枚数は1,275万枚で前月比0.2%増だった。



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25 Apr

TV用42型液晶小幅安 3月大口、大画面シフトで

テレビ用液晶パネルの主力、42型の大口価格が小幅安に転じた。オープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の3月の価格は1枚143~153ドルと、8カ月連続で上昇した前月に比べ2%下がった。32型も75ドル前後と1%安い。消費者の大画面志向が一段と強まっているためだ。

 米調査会社ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツの田村喜男アジア代表は「世界のテレビ需要は大画面へと移っており、32~42型は値下がり基調が続く」とみる。みずほ証券によると、2017年のテレビ世界出荷量は30~39型が前年比2%減る一方、50~59型は13%増える見通しだ。

→[参考] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

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4 Mar

メモリと有機ELの価格高騰がスマホ業界の収益を圧迫する可能性

TrendForceの予測によるとスマホメーカーがデュアルレンズカメラやビデオストリーミング、人工知能技術に基づいたサービスといった最新技術を搭載してアップグレードを図ろうとすることが予測される2017年、スマホに搭載されるDRAM容量が引き上げられ、上半期中にも6GBまたは8GBのDRAMを搭載した旗艦スマホが市場に登場する可能性があるという。
そのため、DRAM市場の需給バランスがひっ迫し、モバイルDRAMの価格も2017年を通して上昇が続き、同社では年率で10%以上の値上げとなるとの予測をしている。

スマホ用ディスプレイ市場では、Appleや主要ブランドからの需要が高まっている有機ELに注目が集まっている。これに関連して、同社のディスプレイ市場調査部門WitsViewは、世界のスマホ出荷台数のうち有機ELモデルのシェアは2016年の23.8%から2017年には27.7%に拡大すると予測している。続きを読む »
18 Feb

ディスプレイ市場、テレビパネル不足による価格高騰で業界黒字転換

LG SDI 2017
「テレビ用液晶パネルの平均サイズがこの10年で10インチ大きくなり、2016年には42インチに達した。2023年には45インチに達することが予測されるほか、大型では現在55インチも伸びている」と指摘したほか、「このようなサイズ拡大や古いパネル製造工場の閉鎖が重なり、2016年後半から2017年第1四半期にかけて大型パネルの供給不足が生じ、結果として価格が高騰し、パネルメーカーは2016年第3四半期に黒字に転換した。


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10 Feb

LG Display10.5世代有機ELパネル工場建設凍結、どうなるディスプレイ市場?

「テレビ用液晶パネルの平均サイズがこの10年で10インチ大きくなり、2016年には42インチに達した。2023年には45インチに達することが予測されるほか、大型では現在55インチも伸びている」と指摘したほか、「このようなサイズ拡大や古いパネル製造工場の閉鎖が重なり、2016年後半から2017年第1四半期にかけて大型パネルの供給不足が生じ、結果として価格が高騰し、パネルメーカーは2016年第3四半期に黒字に転換した。
韓国LG Displayが計画していた第10.5世代有機ELパネル製造ファブの建設は凍結され、代わりに液晶パネルを製造することになったと同氏は語っており、その背景には今のままでは、高価な有機ELテレビが液晶テレビに置き換わることはないとの見通しがあるようだ。


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3 Feb

4K有機ELテレビが半年で半額まで値下がり、一気に普及価格帯に

OLED TV price 01最先端技術を採用した大画面有機ELテレビが、一気に普及価格帯にまで値下がりしました。
今年に入って国内メーカー各社も発売を告知したものの、すでに価格競争の面で非常に不利な状況です。
 大手価格情報サイト「価格.com」によると、2017年1月31日現在、LG製のHDR対応・55インチ有機ELテレビ「OLED55B6P」が25万3712円で販売されています。価格変動履歴はグラフの通り。

発売時点(2016年6月)での価格が48万378円だったのに対し、今年1月27日時点では歴代最安値となる24万8550円に。実に半額にまで値下がりしたことになります。

なお、東芝は2017年3月に同社初となる55インチ4K有機ELテレビ「REGZA 55X910」を発売予定ですが、現時点での最安価格は68万7154円。LED55B6Pの最安値と比較して実に3倍です。



25 Jan

有機ELテレビ、半年で3割安く 液晶との価格差縮む

画像が鮮明な有機ELテレビの店頭価格が下がっている。人気サイズの最新型は半年前の発売時に比べて3割安くなり、液晶テレビとの価格差が縮まった。生産量の増加で部材コストが低下しており、「高値」の花だった有機ELテレビが普及期に入りつつある。
有機ELテレビで売れ筋の55型は現在、韓国LG電子の最新モデル「OLED55B6P」が東京や大阪の家電量販店で30万円前後(税別)。2016年6月の発売時に比べて33%値下がりした。

 有機ELテレビ市場をほぼ独占するLGが日本で販売を始めた15年5月当時、55型は62万円前後だった。2年足らずで価格水準は半値程度に下がった。



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13 Jan

テレビ用液晶パネルの大口価格、大型サイズが上昇

テレビ用液晶パネルで大型サイズの大口価格が上昇している。2016年12月は42型が前月比3~4%上がったほか、55型も1割近く値上がりした。一方で従来主流だった32型は上昇の勢いが一服した。消費者のテレビ志向がより大型の液晶へ移り、40型以上のパネルに需要がシフトしている傾向が価格差にあらわれてきた。
 42型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品液晶)の価格は1枚150ドル程度で決着した。6カ月連続で上昇し15年8月以来となる1年4カ月ぶりの高値になった。55型も200ドル程度と前月に比べ10~20ドル程度値上がりした。



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11 Jan

韓国第7世代TFT-LCDラインのさらなる閉鎖は迫られるか?

液晶TVパネル価格が2015年下半期以降の落ち込みを経て2016年第3四半期から急回復、市場の過熱に対する懸念をもたらしている。パネル価格は上昇と下落を1年サイクルで繰り返すのが普通で、今回の1年未満での回復は驚くべきことだからだ。
前代未聞のパネルサイズの急拡大はパネルメーカー側の面積生産量を急増させ、パネル需給は不均衡となった。Large Area Display Price Trackerによると、これが最近のパネル価格上昇の裏にある主な原因と述べている。下のグラフからも、パネル価格が2015年以降急反発していることがわかるだろう。



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23 Dec

「2017年FPD市場を読み解く3つの注目点」-- IHS

大手調査会社のIHSマークイットは、1月25~26日に国内最多の受講者数を誇るFPD市場総合セミナー「第32回IHSディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川(東京都港区)にて開催する。その注目の講演内容を登壇アナリストに全3回にわたって聞く。今回は「FPD市場総論」を担当するシニアディレクター(台湾)のデビッド・シェー(謝勤益)氏に話を伺った。
―中小型パネル市場ではやはり有機ELへの注目度が高いですね。
謝)2017年FPD市場の注目点は、1)液晶パネルの価格、2)有機EL、3)フォックスコングループのテレビ戦略の3つだ。1)については、2016年後半からテレビ用パネルの供給不足が顕著になり、サイズによって異なるが、6~12月は総じて30~50%値上がりした。だが、引き続きテレビメーカーの購買意欲は強く、2017年前半には新たに稼働する工場がないため、パネル価格は高止まりが続く。供給にゆとりが出てくるのは、新しい生産能力が寄与してくる2017年後半になるとみている。


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25 Oct

製造装置と材料から見えてくる有機ELの課題、パネル折りたたみにコスト20万―30万円

samsung foldable smartphoneフラット・パネル・ディスプレー(FPD)製造装置市場は、旺盛な投資が続き、3年連続で売り上げが成長している。
中国の大型液晶パネル向けが増えていることに加え、高精細スマートフォン向けの中小型パネル工場が相次いで立ち上がっているのが主な理由だ。中国では低温ポリシリコン(LTPS)液晶向けに装置の納入が進んでいる。

 同時に多くのメーカーが、小型有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレー工場への投資を計画している。2017―19年は投資の半分以上が有機EL向けになるのではないか。この旺盛な投資は17―18年にピークを迎え、19年頃から落ち着くと予測しているが、懸念されるのは過剰投資だ。



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5 Oct

日本企業が世界最高水準、記録的な発電コスト

太陽電池を用いた発電方式が化石燃料に取って替わるかどうか。1枚の太陽電池の発電コストを決めるのは、変換効率と寿命、製造コストだ。だが、太陽電池を大量に利用した大規模な発電所を作り上げる際には、他の要因がより効いてくる。アラブ首長国連邦アブダビに建設を予定する太陽光発電所の事例から、順調に発電コストが下がっていることが分かる。
太陽光発電にまた1つ記録が生まれた。発電コストに関する記録だ。  丸紅と中国Jinko Solarは共同で、新規に建設する太陽光発電所について、1kWh当たり2.42セント(約2.42円)という応札価格を提示した(図1)。本誌の調査によれば、太陽光発電所の発電コストの中で最も低い。


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7 Sep

コモディティTV用パネル価格が大幅に反発

32"から40"サイズを中心に、TV用パネルの供給価格が想定以上のペースで値上がりしている。
今年春先に50ドル前後まで下落した32”HDのオープンセル価格は、Q2に入りじりじりと値を上げ、6月には60ドル近くまで値を戻していた。
その後、32”パネルの主要供給元である中国パネルメーカーが値上げを断行した模様であり、8月時点で一気に70ドル台半ばまで値を上げてきている。
今年はじめにサプライチェーン上のいくつかのアクシデント(台南地震や大手パネルメーカーの生産工程上の不具合)が重なり、Q1のパネル生産は想定量を下回った。



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17 Aug

液晶パネル、テレビ向け一段高 メーカーの生産調整進む

テレビ向け液晶パネル価格が一段と上昇している。採算改善に向けたパネルメーカーの生産調整が進み在庫が不足、テレビメーカーが値上げ要請を受けざるを得なくなった。特に不足感が強い42型以下は5月から値上がりが続く。テレビの需要は振るわず、製品価格への転嫁が困難なテレビメーカーは悲鳴を上げる。

 最も流通量が多い32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)は7月の大口価格が1枚58~62ドル程度。6月と比べて1割高い。大口価格は5月に前月比で4%上がり、1年4カ月ぶりに前月を上回った。6月は2%高で、7月は上昇幅が拡大した。

 他のサイズの大口価格も、42型は103~110ドル、40型は89~93ドルと、それぞれ6月に比べて1~5%高い。



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16 Jun

4Kテレビ環境を10万円前後で整える!

今、4Kテレビの値段が安くなっている。中には10万円を切る価格で販売されている製品もあり、「4Kテレビほしいなぁ」と思っている人ならそろそろ購入してもいいタイミングだ。そこで、本特集ではできるだけ低価格で4Kテレビ環境を揃えられる製品をピックアップして紹介していく。
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17 May

2015年の大型TFT液晶パネル生産サマリー

2015年の大型TFT液晶パネル生産は、約8億1,388万枚であった。
アプリケーション別では、タブレット向けが約2億1,148万枚でYOY約2割の減少、モニター向けが約1億4,206万枚(YOY-11%)、ノートPC向けが約1億7,857万枚(YOY-8%)とIT用パネルは軒並み低調、一方、TV向けは約2憶7,004万枚とYOY+9%の伸びを示した。
面積ベースのシート投入量は、TV用パネルの増加(YOY+8%)が貢献して、トータルでも小幅(YOY+3%)ながら伸びを確保した。



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15 May

2015年の中小型TFT液晶パネル生産サマリー

2015年の中小型TFT液晶パネル生産は、ほぼ前年並みとなる約26億9,120万枚であった。
アプリケーション別では、スマートフォン向けが14億9,620万枚(YOY+4%)、フィーチャーフォン向けが8億9,800万枚(YOY-7%)、車載向けが1億480万枚(YOY+25%)となっている。
パネル方式別の内訳は、a-Si TFTパネルが20億8,740万枚(YOY-4%)、LTPSパネルが5億7,090万枚(YOY+22%)、Oxideパネルが3,300万枚(YOY-28%)であった。



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26 Apr

テレビ用液晶パネル下げ一服 1年2カ月ぶり、生産調整進む

テレビ向け大型液晶パネルの取引価格がおよそ1年2カ月ぶりに下げが一服した。採算が悪化した国内外のパネルメーカーの生産調整が進み、メーカー各社は指標品種の32型などの安値取引解消へ値上げに動いている。需要は盛り上がりを欠くが、最終製品のテレビの値下げ販売が減るなどの影響も出てきそうだ。

 取引量が最も多い32型の大口需要家向けの4月納入分の出荷価格(バックライトなどのつかない半製品)は1枚50~55ドル前後。2015年末に比べ16%ほど安いが、3月納入分とほぼ同水準だ。50ドルを下回る価格帯ではパネルメーカー側の値上げ要求を受け、1~2ドルほど上昇した事例もみられる。40型も85ドル前後と3月から同値圏にある。



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24 Mar

太陽電池の価格が予想以上のペースで下落、台湾の調査会社が発表

調査会社である台湾TrendForceの一部門EnergyTrendは3月10日、中国の旧正月以降に太陽電池のグローバル市場で需要が減退していると発表した。米国と日本で太陽光発電を設置するピークの時期が終わったこと、中国でも太陽光発電を系統に連系する業務が6月末で完了するため、それによる需要も低下しつつあることが背景にあるとする。

 EnergyTrendのアシスタント・リサーチマネージャーであるCorrine Lin氏は「弱含む需要で最初に影響を受けるのは、中国と台湾の太陽電池メーカーである。理由は、それらメーカーへの発注のほとんどが中国の垂直統合型メーカーから来るためである」という。
 中国製の太陽電池価格は旧正月以降下落しており、台湾メーカーも少しでも多く受注を獲得するため値下げに走っている。



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18 Mar

サムスン新スマホ「Galaxy S7」、コストは255ドル

米IHSは現地時間2016年3月15日、韓国Samsung Electronics(サムスン電子)のスマートフォン「Galaxy S7」の実機を分解して調査した原価分析結果(推定値)を発表した。それによると、米国向け32GバイトモデルのBOM(Bill of Material:部品表)に基づく部品原価合計は249.55ドルと見積もられる。
IHSが今回調査に使用した端末は米Verizon Wirelessから購入した。組み立てコストを加えると、端末コストは推定255ドルとなる。Verizonでは希望小売価格672ドルで販売している。

 なお、米Apple(アップル)が希望小売価格649ドルで販売している「iPhone 6s」の16Gバイトモデルは、IHSの分解調査による推定部品原価合計が187.91ドルだった。



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8 Mar

TV Shipments Decline, Even as 4K TV Continues Strong Growth, IHS Says

The abrupt weakening of global demand for TV sets, combined with continued LCD capacity expansion, caused an oversupply in the market in the second half of 2015. This shift to oversupply has resulted in extremely steep LCD TV panel price declines, but it has been difficult to pass the savings along to consumers, as inflation and currency depreciation in emerging markets have offset the cost reduction.


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10 Feb

どうなる? 2016年のディスプレイ産業、IHS「ディスプレイ産業フォーラム」まとめ

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「2015年は世界各国の通貨安により、FPD製品需要が低迷した年だった。特に新興国が影響を受けた。このため、LCD(液晶ディスプレイ)の供給過剰が生じパネル価格が急落、結果として収益が悪化した。そのような中にあって中国LCDメーカーは果敢に増産し、シェアを向上させた。現在でも中国政府および地方政府の支援を得て、中国内でさらに多数の工場建設が進んでいる。中国のTianma(天馬微電子)のLTPS(低温poly-Si)-LCDビジネス、および韓国Samsung ElectronicsのAMOLED(Active Matrix Organic Light Emitting Diode:アクティブマトリックス有機EL)の中国への外販が軌道に乗ってきたことが注目される」


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28 Jan

「春は二度と来ない」中国政府系シンクタンク、異例の〝弱気〟ついに海外論評にも屈服

年明け以降も失速に歯止めのかからない中国経済。中国の政府系シンクタンク「中国社会科学院」が公表した報告書が、その深刻な状況の一端を伝え、波紋を広げている。過去の強気一辺倒の姿勢は影を潜め、現状を「春は二度と来ない」「前門の虎、後門の狼」などとする“自虐的”な表現も。かつてない弱気な内容に、専門家は「政府関係者の強い危機感の表れ」とみている。
その科学院が経済失速を鮮明にしてきた昨秋、「『メイド・イン・チャイナ(中国製造業)』の新常態」と題し、中国経済に最新の分析を加えた報告書を公表。あまりに深刻な内容が、海外の専門家たちも驚かせた。


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21 Dec

三星、2016年AMOLEDの価格を液晶の+10%以内に低下誘導へ

三星ディスプレイは、来年AMOLEDの価格を液晶の+10%以内に誘導する見通しだと中国タイムスが報道した。
現在は液晶とは約30%の価格乖離がある。しかし来年5.5Gの稼働に伴いキャパシティが大幅に増強され+10%程度に近づけられるとみているようだ。
ハイエンドスマートフォンでのLTPSやIGZOとの競合に打ち勝ち、AMOLEDをデファクトスタンダードに持ち込む意図があると見られる。

Samsung Display aims to bring down pricing of small- to medium-size AMOLED displays within 10% of that for LCDs in 2016, according to to a report from China Times.

Currently Samsung's AMOLED pricing is about 30% more expensive than LCDs for small- to medium-size applications but that is expected to drop to around 10% in 2016 following completion of 5.5G facilities that will bump up the maker's overall capacity.



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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