(2021年2月)
テレビに使う大型液晶パネル価格の騰勢が続いている。指標品の2月の大口需要家向け取引価格は、前月に比べて5%ほど高い。世界的な半導体不足を背景にパネル向けの半導体部材も不足に拍車がかかり、パネル需給が逼迫しているためだ。

技術開発・市場開拓そして工場投資・サプライチェーンさらに各国の政策などの企業・業界・社会活動の結果とそれに伴う需給関係の変化によって価格が決定されているわけで、大変重要な指標の一つとして見ていきたいと思います。
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液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004
(2021年2月)
テレビに使う大型液晶パネル価格の騰勢が続いている。指標品の2月の大口需要家向け取引価格は、前月に比べて5%ほど高い。世界的な半導体不足を背景にパネル向けの半導体部材も不足に拍車がかかり、パネル需給が逼迫しているためだ。
TFT液晶パネルの価格が上昇に転じている。なかでも、これまで過去最低を更新し続けてきたテレビ用は、2019年11月を底値として上昇に転じ、最も汎用的なサイズである32インチは20年2月に前月比15%も値上がりした。19年はパネル価格の急激な値下がりで大半の液晶パネルメーカーが赤字に転落したが、このまま価格の上昇が続けば、メーカー各社の収益改善に大きく寄与しそうだ。
価格反転に最も大きく寄与しているのが、韓国の液晶パネルメーカーがテレビ用液晶パネルの生産能力を削減していることだ。中国の液晶パネルメーカーが生産能力を積極的に拡大し続け、これに伴って19年に価格が暴落したことで、韓国メーカーは液晶から有機ELへ事業の中心をシフトしつつあることが背景にある。
July 11, 2019 05:00
差し押さえ・不動産執行の現場においても「流行」みたいなものはある。 過去には太陽熱温水器、違法3階増築、オール電化住宅といったムーブメントがあったが、昨今の大きな流れを構築していたものはと言えば、やはり「太陽光発電」となるだろう。
最も加熱していた頃には、まず物件は屋根からの確認作業が行われ、ソーラーパネルのメーカーや枚数、売電による資産価値などが徹底的に調査された。
この頃は太陽光発電システム販売業者も契約者の破綻や競売ということはあまり想定していなかったのか、ソーラーパネルを回収する際、イヤガラセのように屋根に空いたソーラーパネル取り付け穴を塞いでいかないという事例も少なくなかった。
目まぐるしく市場環境が変化するディスプレイ業界。EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、英国の市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、数回にわたってその内容をお届けしている。
今回より、ディスプレイ業界を専門とする同社アナリストによる座談会「ディスプレイ業界の現在と未来」の模様をお伝えする。“座談会編”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。
座談会に参加したアナリストは、次の5人だ。
早瀬宏氏(シニアディレクター):中小型ディスプレイを担当。
宇野匡氏(上席アナリスト):部材を担当。
鳥居寿一氏(エグゼクティブディレクター):テレビ周辺領域を担当。
氷室英利氏(ディレクター):パブリックディスプレイ、デジタルサイネージ、デスクトップモニターを担当。
Charles Annis氏(シニアディレクター):製造技術、製造装置を担当