有機ELパネル、2年で2割安 55型テレビで25万円切る

テレビに使う大型有機ELパネル価格の下落が加速している。指標品の10～12月の大口価格は7～9月に比べ4～5%ほど安い。パネルメーカーの量産が進み、2年で2割ほど下がった。テレビ価格にも波及し店頭では55型の有機ELテレビが25万円を切るなど値ごろ感が広がってきた。年末商戦でも関心が高まっているようだ。

有機ELパネル価格は、四半期ごとにパネルメーカーとテレビメーカーが交渉して決める場合が多い。10～12月の大口価格は、大型の65型品が7～9月に比べて35ドル（4%）ほど安い1枚805ドル前後。流通量の多い55型品も、同25ドル（5%）安の1枚475ドル前後となった。下落は2四半期連続。

もともと量産効果で2020年から下落基調が続いていたが、巣ごもり消費を背景とした液晶パネル価格の高騰につられて、21年4～6月には約3年ぶりに上昇。メーカーがシェア拡大を狙ったことで7～9月に下落に転じ、10～12月は下げ幅を拡大した。

TV用パネル価格、43型・33型は横ばい 21年12月上旬 WitsView調査

2021年12月上旬の大型液晶パネル（TFT-LCD）価格が、用途、サイズを問わず値下がりのピッチが全面的に鈍化、うちテレビ（TV）用の32型と43型は前月下旬から横ばいで推移したことが分かった。

大型TFT液晶市場 、12兆円超も2022年以降は縮小傾向

富士キメラ総研は2021年11月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、2026年までの予測結果を発表した。大型TFT液晶（LCD）の市場規模は、2021年に12兆円を超えるが、それ以降は価格下落の影響などもあり、2026年は8兆2329億円規模に縮小すると予測した。 　

今回の調査では、「大型」と「中小型」のTFT LCD、「大型」と「中小型」のAMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）および、マイクロディスプレイ、オン・インセルタッチパネルなどを対象とした。

また、LCDやOLEDを構成する関連部材、TVやノートPC、スマートフォンといった応用機器の市場についても調べた。調査期間は2021年6〜8月。

パソコン用液晶、2年半ぶり下落 テレビ向けの余剰波及

パソコンに使う液晶パネル価格が約2年半ぶりに下落した。指標品の10月の大口取引価格は前月に比べ2%ほど安い。巣ごもり需要で好調だった世界のテレビ販売の一巡で、テレビ向けパネルの値下がりが続く。メーカーの間でテレビ向けで余った生産ラインをパソコン向けに切り替える動きがみられ、需給が緩んだ。

ノート型パソコンに使う10月の大口需要家向け取引価格は、指標となる15.6型（解像度HD）が1枚43ドル前後。前月より1ドル程度安い。値下がりは2019年6月以来となる。

有機ELパネル価格が再び下落 7～9月、メーカー増産で

大型テレビ向けの有機ELパネル価格が再び下落した。指標品の7～9月の大口取引価格は4～6月に比べ3%ほど安い。巣ごもり需要を追い風に有機ELテレビの販売が伸び、4～6月に約3年ぶりにパネル価格が上昇した。だが、液晶テレビに代わり有機ELテレビのシェア拡大を狙った韓国LGディスプレー（LGD）が増産を始めたことから下落に転じた。

有機ELパネルは通常四半期ごとにパネルメーカーとテレビメーカーが交渉して価格を決める。7～9月価格は、大型の65型品が4～6月比で25ドル（3%）ほど安い1枚840ドル前後。流通量の多い55型品も、同15ドル（3%）安の1枚500ドル前後となった。

液晶パネル下げ最大級、9月3割安 米中景気不安映す

テレビの主要部材である液晶パネル価格が大幅に下落した。指標品の9月の大口取引価格は前月比3割ほど安く「過去最大級の下落率」（国内証券アナリスト）となった。米中で景気の先行き不安が広がり、年末商戦を前に需要家側に安値志向が強まっている。巣ごもり消費の一巡も相まって、テレビ販売の落ち込みが鮮明となってきた。一方でパネルメーカーに本格減産の動きはなく、年明けには採算割れの水準まで値下がりする可能性がある。

中国や韓国、台湾のパネルメーカーと、国内外のテレビメーカーの間で決着した9月の大口取引価格は、指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の32型品が1枚55ドル前後。8月に比べて20ドル（27%）ほど安い。直近ピークの6月からは4割ほど下落した。大型の55型品も同14%（29ドル)安の181ドル前後となった。

[更新] 液晶パネル価格・推移トレンド (LCD Panel Price Trend)

[更新情報] 

(2021年9月)
テレビ（TV）用の価格はサイズを問わず、前月から10～20米ドルの大幅な下落を見せ、業界の事前予想を大幅に超えた。
需要供給バランスの変化に伴い、第3四半期の後半に入りLCD TVパネル市場での交渉権は、サプライチェーンの上流から下流に移った。

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液晶テレビ大幅値下げならず、在庫過多でメーカーが対策に乗り出す

テレビの買い時は今かもしれません。詳細は以下から。

台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、LGディスプレイやCSOT、BOEなどが液晶パネルの減産を開始したそうです。
これは液晶テレビの売れ行きが鈍化し、メーカーの在庫が積み上がったことでテレビ用液晶パネルの価格が下落したことを受けたもの。

大画面「有機ELテレビ」10万円ちょいに大幅値下がり、過去最安値を一気に更新

液晶テレビより表示性能が高く、本体も極薄の「有機ELテレビ」が一気に値下がりし、過去最安値を一気に更新しました。

お手ごろ価格でおうち時間をド迫力の映像とサウンドで彩ってくれます。
まず見てもらいたいのが、2020年6月に発売された4K有機ELテレビ「OLED55BXPJA（LGエレクトロニクス製）」。 部屋の明るさに合わせて輝度を自動調整する高画質化技術「Dolby Vision IQ」や立体音響技術「Dolby Atmos」に対応し、「Amazon Alexa」「Google アシスタント」まで搭載した55インチの大画面モデルにもかかわらず、2021年9月12日3:40現在10万8836円で販売されており、3週間前と比べて1万円ほど値下がりしています。

価格変動履歴グラフを示します。1年前は18万円近くでしたが、7万円も値下がりしてしまいました。

TV用液晶価格、21年9月も10〜15米ドルの大幅下落続く Sigmaintell調査

調査会社Sigmaintell（群智諮詢）は2021年9月8日、同年9月上旬における液晶テレビ（LCD TV）用パネル価格の見通しを公表、21年9月はサイズを問わず10～15米ドルの大幅な下落をみせるとした。

【韓国報道】下落するLCD価格、韓国のディスプレー・テレビメーカーへの影響は？

台湾の市場調査会社トウィッツビュー（WitsView）によると8月後半、テレビ用32インチ液晶ディスプレー（LCD）パネルの平均価格は、同月前半に比べ11.9%下落した74ドル（USD）を記録した。32インチパネルの価格は、7月後半の87ドルから8月前半には84ドルへと3.4%（3ドル）下落したが、この下落幅は2桁まで拡大するとみられている。

テレビ用LCD価格の下落が続き、韓国のディスプレーメーカーとテレビメーカーに与える影響についても関心が高まっている。しかし韓国のディスプレーメーカーへの打撃は、現時点でそれほど大きくないというのが業界の説明だ。
これまでの1年間でパネル価格が急騰したことから、ある程度価格が下落しても収益性を維持できるためだ。さらに韓国のディスプレーメーカーは、テレビ用LCD生産の多くを減らしてきている。

TV用液晶価格、21年8月は予想外の大幅な下落 Sigmaintell調査

調査会社Sigmaintell（群智諮詢）は2021年8月25日、同年8月の液晶パネル（TFT-LCD）価格を公表、テレビ（TV）用の価格はサイズを問わず、前月から10～20米ドルの大幅な下落を見せ、同社の事前予想を大幅に超えたとした。
需要供給バランスの変化に伴い、第3四半期の後半に入るとLCD TVパネル市場での交渉権は、サプライチェーンの上流から下流に移りました。

液晶パネル、騰勢に終止符 7月大口価格が1年ぶり下落

騰勢が続いたテレビ向け液晶パネルの取引価格が約1年ぶりに下落に転じた。巣ごもり需要に伴うテレビ販売が一服し、中小型テレビ向けの指標品では7月の大口取引価格が前月より1%ほど安くなった。昨年の品不足を受けて大手パネルメーカーが増産し、逼迫感が薄れた。パネルメーカーは高水準の稼働を続ける見通しで、大型向けも値下がりに転じそうだ。

中国、韓国や台湾のパネルメーカーと内外のテレビメーカーの間で決着した7月の大口取引価格は、指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の32型が1枚88ドル前後だった。6月に比べて1ドル(1%)安く、14カ月ぶりに下落に転じた。

55型は前月と同じ1枚229ドル前後で決着し、6月まで13カ月続いた値上がりが止まった。大型の65型は6月比2ドル高の1枚295ドル前後だった。

LCD TV Panel Price Update Confirms Price Peak

Our latest update and forecast of LCD TV prices confirms our view of one month ago that prices are peaking in June or July 2021 and will decline for the rest of the year. The demand surge, which resulted from the COVID-19 pandemic, has eased and industry supply has caught up to demand. Even with the declines in the second half, prices at year-end will remain higher than they were in December 2020 and dramatically higher than their all-time lows.

台湾AUO、7～9月期の液晶パネル価格見通し「さらに5%上昇」

台湾の友達光電（AUO）は29日、品薄感が続く液晶パネルの価格について、7～9月期は、4～6月期に比べ、さらに5%上昇するとの見通しを明らかにした。4～6月期は既に前年同期比で60%の値上がりをみせている。新型コロナウイルスの感染拡大でパソコン向けの需要が一気に膨らんだが、今も品薄状態で、パネル価格の上昇が続いている。

同日発表した4～6月期の決算は、売上高が前年同期比51%増の956億台湾㌦（約3750億円）と大きく伸びた。最終損益も195億台湾㌦の黒字に転換した。前年同期は29億台湾㌦の赤字だった。

液晶パネルは、パソコンやテレビ、スマートフォン、家庭用ゲーム機のほか、タブレット端末や車載用モニター、医療機器など、多くの業界で使われる。

テレビ向け液晶パネル、6月大口1～2%高 上げ幅は縮小

テレビに使う大型液晶パネル価格の上昇が続いている。指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の55型品は、6月の大口取引価格が前月比2%（4ドル）高い1枚229ドル前後で決着。2020年5月の底値の約2.2倍の高値となった。同32型も1枚89ドルと1%（1ドル）ほど高い。

13カ月連続で上昇したが、5月の4～5%高と比べると値上がり幅は縮小した。市場では上昇に一服感が出つつあると指摘する声もある。

液晶テレビは和室の畳なのかもしれない

13年ぶりにテレビを買い替えました。普段ほとんどテレビを見ないんですが、老眼が進み、野球中継でカウントや選手の名前などの文字情報が読めなくなりましてね。ローガンに大画面は大正義ということで。32インチから50インチへ。それがダイニングに置けるギリギリのサイズでした。東芝の4Kで68,648円(Amazon.co.jp)。汚い言葉を使いますが、クッソ安くないですか?

前のテレビを買った2008年は、忘れもしないリーマンショックが起こり、iPhone 3Gが発売され、オリンピックが北京で開かれた年でもあります。その前は、液晶テレビが1インチ1万円を切ったら普及すると言われた時代もありました。32インチが32万円で「安くなったなぁ」と思っていたわけですが、今や1インチ1,400円ほど。さらに録画用に買った4TBのハードディスクは1万円しませんでした。

【台湾報道】ファウンドリー、Ｑ３に最大３割値上げか

　市場では、ファウンドリーが第３四半期に、成熟製造プロセスの受託生産価格を最大30％引き上げるとの観測が浮上している。
サプライヤーは、テレワーク（リモートワーク、在宅勤務）、オンライン学習向けノートパソコン、タブレット端末や、車載用の需要が急増し、ドライバＩＣやマイクロコントローラー（ＭＣＵ）、相補性金属酸化膜半導体（ＣＭＯＳ）イメージセンサー（ＣＩＳ）の使用量が増えていると分析した。義隆電子（ＥＬＡＮマイクロエレクトロニクス）などＩＣ設計会社も第３四半期に、ドライバＩＣやＭＣＵを１割値上げするとみられている。15日付経済日報などが報じた。

ファウンドリーの30％値上げが事実となれば、従来予測の15％を大きく上回る。特に聯華電子（ＵＭＣ）や、力晶積成電子製造（パワーチップ・セミコンダクター・マニュファクチャリング、ＰＳＭＣ）の値上げ幅が大きいとみられている。

TV用32・43型パネル価格、1年ぶりに上昇止まる 21年6月上旬 WitsView調査

調査会社Trendforce傘下のディスプレイ調査部門WitsViewは2021年6月7日、同年6月上旬のパネル価格を公表。テレビ（TV）用では、32型、43型が前回調査の同年5月下旬から横ばいで推移し、約1年ぶりに上昇が止まったことを明らかにした。
TV用大型、ノートPC（NB）、モニター用についても、上昇を維持したものの、勢いは鈍化したと紹介した。

※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ

有機ELパネル、TV販売増で約3年ぶり値上がり 4～6月、前期比4～8%高

テレビに使う大型有機ELパネルの取引価格が5四半期ぶりに下げ止まり、約3年ぶりに上昇に転じた。指標品の4～6月の大口取引価格は1～3月に比べ4～8%ほど高い。巣ごもり需要を追い風に有機ELテレビの販売が伸びた。液晶パネル価格の高騰が続き、価格差が縮んだことも一因となった。パネルメーカーは製品値上げで収益の改善を目指す。

有機ELパネルは通常四半期ごとにパネルメーカーと最終製品であるテレビメーカーが交渉して価格を決める。4～6月の大口取引向け価格は、大型の65型品が1～3月に比べて70ドル（8%）ほど高い1枚865ドル前後。流通量の多い55型品も、同20ドル（4%）高の1枚515ドル前後となった。値上がりは2018年7～9月期以来約3年ぶり。

【韓国報道】スマホ・車・外食まで「リベンジ消費」爆発、世界的インフレ論争

「レストラン・ホール募集。経験不問。すぐに働ける方」。米国の人気求人・求職サイト、ジップ・リクルーター（Zip Recruiter）に掲載された求人募集だ。ニューヨーク州の最低賃金12.50ドル（約1360円）よりも10ドル（約1100円）高い時給23ドル（約2500円）を提示している。ニューヨーク・マンハッタン近くのレストランのホールスタッフを探しているという求人募集はこのサイトだけで3日、7000件を超えた。

　米国など主要国の新型コロナワクチン接種が急速に進むにつれ、「インフレーション（物価上昇）が予想よりも早くやって来るかもしれない」と予想する声が上がっている。早まった経済再稼働に起因する人件費上昇、半導体および原材料不足による工業製品価格上昇、各国政府が注入した巨額の景気浮揚資金などが相まって、市場では既に物価上昇が始まったとの見方も少なくない。

台湾液晶AUO「パネル価格は今後まだ相当上がる」

台湾液晶パネル大手の友達光電（AUO）は29日、1～3月期の液晶パネルの平均単価が前年同期より43%高かったと発表した。4～6月期はさらに上昇する可能性があるという。パソコンなどの小売り価格を押し上げそうだ。

液晶パネルは現在、テレワークとオンライン授業の急速な普及で、特にノートパソコン向けの需給が逼迫している。

同日、オンラインで記者会見した彭双浪・最高経営責任者（CEO）は「世界中の多くの国が現在、オンライン授業用のパソコンの大量注文を続けている。非常に需要が強く、液晶パネルもすでに年末まで注文で埋まっている」と説明した。需給逼迫の解消は当面なく「4～6月期のパネル価格もまだ相当、値上がりする可能性がある」と指摘した。

フルヤ金属は２１年６月期業績予想を上方修正

フルヤ金属はこの日の取引終了後、２１年６月期の連結業績予想について、売上高を２３３億円から３２０億円（前期比４０．２％増）へ、営業利益を４５億円から７９億５０００万円（同２．２倍）へ、純利益を２９億円から５０億４０００万円（同９８．９％増）へ上方修正した。

テレビ向け液晶パネル価格、10カ月連続上昇 3月大口、前月比6～7%高に拡大 半導体部材の品薄で

テレビ向け大型液晶パネルの値上がりが加速している。指標品の3月の大口需要家向け取引価格は2月に比べ6～7%高い。10カ月連続で上昇し、上昇幅も前月より広がった。テレビ販売の好調に加え、世界的な半導体不足で液晶パネルに使う半導体部材の品薄感も一段と深刻になっている。上昇基調はまだ続くとの予想が多い。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の3月の大口取引価格は、55型が1枚204ドル前後。2月比12ドル（6%）ほど高い。2017年8月以来、約3年半ぶりの高値水準だ。

32型も5ドル（7%）ほど高い1枚76ドル前後だった。値上がりはともに10カ月連続となる。

「半導体不足」のウラで、習近平がビビっている「中国vs日米連合」の“ガチンコ対決”が始まる！

自動車は「走る半導体」と言われるほど、大量の半導体が組み込まれている。新型コロナの流行による世界的なリモートワークの潮流でパソコンの需要や、引きこもり族のゲーム機需要が増えたこと、米中貿易戦争の先鋭化で、半導体のサプライチェーンの中国デカップリングの動きが市場供給を不安定化させたことなどの背景もあって、もともと半導体不足だったのが年明けのトラブルによってさらに深刻化した格好だ。

会員制のハイテク産業総合情報ネット・維科網（4月8日）は「世界の半導体不足により、台湾セミコンダクター（TSMC）ら最大半導体ファウンドリー企業もやる気まんまん。最近5日間、連続3回にわたって半導体製造代行価格を引き上げ、うち12インチウェハーの製造価格は25％も値上げした。これは中国の半導体製造業にとっては得難い発展チャンスだろう」と報じた。

液晶パネル価格の上昇止まらず。旺盛な需要が継続

2020年下期から値上がりし始めた液晶パネルだが、価格の上昇がいまだに止まらない。旺盛な需要が継続していることに加え、世界的な半導体の需給逼迫や、ガラス基板メーカーでの相次ぐ事故、台湾の水不足問題などが顕在化し、液晶パネルの供給不安をあおる要素が後を絶たない。当初は、21年下期にはパネル価格が下落に転じると見る向きが強かったが、部材の供給状況によっては高値が想定より長続きするかもしれない。

　テレビ用の32インチ液晶パネルの価格は、20年5月に30ドル台前半まで下落したが、世界的な巣ごもり消費やリモートワーク、遠隔教育などの普及で、テレビやパソコン、タブレットといった液晶搭載製品の需要が伸び、6月以降は上昇に転じた。21年2月に70ドルを突破し、3月はさらに上昇ペースが上がって80ドル近辺に達している。

テレビ向け有機ELパネル、4四半期連続で下落 21年1～3月 大口向け2～3%安 メーカー、普及狙う

テレビ向けの大型有機ELパネル価格が一段と下落した。2021年1～3月期の大口需要家向け価格は、20年10～12月期に比べ2～3%安い。値下がりは4四半期連続。有機ELパネル大手の韓国LGディスプレー（LGD）が有機ELテレビの普及をにらみ、パネルの量産を進める影響が出ている。

指標となる65型品は1枚795ドル前後。前四半期に比べて約25ドル（3%）下がった。流通量の多い55型品も、同10ドル（2%）ほど安い1枚495ドル前後まで下落した。

有機ELテレビは深みのある黒の色合いを表現でき、明暗が際立った映像を楽しめる。自ら発光する有機化合物を使うため、液晶テレビと異なりバックライトが不要で本体が薄いのが特徴だ。大型向けは韓国のLGDが手掛けている。

【台湾報道】サムスンとソニー、テレビ5〜10％値上げへ 部材コスト吸収限界で

液晶パネル（TFT-LCD）、プリント基板（PCB）、チップ等部品の価格が全面的に上昇しているのを受け、テレビ（TV）ブランド大手の韓国サムスン電子（Samsung Electronics）とソニー（Sony）が、業界に先駆けて製品の販売価格を5～10％引き上げるとの見方を、パネル産業が集積する台湾の専門家が示し、話題になっている模様だ。

テレビ向け液晶パネル 2月大口、5%高 半導体不足 パネル部材逼迫に拍車

テレビに使う大型液晶パネル価格の騰勢が続いている。指標品の2月の大口需要家向け取引価格は、前月に比べて5%ほど高い。世界的な半導体不足を背景にパネル向けの半導体部材も不足に拍車がかかり、パネル需給が逼迫しているためだ。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の2月の大口取引価格は、55型が前月比9ドル（5%）ほど高い1枚192ドル前後、32型も4ドル（6%）ほど高い1枚71ドル前後だった。上昇は昨年6月以降9カ月連続で、底値から2倍ほど高い水準となった。

今や2刀流は当たり前？ 液晶ディスプレイ活況、テレワークやゲーム需要で

自宅で仕事やゲームをする機会が増えた。コロナ禍によって、テレワークが普及したり外出自粛が求められたりしたためだ。この影響で液晶ディスプレイ市場が活況だ。昨年2月までは前年並み水準で販売が推移していたが、3月に入ると販売台数で119.0％、金額で113.0％と2桁の伸びを示すようになる。政府が1回目の緊急事態宣言を発出した4月以降は5割増から8割増の水準で販売が伸びた。台数前年比伸び率のピークは6月の189.1％。金額のピークは10月の201.1％で倍増した。この間、平均単価は2万円台前半で安定的して推移している。

　ここ数年でインチサイズの大きな変化はない。1月時点で販売台数構成比は20インチ台が74.7％と過半を占める。中でも22インチ以上24インチ未満が30.8％と最も売れている。30インチ以上の大型ディスプレイは6.5％を占めている。平均インチサイズは24.7インチだ。解像度別の構成比も同様に大きな変化は見られない。フルHD以上4K未満が販売台数全体の90.4％と大半を占めている。4K以上8K未満の高解像度は8.3％。販売金額構成比でも、フルHD以上4K未満が79.5％と大部分を占める一方、4K以上8K未満は19.6％とおよそ2割を占める状況だ。

変化の年となった2020年のFPD業界、2021年は最高の年へ

英Omdia主催の「第40回ディスプレイ産業フォーラム」が2021年1月末にバーチャル形式で開催された。従来は、Omdia(元IHS Markit)所属の日台韓中駐在FPDアナリストを集めて年2回開催してきたが、新型コロナウイルス感染拡大防止に伴う渡航制限や三密回避のため前回(2020年夏)からバーチャルオンデマンド形式で開催されるようになった。

フォーラムの冒頭、OmdiaのFPD技術担当アナリストであるCharles Annis氏(日本駐在)が恒例のFPD産業天気予報を示し、「FPD業界にとって、 2019年はひどい年だった。 2020年は最も変化の激しい年だった。そして2021年はディスプレイ業界のほぼすべてのセグメントにとって史上最高の年になると予測されている。ただし例外的に製造設備投資は大型投資のはざまで雨模様だが、2022年には投資再開で回復する」と述べた。

このほか、Annis氏は以下のような8点を指摘した。

液晶パネル上昇続く 大口価格、テレビ向け底堅く

テレビに使う大型液晶パネル価格の上昇が続いている。指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の1月の大口需要家向け取引価格は、55型が20年12月に比べて8ドル（5%）高い1枚183ドル前後。32型も3ドル（5%）高い同67ドル前後だった。上昇は8カ月連続で、約3年ぶりの高値水準となった。

有機ELパネル、3四半期連続下落 10～12月大口3～4%安 韓国メーカーの生産拡大映す

テレビ向けの大型有機ELパネルが一段と下落した。指標品の2020年10～12月期の大口価格は、7～9月期に比べ3～4%ほど安い。下落は3四半期連続。テレビ向けを独占する韓国のLGディスプレー（LGD）が生産能力を増強。市場拡大を狙った結果、価格が下がっている。

10～12月の大口価格は、指標となるテレビ向けの65型品が1枚820ドル前後と、前四半期より30ドル（4%）安い。流通量の多い55型品も、同15ドル（3%）安い1枚505ドル前後まで下落した。

DSCC、2021年のディスプレイ産業10大予測を発表

米国に本拠を置くフラットパネルディスプレイ(FPD)市場調査・コンサルティング会社Display Supply Chain Consultants(DSCC)は、「2021年の世界ディスプレイ産業の10大予測」を発表した。以下に、その10項目を順次紹介していきたい。

米国にとって、中国との貿易戦争はトランプ政権の代表的な政策の1つであり、それは中国製品の米国への輸入を対象とした一連の関税吊り上げから始まった。新型コロナウイルスのパンデミックは世界中の経済を混乱させ、世界貿易を混乱させてきたが、中国の米国との貿易黒字はかつてないほど大きくなっている。トランプ政権は2020年に貿易戦争の焦点を関税から制裁に移した。このため、Huaweiのスマートフォン(スマホ)事業に支障が生じ、Honorブランドをスピンオフせざるを得なくなった。

有機ELテレビ、平均単価が過去3年で約10万円下落

　有機ELテレビの平均単価が過去3年で約10万円下落したことが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかになった。

18年1月に33万6000円だった有機ELテレビの平均単価。8月に28万7000円と初めて30万円を下回ると、19年5月の23万6000円までほぼ月を追うごとに下落していった。その後25～27万円まで上昇する場面はあったが、20年1月には再び23万円台に下がった。以降、23～24万円台で推移し12月には過去3年で最も安い23万2000円を記録した。

液晶パネル価格、異例の高騰 巣ごもり需要で品薄に 春からテレビ用6割・パソコン用2割上昇

パソコンやテレビの主要部材「液晶パネル」が世界で急速に品薄になっている。新型コロナウイルス禍に伴う在宅勤務やオンライン教育の拡大でパソコン需要が強く、巣ごもり生活でテレビ販売も好調なためだ。パネル価格はパソコン向けが春ごろより2割、テレビ向けが6割上昇。「過去に例がない値上がり」（国内アナリスト）を見せている。

「パネルが手に入らず生産が追いつかない。一部の顧客には納入時期を遅らせてもらっている」。国内のあるパソコンメーカーの調達担当者はこう話す。

米調査会社IDCによると、世界のパソコン出荷台数は2020年7～9月期に8130万台と前年同期比15%増。コロナ禍が長期化し「在宅勤務用に春ごろはレンタルしていた人が購入する動きもある」（電子部品商社）。大学などオンライン授業向けも世界で引き合いが強い。

テレビ向け液晶パネル、一段高 11月大口価格

テレビに使う大型液晶パネルが一段と値上がりした。指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の11月の大口取引価格は、55型が前月に比べ8%高い1枚168ドル前後。32型も4ドル（7%）高い同61ドル前後だった。ともに6カ月連続の値上がり。

巣ごもり需要でテレビ販売は好調が続く。パネルを制御するドライバーIC（集積回路）など部材不足もあり「（家電メーカーなどの）調達意欲は強い」（国内アナリスト）という。

ディスプレー調査会社、米DSCCの田村喜男アジア代表は「12月も上昇が続くだろう」とみている。

iPhone12 Proの製造原価は約42,500円〜韓国企業の部品が増加

Nikkei Asiaによれば、同社と、移動体通信機器の分解・解析・原価計算の専門企業であるFomalhaut Techno Solutionsが、iPhone12 Proの分解記事から内部の構成部品を分析した結果、製造原価は406ドル（約42,500円）、韓国企業製の部品が全体の約27%を占め、昨年モデルよりも9.1%増加したと指摘しています。

iPhone12 Proの部品の構成比は、韓国企業製のものが26.8%、米国企業製のものは21.9%だったとのことです。

携帯料金「下げる余地ある」・他社プラン「想定内」…楽天・三木谷氏

楽天の三木谷浩史会長兼社長（５５）は読売新聞のインタビューで、携帯電話料金について、「正直言って、下げる余地はまだある」と述べた。４月に携帯電話事業に本格参入した楽天の料金水準は、すでにＮＴＴドコモなど大手３社の半額以下だが、さらなる引き下げに意欲を示した。

　インタビューは４日に行った。携帯料金の改革を看板政策に掲げる菅首相の就任後、三木谷氏が料金値下げに言及したのは初めて。今月には、新規契約時の事務手数料を無料にしており、契約者増に向けて大手３社への攻勢を強める考えだ。

液晶パネル、1割高 5カ月連続上昇 10月大口価格

テレビ向けに使う大型液晶パネル価格の上昇が続いている。指標品の10月の大口取引価格は前月に比べ1割前後高い。北米を中心にテレビの販売が増えたほか、年末商戦の需要期も控え、メーカーのパネル調達意欲が強い状況が続く。

テレビ向けの指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の10月の大口取引価格は、大型向けの55型が前月比16ドル（11%）ほど高い1枚156ドル前後。32型も6ドル（12%）高い、1枚57ドル前後だった。上昇は5カ月連続で、底値からの値上がり幅は6割に達した。

液晶パネル、過去最大級の価格上昇 FPD各社の収益が大幅改善へ

6月以降、液晶パネルの価格上昇が続いている。特にテレビ用を中心に価格の上昇率が高く、「過去最大級の上げ幅」（業界アナリスト）という水準まで来ている。2019年は多くのFPD（Flat Panel Display）メーカーが液晶の価格下落に苦しみ、営業赤字から抜け出せなかったが、20年7～9月期はFPDメーカーの多くが黒字に転換する可能性が高まっている。 　

主にテレビ用の液晶パネルが6月から値上がりに転じたのは、テレビメーカーがパネルを積極的に調達し始めたことが要因だ。19年の著しい値下がりに伴い、Samsung Display、LG Displayという韓国2大FPDメーカーが韓国国内でのテレビ用液晶パネルの生産から撤退することを決め、生産能力を順次削減してきたことから、グループ内での調達が今後難しくなると踏んだSamsung Electronics（Visual Display部門）やLG Electronicsが5月ごろから外部購入を積極化させた。 　

これに続き、パネルの調達が難しくなることを懸念した中国テレビメーカーも間髪を入れずにパネル購入量を増やした。コロナ禍から中国市場がいち早く立ち直りつつあったことや、1人あたり1200ドルの給付金が支給されたことで2台目・3台目のテレビ需要が喚起され北米市場での販売が好調に推移していること、巣ごもり需要やリモートワークの増加によってパソコンやタブレットなどIT用の液晶パネル需要が堅調だったことなども、テレビ用液晶パネルの供給量が今後増えないのではとの懸念を煽った。

液晶パネル値上がり続く 8月、テレビ向け大口1割高

テレビに使う大型液晶パネルが一段と値上がりした。指標品の8月の大口価格は前月に比べ1割前後高い。新型コロナウイルスの影響で在宅時間が長くなり、テレビの販売が伸びている。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の8月の大口価格は大型向けの55型が前月比10ドル（9%）ほど高い1枚125ドル前後。32型も4ドル（10%）高い1枚44ドル前後だった。上昇は3カ月連続。

テレビ向け液晶パネル1割高 7月大口、販売好調で

テレビ向け液晶パネルの価格上昇が続いている。指標品の7月の大口価格は、前月と比べ1割ほど高い。各国の給付金などの後押しで先進国を中心にテレビ販売が増えている。韓国メーカーが年内に液晶パネル生産から撤退する方針であるのを受け、パネルの需要家が早めに在庫を確保しておく動きも出て価格を押し上げた。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の7月の大口価格は、大型テレビ向けの55型が前月比7ドル（6%）ほど高い1枚115ドル前後。32型も4ドル（11%）高い1枚40ドル前後まで上昇した。上昇は2カ月連続。

有機ELパネル価格、TV用3年ぶり下落 液晶と明暗 4～6月5%安 大型テレビ振るわず

テレビ向け有機ELパネルの取引価格が3年ぶりに下落した。指標品の4～6月の大口価格は1～3月に比べ5%前後安い。新型コロナウイルスの影響で家電量販店が休業し、大型テレビの販売が伸び悩んだ。小型テレビの需要を取り込んだ液晶パネルとは対照的な動きで、有機ELは7～9月も下落する可能性がある。

有機ELパネルの4～6月の大口価格は、指標となるテレビ向けの65型品が前四半期より50ドル（5%）ほど安い1枚900ドル前後。流通量の多い55型品も、同30ドル（5%）安い1枚540ドル前後まで下落した。ともに下落は3年ぶりとなる。

有機ELテレビは自ら発光する赤緑青の有機化合物を使い映像を表示する。液晶パネルより消費電力が抑えられ色鮮やかな映像を表示できる。バックライトが不要なため薄いという特徴もある。テレビ向けの有機ELパネルは韓国のLGディスプレーが約9割のシェアを持つ。

液晶パネル反転上昇 TV販売、給付金で欧米など復調

テレビ向け液晶パネルの取引価格が3カ月ぶりに上昇した。指標品の6月の大口取引価格は前月比約2%前後高い。新型コロナウイルス対策で欧米など各国政府が進める給付金支給の後押しもあってテレビ需要が回復してきた。年末商戦に向けテレビメーカーのパネル調達も増えている。

今後数カ月はパネル価格の上昇が続くとの声がある。 指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の大口価格は、大型テレビ向けの55型が前月比2ドル（2%）ほど高い1枚108ドル前後。32型も2ドル（6%）高い1枚36ドル前後まで上昇している。上昇は3カ月ぶりだ。

新型コロナのまん延で、3月ごろから欧米を中心に家電量販店など小売店の休業が相次いだ。大きくて高価なテレビは店頭で実物を見て買う場合が多く、休業が販売減に直結していた。

テレビ向け液晶パネル価格 下げ縮小も 韓国勢が撤退、中国1強に 供給過剰に幕

テレビ向け大型液晶パネルの供給過剰が終わりを迎えそうだ。中国の生産拡大で採算が悪化し、2020年に韓国メーカーが相次ぎ生産から撤退することを決めたためだ。長く供給過剰が続いたが、21年には需給が締まり、価格の下げ幅が縮小するとの見方が強まっている。同時に中国が6割のシェアを握り、市場の構図は激変する。

米調査会社のディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ（DSCC）がテレビ向けパネル（第7世代以上）の需給ギャップ（生産能力から需要面積を引いた比率）を調査した。21年の世界のテレビ向けパネルの需給ギャップは6.9%と、20年見通しの19.8%から12.9ポイント改善する見通しだ。裁断ロスなどを勘案し、テレビ向けパネルは需給ギャップが5～10%が均衡点といわれている。韓国サムスン電子などの生産撤退表明を受け従来予測を見直した。

液晶パネル4～5%安 5月大口価格 テレビ販売不振

テレビ向け液晶パネルが値下がりしている。指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の5月の大口取引価格は、32型が前月比2ドル（5%）ほど安い1枚34ドル前後となった。下落は2カ月連続。大型の液晶テレビ用の55型も前月比4ドル（4%）ほど安い106ドル前後まで下落した。

世界的に外出自粛が広がり、店頭で買うことが多いテレビの販売が予想以上に振るわない。欧米などでは寝室や子ども部屋に置く2台目需要が伸びている。半面、新興国では新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化しており、世界的にはテレビ需要が低迷している。

韓国企業の液晶事業撤退で大型液晶パネルは2021年に供給不足に

英国の市場動向調査会社Omdiaは、韓国企業の液晶ディスプレー(LCD)事業からの撤退により、大型フラットパネルディスプレイ(FPD)が2021年に供給不足に陥り、その回復には数年を要するとの見解を発表した。

2013年から2020年にかけて、世界のFPD生産能力は約50%ほど増加し、2億2500万m2から3億3500万m2へと拡大した。特に2019年は複数の巨大な第10.5世代(G10.5)ラインを含む中国の新しい工場の継続的な構築により、生産能力が大幅に引き上げられた。この結果、テレビ向け液晶パネルの価格が下落し、年間を通じて記録的な低調が続くこととなった。

新型コロナウイルスの感染拡大は、FPDの需要にも影響を及ぼしており、パネルメーカー各社のビジネスにかなりの不確実性をもたらしている。韓国のサプライヤは、この環境で収益性を維持するという課題に対し、2020年に韓国でのテレビ用液晶パネルの生産を完全に終了する計画を掲げている。こうした工場の閉鎖により、FPDの生産能力は実に5700万m2ほど削減されるとのことで、これは世界の総生産能力の17%に相当するという。

液晶パネル価格、再び値下がり局面に

TFT液晶パネルの価格が、また下がり始めた。4月の為替レートは前月比でわずかな円安に振れたが、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によってTFT液晶パネルの需要減速が強く見込まれるようになり、特にテレビ用の需要が大きく下ぶれした。

　2020年当初、韓国FPDメーカーの生産撤退に伴ってTFT液晶パネルの価格は上期いっぱい値上がりが続き、これが液晶パネルメーカーの業績回復につながるとの見方がなされていたが、コロナ禍で需要環境が一変しており、特にテレビ用は「年内に再び価格上昇を期待するのは難しい」との見方もなされるようになってきた。

　4月の32インチ液晶パネルの価格は前月比で6％値下がりし、再び4000円台を割る水準となった。19年11月を底に、その後は4カ月連続で上昇を続けてきたが、43インチや55インチ、65インチなどテレビ用は総じて値下がりに転じた。

アップル店舗休業、ファーウェイのスマホ販売不振…サムスン電子５大取引先に一斉に危機

サムスン電子の５大顧客が新型コロナウイルスの余波でふらついている。サムスン電子の昨年の売り上げ２３０兆４０００億ウォンのうち約１３％の３４兆ウォンが５大顧客であるアップル、ファーウェイ、ベストバイ、ベライゾン、ドイツテレコムとの取引で発生した。だが新型コロナウイルスで最近は５大顧客だけでなく売り上げの８６％を依存している海外市場の状況がますます悪化しており、４－６月期からサムスン電子への影響も本格化するのではないのかとの懸念が出ている。

まずアップルはサムスン電子の半導体とディスプレーを購入する顧客であり、スマートフォン市場の最大のライバルだ。アップルの状況は良くない。アップルの売り上げの約７０％を占める米国と欧州で新型コロナウイルスが拡散し、アップルはこれら地域の店舗の大部分を閉鎖した状態だ。アップルは「５月初めまで正常な店舗運営は難しいだろう」とみており、投資銀行のＵＢＳは「ｉＰｈｏｎｅ需要減少が６月まで続く恐れがある」と予想した。