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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

J_日本

17 Jan

復活アイワの4K液晶テレビが1月18日発売。55/49/43型の4Kベーシック機

aiwa1_tv oアイワは、液晶テレビ4モデルを1月18日より発売する。価格はオープンプライス。4Kテレビは55型の「TV-55UF10」、49型「TV-49UF10」、43型「TV-43UF10」の3モデルを用意し、店頭予想価格は55型が99,800円前後、49型が89,800円前後、43型が79,800円前後。32型の「TV-32H10」も同日に発売し、店頭予想価格は36,800円前後。

 55/49/43型の4Kテレビは、いずれも3,840×2,160ドットのIPS液晶パネルを採用。コントラストは1,100:1、視野角は178度、応答速度は9ms。画質と音質、充実の録画機能など、基本スペックを備えた4Kベーシックモデルとして展開する。



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6 Jan

ドコモの2画面スマホ「M Z-01K」は一括9万2664円、1月12日から予約受付

NTTドコモは、2月下旬に発売予定のAndroidスマートフォン「M Z-01K」の購入予約の受付を1月12日10時に開始する。価格は9万2664円(税込)。

 毎月の料金からの割引「月々サポート」の対象となる。新規契約・機種変更の場合、割引額は総額4万9896円(2079円×24回)で、実質負担額は4万2768円となる。MNP転入時の割引額は総額6万6096円(2754円×24回)で、実質負担額は2万6568円。



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20 Dec

日東電工、有機EL部材けん引 関西の高利益率企業 秘訣を聞く

2018年に創業100周年を迎える日東電工。18年3月期の連結営業利益(国際会計基準)は前期比46%増え、過去最高になる見通しだ。スマートフォン(スマホ)の画面向けフィルム部材が業績をけん引し、「次の100年」を見据えて自動車関連の分野にも力を入れる。高崎秀雄社長に戦略を聞いた。

――17年4~9月期の売上高営業利益率は16.0%と、前年同期から7.7ポイント改善しました。

 「ディスプレー関連部材が好調だ。今年は、液晶が主流だったスマホに有機ELのモデルが本格投入された。有機ELでは液晶以上にタッチセンサー用フィルムや粘着シートなど多様な部材が必要だ。それらの6~7割を我々が占めている」

 ――液晶での強みを有機ELでも生かせるか懸念する声もありました。



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19 Dec

有機EL市場を積極開拓 NISSHAなど京都のメーカー

次世代ディスプレーの有機ELがスマートフォンなどに普及する中、写真製版や印刷をルーツとする京都のメーカーが商機を見いだしている。
NISSHA(旧日本写真印刷)は有機ELを搭載したスマホ向けに操作用のタッチセンサーを販売し、エスケーエレクトロニクスやSCREENホールディングス(旧大日本スクリーン製造)は有機ELの製造工程で使う装置を供給。
高い精度の製造技術を強みに新たな市場で地歩を築いている。



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19 Dec

果敢なる海外への挑戦で成長力を高めた「世界のHIRATA」

 生産システムおよび産業用ロボットの製造・販売を手がけ、「世界の工場をつくる工場」と呼ばれる平田機工(株)。同社は、中興の祖である2代目社長・平田耕也(やすなり)氏のもと、松下電器産業やアメリカのGMといった一流企業を相手に積極果敢に営業を仕掛け、受注を勝ち取っていく。 より高いハードルへの挑戦は技術力の向上にもつながり、世界で最も品質に厳しいトヨタから、その重要な生産ラインを任されるまでの企業になった。あえて厳しい環境に身を置くことで、成長力を高めたといえるだろう。


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14 Dec

50型4Kで4万9800円の液晶テレビが本日発売。直下型LEDパネルや低遅延モード搭載、メイン基板は日本製

ffaab_1186_801f9a08PC周辺機器などで知られるグリーンハウスが、50型としては国内最安を謳う4K液晶テレビ2モデルを本日(12月13日)に発売。同社のオンライン直販「グリーンハウスストア」では、午前10時から注文開始となります。

最大の特徴は価格とコストパフォーマンス。価格は税別ながら5万円を切って4万9800円。それでいて4K対応というだけでなく、液晶パネルのバックライトは直下型を採用するなど、少し前であれば上位モデル並であった装備も有します。続きを読む »
11 Dec

東京エレクトロン、高精細FPD向けドライエッチング装置投入

東京エレクトロンは、ガスやプラズマを使って薄膜を加工するフラット・パネル・ディスプレー(FPD)製造装置「ベテレックス1800PICP=イメージ」の受注を始めた。薄膜を加工する「プロセスチャンバー」を、従来機種に比べて2基多い5基まで搭載できる。
 プロセスチャンバーは、パネル基板上に高密度のプラズマを均一に生成する。搭載できるプロセスチャンバーが増えると、生産性を向上できるほか、設置面積の縮小や設備費用の抑制につながる。



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5 Dec

4K/8K 放送開始まで1年、チップ型受信システム 開発急ぐ

高解像度の「4K/8K」実用放送の開始まで1年を切った。放送事業者の業界団体は、放送に必要な受信システム「CAS」の開発を急ぐ。現在のCASはカード型で消費者に無償貸与しているが、新CASはICチップ型で開発し、受信機を手がける電機メーカーに搭載を促す。ただ、CASが製品内蔵型に変わることで、消費者が不利益を被るとの指摘が挙がっている。(葭本隆太)

「4Kテレビで最高画質体験」―。都内の家電量販店には「4K対応」をうたうテレビが並ぶ。ただ、これらの4K対応は画面の解像度のことで、2018年12月に始まる4K実用放送が受信できるわけではない。受信には4K対応の受信機が必要になる。その受信機に内蔵し、放送コンテンツを保護する部品がCASだ。CASは契約者だけが有料放送を視聴できるようにする。



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1 Dec

京成電鉄、車両に4カ国語の液晶案内板

京成12017L71001-PB1-1 京成電鉄は「3000形」(25編成152両)と「3700形」(14編成108両)の車両で、4カ国語対応の案内掲示板を新たに設置する。2020年3月までに全車両での導入を完了させる予定で、東京五輪・パラリンピックの開催前に外国人観光客の利便性向上を図る。



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1 Dec

シャープ、東証1部に復帰 12月7日付=東証

東京証券取引所は30日、12月7日付でシャープ株を東証1部に指定すると発表した。
 シャープは、液晶パネル事業の不振などで債務超過に陥り、2016年8月に東証1部から2部に降格となった。しかし台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業による買収後、業績が急回復して債務超過を解消。東証に1部への復帰を申請していた。



29 Nov

中国企業 日本ブランドを買収加速 チャイナビジネス最前線

「TOSHIBA、TOSHIBA、新時代の東芝!」東芝映像ソリューション(株)(TVS)のこのcmのフレーズが以前中国で人気になり、今でも多くの人がそれを覚えている。しかし、この世界的に有名な日本のテレビブランドは今後、中国企業となる。
 東芝はテレビ事業などを担うTVSを中国の家電大手、海信(ハイセンス)に譲渡することを14日に発表し、これまで囁かれていた買収のうわさが真実であることが確認された。
 ハイセンスと東芝の共同発表によると、TVSの株式95%を129億円でハイセンスに売却する。売却が完了次第、ハイセンスはTVSの商品、ブランド、運営、サービスなどのすべての事業を引き継ぐ。売却は来年2月末までに完了する予定という。




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22 Nov

EIZO、内視鏡モニター 4K映像に対応

 EIZOは手術・内視鏡用の31.1型モニター「CuratOR EX3140」を2018年2月1日に発売する。4Kに対応しており精細な映像を表示できるほか、表示できる色の領域もシリーズの中で最も広い。フルHDの映像もより鮮明に表示する機能を搭載。繊細な手術などに取り組みやすくなる。価格はオープン。

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16 Nov

4兆円有機EL市場狙う日本勢、周辺技術で高シェア-アップルが号砲

米アップルの新型「iPhone(アイフォーン)」への採用で、有機EL(OLED)の本格普及に向けた号砲が鳴った。パネルで優位に立つ韓国、関連投資を拡大する中国に挟まれた日本はディスプレー製造に関わるコア技術や新素材で既に高シェアを握り、量産化でさらなる収益獲得を狙っている。



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15 Nov

東芝がテレビ撤退、子会社を売却 中国家電大手のハイセンスに

経営再建中の東芝は14日、テレビ事業から撤退すると発表した。全額出資子会社「東芝映像ソリューション」(青森県三沢市)の株式の95%を、中国家電大手の海信集団(ハイセンス)に約129億円で売却する。
リストラを重ねてきたが、本業のもうけを示す営業損益は赤字が続き、投資余力が乏しい東芝の傘下ではこれ以上の改善は難しいと判断した。



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1 Nov

JR東京駅「サイネージ ショーウィンドウ」において8K対応液晶テレビ『AQUOS 8K』の展示を開始

d12900-123-360748-0シャープは、JR東日本東京駅(東京都千代田区)の八重洲中央口改札内に設置している「サイネージ ショーウィンドウ」において、業界初(※)の8K対応液晶テレビ『AQUOS 8K』の展示を11月1日(水)より開始します。  
『AQUOS 8K』は、フルハイビジョンの16倍の解像度を持つ8K高精細液晶パネルを民生用液晶テレビに採用した『AQUOS』シリーズの最上位モデルとして今月より予約販売を開始、本年12月1日(金)に発売を予定しています。
今回、多くの方にいち早く“8K”映像を体感いただくため、発売に先駆けて商品を展示します。



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1 Nov

日東電工、今期純利益980億円に上方修正 有機EL向けの需要拡大

 日東電工は31日、2018年3月期の連結純利益(国際会計基準)が前期比54%増の980億円になりそうだと発表した。従来予想(10%増の700億円)から上方修正した。
スマートフォン(スマホ)やタブレット型PCなど液晶パネル向けの光学フィルムの好調な推移を反映した。



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27 Oct

有機ELテレビ国内出荷は累計5万台。市場拡大でJEITAが統計開始

電子情報技術産業協会(JEITA)のAVC部会は26日、有機ELテレビの国内出荷統計を発表した。これまでの累計出荷実績は5万台で、出荷金額は201億円。

JEITAはこれまでも薄型テレビの国内出荷統計を毎月実施しているが、薄型テレビの定義に有機ELテレビが含まれていなかった。従来から発売しているLGに加え、2017年には東芝、ソニー、パナソニックの3社から有機ELテレビが発売され、市場が立ち上ったことから、有機ELテレビの臨時統計(国内出荷)を開始した。

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26 Oct

日亜化学、諏訪でLED応用研究

日亜化学工業(徳島県阿南市)が長野県下諏訪町の研究開発拠点で光半導体の応用技術や製品の開発に取り組んでいる。同社は実現不可能といわれた青色発光ダイオード(LED)を実用化した企業として世界に知られる。ものづくり企業が集中する諏訪地域で、地元企業とも連携して開発力を高めようとしている。

諏訪湖の東岸そばに建設された研究開発拠点「諏訪技術センター」。地上2階、地下1階の建物はガラス張りになっていて、諏訪湖を一望できる。研究者にとって恵まれた立地環境だ。

 業務を開始したのは2016年12月。「徳島の本社の研究拠点が『光を創る』ならば、諏訪は『光を操る』。光半導体の応用製品の開発を進める」。こう同センターの位置づけを説明するのは四宮源市常務・第二部門副部門長(開発担当)だ。諏訪技術センターのセンター長も務める。



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25 Oct

双葉電子工業が松戸の工場譲渡

有機ELディスプレーや蛍光表示管など電子部品の生産を手掛ける双葉電子工業(千葉県茂原市)は、千葉県松戸市の「松戸精機工場」を譲渡する。経営資源の有効活用により、資産の効率化を図る。

20 Oct

パナソニック、液晶テレビ生産工程の一部を内製化 

 パナソニックは液晶テレビの生産工程を見直す。液晶パネルにバックライトを取り付ける工程を国内外の全8拠点で内製化する。これまで外部に委託することが多かったが、自社で部品を取り付けることで調達価格を抑える。
店頭の販売動向に合わせた柔軟な生産も可能となり、在庫も約4割減らす。液晶テレビの店頭価格の下落傾向が続く中、生産コストを抑えることで収益確保につなげる。



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20 Oct

近畿は6期連続で貿易黒字 29年度上半期、液晶パネル輸出増

大阪税関が19日発表した近畿2府4県の平成29年度上半期(4~9月)の貿易概況によると、輸出から輸入を差し引いた貿易収支は9903億円の黒字だった。半期ベースの黒字は14年度下半期から6期連続。液晶パネルなどの輸出額が伸びたことが寄与した。

 輸出額は前年同期比11・9%増の8兆1534億円。中国向けのテレビに使う液晶パネルや、スマートフォン用メモリーなどが伸びた。

 輸入額は13・2%増の7兆1630億円。液化天然ガス(LNG)が価格上昇で増えたが、中国からのスマホは減少した。

 同時に発表した9月の貿易収支は2525億円の黒字だった。黒字は8カ月連続。米国向けのゲームソフトの輸出が過去最高額だった一方、ドイツからの医薬品の輸入も大きく増えた。



12 Oct

神戸製鋼、子会社コベルコ科研液晶画面向け金属材料検査データ書き換え

神戸製鋼所は11日、アルミ・銅製品に加え、新たに鉄粉製品と子会社のコベルコ科研(神戸市)が手掛けている製品でも検査データを書き換えていたと発表した。
一連の改ざんについて経済産業省から詳しい調査を求められており、川崎博也会長兼社長が12日午前に経産省を訪れ、多田明弘製造産業局長に経緯を報告する。



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9 Oct

旭硝子、来月に創立110周年記念展

旭硝子は11月20−26日に東京都渋谷区の表参道ヒルズ本館で創立110周年記念展「FEEL!GLASS」を開催する。
イタリアのデザインイベント「ミラノサローネ」で2015−17年に発表したガラスを使った作品を再構成して展示するほか、旭硝子が高度化してきたガラス生産技術の沿革も紹介する。
映像を投映できる高さ3メートルのガラスをせり立つ氷河に見立て何枚も交互に配置した作品は、実際に流した映像を作品内で見ることでガラスの持つ透過性や反射性を体験できる。



27 Sep

有機EL材料における出光興産株式会社と東レ株式会社の技術提携について

出光興産株式会社(本社:東京都千代田区、社長:月岡隆、以下「出光興産」)と東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣、以下「東レ」)は、今後成長が予測される有機EL材料に関わる技術提携を進めることに合意しました。

プレスリリース内容
 今後、お互いが保有する有機EL材料、技術、知見等を活用し、新規材料開発、材料評価で協力して参ります。さらには、両社の評価設備・生産設備等の保有資産を有効に活用して、ディスプレイの性能や耐久性の向上、及び、コストダウンに貢献する材料の提供を目指して協力して参ります。




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27 Sep

8月近畿貿易概況、7カ月連続黒字 液晶パネルの輸出好調

大阪税関が20日発表した近畿2府4県の8月の貿易概況(速報値)によると、輸出から輸入を差し引いた貿易収支は1630億円の黒字だった。黒字は7カ月連続。輸出入の金額はともに増加したが、液晶パネルなどの輸出が好調で黒字に寄与した。



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18 Sep

iPhone液晶主体、陰る日本企業 搭載部品、韓台勢が台頭

米アップルは新機能を詰め込んだ「iPhoneX(テン)」で、基幹部品であるディスプレーを液晶から有機ELに切り替えた。iPhoneに有機ELを採用するのは初めてで、韓国サムスン電子が独占的に供給する。
17年モデルは1機種のみだが、18年には2機種に有機ELを採用する見通しで、液晶一辺倒だった日本勢の出荷量は減る可能性が高い。



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17 Sep

EIZO、コントラスト100万:1の4K/HDR液晶「CG3145」は12月18日発売。直販285万円

EIZOは、輝度1,000cdm2、コントラスト100万:1の映像制作市場向け31.1型 4K/HDR液晶ディスプレイ「ColorEdge PROMINENCE(プロミネンス) CG3145」の発売日を12月18日に決定した。価格はオープンプライスで、直販価格は285万円。11月15日~17日に幕張メッセで開催される「Inter BEE 2017」にも展示される。



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27 Aug

カネカ、結晶シリコン太陽電池 変換効率26.63%達成

カネカは24日、政府機関と共同開発中の「結晶シリコン太陽電池」が、1枚(セル
)の実用サイズとされる180平方センチメートル当たりの変換効率で、世界最高の26・63%を達成したと発表した。同社が2016年に達成した記録を0・3ポイント上回った。



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26 Aug

旭硝子、社名変更でも気がかりなガラス事業

 旭硝子が2018年7月1日から社名を「AGC」に変更する。世界的に認知されている企業ブランドと社名を統一する狙いだ。1907年の創立以来、社名から初めて「硝子(ガラス)」が外れるわけだが、足元のガラス事業の業績は、好調な化学品事業に比べていまひとつ。株価の重荷にもなっており、市場は動向を注視している。

 「『旭硝子』は慣れ親しんだ名前だが、色々なことをやっている会社として理解してもらう方が会社の将来のためによいのでないか」。島村琢哉社長は今月1日の記者会見で、社名変更の狙いを説明した。すでに化学品や電子部材、セラミックなど、ガラス以外にも幅広く事業を展開しているためだ。グローバル展開を加速するためにも、英語名のAGCのほうが効率的とみる。



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25 Aug

東洋紡、ディスプレー向け高耐熱フィルムで長瀬産業と製販会社設立

東洋紡は23日、熱による膨張の割合がガラス並みに低い高耐熱性ポリイミドフィルム「ゼノマックス」の生産と販売を行う新会社を、長瀬産業と共同で設立すると発表した。2018年4月に設立する。約30億円を投じ、東洋紡の敦賀事業所(福井県敦賀市)に工場を建設する。18年10月に稼働し、従業員は約40人を予定。

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24 Aug

ジオマテック: ディスプレイ産業とともに発展する最先端企業

スマートフォンやタブレットを操作するタッチパネルの多くに、ジオマテックの薄膜技術が使われている。なかでも多く使用されているのは、指がディスプレイの表面に触れると静電容量が変化するのを検知して機能する「静電容量式」と呼ばれるタイプのタッチパネルだ。
帯電防止のためのITO膜が、タッチパネルの一部としても機能する。 つまりITO膜は製造上も、機能上も液晶パネルの重要な要素であり、このITO膜がジオマテックの主力商品だ。「これだけITO膜を掘り下げている企業はあまりないと思います」とジオマテック社長の松﨑建太郎氏は語る。


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20 Aug

日東電工 男性提訴へ 交通事故で障害、復職認めず 

交通事故で身体障害を負った後に会社が復職を認めなかったのは不当だとして、電子部品大手「日東電工」(大阪市、東証1部)の元主任研究員の男性(43)=神戸市=が17日、同社に社員としての地位確認と慰謝料100万円などを求めて大阪地裁に提訴する。

 訴状によると、男性は1999年に入社し、広島県尾道市内の事業所で製品開発などを担当。2014年、バイクの運転中に事故に遭い、首を骨折。下半身まひで身体障害者1級となり、現在は車いすで生活している。



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11 Aug

[更新] 液晶/有機EL関連企業・株価銘柄・所在地・特長一覧(日本企業)

[更新] ・2017/8/11--イハラサイエンス / 平田機工 / Jディスプレイ / シャープ追加。

液晶/有機ELなどのFPD関連企業とその株価(銘柄コード)と特長をまとめていきます。
まず装置と部品材料メーカーを記載、今後思いつくまま、大小・分野問わず順次追加していきます。


1. 製造装置・製造ツール関係 ... 掲載順不同

銘柄コード
企業名FPD主力製品
本社所在地
特長
ブログ記事

6677
SKエレクトロニクス
フォトマスク
京都
大型液晶用フォトマスク世界一位


8061西華産業
検査装置
東京
三菱系機会商社、有機EL検査装置
 
6728
アルバック
スパッタリング装置茅ヶ崎
真空技術を核に液晶有機EL装置
 
7717
ブイ・テクノロジー
製造・検査装置横浜
製造・検査関連装置。ファブレス
 
7731
ニコン
露光装置東京
一眼レフカメラ、半導体・液晶製露光装置

5999
イハラサイエンス
高圧接手東京
装置部品

6258
平田機工
搬送装置熊本
FPD搬送装置

SK Elec Seika Sangyo ULVAC V technology NIKON Ihara Science Ihara Science



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10 Aug

[韓国報道] サムスン電子、日本のスマホ市場で大きく成長…シェア3位

gs8-01サムスン電子がギャラクシーS8の興行に後押しされ、日本のスマートフォン市場でもシェアを拡大させることに成功した。
8日、市場調査企業ストラテジー・アナリティクス(SA)によると、4-6月期におけるサムスン電子の日本市場シェアは8.8%(約70万台)を記録して、上位3位に入った。前年同期は3.8%だったことから、1年で倍以上シェアを伸ばしたことになる。



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2 Aug

日電硝が中国向け液晶用基板ガラス増加で17年12月期業績予想を上方修正

日本電気硝子が、17年12月期の連結業績予想について、売上高を2600億円から2660億円(前期比11.1%増)へ、営業利益を240億円から300億円(同53.3%増)へ、純利益を170億円から220億円(同4.4倍)へ上方修正した。  
上期業績が予想を上回る進捗となっていることに加えて、下期も中国における液晶ディスプレー用基板ガラスの増加やガラスファイバの底堅い需要が期待できる。また、価格の下落幅の縮小や工場の生産性改善、費用削減なども貢献するとしている。
  なお、同時に発表した第2四半期累計(1~6月)決算は、売上高1332億600万円(前年同期比12.7%増)、営業利益162億6600万円(同86.7%増)、最終損益120億3800万円の黒字(前年同期12億7000万円の赤字)だった。



30 Jul

液晶マイクロレンズ 文字を拡大、高精度表示 龍谷大・木村教授、ケンブリッジ大と技術開発

液晶マイクロレンズを薄型画面表示装置に組み合わせ、新聞や本などの文字を拡大して高精度で表示できる技術を龍谷大理工学部(大津市)の木村睦教授らが英ケンブリッジ大と共同開発した。
既存の拡大読書器は大きくて持ち運びが難しかったり、コンパクトな場合でも表示できる範囲が狭くて扱いにくかったりする難点があるが、それを克服する技術という。



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30 Jul

凸版印刷が組合との団交拒否 都労委に「今後、繰り返さない」と反省文の張り出しを命じられる

印刷業界大手の凸版印刷(金子眞吾社長)が、東京都労働委員会(都労委)から、組合の求める団体交渉に応じろと命じられた。命令書(7月4日付)によると、凸版印刷はさらに、新聞紙2ページの大きさの白紙に、楷書で「今後、このような行為を繰り返さないように留意します」と墨書して社内に張り出すことも命じられた。
凸版印刷の男性社員は、上司からのパワハラと不当な配置転換命令を受けたと訴え、企業別労組の凸版労組に相談したが「取り合ってもらえなかった」。そのため2016年3月、個人で加盟できる労働組合の「日本労働評議会」(労評)に加入した。 労評は2016年3月と4月に団体交渉を求めたが、凸版印刷は応じなかった。そのため、「団体交渉に応じないのは、不当労働行為だ」として、東京都労働委員会に救済を申し立てた。


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30 Jul

日東電工、新規事業の拡大と構造改革により中期計画達成を目指す

日東電工は「アメリカの核酸医薬品の受託生産能力を拡充」すると発表した。遺伝子に直接働いて治療する核酸医薬品は、次世代医療のホープとして期待が高く、実用化に向けての臨床試験の需要が増えている。
日東電工はこの核酸医薬品の受託製造で6割の世界シェアを持っているが、さらに製造能力を2.5倍に拡大し、前期(2017年3月期)約200億円だった売上規模を3年後の20年には500億円とすることを目指している。

 日東電工の創業100周年と次の100年間の基盤づくりを目指した中期計画達成に向けての取り組みを検討してみよう。



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23 Jul

勢い増す化学・素材各社の設備投資

 化学・素材各社の設備投資に対する積極的な姿勢が、より鮮明になってきた。大手11社の2018年3月期の設備投資は約1兆2000億円と、1兆円の大台に乗る見通し。好業績が続いた前期を、さらに約2割上回り過去最高に達する。構造改革にめどをつけた三井化学は6割強、三菱ケミカルホールディングス(HD)、信越化学工業、東レ、帝人は2―3割増やし、攻めの経営を加速する。
 設備投資に資源を存分に振り向けられるのは、各社が構造改革をほぼ終えたことが背景の一つ。三井化学はウレタン事業で工場再編や事業分離を行い、三菱ケミカルHDは高純度テレフタル酸の不採算地域の事業を売却。また帝人はシンガポールのポリカーボネート生産拠点を閉じた。構造的な赤字事業を整理したことで、収益を下押しする要因が少なくなってきた。



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20 Jul

船井電機、有機ELテレビ開発部門一本化 再建へAV事業優先

船井電機は有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)テレビの開発体制を刷新した。2018年夏の市場投入に向け、分散していた開発部門を一本化。経営資源を集中して投入できる体制を整え、商品化の期間を短縮して競争力を高める狙い。経営再建中の同社は新規分野の育成より、有機ELテレビなど主力のAV事業のテコ入れを優先する方針。開発部隊を集約し、優れたAV関連商品の開発を急ぐ。

船井電機は技術開発部門を「事業部制のような縦割りではなく、責任が明確で簡潔な組織」(船越秀明社長)に変更し、7月に運用を始めた。



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19 Jul

日本ゼオン SISで超効率生産システム構築へ

 日本ゼオンは、人工知能(AI)、ビッグデータ、IOT(モノのインターネット)などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場(岡山県倉敷市)で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー(SIS)の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。



14 Jul

日本ゼオン SISで超効率生産システム構築へ

 日本ゼオンは、人工知能(AI)、ビッグデータ、IOT(モノのインターネット)などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場(岡山県倉敷市)で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー(SIS)の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

10 Jul

GEヘルスケアの携帯型超音波「Vscan」が“スマホ化”

ge us従来機種が“ガラケー”なら、新機種は“スマートフォン”――。GEヘルスケア・ジャパンは2017年7月7日、携帯型超音波診断装置「Vscan」シリーズの新機種「Vscan Extend」を発売する。タッチスクリーン機能を備えた5型液晶ディスプレーやWi-Fi機能を搭載し、スマートフォンのような操作性を実現。起動時間も最短1秒に短縮した。急性期医療や在宅医療を含むプライマリケアに向ける。
7月6日に東京都内で開催した新製品発表会では、GEヘルスケア・ジャパン 代表取締役社長兼CEOの多田荘一郎氏が登壇。Vscanは、同氏が超音波診断装置事業を担当していた2010年10月に初号機を発売した製品で、日本での累計販売台数は5200台を超えた。



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8 Jul

天皇陛下 「光学フィルム」開発の化学メーカー「日本ゼオン」視察

1707071556_01_02天皇陛下は7日、川崎市で、スマートフォンやテレビの液晶画面に使われるフィルムなどを開発している化学メーカー「日本ゼオン」を視察されました。
天皇陛下は、先端技術の開発を行っている首都圏の企業をほぼ毎年、視察していて、7日は東京に本社を置く中堅化学メーカーの川崎市の工場を訪問されました。

ここでは、スマートフォンやテレビの画面の液晶パネルに使われる「光学フィルム」と呼ばれる製品を開発していて、天皇陛下は、品質向上のための試験を行う実験装置などをご覧になりました。



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6 Jul

船井・ドンキ…4K高機能でも格安、テレビ市場に新勢力

船井 _0164-1024x682大手メーカーが牛耳る国内テレビ市場で、機能で劣らない低価格品を売りにする「新勢力」の出足が好調だ。大手が画質や音響などにこだわる高級路線を歩むのと一線を画し、存在感を高めつつある。

ヤマダ電機は6月2日から、船井電機製の液晶テレビを独占的に売り出している。全11機種に録画機能がつく。高画質の4K製品も8機種をそろえ、リモコンボタン一つで動画配信サービスにもつながる。機能面でも、日本の大手メーカーの商品と大差はない。だが価格(6月末時点)は、32型の普及価格品で税別3万9800円と日系他社の同型よりも1万円近く安い。

 販売は好調のようで、船井の船越秀明社長は「1カ月で2カ月分の予定台数が出た機種もある」と話す。船井は国内の販売台数シェアで2017年に5%を目指しており、「18年には2桁台に持って行く」と自信をみせる。英調査会社ユーロモニターによると、仮に2桁に届けば、国内4位のソニー(13・3%)に近づく規模になる。



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5 Jul

キングジム、ハイコントラスト液晶を採用した電子メモパッド「BB-9」

キングジム1_sキングジムは、米国Kent Display社が開発した電子メモパッド「Boogie Board(ブギーボード)」の新モデルとして、ハイコントラスト液晶でより見やすくなった「BB-9」を、7月28日に発売する。価格は8,000円(税抜)。 付属のスタイラスペンや爪などで、液晶画面に直接書き込みができる電子メモパッド。筆圧によって線の太さが変わり、紙に文字を書くような滑らかな書き心地を特徴としている。



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29 Jun

スマート窓、YKK APがAndroid対応の透明有機EL搭載「Window with Intelligence」発表。2020年実用化

madoYKK APは、未来の窓と称する透明有機ELパネルを搭載したAndroid窓「Window with Intelligence」を発表しました。今回発表のモデルはプロトタイプとなりますが、7月1日より新宿のショールームに展示。3年後の商用化を目指しています。

Window with Intelligenceは、タッチ式の透明有機ELパネルの両面を強化ガラスではさみ、YKKの既存樹脂フレームにはめた窓兼ディスプレイといったもの。AndroidベースのOSを搭載し、各種センサー機器などと連動して、情報ディスプレイとして機能します。大きさは1596 x 1062mm。


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28 Jun

ニコン、ディスプレー製造装置を増産 アジア需要にらむ

 ニコンはディスプレー製造装置の増産投資に動く。国内の2工場でそれぞれ生産棟を新設し、スマートフォン(スマホ)とテレビ向けパネル装置の生産能力を最大2倍に増やす。中国を中心にアジアでは高精細な液晶パネルや有機ELパネルなどの工場投資が相次いでいる。旺盛な需要を取り込むため、製造装置の生産増で対応する。

 栃木と宮城にあるディスプレー製造装置の工場敷地内と近接地に、新たな生産棟をこのほど建設した。スマホ向けなどの中小型パネル用は、既に2015年比1.5倍に生産能力を増強済みで、現在フル稼働で対応している。テレビ向けの大型パネル用は、来年夏をメドに生産を始める計画で生産能力を約2倍に増やす。投資額は非公表。



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23 Jun

ドンキの4Kテレビ、売れすぎ予約休止 「ジェネリックREGZA」と話題に

ドン・キホーテは6月21日、15日に発売した、50インチの4K液晶テレビ「情熱価格 PLUS 50V型 ULTRAHD TV 4K 液晶テレビ」(5万4800円・税別)について、初回生産分の3000台が発売1週間で完売したと発表した。現在は予約を一時休止している。

 初月2000台を目標にしていたが、発売と同時に大きな反響があり、3000台を1週間で完売した。同社通販サイトでは7月3日から予約受付を再開するが、店舗での予約再開は未定。増産の見通しがつき次第案内する。

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22 Jun

「門真発想ではもう限界」パナのIoT人材〝脱大阪〟で東京へシフト 事業会社社長表明「東京以外にない」

パナソニックは19日、あらゆるモノがインターネットでつながるIoT技術を活用した企業向け製品などを手がける事業について、開発や販売担当の社員らを今年10月までに本社がある大阪府門真市から東京にシフトさせる方針を明らかにした。同事業を統括する社内分社「コネクティッドソリューションズ(CNS)社」が10月に門真から東京に移転するため。

 東京拠点の人員は、約300人規模に上る可能性があり、東京シフトを鮮明化させる。CNSの樋口泰行社長が19日、東京都内で開いた記者会見で明らかにした。

 CNSは今年4月、BtoB(企業間取引)部門を開拓するために発足した。工場のデータをつなぎ、全体の稼働を効率化するIoTのサービスや旅客機の座席に備え付ける映像・音響(AV)機器の販売など企業向け事業を幅広く展開。車載とともに、パナソニックの成長事業と位置づけられている。

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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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