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ここ数日でフラットパネル業界関連株も大きく値下がりしました。

逆に言うと値ごろ感が出てきました。株主になるチャンスです

【特選コラム】創業100年企業、韓国7社・日本は1万社--朝鮮日報

仏パリに「エノキアン協会」という経済団体がある。200年以上続く老舗企業の集まりだ。エノキアンとは聖書に登場する人物エノクに由来する。エノクは365歳まで生きたとされる。エノクは長寿に加え、死なずに天に昇ったとされ、企業の永続を願って命名された。同協会への加入条件は複雑だ。創業者の子孫が現在の経営者、役員、大株主である必要がある。申請時に審査を経なければならない。このため、世界の老舗企業48社のみがメンバーだ。エノキアン協会の会長に今年、日本企業、岡谷鋼機の岡谷篤一社長が就任した。1669年に金物商として創業し、449年にわたってのれんを守っている会社だ。

　日本は長寿企業天国だ。エノキアン協会に加入こそしていないが、日本には創業200年を超える企業が3000社ある。100年を超える企業は1万社以上だ。578年に創業したという社寺建築業者、金剛組が最古だ。金剛組の初代は百済から渡った柳重光（ユ・ジュングァン、日本名・金剛重光）だという事実が不思議だ。

【特選記事】正気を失いそう。NASAがふたつの超大質量ブラックホールが融合する姿をシミュレートした動画が控えめに言ってヤバい

よーわからんけどカッコいいぃぃ。重力レンズゥゥゥ！ NASAが新しいスパコンにアインシュタインの相対性理論を採り入れ、ふたつの超大質量ブラックホールがグルグルと回転する様子をシミュレートしました。

このシミュレーションにより、科学者たちにとってブラックホールが融合時にどのように動き、かつどのように光を発するのか？ その理解が深まるようになっています。

これは銀河が合併する凄まじい宇宙イベントですが…チョイチョイ起こる現象だというからオドロキです。

【特選記事】ビフォーアフター １８年で大きく変化した中国

初めて中国を訪れた１８年前の夏、一人リュックを背負って上海と近隣の蘇州を歩いた。歩行者を蹴散らし横断歩道に進入してくる自動車に驚き、「けがなく無事に帰国したい」と国内の友人宛てに手紙を書いたことを覚えている。中国が経済大国となることを決定付けた世界貿易機関（ＷＴＯ）加盟の１年前だった。 　

その後何度も訪れている上海の目抜き通りで先日、交差点が完全に「歩行者優先」となっていることに気付いた。グッチなどの高級ブランドショップが並ぶ通りには、上着をまくりあげた“腹出し納涼スタイル”の男性がまるっきり見当たらない。普段暮らす首都の北京でも、まだこうはいかない。

【特選記事】「シリコンバレーのノーベル賞」受賞のジョスリン・ベル・パネル博士、賞金全額を寄付

４４年前に偉大な発見をしたのに、女性だという理由でノーベル賞受賞者名簿に名前を載せることができなかった天文学者が、基礎科学分野の最高栄誉賞を受賞した。その主人公は賞金全額を女性と難民などの少数者のために寄付することにした。彼女が出した賞金総額は、ノーベル賞の二倍をはるかに越えて３４億ウォン（約３００万ドル）に達する。

「基礎物理学のブレークスルー賞」の選定委員会は６日、ジョスリン・ベル・バーネル博士（７５＝英ダンディー大学学長、写真）を、今年の特別賞受賞者に選んだと発表した。ブレークスルー賞は、グーグルのセルゲイ・ブリン、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグなどの情報技術（ＩＴ）・科学分野の大富豪たちが２０１２年に制定した賞だ。

【特選記事】100年前の製品を、いまだに年間10万個も売るパナソニック

　世の中には空気みたいな存在が多々ある。家族や恋人、スマホにインターネット、動いてて当然の交通機関やWi-Fiなどなど。水道、ガス、電気もライフラインと呼ばれるほど、空気みたいな存在だ。

　実は家電(?)の中にも空気みたいなヤツがいる。いつも使っているのに、何も気にならないもの。それは壁のスイッチとコンセントだ。「いつも気にして使ってるから」と反論する方には、ボクから質問! アナタの壁コンセントやスイッチのメーカーは? 　この質問に答えられる方は、ほとんどいないだろう。

【特選記事】中国製造2025、日本にとって脅威よりもチャンス

中国政府が掲げる製造業強化に向けた長期戦略「中国製造2025」は、米国では戦略的な脅威として認識されているが、日本にとってはビジネスチャンスの側面が大きい。

　　中国の産業界の変革を目指す試みは、資本財への巨額投資を伴う。工場の自動化システムや半導体製造装置といった分野は日本が優れており、日本からの資本財・部品の対中輸出は大きく伸びている。グローバル・サプライチェーン（部品の調達・供給網）を通じた付加価値貿易の観点からは、日本との距離はまだある。
だだ長期的に見れば、中国が強力な競争相手となる可能性もあり、日本が墓穴を掘るリスクに留意することが必要だろう。