量子ドット材料、ディスプレー用に需要拡大加速 サムスンのQD-OLEDが追い風に

量子ドット材料（Quantum Dot＝QD）の需要拡大が見込まれている。韓国のサムスンディスプレー（SDC）が忠清南道牙山キャンパスに2025年までに総額13.1兆ウォンを投資する計画を発表し、8.5世代（2200×2500mm）マザーガラスで当初月産3万枚の生産体制を整備して、次世代テレビ用パネル「QD-OLED」の量産を21年から開始するためだ。これに伴い、QDメーカーの動きも活発化しており、20年には応用範囲の拡大がさらに進みそうだ。

　現在、QDメーカーとして最も大きな供給能力を持つと目されるのが米ナノシスだ。同社は19年7月、カリフォルニア州ミルピタスの本社工場で数百万ドルの投資を完了し、QDの年産能力を50t以上に倍増したと発表した。15年に年産能力を25tに拡大すると発表し、18年にこれを実現したが、テレビやモニター、タブレット向けなどに拡大する需要に対応するため新たな増産投資を進め、1300L以上の容量を持つ2階建ての反応炉を整備した。

【韓国報道】韓日貿易紛争にも揺らがない…東レ尖端素材「２０３０年に売り上げ１０兆ウォン達成」

「２０３０年に売り上げ１０兆ウォン、営業利益１兆ウォン企業に成長する」。

創立２０周年を迎えた東レ尖端素材が２日、「２０３０ビジョン宣布式」を亀尾（クミ）とソウルでそれぞれ開いた。亀尾は同社の工場があるところだ。ソウル・麻谷（マゴク）には研究開発センターがある。東レ尖端素材の全海尚（チョン・ヘサン）代表は「未来ビジョン２０３０宣布を通じこの２０年の成長を受け継ぎ素材産業のグローバルリーダーに成長する」と明らかにした。東レ尖端素材は昨年、売り上げ２兆４３２５億ウォン、営業利益１６２６億ウォンをそれぞれ達成した。

炭素繊維など先端素材分野でリードする東レ尖端素材はこの日、次世代ディスプレー部品など未来素材開発を通じ市場を先導していくという未来ビジョンも出した。折りたたみスマートフォンなど次世代モバイル機器市場の成長に合わせ折りたためるフォルダブル材料と有機ＥＬ素材、マイクロＬＥＤなど高付加価値フィルム開発に研究開発能力を集中する予定だ。

韓国国内でシェア１位を記録している炭素繊維を前面に出し、自動運転車などに必要な軽量化素材開発にも注力する予定だ。これとともに先端素材を基盤とした水処理とヘルスケア分野でも市場拡大に出る計画だ。

出光と東レ、次世代有機ＥＬ技術で世界最高レベル達成

出光興産と東レは２５日、次世代方式として有力視される有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子の開発で、世界最高レベルの発光効率と寿命を達成したと発表した。テレビやスマートフォンのディスプレーに活用される有機ＥＬの低コスト化、省電力化に加え、表現できる色を幅広くできる高性能化が可能になるという。令和４年の製品化を目指す。

JSR 川崎市殿町に新研究所を着工、2021年に開所へ

JSRは11日、川崎市殿町の国際戦略拠点キング スカイフロントに2021年7月の開所を目指し、新研究所を着工したと発表した。新研究所の名称は、「JSR Bioscience and informatics R＆D Center（JSR BiRD）」。

未来に向けた価値の創出に取り組み、同社グループのライフサイエンス技術の集約に加え、オープンイノベーション促進を目的に設置する。また、今後本格化するデジタル変革に向け、新研究所をインフォマティクスの拠点として強化していく計画。加えて、首都圏に位置し、羽田空港に対面する同地域は世界へ向けての発信基地として最適な立地であり、新研究所では新規ビジネス創出を実現する。

日本電気硝子---大幅反落、液晶ガラスの不振で7-9月期も想定以上の減益決算に

日電硝<5214>は大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表している。7-9月期営業利益は33億円で前年同期比37.4％減益、市場予想は7億円程度下回り、今期に入って3期連続での3割減益となっている。

液晶ガラスの出荷低迷継続が業績伸び悩みの主因。通期計画の180億円、前期比27.6％減益は据え置いているものの、液晶パネルの減産が続く中で達成へのハードルは高いといった見方に。

日米に続き世界で3カ国目、中国が新型TFT-LCDガラス基盤生産技術を確立―中国メディア報道

中国初の第8．5世代TFT-LCDガラス基盤製品が18日、安徽省蚌埠市で正式にラインオフした。中国が独自開発した同製品が間もなく工業化生産を実現する。これは中国が日米に続き世界で3番目に新型TFT-LCDガラス基盤生産技術を確立した国になったことを意味する。これは中国の電子ガラスの国際市場における主導権と発言権を全面的に高め、中国の情報ディスプレー産業の安全保障に対して深い意義を持つ。科技日報が伝えた。

TFT-LCDガラス基盤は液晶ディスプレーのコア部品であり、電子情報ディスプレー産業のカギとなる戦略的材料だ。ディスプレー業界は製品のサイズにより区分を行っており、一般的には6世代以下を低世代とし、8．5世代以上を高世代とする。8．5世代は55インチのディスプレーを6枚作ることができる。その経済的カッティングの最大サイズは55インチ。

LGディスプレー、フッ化水素国産に転換完了

LGディスプレーが日本製に依存してきたフッ化水素を全量国産に転換したことが分かった。日本政府が7月4日に輸出規制を実施して以降、100日余りでのことだ。

　LGディスプレー関係者は14日、「ディスプレーの生産に使われる液体フッ化水素を最近全て国産に切り替えた」と述べた。京畿道坡州市、慶尚北道亀尾市などにある国内の有機発光ダイオード（OLED）パネル、液晶パネル生産ラインに国産のフッ化水素を投入した格好だ。

　LGディスプレーは日本が輸出規制に踏み切った直後、日本製のフッ化水素を代替品に切り替える作業に着手。国産品などに対する検証作業を進めてきた。

有機ＥＬの蒸着技術、中国は日本の独占を崩せるか？＝中国メディア

中国メディア・東方網は１３日、「日本はこの特許で世界において独占している、中国はその突破者になれるか」とする記事を掲載した。

　記事は、日本が独占している技術として有機ＥＬの蒸着技術について紹介。有機自発光材料として液晶よりも軽量で低エネルギーというメリットを持ち、ハイエンドなスマートフォンやテレビに広く用いられている有機ＥＬディスプレイの生産に不可欠であり、空気や水分、汚染の影響を受けやすい有機ＥＬ材料の基板上への張り付け作業には、真空蒸着機が不可欠だと説明した。

IGZOの性能を左右する微量水素の振る舞いを解明

高エネルギー加速器研究機構（KEK）と東京工業大学らの研究グループは2019年9月、あたかも水素のように振る舞う素粒子「ミュオン」を用い、微量の不純物水素が酸化物半導体「IGZO」の導電性に影響を与えるメカニズムの一端を解明したと発表した。

　今回の研究は、KEK物質構造科学研究所の小嶋健児准教授（当時）、平石雅俊研究員、門野良典教授らと、東京工業大学科学技術創成研究院フロンティア材料研究所の井手啓介助教、神谷利夫教授、同大学元素戦略研究センターの松石聡准教授、細野秀雄栄誉教授らが共同で行った成果である。

温度変化で透明度が替わる液晶複合材料を開発

産業技術総合研究所（産総研）らの研究グループは、温度が変化すると透明度が切り替わる液晶複合材料を開発したと発表した。全透過光量を制御することも可能で、省エネ窓ガラスなどへの応用を見込む。

　今回の開発は、産総研構造材料研究部門光熱制御材料グループの山田保誠研究グループ長や垣内田洋主任研究員と、神戸市立工業高等専門学校および、大阪有機化学工業らが共同で行った。

　太陽光の通過量を制御できる調光ガラスは、建物や航空機の窓ガラスなどに向けて需要が拡大する。

ＡＧＣ韓国撤退報道を否定＝現地法人「事実と異なる」

ＡＧＣ（旧旭硝子）の韓国現地法人は１１日、ＡＧＣが韓国から撤退するとした同国紙・毎日経済の報道について「事実と異なる」と否定した。既に生産を停止したプラズマディスプレー事業に関わる工場を閉鎖するものの、液晶ディスプレー用のガラス基板生産は続けると説明した。

LGディスプレー、フッ化水素 年内にも韓国産に完全切り替えへ 現地紙報道

韓国のLGディスプレーは、有機ELパネルの生産に使う材料について、年内に日本製から韓国製に全面的に切り替える。韓国紙マネートゥデー（MT）が匿名の業界関係者からの情報として伝えた。

　日本政府が7月に半導体やディスプレーに使われる材料3品目の韓国向け輸出管理を強化した後、韓国企業がフッ化水素の調達を完全に国産品に移行するのはLGディスプレーが初めてとなる。

日本から輸入していた「高純度フッ化水素」、ＬＧディスプレーが国産化に成功

韓国のパネルメーカー大手のＬＧディスプレーが、日本から輸入してきた「高純度フッ化水素」の国産品代替に成功した。１日、ＬＧディスプレー側によると、最近、ＬＧディスプレーは国内のある企業が供給したフッ化水素安定性テスト過程を終えて今月中に生産工程に適用する予定だ。

フッ化水素は半導体やディスプレー洗浄工程に必要な核心素材だ。日本は今年７月、韓国に対する経済報復措置を発表してフッ化水素をフッ化ポリイミド、フォトレジストとともに輸出規制品目に指定した。

サムスン 中国産フッ化水素で試験開始 中国産は不純物もあり高価

サムスン電子は日本政府がホワイトリストから除外したことにより、中国産のフッ化水素を輸入し試験開始していたことが分かった。

28日から規制が開始される直前に運び込まれたのは今までの森田化学の超高純度フッ化水素ではなく、中国産のDFD社のフッ化水素を乗せたタンクローリーだ。

品質テストは7月1日に終えており、その当日からサムスン電子とSKハイニックスは納品許可を得ていた。輸入が開始されたのは先週くらいで、品質テスト後に試験を行っているという。

有機EL材料首位の米UDC、今期2度目の上方修正

有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）は、2019年通期の売上高見通しを、3.45億～3.65億ドルから3.7億～3.9億ドルに引き上げた。上方修正は1～3月期に続いて2度目。中国での有機EL生産拡大が寄与する見込みだ。

先ごろ発表した19年4～6月期の業績は、売上高が前年同期比2.1倍の1億1817万ドル、営業利益が同4.5倍の4866万ドルとなった。売上高は四半期ベースで過去最高となった。

　売上高1億1817万ドルのうち、発光材料の売上高は同2.1倍の7633万ドルと大きく伸びた。このうち、黄緑色を含む緑色発光材料の売上高は6020万ドル（前年同期は2570万ドル）、赤色発光材料の売上高は1600万ドル（同1090万ドル）で、両材料ともに販売が大きく増えた。

JNC 高性能な有機ＥＬディスプレイ用青色発光材を開発

JNCは16日、関西学院大学の畠山琢次教授とJNC石油化学の共同研究チームが、量子ドットやLEDを超える色純度を持つ有機EL（OLED）ディスプレイ用青色発光材料の開発に成功したと発表した。

　OLEDディスプレイは液晶ディスプレイに代わるFPDとして実用化が進んでいるが、有機系発光材料は、発光の色純度が低い（発光スペクトル幅が広い）という欠点がある。

　色純度が低いと、ディスプレイに使用する際に、光学フィルターにより発効スペクトルから不必要な色を除去して色純度を向上させる必要があり、結果としてディスプレイの輝度や電力効率が大きく低下してしまう。

　また、フィルターによる色純度の向上には限界があるため、ディスプレイの広色域化が難しいという問題もあり、色純度が高い発光材料の開発が望まれていた。

　同研究チームは、2016年にν‐DABNAのプロトタイプとしてDABNAの開発に成功しており、ハイエンドスマートフォンのＯLEDディスプレイに実用されている。

JAPANNEXT、強化カバーガラス採用の86型IPS液晶ディスプレイ

　株式会社JAPANNEXTは、86型液晶ディスプレイ「JN-IPS8600UHDR-KG」を発売した。価格は509,990円で、26日までの期間限定で409,990円にて発売している。

　2月に発売した86型の液晶ディスプレイ「JN-IPS8600UHDR」をベースに、パネル保護用の強化ガラスを備えたモデル。通常モデルのパネルは非光沢だが、本製品ではガラスを搭載するため光沢となる。

　4K解像度(3,840×2,160ドット)で10bit/10.7億色表示対応のIPSパネルを採用。HDRも対応する。

接合温度を30℃まで下げた半導体実装技術、何に使う？

コネクテックジャパン（新潟県妙高市、平田勝則最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）は、２０２３年に接合温度を３０度Ｃまで下げた半導体の基板実装技術を開発する。ＩｏＴ（モノのインターネット）の普及により、ハンダと比べてセンサーなどを傷めず、基板材料の選択肢も増える低温実装ニーズが高まっており、ＩｏＴ向けのニーズをつかむ。２０年にも株式上場して開発資金を調達する計画だ。

　同社独自の基板実装技術「モンスターパック」は現在、半導体を基板に接合する際の温度を８０度Ｃまで抑えられる。基板材料として、高熱に弱いポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）やポリウレタンなどの樹脂を使用できる。一般的なハンダ接合の温度は２６０度Ｃ。

電子液晶における電子の揺らぎを観測

理化学研究所（理研）創発物性科学研究センター電子状態スペクトロスコピー研究チームの下志万貴博研究員（東京大学大学院工学系研究科助教）、石坂香子チームリーダー（東京大学大学院工学系研究科教授）らの共同研究グループは、鉄系高温超伝導体[1]で生ずる、電子集団がある一方向にそろおうとしている「電子液晶状態（ネマティック液晶）において、電子が約1ピコ秒（1兆分の1秒）の周期で振動する現象（電子の揺らぎ）を観測しました。

本研究成果は、高温超伝導の発現機構だけでなく、電子の揺らぎが関与するさまざまな臨界現象の理解に貢献すると期待できます。

ＬＣＤ用新規配向膜を開発 ＪＳＲ、低温焼成が可能に

ＪＳＲは液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）の基幹材料である配向膜について、ＬＣＤ製造における低温焼成を可能にする新規グレードを開発し、販売を開始したと発表した。

　従来のＬＣＤ用配向膜は、ポリイミドやその前駆体（前段階の物質）が主たる原料ポリマーとなっており、同配向膜の生産にはＮ－メチルピロリドン（ＮＭＰ）といった高沸点・高極性の溶媒が必要となっていた。また、ＬＣＤを長時間駆動させる高い信頼性を実現するために、配向膜には化学的に安定した構造が求められ、顧客の生産ラインでは２００度Ｃ以上の高温焼成が求められてていた。

超薄型両面ディスプレー、複層ガラス内に挟み込み ＡＧＣ

ＡＧＣは、複層ガラス内に超薄型両面ディスプレーを挟み込む技術を開発した。樹脂と貼合技術を用いて液晶ディスプレーをガラスに直接貼合した。７月に「インフォベールパーティションシリーズ」のガラスサイネージ製品として製造販売を開始する。

密閉されたガラスの中に両面ディスプレーが挟み込まれているため、空間に浮かんだようなデザインが特徴で、液晶ディスプレーを支える設備や排熱用ファンは不要。

ディスプレー故障の原因となる粉じんや煙などの舞う建物入り口、喫煙所のほか、列車の内装にも設置が可能という。

有機EL材料の市場規模は2023年には21.3億ドルへ

米Display Supply Chain Consultants(DSCC)は4月23日(米国時間)、「有機EL材料の市場規模は2018年に10.4憶ドルに達した。2019年は11.3億ドルを見込み、2023年には2018年の約2倍の21.3億ドルまで拡大する」という予測を発表した。

2017年から2023年までは年平均成長率は16%であり、有機EL材料は依然としてディスプレイ業界において2桁成長を続ける手堅い分野の1つであり続けるという。

今回の予測は、韓LGディスプレイの有機EL照明事業から撤退も考慮したものとしており、この影響で照明用有機EL材料市場が減速するのは避けられないものの、有機EL材料市場全体に与える影響は微々たるものであるという。

カネカ フレキシブルディスプレイ用の透明フィルムを開発

　カネカはフレキシブル有機ELディスプレイのカバーウインドウ用材料「透明ポリイミドフィルム」を開発し、今年度上期よりサンプル出荷を開始すると発表した。

　有機ELディスプレイ用途としては、TFT基板向けポリイミドワニスに次ぐ大型商品として市場開拓を進め、2025年に売上高100億円以上を目指す。次世代の高速通信規格（5G）によって大容量動画配信が進み、広げて大画面で動画が楽しめるフレキシブル有機ELディスプレイの市場は、急速に拡大することが予想されている。

東レ、フレキシブルディスプレー用透明アラミドフィルム 硬度・屈曲耐久性両立

東レは２５日、ガラス並みの硬度を備え、屈曲半径１ミリメートルの折り曲げにも耐える透明アラミドフィルムを開発したと発表した。
情報端末などのフレキシブルディスプレーの最表層部にあたるカバーウインドーとしての使用を主に想定。ガラスと同様に傷が付きにくく、デザイン性の高いディスプレーの実現につなげられる。透明回路基板や透明太陽電池などの用途も見込み、数年後の実用化を目指す。

AGC、折りたたみスマホ向け『曲がるガラス』を開発中

サムスンやファーウェイが相次いで発表した「折りたたみスマホ」。フレキシブルな有機ELパネルで実現した未来感あふれる製品ですが、課題もあります。それは傷つきやすいということ。

曲げるために、ディスプレイの表面がガラスではなく、硬度の低いプラスチック素材で覆われるため、一般的なスマホに比べて画面に傷がつきやすくなります。また、プラスチックは曲げを繰り返すうちに、折り目に沿ってしわができる欠点もあります。

しかし、そんな懸念もいずれ解消されそうです。コーニングが曲がるスマホ向けカバーガラスの開発を進めているほか、日本のAGC（旧：旭硝子）も、同様のフレキシブルガラスの開発を進めています。

東レが有機EL材料増産 19年末に新工場棟

東レは有機ELディスプレーなどに使う樹脂ペーストを増産する。2019年末に新工場棟を稼働し、生産能力を2～3割上積みする。足元では有機ELを搭載したスマートフォンは苦戦中だが、テレビ向けも含め有機ELの需要は高まると判断した。
電子情報材料の売上高を22年3月期までに前期実績比5割増の1千億円まで増やす。

ディスプレイ部材 - 偏光板とCOFが供給不足に

液晶ディスプレイの部材市場動向については、IHS Markitのディスプレイ部門シニアアナリストである宇野匡氏が講演を行った。

市場の概観だが、「部材は面積依存の材料が多く、液晶テレビがディスプレイ面積の70%を占めるため、液晶テレビの市場の動きが部材事業にもっとも影響を及ぼす要因となる。液晶テレビの最新の市場予測では、2018年に数量が増加したあと、減少していくものとの予測となっているが、パネル面積については2019年は前年比で約7%の成長予測となっており、画面サイズが平均2インチ以上大きくなるものと見ている。この平均画面サイズの大型化が数量の減少を補ううえに出荷面積を押し上げる要因となるだろう」と同氏は説明する。

有機EL材料首位の米UDC、19年は36％増収を計画

　有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）が発表した2018年の通年業績は、売上高が前年比26％減の2.47億ドル、営業利益が同61％減の5674万ドルとなり、ガイダンスの範囲に収まった。黄緑色を含めた緑色発光材料の売上高は同24％減の約1.06億ドル（前年は約1.39億ドル）、赤色発光材料は同22％減の約4530万ドル（同約5840万ドル）となった。

　同社は18年から新会計基準ASC606を採用している。18年の業績を以前の会計基準ASC605で換算すると、売上高は前年比3％減の3.26億ドル、営業利益は同7％減の1.36億ドルになるという。18年にはシャープと評価契約を延長し、韓国のサムスンディスプレー（SDC）および中国のビジョノックスとライセンス契約を更新した。

ディスプレーを高精細・低消費電力化、『IGZO』超える新素材

コベルコ科研は、液晶ディスプレーに使われる酸化物半導体「ＩＧＺＯ」の２―３倍の電子移動度を実現した酸化物半導体用成膜材料を開発した。８Ｋテレビなど次世代の高精細大型フラットパネルディスプレー向けに最適で、量産体制を整えた。国内外のパネルメーカーへ提案を始めており、既に１社へ量産品として採用された。年間で１５億円の売上高を目指す。

　開発した成膜材料「ＫＯＳ―Ｂ０３Ｃ」は、ディスプレー表示に用いる薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を構成する層の中で、重要な電流を制御するスイッチング素子に使う。酸化物半導体を構成するインジウム・ガリウム・亜鉛の酸化物材料に、スズをブレンドするなどで特性を出した。

結晶でも液晶でも液体でもない新物質、東京工業大学などが発見

東京工業大学の梶谷孝特任准教授、福島孝典教授らの研究グループは、キラル分子（注）が単結晶のような規則構造をもつ液滴を自発的に形成、さらに構造秩序を崩さずに一方向に回転しながら流れる現象を発見した。今回の成果は物質構造科学研究所、理化学研究所、東北大学、株式会社JEOL RESONANCE、東京大学との共同研究によるもの。

　研究グループは、「トリフェニレンヘキサカルボン酸エステル」という物質にキラル側鎖を導入した誘導体を合成し、その相転移挙動と集合構造を調べた。この物質の中間相（気体・液体・固体の中間に存在する相）では、V字形や長方形を縦横に連続して組合せて作られる「ヘリンボーン構造」の二次元シートが積み重なり、あたかも単結晶のような三次元構造を形成していた。

東ソー、有機ＥＬ用の印刷エレ材開発 山形大と試作実証

東ソーは短チャネル有機トランジスタ向けプリンテッド（印刷）エレクトロニクス材料を開発した。有機半導体と絶縁膜材、撥液バンク材、保護膜材で構成する。山形大学との共同研究で、同材料を使った有機ＥＬディスプレーやセンサーの試作・駆動実証に成功した。今後顧客へのサンプル出荷を始める。

有機半導体は溶解性と耐熱性を両立させ、印刷で優れた結晶膜を形成できる。

実用化に向け、高移動度が求められる短チャネル有機トランジスタに適しているとみている。

米コーニング、車内装用カバーガラス 年内量産

米コーニングは、主にスマートフォンのカバーガラスとして使われている化学強化ガラス「ゴリラガラス」の技術を生かし、自動車の車内ディスプレー用のカバーガラス「オートグレード」を開発した。

車内の計器類やスイッチなどがディスプレーに置き換わる流れに対応。２０１９年中に量産を開始する。すでに複数の自動車メーカーが２０年の発売に向け、同ガラスを組み込んだ新型車の開発を進めているという。

スマートフォンに採用 ＪＮＣの有機ＥＬ材料

　ＪＮＣは12月11日、関西学院大学の畠山琢次教授との共同研究により新しい有機ＥＬ材料を開発し、大手ディスプレイメーカーのスマートフォンに採用されたと発表した。

　共同開発した有機ＥＬ材料は、これまでに使用されてきた材料系とは全く異なる新しい構造を特徴とした青色発光材料で、ホウ素原子を含むヘテロ環構造を主骨格とし、電圧をかけることによって発生する光の波長の幅が従来の材料に比べ狭いことを特徴としている。

量子ドットは次世代ディスプレイ向き、材料開発も進む

NSマテリアルズは、「第28回 液晶・有機EL・センサ技術展（ファインテック ジャパン）」（2018年12月5～7日、幕張メッセ）で、「量子ドットデバイスの現状と展望」と題した技術セミナーに登壇した。

NSマテリアルズは、産業技術総合研究所から、精密化学合成などの技術移転によって2006年に設立されたハイテクスタートアップで、福岡県筑紫野市に本拠地を構える。

出光興産 需要拡大に備え中国で有機EL材料の工場建設

　出光興産はこのほど、中国での有機EL材料のさらなる需要拡大に備え、中国・成都市内に、有機ＥＬ材料製造工場を建設するとともに、顧客への技術支援を強化すると発表した。

　近年、スマートフォンや大型テレビなど、多くの製品に有機ＥＬディスプレイの採用が進んでいる。中国では、政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として、大手ディスプレイメーカー各社による有機ELディスプレイ製造設備への投資が加速しており、今後同国は、有機ELディスプレイ生産国として著しく成長する見込み。

ＡＧＣ、紫外線劣化防ぐポリカシート開発

ＡＧＣは１３日、紫外線による劣化を防ぐためのフッ素樹脂コーティングを施したポリカーボネートシート「カーボグラスＬＦ」を開発したと発表した。強度の低下や変色を抑えられる。道路や鉄道の透明遮音壁やフェンスなど向けに、２０１９年から量産を始める。
被膜の弾性力により、浅い傷であれば時間の経過とともに傷跡がなだらかになる自己修復機能も備える。２―３年後に年間５億円の売上高を目指す。

Samsung、次世代折りたたみ式スマホに住友化学のフィルムを採用か

Samsungが早ければ11月に詳細を発表するとみられる次世代折りたたみ式スマートフォンに、住友化学が開発したポリイミドフィルムが採用される見通しです。韓国メディアが報じています。

現在市場に出回っているスマートフォンのほとんどが、ディスプレイ表面を覆う素材にガラスを採用しています。米Corningが提供するゴリラガラスはその代表的な例といえるでしょう。 しかしガラス素材は折り曲げにくく、Samsungが現在開発中の折りたたみ可能なスマートフォン「Galaxy F」(Galaxy Xとも)のディスプレイには不向きです。

そこで同社が注目したのが、透明度が高く丈夫で、ガラスに近い性能を持ちながら、自在に曲がるポリイミドフィルムです。

ＡＩによる有機分子の設計とその実験的検証に成功

理化学研究所（理研） 革新知能統合研究センター 分子情報科学チームの隅田 真人　特別研究員、津田 宏治　チームリーダー、物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点の石原 伸輔　主任研究員、田村 亮　主任研究員らの共同研究グループは、人工知能（ＡＩ）を用いて、所望の特性を持ちかつ合成可能な有機分子の設計に成功しました。

 本研究成果は、今後、有機エレクトロニクスなどにおける機能性分子の設計に貢献すると期待できます。 これまで、ＡＩによる有機分子の自動設計が行われてきましたが、多くの場合、設計された分子の構造が、自然界に存在する分子や過去に合成された分子とは大きく乖離していました。

そのため、それらの分子が安定に存在できるのか、また実際に合成できるのか、所望の特性を示すのかなどについてはよく分かっていませんでした。

「Gorilla Glass 6」が登場、2倍の落下耐性に

米コーニング（Corning）は、スマートフォンのディスプレイなどに用いられる強化ガラスの最新版「Gorilla Glass 6」を発表した。今後、数カ月以内に市場へ登場する。

　これまで60億台以上のデバイス、45社以上のメーカーに採用されてきたGorilla Glassシリーズの最新版である「Gorilla Glass 6」では、ユーザーが年平均7回、電話を落とすという調査を元に、性能向上に向け、新たな材料で開発・設計を進め、圧縮応力を高めた。

TPCマーケティングリサーチ(株)、有機ELディスプレイ材料市場について調査結果を発表

本調査は、最近注目されている有機EL材料を中心に、ディスプレイ関連材について実査・分析。合わせて、国内外の有機EL材料関連メーカー34社の研究開発、事業展開動向についても詳細にレポートしている。調査の結果、開発面では、燐光発光材料、熱活性遅延蛍光（TADF）、塗布印刷型材料等の実用化に向けた動きが活発化している。これら有機EL材料の市場規模は、2020年に3,500億円を超える見通し。

◆本調査は、有機ELディスプレイ材料としての発光材料、キャリア輸送材料などの有機材料を中心に、有機ELディスプレイに必要な基板、封止材、蒸着用メタルマスクなどの各種材料を調査した。また、国内、海外の主要企業34社を対象に、主要製品の展開状況、推進体制、材料供給関係及び今後についても調査・分析している。

モテックがインゴット生産停止、中国の太陽光補助削減で

太陽電池最大手、茂迪（モテック・インダストリーズ）は26日、中国政府による太陽光発電補助の大幅削減を受け、太陽電池用シリコンウエハー原料となるシリコンインゴットの南部科学工業園区（南科）工場での生産を停止したことを明かした。太陽電池関連製品の価格は軒並み下落しており、特にシリコンインゴットは既に原価割れだという。台湾の関連各社も減産など対応を迫られている。27日付経済日報などが報じた。

中国政府が１日に発表した太陽光発電補助を削減する内容の新政策を受け、今年の中国での太陽光発電設備の需要は25～35ギガワット（GW）へと、従来予想の49GWから３～５割減少し、世界需要は前年割れに陥ると予想されている。こうした中、中国メーカーは早くも、低価格で海外に投げ売りしているとされる。

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

有機ＥＬ材料の不純物、高速・高精度で解析 東陽テクニカが測定システム

東陽テクニカは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）やスマートウインドー向けの材料を高速・高精度に解析できる不純物イオン測定システム「ＬＴ１０００」を開発した。

同社の液晶ディスプレーの研究を生かし、不純物イオンの特性と定量評価を実施する。今秋めどに世界同時発売する。米国での価格は約１１００万円になる見込み。

住化、韓国・サムスンに折り畳み式スマホ向け ウインドーフィルム供給

住友化学の十倉雅和社長は３１日の経営戦略説明会で、韓国・サムスン電子が２０１９年に発売予定の折り畳み式スマートフォン向けにウインドーフィルムの採用が決まったと明らかにした。モバイル用有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル市場は「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で逆風が吹く。ただ、液晶にない最大の強みである柔軟性を生かした折り畳み式の登場は市場の起爆剤となりそうだ。
十倉社長は「ウインドーフィルムはほぼ準備できている。開発段階で性能はＯＫが出ていて、向こう（サムスン）に合わせて生産体制を整える」と語った。量産体制は最終工程を韓国子会社の東友ファインケムで、前の製造工程は国内工場などを活用する見通しだ。

メルク、液晶ディスプレイ50周年を記念し 新しい液晶単品材料を「SIDディスプレイ・ウィーク」で発表

サイエンスとテクノロジーの分野における世界有数の企業であるMerck（以下メルク）は5月14日、米国カリフォルニア州のロサンゼルス・コンベンションセンターで開催される「情報ディスプレイ学会（SID）ディスプレイ・ウィーク2018」で、「Power to the Pixel – 次世代ディスプレイ材料」をテーマに、幅広いディスプレイ・ソリューションのラインナップを展示します。

この展示会にて、メルクはLicristal(R)のサブブランドの新製品として、高性能液晶単品材料のXtraBright™（透過率向上）、XtraBoost™（品質と信頼性向上）、XtraBrilliant™（コントラスト向上）を発表します。

住田光学ガラス、フッ化物構成ガラス開発 超低分散で高透過率

住田光学ガラス（さいたま市）は、すべてフッ化物で構成するガラス「Ｋ―ＦＩＲ１００ＵＶ」を開発、製品化に成功した。特徴は超低分散性と高い透過率。この特徴を生かして医療用カメラレンズや高解像度マシンビジョンレンズ、ＵＶ（紫外線）領域の光学素子、光学フィルターへの応用を医療機器メーカーなどに提案する。 通常のガラス成分である二酸化ケイ素や酸化ホウ素などの酸化物を含まず、すべてフッ化物から成る。それにより超低分散性を表す。

色収差の度合いを示すアッベ数（逆分散率）は１０１。結晶性フッ化リチウムなど結晶性材料のほかにアッベ数１００を超える光学材料は珍しく、これまで１００を超えるガラス材料は製品化されていないという。アッベ数が大きいと屈折率分散が小さく、色のにじみが小さいため、色消し性能が期待できる。

旭硝子、京浜工場で新研究棟建設

旭硝子は１８日、京浜工場（横浜市鶴見区）内で新研究棟の建設を始めたと発表した。総投資額は約２００億円。２０１９年７月の完成を目指す。
現状、研究拠点は京浜工場の既存の研究棟と、中央研究所（横浜市神奈川区）の２カ所に分散している。このうち中央研究所の機能を京浜工場の新研究棟に移管。研究拠点を京浜工場１カ所に集約し、研究開発のスピード向上を図る。

出光、有機EL材料事業の新会社を中国に設立

　出光興産は2018年4月12日、有機EL材料事業に関する新会社を2018年度第1四半期に中国で設立すると発表した。今後成長が予想される中国市場をにらみ、生産拠点を構築する狙いだ。

　新会社の名称は「出光電子材料（中国）有限公司」。資本金は8000万人民元で、出光興産が100％出資を行う。生産拠点の敷地面積は約1万5000m2で、具体的な生産能力は需要に合わせ今後検討するとした。

　新会社を設立した経緯について同社は、中国政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として中国顧客による有機ELディスプレイ製造への投資が加速しており、「顧客に安定供給の責任を果たすべく、供給体制の早期整備が必要」と判断したためと説明する。

出光興産、平成30年度 知財功労賞 「特許庁長官表彰」を受賞

出光興産株式会社は、平成30年度「知財功労賞」において「特許庁長官表彰」を受賞しましたのでお知らせします。
知財功労賞とは経済産業省特許庁において知的財産権制度の発展等に貢献した個人及び企業等を表彰する制度です。
本日、平成30年度の受賞者が発表され、当社は知的財産権制度活用優良企業等表彰として「特許庁長官表彰」を受賞しました。 受賞のポイントは以下の通りです。

日立金属、電子材料事業増強へ90億円

　日立金属は約90億円を投じて、安来工場（島根県安来市）でつくる特殊鋼の生産能力を増強する。有機ＥＬパネル用部材や半導体の組み立てに使うリードフレームなどの電子材料の需要増加に対応する。有機ＥＬパネル用材料では2021年度までに生産能力を17年比約３倍に増やす。

　特殊鋼を加工する冷延圧延工程の建屋を拡張したり、広幅の圧延機や焼鈍炉などを導入する。設備は20年度上期に完成する予定。安来工場の稼働率が高止まりしていることから、設備増強が急務となっていた。