ＡＧＣ、紫外線劣化防ぐポリカシート開発

ＡＧＣは１３日、紫外線による劣化を防ぐためのフッ素樹脂コーティングを施したポリカーボネートシート「カーボグラスＬＦ」を開発したと発表した。強度の低下や変色を抑えられる。道路や鉄道の透明遮音壁やフェンスなど向けに、２０１９年から量産を始める。
被膜の弾性力により、浅い傷であれば時間の経過とともに傷跡がなだらかになる自己修復機能も備える。２―３年後に年間５億円の売上高を目指す。

Samsung、次世代折りたたみ式スマホに住友化学のフィルムを採用か

Samsungが早ければ11月に詳細を発表するとみられる次世代折りたたみ式スマートフォンに、住友化学が開発したポリイミドフィルムが採用される見通しです。韓国メディアが報じています。

現在市場に出回っているスマートフォンのほとんどが、ディスプレイ表面を覆う素材にガラスを採用しています。米Corningが提供するゴリラガラスはその代表的な例といえるでしょう。 しかしガラス素材は折り曲げにくく、Samsungが現在開発中の折りたたみ可能なスマートフォン「Galaxy F」(Galaxy Xとも)のディスプレイには不向きです。

そこで同社が注目したのが、透明度が高く丈夫で、ガラスに近い性能を持ちながら、自在に曲がるポリイミドフィルムです。

ＡＩによる有機分子の設計とその実験的検証に成功

理化学研究所（理研） 革新知能統合研究センター 分子情報科学チームの隅田 真人　特別研究員、津田 宏治　チームリーダー、物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点の石原 伸輔　主任研究員、田村 亮　主任研究員らの共同研究グループは、人工知能（ＡＩ）を用いて、所望の特性を持ちかつ合成可能な有機分子の設計に成功しました。

 本研究成果は、今後、有機エレクトロニクスなどにおける機能性分子の設計に貢献すると期待できます。 これまで、ＡＩによる有機分子の自動設計が行われてきましたが、多くの場合、設計された分子の構造が、自然界に存在する分子や過去に合成された分子とは大きく乖離していました。

そのため、それらの分子が安定に存在できるのか、また実際に合成できるのか、所望の特性を示すのかなどについてはよく分かっていませんでした。

「Gorilla Glass 6」が登場、2倍の落下耐性に

米コーニング（Corning）は、スマートフォンのディスプレイなどに用いられる強化ガラスの最新版「Gorilla Glass 6」を発表した。今後、数カ月以内に市場へ登場する。

　これまで60億台以上のデバイス、45社以上のメーカーに採用されてきたGorilla Glassシリーズの最新版である「Gorilla Glass 6」では、ユーザーが年平均7回、電話を落とすという調査を元に、性能向上に向け、新たな材料で開発・設計を進め、圧縮応力を高めた。

TPCマーケティングリサーチ(株)、有機ELディスプレイ材料市場について調査結果を発表

本調査は、最近注目されている有機EL材料を中心に、ディスプレイ関連材について実査・分析。合わせて、国内外の有機EL材料関連メーカー34社の研究開発、事業展開動向についても詳細にレポートしている。調査の結果、開発面では、燐光発光材料、熱活性遅延蛍光（TADF）、塗布印刷型材料等の実用化に向けた動きが活発化している。これら有機EL材料の市場規模は、2020年に3,500億円を超える見通し。

◆本調査は、有機ELディスプレイ材料としての発光材料、キャリア輸送材料などの有機材料を中心に、有機ELディスプレイに必要な基板、封止材、蒸着用メタルマスクなどの各種材料を調査した。また、国内、海外の主要企業34社を対象に、主要製品の展開状況、推進体制、材料供給関係及び今後についても調査・分析している。

モテックがインゴット生産停止、中国の太陽光補助削減で

太陽電池最大手、茂迪（モテック・インダストリーズ）は26日、中国政府による太陽光発電補助の大幅削減を受け、太陽電池用シリコンウエハー原料となるシリコンインゴットの南部科学工業園区（南科）工場での生産を停止したことを明かした。太陽電池関連製品の価格は軒並み下落しており、特にシリコンインゴットは既に原価割れだという。台湾の関連各社も減産など対応を迫られている。27日付経済日報などが報じた。

中国政府が１日に発表した太陽光発電補助を削減する内容の新政策を受け、今年の中国での太陽光発電設備の需要は25～35ギガワット（GW）へと、従来予想の49GWから３～５割減少し、世界需要は前年割れに陥ると予想されている。こうした中、中国メーカーは早くも、低価格で海外に投げ売りしているとされる。

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

有機ＥＬ材料の不純物、高速・高精度で解析 東陽テクニカが測定システム

東陽テクニカは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）やスマートウインドー向けの材料を高速・高精度に解析できる不純物イオン測定システム「ＬＴ１０００」を開発した。

同社の液晶ディスプレーの研究を生かし、不純物イオンの特性と定量評価を実施する。今秋めどに世界同時発売する。米国での価格は約１１００万円になる見込み。

住化、韓国・サムスンに折り畳み式スマホ向け ウインドーフィルム供給

住友化学の十倉雅和社長は３１日の経営戦略説明会で、韓国・サムスン電子が２０１９年に発売予定の折り畳み式スマートフォン向けにウインドーフィルムの採用が決まったと明らかにした。モバイル用有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル市場は「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で逆風が吹く。ただ、液晶にない最大の強みである柔軟性を生かした折り畳み式の登場は市場の起爆剤となりそうだ。
十倉社長は「ウインドーフィルムはほぼ準備できている。開発段階で性能はＯＫが出ていて、向こう（サムスン）に合わせて生産体制を整える」と語った。量産体制は最終工程を韓国子会社の東友ファインケムで、前の製造工程は国内工場などを活用する見通しだ。

メルク、液晶ディスプレイ50周年を記念し 新しい液晶単品材料を「SIDディスプレイ・ウィーク」で発表

サイエンスとテクノロジーの分野における世界有数の企業であるMerck（以下メルク）は5月14日、米国カリフォルニア州のロサンゼルス・コンベンションセンターで開催される「情報ディスプレイ学会（SID）ディスプレイ・ウィーク2018」で、「Power to the Pixel – 次世代ディスプレイ材料」をテーマに、幅広いディスプレイ・ソリューションのラインナップを展示します。

この展示会にて、メルクはLicristal(R)のサブブランドの新製品として、高性能液晶単品材料のXtraBright™（透過率向上）、XtraBoost™（品質と信頼性向上）、XtraBrilliant™（コントラスト向上）を発表します。

住田光学ガラス、フッ化物構成ガラス開発 超低分散で高透過率

住田光学ガラス（さいたま市）は、すべてフッ化物で構成するガラス「Ｋ―ＦＩＲ１００ＵＶ」を開発、製品化に成功した。特徴は超低分散性と高い透過率。この特徴を生かして医療用カメラレンズや高解像度マシンビジョンレンズ、ＵＶ（紫外線）領域の光学素子、光学フィルターへの応用を医療機器メーカーなどに提案する。 通常のガラス成分である二酸化ケイ素や酸化ホウ素などの酸化物を含まず、すべてフッ化物から成る。それにより超低分散性を表す。

色収差の度合いを示すアッベ数（逆分散率）は１０１。結晶性フッ化リチウムなど結晶性材料のほかにアッベ数１００を超える光学材料は珍しく、これまで１００を超えるガラス材料は製品化されていないという。アッベ数が大きいと屈折率分散が小さく、色のにじみが小さいため、色消し性能が期待できる。

旭硝子、京浜工場で新研究棟建設

旭硝子は１８日、京浜工場（横浜市鶴見区）内で新研究棟の建設を始めたと発表した。総投資額は約２００億円。２０１９年７月の完成を目指す。
現状、研究拠点は京浜工場の既存の研究棟と、中央研究所（横浜市神奈川区）の２カ所に分散している。このうち中央研究所の機能を京浜工場の新研究棟に移管。研究拠点を京浜工場１カ所に集約し、研究開発のスピード向上を図る。

出光、有機EL材料事業の新会社を中国に設立

　出光興産は2018年4月12日、有機EL材料事業に関する新会社を2018年度第1四半期に中国で設立すると発表した。今後成長が予想される中国市場をにらみ、生産拠点を構築する狙いだ。

　新会社の名称は「出光電子材料（中国）有限公司」。資本金は8000万人民元で、出光興産が100％出資を行う。生産拠点の敷地面積は約1万5000m2で、具体的な生産能力は需要に合わせ今後検討するとした。

　新会社を設立した経緯について同社は、中国政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として中国顧客による有機ELディスプレイ製造への投資が加速しており、「顧客に安定供給の責任を果たすべく、供給体制の早期整備が必要」と判断したためと説明する。

出光興産、平成30年度 知財功労賞 「特許庁長官表彰」を受賞

出光興産株式会社は、平成30年度「知財功労賞」において「特許庁長官表彰」を受賞しましたのでお知らせします。
知財功労賞とは経済産業省特許庁において知的財産権制度の発展等に貢献した個人及び企業等を表彰する制度です。
本日、平成30年度の受賞者が発表され、当社は知的財産権制度活用優良企業等表彰として「特許庁長官表彰」を受賞しました。 受賞のポイントは以下の通りです。

日立金属、電子材料事業増強へ90億円

　日立金属は約90億円を投じて、安来工場（島根県安来市）でつくる特殊鋼の生産能力を増強する。有機ＥＬパネル用部材や半導体の組み立てに使うリードフレームなどの電子材料の需要増加に対応する。有機ＥＬパネル用材料では2021年度までに生産能力を17年比約３倍に増やす。

　特殊鋼を加工する冷延圧延工程の建屋を拡張したり、広幅の圧延機や焼鈍炉などを導入する。設備は20年度上期に完成する予定。安来工場の稼働率が高止まりしていることから、設備増強が急務となっていた。

出光が成長事業の利益４０％へ 有機ＥＬなど拡大

出光興産は２８日、海外の潤滑油販売や次世代ディスプレー、有機ＥＬなど成長事業が営業利益に占める割合を平成４２年度に４０％に引き上げる目標を発表した。

３２年度まで３年間で１６００億円を投資し、潤滑油の海外販売拠点などを整備。電気自動車（ＥＶ）の普及や温暖化対策で、国内燃油販売と石油・石炭開発の主力３事業の市場が先細りする見込みの中、事業構造の転換を加速する。

　出光の２９年度の営業利益は原油価格の上昇などで前期比５２・３％増の２０６０億円となり、過去最高を更新する見通し。うち主力３事業が６割超を占め、成長事業は２割弱にとどまる。

厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス、日本板硝子が開発

日本板硝子は2018年3月8日、厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス「NSG TEC」を開発したことを発表した（ニュースリリース）。
CVD（Chemical Vapor Deposition：化学気相成長）技術により「オンライン」と呼ばれるフロートライン上のガラスに直接成膜する方法で、薄膜ガラス上に透明な導電性金属酸化物膜を成膜することに成功した。オンラインCVDで生産可能な「世界最薄」の透明導電膜付きガラスだという。

フルディスプレイ人気でCOF基板の品薄深刻

台湾の経済紙『工商時報』は2018年3月13日付で、スマートフォンやタブレット端末の新製品が大挙してフルディスプレイ型を採用することにより、パネル用ドライバICに必要な封止（パッケージング）で、「チップ・オン・グラス＝COG」から「チップ・オン・フィルム＝COF」への大規模な世代交代が起こるとした上で、COFのコア材料となるCOF基板の深刻な品薄を懸念した各社が生産能力の確保に走っていると報じた。

クラレ、液晶ディスプレー用フィルム材料を増産

クラレは19日、液晶ディスプレーの基幹部材に使うフィルムを増産すると発表した。100億円強を投じ、倉敷事業所（岡山県倉敷市）内に生産設備を増設する。
テレビやスマートフォン（スマホ）向けでは有機ELディスプレーも使われ始めているが、液晶も引き続き需要は安定していることから増強を決めた。

大日本印刷、赤羽工場跡地を105億円で売却

大日本印刷は13日、赤羽工場（東京・北）の跡地を売却すると発表した。売却先や売却額は非公表だが、27日に契約を締結して同日に土地や物件を引き渡す。
大日本印刷は2018年3月期決算に約105億円の譲渡益を特別利益として計上する。

大日本印刷は販売済みの壁紙製品がはがれる不具合があり、17年4～9月期で535億円の特別損失を計上していた。損失を埋め合わせるため、生産拠点の統廃合や遊休地の売却を進める方針を示していた。赤羽工場は出版物やチラシなど商業印刷を手がけていたが、構造改革の一環で17年に閉鎖していた。

日電硝の18年12月期、純利益26％減に のれん償却が響く

日本電気硝子は５日、2018年12月期の連結純利益が前期比26％減の200億円になるとの見通しを発表した。アナリスト予想の平均であるコンセンサスの267億円を大きく下回った。昨年買収した米子会社ののれん償却が利益を圧迫する。
　売上高は６％増の3000億円と見込む。テレビなどに使われる液晶パネル用の基板ガラスは需要の旺盛な中国で増産が寄与して販売が拡大するとみている。

展望２０１８／旭硝子社長・島村琢哉氏「新中計で成長にかじ」

―２０１８年の世界経済の見通しは。

「まず、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱問題以降、さまざまな混乱が予想されたが、政治は比較的落ち着き、１７年の世界経済は安定していた。１８年も安定成長は続くとみている。日本は景気回復の実感は少ないが、実際に荷物が動いているのは肌で感じる。工場の稼働も上がっており、本来あるべき姿に近づいている印象だ」

―良好な事業環境が続いています。

「１７年はガラス、電子、化学品と全般的に販売は堅調だった。ガラスは懸案だった欧州市場が回復し、汎用製品も品薄だ。０８年のリーマン・ショック以降、ガラスの製造設備を減らしており、欧州のタイトな需給状況は当面続きそうだ。液晶用ガラス基板は価格の下げ幅が縮小しつつあり、今後は出荷量も増えるのではないか」

東レ、韓国に1000億円投資の勝算 サムスン・ＬＧなど需要家集中、戦略の要に

東レが韓国への投資を加速している。1960年代から約4兆ウォン（約4000億円）の投資を積み上げてきたが、新たに1000億円を投じる構想だ。これによりグローバル戦略における同国の位置付けは高まる一方。半導体や車載電池など成長分野ではサムスン電子、LGグループなどが主導権を握っており、韓国は高機能素材に力を入れる東レに欠かせない市場だ。

東レと韓国の関係は1963年、韓国企業へのナイロン製造技術の供与までさかのぼる。99年にセハンと合弁で東レセハンを設立し、08年に同社を完全子会社化。10年に東レ・アドバンスト・マテリアルズ・コリアに改称した。

山形大、有機ＥＬを発光効率高く長寿命に 希少金属使わず

山形大学の城戸淳二教授と笹部久宏准教授は、希少金属（レアメタル）を使わなくても発光効率が高く長寿命の有機ＥＬ素子を開発した。緑色を出す素子では発光効率が1.5倍以上、寿命が４倍になり、レアメタルを含む実用品と同程度の性能を達成した。

数年後に他の色の素子でも技術を確立し、省エネで安い有機ＥＬディスプレーの実現に役立てる。 　山形大発ベンチャーのフラスク（山形県米沢市）と共同で開発した。
有機ＥＬの発光層に九州大学の安達千波矢教授が開発した特殊な材料を活用した。

有機電子光デバイス用高分子、新合成法を開発

筑波大学と物質・材料研究機構（NIMS）の共同研究グループは、有機電子光デバイス用高分子半導体を合成するための新しい合成技術を開発した。作製した高分子が、有機EL素子の発光材料として機能することも確認した。

有機分子膜の厚さ1000分の1に千葉大など

千葉大学大学院工学研究院の山田豊和准教授らの研究グループは、スマートフォン（スマホ）のディスプレーなどに用いる有機分子膜を従来の1000分の1以下の厚さに加工する技術を開発した。
より少ない電力で分子膜を作動させることができ、デジタル機器の省エネやコスト削減につながるという。

次世代有機ＥＬ材料、東京化成に製造委託、山形大発ＶＢ

山形大学発ベンチャーのフラスク（山形県米沢市）は、山形大や同社で開発した有機・無機半導体材料の製造を東京化成工業（東京・中央）に委託する契約を結んだ。高輝度・長寿命・省エネの次世代有機ＥＬ材料などの生産を委託する。
少量合成のサンプル提供から将来の量産化までを視野に入れた契約だ。

新赤色蛍光体開発 小糸製作所、安定した白色光実現

小糸製作所は、より自然光に近い発光が実現できる白色ＬＥＤ（発光ダイオード）用の新たな赤色蛍光体を開発したと発表した。 　
開発した新赤色蛍光体「フォルプ」は、リン酸フッ化物を母体とした結晶構造を持つ。紫の光を吸収し、高い変換効率で赤色の光を放つ。
従来の赤色蛍光体とは異なり、この過程で青や緑、黄色領域の可視光をほとんど吸収しないため、色ずれを起こさず安定した白色光が得られるという。

次世代有機EL材料を製造委託、山形大発VB

山形大学発ベンチャーのフラスク（山形県米沢市）は、山形大や同社で開発した有機・無機半導体材料の製造を東京化成工業（東京・中央）に委託する契約を結んだ。
高輝度・長寿命・省エネの次世代有機EL材料などの生産を委託する。少量合成のサンプル提供から将来の量産化までを視野に入れた契約だ。

パナソニック、プラズマの遺産で高性能断熱ガラス 技術転用

　パナソニックは５日、２枚のガラスを貼り合わせて内部を真空にした断熱ガラスを開発したと発表した。2013年に撤退したプラズマディスプレー用パネルの技術を転用し、厚さ６ミリメートルの薄型としては業界最高クラスの断熱性能を実現した。
ガラスの間の狭い空間に部材を取り付けたり、空気を遮断したりするといった共通の工程が多いことに着目した。まずは冷凍・冷蔵ショーケース向けに販売を始める。
プラズマパネルはガラス表面に透明電極の膜を張り付けた後に銀の電極や発光体など微細な部品を取り付ける。空気が入らないようにする封止材を端に塗布し、最後に空気を抜き内部を真空状態にする。

1兆分の1秒の時間分解能で液晶分子の動画を観測 - 岡山大ら

岡山大学らは12月1日、ディスプレイなど広く産業利用されている液晶分子について、これまでの概念を覆す新たな計測・解析手法を用いて、液晶分子に紫外線光を当て分子が動く様子を直接観察することに成功したと発表した。

同成果は、岡山大学大学院自然科学研究科(工)の羽田真毅 助教、林靖彦 教授、京都大学大学院理学研究科の齊藤尚平 准教授、筑波大学計算科学研究センターの重田育照 教授、九州大学大学院理学研究院の恩田健 教授らの共同研究グループによるもの。詳細は米国化学会雑誌「Journal of American Chemical Society」に掲載された。

九大の安達氏に仁科賞 有機ＥＬ研究開発に貢献

仁科記念財団（東京）は１０日、優れた物理学の研究者をたたえる本年度の仁科記念賞を、スマートフォンやテレビへの応用が注目される「有機ＥＬ」の研究開発に大きく貢献した、九州大の安達千波矢・最先端有機光エレクトロニクス研究センター長（５４）ら３人に贈ると発表した。

日東電工、今期純利益980億円に上方修正 有機ＥＬ向けの需要拡大

　日東電工は31日、2018年３月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比54％増の980億円になりそうだと発表した。従来予想（10％増の700億円）から上方修正した。
スマートフォン（スマホ）やタブレット型ＰＣなど液晶パネル向けの光学フィルムの好調な推移を反映した。

神戸製鋼、子会社コベルコ科研液晶画面向け金属材料検査データ書き換え

神戸製鋼所は１１日、アルミ・銅製品に加え、新たに鉄粉製品と子会社のコベルコ科研（神戸市）が手掛けている製品でも検査データを書き換えていたと発表した。
一連の改ざんについて経済産業省から詳しい調査を求められており、川崎博也会長兼社長が１２日午前に経産省を訪れ、多田明弘製造産業局長に経緯を報告する。



　

理研 太陽電池の新材料候補 スパコン「京」で発見

理化学研究所の研究チームは５日、スーパーコンピューター「京」を使いペロブスカイト太陽電池の新材料候補を発見したと発表した。マテリアルズ・インフォマティクスなどにより、１万を超える組み合わせの化合物の中から５１個の非鉛系材料を見つけ出した。
同電池材料は鉛化ハロゲン化合物が代表的だが、鉛による毒性の問題があった。

報道発表資料: 「京」でペロブスカイト太陽電池の新材料候補を発見... －膨大な数から適切な材料を効率よく探し出す－

旭硝子、来月に創立110周年記念展

旭硝子は１１月２０−２６日に東京都渋谷区の表参道ヒルズ本館で創立１１０周年記念展「ＦＥＥＬ！ＧＬＡＳＳ」を開催する。
イタリアのデザインイベント「ミラノサローネ」で２０１５−１７年に発表したガラスを使った作品を再構成して展示するほか、旭硝子が高度化してきたガラス生産技術の沿革も紹介する。
映像を投映できる高さ３メートルのガラスをせり立つ氷河に見立て何枚も交互に配置した作品は、実際に流した映像を作品内で見ることでガラスの持つ透過性や反射性を体験できる。

有機材料混ぜ「光源」開発 九大 レアメタル不要、コスト１／１０

九州大最先端有機光エレクトロニクス研究センターは、太陽光や照明の光のエネルギーを蓄えて、ゆっくりと光を放出する有機化合物を開発したと発表した。
非常誘導灯などに用いられ、材料に高価なレアメタル（希少金属）を使っている従来の「蓄光」よりも製造費は格段に抑えられ、医療分野など幅広い用途に活用できる可能性があるという。
安達千波矢センター長は「数年以内に実用化したい」としている。３日、英科学誌ネイチャー電子版に論文が掲載された。

どうなる? 2017年下期以降のディスプレイ部材の動向

IHS Markit Technologyディスプレイ部門の上席アナリストである宇野匡氏は、ディスプレイ部材市場の価格動向について「パネル価格がこの約一年半にわたって高止まりしており、部材価格の下落率もかなり落ち着いてきている」と述べた。
「ガラス基板は主要3社で世界のパネル投資をカバーしなければならない。2011年以降の価格下落により、現状の価格では単独での投資ですべてを賄える状況になく、特に中国市場においては、いかに有利な条件で政府やパネルメーカーの援助を引き出すかが鍵となる」とするように、中国での投資が最大の焦点となるとする。

豊橋技科大、複屈折性高い液晶材開発 光・電気特性の異方性向上

豊橋技術科学大学工学研究科の荒川優樹助教らは、光が通過したときに複数の光線に分けることができる「複屈折性」の高い液晶用材料を開発した。分極率の大きい硫黄を含むアルキルチオ基を液晶分子に導入することにより、光特性や電気特性の異方性を向上させた。また、硫黄の高度利用にもつながると期待される。

研究グループは、棒状にした液晶分子の末端部分に、アルキルチオ基を導入したところ、酸素の誘導体と比較して相転移温度が低く、屈折率の上昇度が大きくなることが分かった。

九大、液晶薄膜中で渦状の秩序構造が自発的に形成されることを実証

九州大学(九大)は8月29日、液晶の薄膜中においてハーフスカーミオンと呼ばれる渦状の秩序構造が自発的に形成されることを、理論的および実験的に実証したと発表した。

同成果は、九州大学大学院理学研究院 福田順一教授、ウクライナ国立科学アカデミー、リュブリャナ大学、ヨーゼフシュテファン研究所らの研究グループによるもので、8月28日付の英国科学誌「Nature Physics」オンライン版に掲載された。

液晶は、さまざまな秩序構造を自発的に形成することが知られており、物理学の興味深い研究対象となっている。一方、スカーミオンはさまざまな系で現れることが知られているが、近年特に強磁性体において現れるものが注目されていた。

旭硝子、社名変更でも気がかりなガラス事業

　旭硝子が2018年７月１日から社名を「ＡＧＣ」に変更する。世界的に認知されている企業ブランドと社名を統一する狙いだ。1907年の創立以来、社名から初めて「硝子（ガラス）」が外れるわけだが、足元のガラス事業の業績は、好調な化学品事業に比べていまひとつ。株価の重荷にもなっており、市場は動向を注視している。

　「『旭硝子』は慣れ親しんだ名前だが、色々なことをやっている会社として理解してもらう方が会社の将来のためによいのでないか」。島村琢哉社長は今月１日の記者会見で、社名変更の狙いを説明した。すでに化学品や電子部材、セラミックなど、ガラス以外にも幅広く事業を展開しているためだ。グローバル展開を加速するためにも、英語名のＡＧＣのほうが効率的とみる。

旭硝子、中国で液晶ガラス基板の製造窯を増設

旭硝子は24日、中国で液晶テレビなどに使うガラス基板の製造窯を増設すると発表した。広東省恵州市に同国で２つ目となる窯を新設する。投資額は約320億円。2018年末にも稼働し中国でのガラス基板の生産能力を年2000万平方メートル程度に倍増する。

中国では当面、テレビ向けを中心に液晶パネルは旺盛な需要が見込めるため、生産量を増やす。 　新設する窯では「11世代」と呼ぶサイズが約３メートル四方の世界最大級のガラス基板をつくる。生産能力は年1000万平方メートル程度とみられ、既存の窯とほぼ同じ規模だ。生産したガラス基板は別工場で研磨加工した後に、主に中国の液晶パネル大手、華星光電（ＣＳＯＴ）グループへ供給する。

東洋紡 有機ＥＬ用フィルム本格生産 ガラス代替

東洋紡は２３日、液晶に代わる次世代ディスプレーとして期待される有機ＥＬパネルの基板に使えるプラスチックフィルムの本格的な生産を始めると発表した。来年４月に生産販売を手がける合弁会社を設立。有機ＥＬの本格的な普及を見据え、２０２２年度に１００億円規模の売り上げを目指す。

保存

サムスン電子多発性硬化症職業病被害者、2審も勝訴

サムスン電子LCD工場で働いて多発性硬化症にかかったキム・ミソン氏が 1審に続いて2審でも労災を認められた。 ソウル高等法院(第1行政府、裁判長最上列)は7月25日、 サムスン電子(現サムスンディスプレー)のLCD生産ライン労働者だった キム・ミソン氏の多発性硬化症を労災と認定した。

液晶用光学フィルム 伸びる非ＴＡＣ系 ２１年にシェア４割

　液晶パネルの偏光フィルム材料市場が変化している。ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）の保護にはトリアセチルセルロース（ＴＡＣ）が一般的だったが、大画面・高精細化だけではなく、コストダウンニーズの高まりを受けアクリル系、シクロオレフィンポリマー（ＣＯＰ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）の採用が広まっている。

英調査会社によると、２０１２年以前はＴＡＣフィルムのシェアが９０％以上あったものの、液晶パネルの大型化・薄型化、オープンセル化などが進み、ＰＥＴを中心とした非ＴＡＣのシェアが高まっている。１７年には非ＴＡＣが２８％、２１年には４１％に拡大する見通し。

日電硝が中国向け液晶用基板ガラス増加で１７年１２月期業績予想を上方修正

日本電気硝子が、１７年１２月期の連結業績予想について、売上高を２６００億円から２６６０億円（前期比１１．１％増）へ、営業利益を２４０億円から３００億円（同５３．３％増）へ、純利益を１７０億円から２２０億円（同４．４倍）へ上方修正した。 　
上期業績が予想を上回る進捗となっていることに加えて、下期も中国における液晶ディスプレー用基板ガラスの増加やガラスファイバの底堅い需要が期待できる。また、価格の下落幅の縮小や工場の生産性改善、費用削減なども貢献するとしている。
 　なお、同時に発表した第２四半期累計（１～６月）決算は、売上高１３３２億６００万円（前年同期比１２．７％増）、営業利益１６２億６６００万円（同８６．７％増）、最終損益１２０億３８００万円の黒字（前年同期１２億７０００万円の赤字）だった。

勢い増す化学・素材各社の設備投資

　化学・素材各社の設備投資に対する積極的な姿勢が、より鮮明になってきた。大手１１社の２０１８年３月期の設備投資は約１兆２０００億円と、１兆円の大台に乗る見通し。好業績が続いた前期を、さらに約２割上回り過去最高に達する。構造改革にめどをつけた三井化学は６割強、三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）、信越化学工業、東レ、帝人は２―３割増やし、攻めの経営を加速する。

　設備投資に資源を存分に振り向けられるのは、各社が構造改革をほぼ終えたことが背景の一つ。三井化学はウレタン事業で工場再編や事業分離を行い、三菱ケミカルＨＤは高純度テレフタル酸の不採算地域の事業を売却。また帝人はシンガポールのポリカーボネート生産拠点を閉じた。構造的な赤字事業を整理したことで、収益を下押しする要因が少なくなってきた。

日本ゼオン ＳＩＳで超効率生産システム構築へ

　日本ゼオンは、人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、ＩＯＴ（モノのインターネット）などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場（岡山県倉敷市）で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー（ＳＩＳ）の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

勢い増す化学・素材各社の設備投資

化学・素材各社の設備投資に対する積極的な姿勢が、より鮮明になってきた。大手１１社の２０１８年３月期の設備投資は約１兆２０００億円と、１兆円の大台に乗る見通し。好業績が続いた前期を、さらに約２割上回り過去最高に達する。構造改革にめどをつけた三井化学は６割強、三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）、信越化学工業、東レ、帝人は２―３割増やし、攻めの経営を加速する。
　設備投資に資源を存分に振り向けられるのは、各社が構造改革をほぼ終えたことが背景の一つ。三井化学はウレタン事業で工場再編や事業分離を行い、三菱ケミカルＨＤは高純度テレフタル酸の不採算地域の事業を売却。また帝人はシンガポールのポリカーボネート生産拠点を閉じた。構造的な赤字事業を整理したことで、収益を下押しする要因が少なくなってきた。

芳香族ニトロ化合物のクロスカップリング反応 ～芳香族化合物の川上原料を直接用いる医農薬、有機材料の合成～

京都大学 大学院工学研究科の中尾 佳亮　教授、ヤダフ・ラム　博士、長岡 正宏　博士、柏原 美勇斗　博士前期課程学生、京都大学 福井謙一記念研究センターの榊 茂好　教授、ゾン・ロンリン　博士、および東ソー株式会社の宮崎 高則　主任研究員は、芳香族ニトロ化合物と有機ホウ素化合物をカップリングさせる画期的な新反応の開発に成功しました。
今回開発したこの手法によって、これまで鈴木ー宮浦クロスカップリング反応で用いられていた芳香族ハロゲン化物の代わりに、工業的にもより手に入り易い芳香族ニトロ化合物を用いることが初めて可能になりました。医薬、農薬、液晶、有機ＥＬ材料の効率的かつ安価な製造プロセスに応用されることが期待されます。

本研究成果は、２０１７年７月５日アメリカ化学会誌「Ｊｏｕｒｎａｌ　ｏｆ　ｔｈｅ　Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｓｏｃｉｅｔｙ」オンライン版に公開されました。

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