同社は長年、有機ELパネルの生産コスト低減を目指し、従来の蒸着法に替わる印刷法向け高分子材料を研究開発してきた。19年にJOLED(東京都千代田区)の中型パネルに採用され、今後供給量が拡大する見通し。また他メーカーとの間で、第8世代以上の大型パネル量産の共同開発が進展し、実証段階に入ったため、体制の強化を決めた。
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量子ドット材料(Quantum Dot=QD)の需要拡大が見込まれている。韓国のサムスンディスプレー(SDC)が忠清南道牙山キャンパスに2025年までに総額13.1兆ウォンを投資する計画を発表し、8.5世代(2200×2500mm)マザーガラスで当初月産3万枚の生産体制を整備して、次世代テレビ用パネル「QD-OLED」の量産を21年から開始するためだ。これに伴い、QDメーカーの動きも活発化しており、20年には応用範囲の拡大がさらに進みそうだ。
現在、QDメーカーとして最も大きな供給能力を持つと目されるのが米ナノシスだ。同社は19年7月、カリフォルニア州ミルピタスの本社工場で数百万ドルの投資を完了し、QDの年産能力を50t以上に倍増したと発表した。15年に年産能力を25tに拡大すると発表し、18年にこれを実現したが、テレビやモニター、タブレット向けなどに拡大する需要に対応するため新たな増産投資を進め、1300L以上の容量を持つ2階建ての反応炉を整備した。
高エネルギー加速器研究機構(KEK)と東京工業大学らの研究グループは2019年9月、あたかも水素のように振る舞う素粒子「ミュオン」を用い、微量の不純物水素が酸化物半導体「IGZO」の導電性に影響を与えるメカニズムの一端を解明したと発表した。
今回の研究は、KEK物質構造科学研究所の小嶋健児准教授(当時)、平石雅俊研究員、門野良典教授らと、東京工業大学科学技術創成研究院フロンティア材料研究所の井手啓介助教、神谷利夫教授、同大学元素戦略研究センターの松石聡准教授、細野秀雄栄誉教授らが共同で行った成果である。