シャープ、次世代LED事業に参画

シャープ は22日、高精細な映像を映し出せるマイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレーの事業化に向け、米国のイーラックス社が進める共同事業に参画する発表した。イーラックスは台湾などの3社と共同で、次世代技術のマイクロLEDディスプレーの開発などに取り組んでいる。　

有機EL超えの次世代ディスプレイに「iPodの生みの親」も出資

米アイダホ州に本拠を置くスタートアップ、Rohinni（ロヒンニ）は、大きさ25ミクロンのマイクロLEDを導電材料の上に数千個敷き詰めた「光る紙」を2014年に開発した。

「クレージーなテクノロジーだと思ったが、ビジネスとして成り立たせるには技術改良が必要だと感じた」とファデルは当時を振り返る。
 Rohinniは、半年をかけて2-3ミクロンの精度で1秒当たり400個の極小ダイオードを並べることができるロボットを開発し、ファデルから出資を得ることに成功した。ファデルは、元アップルの幹部で、iPodとiPhoneの生みの親として知られる。2013年に設立されたRohinniは、これまでにエンジェル投資家から総額1500万ドルを調達しており、ファデルは大株主の一人だ。

ドコモ、LEDで映像を表示しながら飛行する世界初「浮遊球体ドローンディスプレイ」

NTTドコモは、LEDを並べたフレームを高速回転させながら飛行するドローンを使い、全方位に映像を表示しながら飛ぶ「浮遊球体ドローンディスプレイ」を世界で初めて開発した。
4月29日から幕張メッセで開催される「ニコニコ超会議」の「NTT ULTRA FUTURE MUSEUM 2017」に出展し、会場内でデモ飛行する予定。2018年度の商用化を目指している。

深紫外LEDの光取り出し効率を驚異的に改善

現在、深紫外LEDの効率向上を阻害している最大の課題の1つは、極めて低い光取り出し効率である。これは透明な電極を形成することが困難であるという、発光エネルギーの高い深紫外LED特有の問題である。

この光取り出しの問題が主因となり、これまで極めて低い外部量子効率および出力しか得られていない。逆にいえば、深紫外LEDの効率向上に関して、96％もの部分が光取り出し効率の向上にかかっているといえる。この効率の問題を改善できれば、熱エネルギーに変換される割合も減少するため、出力はもちろん、素子寿命や信頼性についても大きく改善される。

NIMSとシャープ、液晶の色域を大幅拡大する8K向けLEDバックライト技術

国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)と、シャープ株式会社からなる研究チームは23日、8K解像度のTVに最適なLEDの試作に成功したと発表した。

　LEDを構成する緑色蛍光体の発色を改良することで、赤、緑、青の光の3原色の鮮やかさが向上。8K放送の目標色域である90%を達成し、現行の液晶TVと同じ蛍光体LED方式を使ったバックライトの実用化に目途が立ったという。



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白色LED市場調査レポートが発刊

株式会社データリソース（東京都港区）は総合技研株式会社が出版した調査レポート「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」の販売を開始いたしました。

総合技研株式会社が出版した「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」は、日本の白色LED市場を調査し、白色LEDデバイスのプレイヤ情報や市場予測、白色LED応用製品市場動向などを掲載しています。

[参考] 用語辞典「LED (Light Emitting Diode)」

多機能LEDヘッドランプ

メルセデス・ベンツは、多機能LEDヘッドランプ「デジタルライト」を2016年12月に発表した。
デジタルライトは、マイクロミラーを搭載、車載センサとの連携によって周囲の状況を的確に把握し、対向車や歩行者などを避けて照射するなど防眩対応した配光を行うことが可能となっている。

日本捲線工業、ＬＥＤ直管蛍光灯を開発−１０年間電源故障なしで連続使用

日本捲線工業（埼玉県所沢市）は、スイッチング電源を用いない方式の発光ダイオード（ＬＥＤ）直管蛍光灯を開発した。小型オートトランスとダイオードを核とした組み込み電源装置「ＥＶＤミニ電源＝写真」を用いることで、１０年間は電源の故障がなく連続して使用できるという。月内に発売し、初年度は数万本の販売を見込む。
ＥＶＤミニ電源は、絶縁のないオートトランスの機能を応用。磁力で電圧を変換し、ダイオードの整流機能でＬＥＤを光らせる仕組み。 「消費電力や肉眼で見た明るさについてはスイッチング電源式蛍光灯と同程度だが、構造や部品が単純なので、とにかく耐久性がある」（村井社長）という。高周波ノイズの発生がほとんどないのも大きな特徴だ。

拡大する中国LED照明市場

2015年のLED照明の中国出荷額は、YOY+30%の約5,000億円であった。
LED照明器具、LED電球、直管形LEDの全てのセグメントで数量・金額共に前年から大きく伸長している。
中国のLED照明需要は、徐々に都市部から郊外部へ広がりつつある。
また、これまでは道路灯など政府支援による公共分野が中心であったが、住宅や店舗といった民間需要も拡大しており、2016年以降も高成長が続く見込みである。
LED照明の普及が進む中、販売価格の急落により採算確保が困難になり、小規模なローカルメーカーが撤退するケースが出始めている。地場だけでなく海外からの新規参入も相次いでいることから、今後も中国LED照明市場は激しいシェア争いが続く見通しである。

群を抜いた高画質、ソニー「Z9D」の“魅せるHDR”

超高級4Kテレビが登場する。 　
それがソニー「Z9D」シリーズだ。試作機を何度かチェックする機会を得たが、観るたびにそのハイパフォーマンスぶりに感激させられている。Z9Dシリーズこそ、この秋もっとも注目すべき4K大画面液晶テレビであると断言できる。

基本画質性能がきわめて高く、さまざまなテスト信号を入力して他社製品と比較してみたが、ユニフォミティー（画面の均一性）やホワイトバランス、階調表現、SN比（ノイズの少なさ）など群を抜いてすばらしいのである。

マイクロＬＥＤ、エピスター・ＡＵＯが開発注力

発光ダイオード（ＬＥＤ）大手の晶元光電（エピスター）、液晶パネル大手の友達光電（ＡＵＯ）、群創光電（イノラックス）などがマイクロＬＥＤ（micro-LED）ディスプレイ開発に注力している。
アップルやソニーも注目しており、まず2018年にウエアラブル（装着型）端末に採用されると予想されている。
市場調査会社、集邦科技（トレンドフォース）傘下のＬＥＤインサイドは、大型の屋内ディスプレイまで全面的にマイクロＬＥＤに切り替われば、世界のＬＥＤ生産能力の５割を消化すると予測。充実したサプライチェーンを強みとする台湾メーカーが大きな恩恵を受けそうだ。14日付経済日報などが報じた。

豊田合成、９月末にＬＥＤ生産の佐賀工場を停止へ

　トヨタ自動車グループの豊田合成（愛知県清須市）は２６日、発光ダイオード（ＬＥＤ）を生産する佐賀工場（佐賀県武雄市）の稼働を、９月末で停止すると発表した。 　
愛知県稲沢市と千葉県市原市の別工場に生産拠点を集約し、事業の効率化を進める。佐賀工場の従業員１００人の雇用は維持し、福岡県で自動車部品を手掛ける２工場に配置転換する。 　
佐賀工場は、来年度内にも自動車部品事業に転用する予定という。

パナ、オフィスなど施設用ＬＥＤ照明の生産能力増強 前年度比３０％増、５００万台以上に

パナソニックは１４日、オフィスなどの施設用発光ダイオード（ＬＥＤ）照明器具の生産能力を増強する方針を明らかにした。生産拠点の新潟工場（新潟県燕市）へ１１億円を投じて設備の自動化などを進め、平成２８年度の生産能力を前年度比３０％増の５００万台以上に引き上げる。

LED電球の市場・技術動向

LED電球の2015年国内出荷は、YOY-1%の約2,870万個であった。国内のLED電球市場は、ボリュームゾーンの40～60Wクラスの白熱電球はLED電球への置換えが一巡しており、電球型蛍光灯やハロゲン球などの置換えが
需要を下支えしている。
LED電球メーカー各社は、「高演色」や「広配光」を課題に、新製品の開発に取り組んでいる。
高演色は以前から強く求められているポイントであるが、肝心のLEDの高演色化が遅れていたため、電球としての製品化に二の足を踏む状況にあった。

ソニーの新LEDディスプレイ「CLEDIS」日本初披露。新たな大画面・高画質へ

ソニー ビジネスソリューションは16日、映像制作業界関係者向けの新製品内見会を開催し、微細なLED素子を使うディスプレイ技術「CLEDIS」を用いた新方式のディスプレイシステムを国内初披露した。

CLEDISは、2012年に開発発表した「Crystal LED Display」の技術をベースに、大画面が求められる用途に向けて提案するスケーラブルなディスプレイシステム。画面表面にRGBの微細なLED素子を配置した画素を、画素毎に駆動させる自発光のディスプレイ方式を採用。光源サイズを0.003mm2と微細化し、画面表面の黒点が占める割合を99%以上に高め、素子の広配光性能などと組み合わせることで、高コントラスト、広視野角、広色域の映像表現を可能とする。動画応答性能にも優れており、最大120fpsのフレームレートで表示できる。

中村修二が青の次に求めた色 ＬＥＤ、競争軸は「光の質」

オフィスなどの省エネルギー対策の切り札、LED（発光ダイオード）照明の性能が向上している。メーカーの競争軸は今や、色味や機能性といった「光の質」に広がっている。 　「なぜ省エネでトップを目指さないんだ」。アイリスオーヤマの開発会議で、大山健太郎社長が檄（げき）を飛ばした。矛先はLED開発部だ。今から2～3年前、他社がLED照明の省エネ性能を一段と引き上げた。「それまでは省エネよりもコスト削減を優先していた」と同部電源設計課の宮島隆浩リーダーは振り返る。

　「省エネに加え、空間の快適さを両立するLED照明を追求している。明るさの“質”を高め、空間の価値創出を目標に技術を開発している」とパナソニック エコソリューションズ社ライティング事業部R&Dセンター企画部の野呂浩史部長は話す。LEDチップの性能向上と、量産による価格下落を背景とする省エネや価格の競争から距離を置く戦略だ。

高環境耐性LEDの開発

化学工場や発電施設、水泳プール施設など、特殊な環境下にある施設向けの照明は、雰囲気中の腐食要素への耐性が求められる。

次世代光源として普及が進む白色LEDにおいても、腐食に強い金メッキを採用したリードフレームや、筐体材料や封止材などの最適化など、化学耐性向上に対する開発が進められている。

ロームがアイリスオーヤマにライティング事業を譲渡

ロームは2016年3月31日、ライティング事業をアイリスオーヤマに譲渡することを発表した。

正式な譲渡日は2016年5月31日を予定している。ロームが譲渡するのは、LED照明器具や照明システムを扱うライティング事業部門と子会社のアグレッドである。

紫外線LED

UV（紫外線）硬化印刷には電球や直管型ランプなど従来型の光源が広く採用されているが、ここ数年、UV-LEDの採用が増加しつつある。

これまでUV-LEDには、発光効率やパッケージ材料の耐UV化などの課題があった。課題解決のための技術開発、特に封止材や光学レンズなどは材料メーカーへの依存度が高く、LEDメーカーは材料メーカーとの連携が必須になっている。

ＬＥＤリサイクルに道 ハリタ金属・アイリス・法政大

家電リサイクルなどを手掛けるハリタ金属（富山県高岡市）は25日、アイリスオーヤマ（仙台市）や法政大学と共同で、使用済み発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を回収してリサイクルする仕組みを確立したと発表した。
同社によると、業界で初めての取り組み。既に試験運用を始めており、2016年度中の実用化を目指す。企業などの環境への意識が高まる中、資源の有効利用につなげる。

Nichia unveils 0.3t LED devices for use in backlighting smartphones

日亜(Nichia)は0.3mm厚のLEDを公表した。
2016年2Qに生産開始、同年下半期に発表される新iPhoneに採用されるとみられる。
LEDはAMOLEDとの競争にさらされているが、日亜としては完全にAMOLEDに取って代られることはないと見ている。LEDの性能改善(厚さ・性能)により十分AMOLEDにも対抗できるとしている。(概約)

Japan-based Nichia has debuted 0.3t LED devices with thickness of only 0.3mm and brightness of 15lm for smartphone backlighting applications.

電力小売の全面自由化

2016年4月からの電力小売全面自由化に伴い、一般家庭でLED照明やHEMSなど節電設備の導入が加速することが期待されている。
PPS ※ に登録している東芝は、マンション業者などを対象にLED照明や太陽光パネルなど自社の省エネ・節電製品を組み合わせた売電事業を開始する。照明大手ではパナソニックもPPSに登録しており、LED照明を含む節電設備と合わせて電力小売事業を進める見通しである。
国内のLED照明市場が飽和傾向にある中、電力の小売全面自由化による需要喚起が期待される。

※ PPS : Power Producer and Supplier／特定規模電気事業者

照明向け高効率LED開発・豊田合成

2016年2月29日、豊田合成は照明用高効率LEDを発表した。
LEDチップとパッケージ材料を改良することにより、照明市場において標準といえる3mm角のパッケージサイズで200lm/Wの発光効率を実現した。
また、熱硬化性樹脂材料を採用することによって、耐熱性と耐ガス性を向上させている。

ＬＥＤ照明をリサイクル アイリスオーヤマが仕組み確立

　アイリスオーヤマ（仙台市）は家電リサイクルなどを手掛けるハリタ金属（富山県高岡市）や法政大学と協力し、発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を回収、リサイクルする仕組みを確立した。アルミニウムや銅、鉛などを細かく選別し、再生原料とする。

　企業や官庁では蛍光灯からＬＥＤ照明への切り替えや、旧型から高効率製品への更新が急速に進んでいる。一方で再資源化は遅れており、課題となっていた。リサイクルを可能にして、市場拡大に弾みをつける。

日亜化学工業、液晶TVメーカーに対する米国での特許侵害訴訟提起

日亜化学工業は下記のように米国の液晶TVメーカーに対して特許権に対する侵害差止および損害賠償を求める訴訟をおこした。

2016年3月23日、日亜化学工業株式会社(以下、「日亜」という)は、米国の液晶TVメーカーを被告として、日亜が保有する特許権に対する侵害差止および損害賠償を求める訴訟を、米国カリフォルニア州中部地区連邦地方裁判所に提起いたしました。訴状において、日亜はLEDに関する特許4件(米国特許第7,855,092号、米国特許第7,901,959号、米国特許第7,915,631号、米国特許第8,309,375号)の特許侵害を主張しております。
日亜は、今後も日亜の特許及びその他知的財産権を保護するために、いかなる企業に対しても、全世界において適切な措置を講じ続ける所存です。

照明向けCSP-LED開発

2016年2月12日、日亜化学工業は新型のCSP-LEDを発表した。
CSP-LEDは、従来のLEDチップの製造工程とは異なり、ボンディングワイヤーによる内部配線は行わず、ウエハの状態で配線・端子の形成、封止を行いパッケージ化する技術である。半導体のパッケージ方法として実績が高い技術であるが、LEDチップ製造においても応用が進められている。

スリーエムジャパン−看板向け直管型ＬＥＤ照明

スリーエムジャパンの看板向け直管型発光ダイオード（ＬＥＤ）照明「ＥＧシリーズ」が好調だ。大阪・天神橋筋商店街が袖看板１７０基の刷新に採用したほか、４０ワット蛍光灯と同等サイズにしたロングモデルは発売後１カ月で２カ月分の販売目標を突破。切り替えニーズを捕捉している。
例えば６０００ミリ×６００ミリメートルの看板の場合、４０ワット蛍光灯５本を２列配置する。ロングモデルは側面の５本で同程度の明るさを引き出せ、消費電力は蛍光灯比５６％減の１３５ワットに抑えられる。

豊田合成 世界初、完全密閉構造のガラス封止紫外線ＬＥＤを開発

豊田合成は３月７日、ＬＥＤの新製品として、世界で初めて完全密閉構造の「ガラス封止紫外線ＬＥＤ（ＵＶ―ＬＥＤ）」を開発したと発表した。
　同製品は、従来から同社が有する「ガラス封止パッケージ」技術を紫外線ＬＥＤにも応用し、ＬＥＤチップを空気中のガスや水分による影響を受けないようにガラスで完全密閉した製品。温度１００℃の高温度や、温度85℃湿度85％の高温高湿度といった様々な環境下でも高い信頼性を維持できるのが特徴。

青色ＬＥＤのパイオニア企業 豊田合成社長・宮﨑直樹インタビュー

昨年６月、豊田合成の取締役社長に就任した宮﨑直樹氏。トヨタグループ唯一の高分子メーカーで、青色ＬＥＤのパイオニア企業でもある同社を舵取りして半年。宮﨑社長に、足元の課題や今後の戦略等について尋ねた。

当社の事業はグローバルで順調に拡大しているが、ものづくりの基本たる安全や品質、納期の面で、より強固な基盤を築き､持続的な成長に繋げていきたいと考えている。 　
そこで、年頭に、基本に立ち返り「足腰の強化」を図ろうと、号令をかけたところだ。

進化するLEDと有機ELの総合展「LED NEXT STAGE 2016（第6回）」

進化するLEDと有機ELの総合展「LED NEXT STAGE 2016（第6回）」を3月8日（火）から11日（金）までの4日間、東京ビッグサイトで開催します。快適な街づくりや店づくりに欠かせないLEDと有機ELの最新製品・空間演出事例や、照明の性能を向上させる関連製品を多数紹介します。
今回のテーマは「ヒカリ＋αで拡がるLEDの可能性」。様々な波長制御が可能なLEDの特性を活かした新たな付加価値を提案、未来の街づくり・店づくりに関する情報が満載です。

⇒　公式サイト "LED NEXT STAGE 2016"
 

標準LEDの開発、産総研と日亜化学

2016年2月2日、国立研究開発法人 産業技術総合研究所（産総研）と日亜化学工業は、共同で可視光全域の波長をカバーした世界初の標準LEDを開発したことを発表した。
LED照明市場が拡大する一方、LEDメーカーや照明メーカーは独自の尺度で光源開発を進めており、エネルギー効率や色に関する性能をユーザーに正しく知らせるための指標が求められていた。
今回開発された標準LEDは、中心波長が異なる複数のLEDチップと蛍光体が採用されており、可視光の波長領域（380~780nm）全体で十分な光強度を有している。

自動車向けLED照明の動向

自動車照明は、搭載箇所によって白熱電球、ハロゲンランプ、HIDランプなど様々な種類の光源が使い分けられているが、最近はLEDがヘッドランプからリアランプ、インテリアまで幅広く採用されている。

LEDの採用は、快適性や視認性などの面で多くのメリットがある。さらに、LED照明は配光パターンを動的に制御することが可能であることから、車両・走行情報を周りに伝える機能などによる安全性の向上が期待される。

また、自動車メーカーにとって、設計の自由度が高い点もLEDの大きなメリットとなっている。

海外照明メーカーの動向

海外の大手照明メーカーが、照明事業の再編を進めている。
世界最大手の照明メーカーであるPhilipsは、LEDを手がけるLumiledsと同社の自動車照明部門を、投資会社へ売却することを決定した。
さらに同社はOLED照明ビジネスを米国のOLEDパネル製造会社であるOLEDWorksへ譲渡している。今後は照明部門全体の分社化を計画するなど、急ピッチで照明事業の再編を進める。

国内LED照明市場の総括と2016年の展望

2015年の国内LED照明市場は、YOY-2%の約3,660億円となる見通しである。
セグメント別では、LED照明器具が数量、金額共に堅調に推移しているのに対して、LED電球と直管形LEDランプは継続的な低価格化により金額規模の縮小が続いている。
こうした中、照明メーカー各社は「高演色」や「照明制御」といったキーワードを軸に、新たな付加価値を生み出す製品の開発に取り組んでいる。
照明用高演色LEDの開発に加えて無線通信やセンシング技術との連携が求められることから、照明メーカーはLEDメーカー、半導体・電子部品メーカーなどとの関係性を強化することが求められる。

高光束COB LED、シチズン電子開発

シチズン電子は、70,000ルーメン (lm) を超える世界最高クラスの大光量LEDを開発した。
本製品「CLU550」は、アルミ基板に直接LED素子を実装する「COA（チップ・オン・アルミ）パッケージ工法」を採用することにより、従来製品に比べて光量を2割ほど高めている。またLEDチップの高密度実装技術を極めることで、同一面積に実装できる素子を45％程度増加させている。

自動車外装向けLED

エンブレムやバンパーなど自動車の外装部品にイルミネーションを採用するケースが増えている。イルミネーションは自動車装飾の差別化に繋がる製品であり、純正品やディーラーオプション品を中心に採用が進められている。アフターパーツとしての需要も高く、カー用品店での販売も好調である。
自動車のエンブレムにLEDによる色加飾を行うエンブレムイルミネーションは、ハイブリッドカーが青色LEDを採用してエコカーのイメージを高めることに成功している。最近はグリル一体型バンパーでも、青色LEDを用いたイルミネーションが採用されている。

直管形LEDランプの動向

2014年の直管形LEDランプの国内需要は、YOY4%減となる約1,470万本であった。
直管形LEDランプは、省エネ対策を急ぐオフィスや公共施設を中心に高成長を続けていたが、2014年頃から頭打ち傾向を示しており、2015年も前年割れが見込まれる。
直管形LEDランプの成長が鈍化した要因の1つが、LEDモジュール一体型ベースライトの台頭である。

クラレ ＬＥＤ照明用導光板 光の出射方向を制御

クラレは17日、光の出射方向を制御できる日本初の異方出射導光板を開発したと発表した。発光ダイオード（ＬＥＤ）照明に用いると、必要な方向を集中的に明るくできるほか、導光板自体も薄いため、効率的なスペースの活用やデザイン性の高い空間設計が可能になる。
来月１日開設される西条中央病院（愛媛県）の新病棟に採用されたのを皮切りに、照明メーカーに販路を拡大。５年後に導光板として10億円の販売を目指す。ホテルや美術館、博物館、店舗、飲食店などの用途を想定する。
 

国宝をより美しく、京都・平等院にパナソニックのLEDを400台納入

パナソニック エコソリューションズは、京都府・平等院の博物館「平等院ミュージアム鳳翔館」に、LED照明器具約400台を納入した。LED照明を導入することで、赤外線などによる文化財の損傷を低減するほか、国宝が持つ本来の表情や色合いを美しく照らし出し、新しい照明空間を創造するという。

　

平等院は、藤原頼通が永承7年(1052年)に創建した寺院で、1994年には「古都京都の文化財」として世界遺産に登録された。鳳翔館は、平等院に伝わるさまざまな宝物類を保存、展示するための博物館。2001年に開館し、国宝の「梵鐘」や「鳳凰」、「雲中供養菩薩像」などが公開されている。

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エバーライトジャパン、京都本社内に開発・設計拠点を新設－ＬＥＤ開発を迅速化

エバーライトジャパン（京都市山科区、四方秀明社長）は、１１月１日に開発・設計拠点の「デザインセンター」を本社内に新設する。集積回路（ＩＣ）を組み込んだＬＥＤ部品を国内で迅速に開発し、ＬＥＤの販売増につなげる。高い品質や特性のほか、台湾で量産するＬＥＤのコスト競争力も訴求する。
本社が入居するオフィスビルに一部屋を増やし、デザインセンターを設ける。ＩＣの開発経験が長い技術者５人を中途採用し、配属する。技術者は顧客に密着してＩＣの知見も生かし、ＬＥＤ部品をいち早く開発。主に電子機器に組み込むセンサー用途を想定し、赤外線ＬＥＤの開発から着手する。

東芝、白色ＬＥＤ事業から撤退へ リストラを加速

不正会計の温床となった不採算事業の改革を進めている東芝が、赤字が続いていた白色ＬＥＤ事業からの撤退を検討していることが２７日、わかった。画像センサー事業のソニーへの売却とあわせ、リストラを加速させる。
　東芝の半導体部門は収益の最大の柱だが、記憶媒体に使われるフラッシュメモリー事業以外は、赤字体質。不正会計がはびこった部門の一つになっていた。
　東芝はこれまで、白色ＬＥＤ事業は成長が見込めるとして数年前から注力してきたが、後発組でもあり、苦戦が続いていた。生産拠点がある加賀東芝エレクトロニクス（石川県能美市）や豊前東芝エレクトロニクス（福岡県豊前市）を縮小し、メモリー事業に経営資源を集める。

中国 ＬＥＤ照明器具業界、広東省で赤字のＬＥＤ照明メーカーが増加

２９日に「中国軽工業網」から得た情報によると、中国国家統計局が２６００余社の企業の関係データをまとめて統計した結果、２０１５年上半期（１－６月）、全国から見て、赤字が出た照明器具メーカーは５７９社と全体の２２．１８％を占めた。
赤字が出た企業の地域分布から見て、赤字が出た企業が最も集中している５つの地域は順に浙江省、広東省、江蘇省、上海市と福建省だ。そのうち、赤字が出た企業数が最も多のは浙江省で、全体の３８．５１％を占め、２位は広東省で赤字が出た企業は全体の３０％ほどを占め、両者は合計で６８％を超えた。

[翻訳記事] 中国産主流LEDの今年単価が50～60%下落

台湾LEDメーカーによると、現在中国で主流である2835パッケージタイプのLEDは供給過剰になっており今年すでに単価が50～60%下落している模様だ。
非常に速いスビートで投資を続け供給能力を増やしてきている結果だ。
MLS、Guangzhou Hongli Opto-Electricといったメーカーはさらに投資を続ける。
LEDを採用している製品単価の下落もLEDデバイスの単価を押し下げる要因となっている。
LEDライト管で価格競争が起こっている。フィリップス、Cree、EcoSmartといった著名メーカーのLED電球も国際市場での単価が低下してきている。
結果として台湾メーカーの今年前半の出荷量が15～17%低下している。

(...以上　英文記事--次ページ--の概略です)

エピスター115人追加削減、中国勢台頭が影響、供給過剰深刻化

発光ダイオード（ＬＥＤ）最大手、晶元光電（エピスター）は業務縮小のため、新竹科学工業園区（竹科）工場の従業員76人を解雇する。竹科管理局が明らかにした。傘下のフォルモサ・エピタキシーの龍潭工場（桃園市）、平鎮工場（同市）でも計39人を解雇するとみられ、17日に南部科学工業園区（南科）工場で解雇した65人と合わせ、総従業員の約３%に当たる180人を削減する。中国の「紅色サプライチェーン」台頭で、台湾ＬＥＤ業界は事業に深刻な影響が出ているようだ。18日付経済日報が報じた。
　エピスターは竹科のＮ１、Ｎ２、Ｎ３工場および竹科竹南園区のＮ６工場で、３段階に分けて人員削減を進める。削減対象は処長、協理など中上級幹部に及ぶとされる。南科工場では下はアシスタントエンジニアから上は協理まで解雇されたもようだ。エピスターは人員削減計画数や対象者の職位については明かさなかった。

中村修二が指摘する、現行の白色LEDが抱える課題

 「青色LEDを利用した白色LEDはいずれなくなるのではないか」――。
　こう語るのは、青色LEDの開発で2014年のノーベル物理学賞を受賞した、米University of California Santa Barbara校（UCSB） 教授の中村修二氏である。2015年7月に開催したセミナー「GaNが起こすエネルギー革命」での講演の中で語った。

パナソニック、３０年度に蛍光灯照明器具から完全撤退 ＬＥＤへの転換期

　パナソニックは、昭和２６年から続けていた蛍光灯照明器具の生産から平成３０年度中に完全に撤退する。住宅用照明器具については２７年度中に生産を終え、省エネ性で優る発光ダイオード（ＬＥＤ）向けにすべて切り替える方針だ。国内照明市場でシェアトップのパナソニックが撤退することで、半世紀以上にわたって家庭やオフィスを照らしてきた蛍光灯のあかりが、その役目を終えようとしている。（藤原直樹）

　パナソニックが照明事業に参入したのは、白熱電球の生産を始めた旧松下電器産業時代の昭和１１年。２５年に初代の蛍光灯を開発して、２６年に生産を開始した。２７年には、つり下げられたひもを引っ張ることで照明をつけたり消したりするプル式の蛍光灯照明器具を発売して、利便性が大きく向上した。

　その後も製品の進化は続き、発色をよくした「パルック蛍光灯」や電気の直流を交流に変換する「インバーター」を搭載した照明器具を発売するなど、常に蛍光灯の市場をリードしてきた。
現在、照明は省エネ性能に優れたＬＥＤへの転換期を迎えている。

ミネベアがLED照明市場に参入

精密部品大手のミネベアは、2015年7月15日に新型LED照明器具「SALIOT ( Smart Adjustable Light for IoT ) 」を量産・販売すると発表した。
「SALIOT」は、発光ダイオードとレンズの距離をモータで制御することで、光の照射域や角度を調整することが可能となっている。さらに通常の照明器具は手作業で配光角度を変更する必要があるが、「SALIOT」は無線技術を応用して、スマートフォンなどで配光角や明るさなどを制御することが可能である。

ノーベル賞受賞の中村修二さん理想のＬＥＤ語る 神戸大で講演会

２０１４年にノーベル物理学賞を受けた、カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授の中村修二さんが１４日、神戸市灘区六甲台町の神戸大学で講演した。大学関係者や学生ら約４５０人に、青色発光ダイオード（ＬＥＤ）開発やその後の仕事について語った。
　中村さんは、受賞の報道などで「量産化や商品化に携わった」と紹介されたとし、「そんなことで（ノーベル賞を）もらえるはずがない」と一蹴。自身が取り組んできた青色ＬＥＤの開発を詳しく説明した。

シチズン電子、高さ０．３５ｍｍの反射枠付き側面発光型多色ＬＥＤをサンプル出荷

シチズン電子（山梨県富士吉田市、郷田義弘社長）は、高さ０・３５ミリメートルで業界最薄級の反射枠付き側面発光型多色ＬＥＤ「ＣＬ―４２６シリーズ」のサンプル出荷を７月に開始する。急速に進むスマートフォンの薄型化などに対応し、競争力強化につなげる。また、ウエアラブル端末など、新たな市場の開拓も見据える。

ＬＥＤ素子と電極をつなげるワイヤの引き回しを改良して、従来比２２％の薄型化を可能にした。「反射枠付きの側面発光型では世界最薄」（オプトデバイス部）としている。素子の配置最適化などによって、縦横寸法も同４５％縮小。スマホ、ウエアラブル端末などの薄型化、小型化に寄与する。

LED向け蛍光体、主要特許の期間切れで企業競争に激しさ

LEDに用いる蛍光体（以下、LED蛍光体）は、これまでほぼ20年間、LEDを赤色や黄色、そして青色や緑色、さらに白色に発光させるためのカギとなる要素であり続けてきた。蛍光体材料がなければ、LED市場は現在のようには決して成長できなかっただろうし、LEDが一般照明に用いられることもなかったはずだ。 　しかし時代は変わってきている。その主な理由は、重要な特許の有効期間が終わりを迎えつつあることだ。

主なLED蛍光体であるYAG（イットリウム・アルミニウム・ガーネット）蛍光体の特許が2017年から失効し始めるのに伴い、中国の大手LEDメーカーは、海外市場に今よりも簡単に進出できるようになるとみられる。そして、Yuji社やGrirem社、YT Shield社、Illuma社、そしてSunfor社といった企業が市場を拡大し、YAGのコモディティー化をさらに進めることになるだろう。