0.1秒で無段階調光可能 中国「WEICUE」が新たな超薄型液晶フィルム開発

フィルム液晶技術を手掛けるベンチャー企業、深セン市唯酷光電（SHENZHEN WEICUE OPTOELECTRONICS、以下WEICUE）が超薄型の無段階調光液晶フィルムを開発した。わずか0.1秒で自在に明るさを変化させられる画期的な技術で、このほどベンチャーキャピタルからシリーズA投資として約1億円を調達、製品のマーケティングに充てる。

WEICUEはすでに高明度液晶手書き黒板をヒットさせており、今回の資金調達をテコにさらなる成長を目指す。 WEICUEは2014年に設立され、主にフレキシブル液晶ディスプレイや液晶調光フィルムの開発・製造を手掛けてきた。主な製品には高明度液晶黒板や自動調光サングラスなどのアイウエア、自動車ガラス用無段階調光フィルムなどがある。

特に高明度液晶手書き黒板は人気商品で、現在、シャオミ（小米）や京東集団（JD.com）など大手企業とのタイアップにより月間1000万台以上を売り上げている。書かれた文字や絵をワンクリックで消去でき、環境にも目にも優しいという特徴がある。本体は、筐体（きょうたい）とPCBA（プリント回路基板アセンブリ）およびフィルム液晶ディスプレイで構成されている。

九州ナノテックの技術がトヨタ新型車に採用

大分県日出町の九州ナノテック光学が開発した技術「液晶調光フィルム」がトヨタの新型車のパノラマルーフに採用されました。

九州ナノテック光学の馬場潤一社長らが県庁を訪れ自社で開発した液晶調光フィルムが１７日発売されたトヨタの新型ハリアーのパノラマルーフに採用されたことを報告しました。

液晶調光フィルムは交流電圧を加えることで液晶粒子の向きを整列させ反対側が透けて見える仕組みです。パノラマルーフはこの特殊なフィルムで強い日差しを瞬時で防ぐことができます。

広瀬知事はトヨタ初となったこの技術を称え「様々な分野に活用し発展してほしい」とエールを贈りました。

コニカミノルタ 総合光学フィルムメーカーへ変貌

コニカミノルタの偏光子保護フィルム事業が好調だ。従来のトリアセチルセルロース（ＴＡＣ）フィルムが樹脂フィルムの非ＴＡＣ勢に押されるなか、同社もアクリル、シクロオレフィンポリマー（ＣＯＰ）の両フィルム事業に参入。

大型パネル市場の面積成長は3年後で頭打ちに

　調査会社Informa（旧IHS Markit）によると、新型コロナウイルスによる中国での旧正月の延長や工場封鎖対応により、ディスプレー工場のみならず、それに付随するコンポーネント、素材、給水、給電、バックエンドモジュールといったサプライチェーンや設備協力会社も影響を受け、中国国内のパネル工場すべてに影響が及ぶという。

　同国の2月のパネル工場稼働率は平常時に比べて10～15%低下し、工場によっては20%低下もあると予測。また、工場の作業員不足や部材不足により、液晶モジュールコンポーネントが最も不足し、さらに、人員不足による新規パネル工場の立ち上げの遅延も発生すると見ている。

　大型パネル（テレビ）市場は、中国の10.5世代（10.5G）の稼働による生産過剰で、19年夏ごろから調整が入ったものの、年末～年明けには需給が締まり、緩やかな右肩上がりのカーブを描き始めていた。19年度の低迷期を抜け、20年度からは微小ながら台数ベースでの成長も見込まれていたが、新型コロナウイルスで水を差されたかたちとなった。

　大型パネルは、10.5G工場の新設・稼働開始により、面積ベースでの成長を促進し、19年の平均インチサイズは45インチ程度になった。10.5Gすべてが稼働する22～23年ごろまでは拡大する見通しだが、以降は面積成長も鈍化すると見られており、平均サイズの拡大も50インチ程度が上限と言われている。そして、面積ベースの成長は部材や材料の採用にダイレクトに響くことから、これが鈍化する2～3年後には、材料メーカー内での淘汰が始まるとも囁かれている。

挑戦する企業／住友化学 挑戦の風土づくり

全員を適正体格指数（ＢＭＩ）１８・５―２４・９に―。住友化学が働き方改革推進のためにまとめた「すみか『こうします』宣言」には、かなり踏み込んだ項目もある。人によっては厳しいが、目標を明確にし、一人ひとりの行動を促す狙い。取締役専務執行役員の新沼宏は「これが“岩田イズム”だと思う」と話す。

同宣言は、社長の岩田圭一が２０１９年４月の社長就任後、肝いりで始めた。１９年１１月の第１弾のワークライフバランス宣言に始まり、第５弾まで月に一つずつ発表。労働組合や健康保険組合との共同宣言としたのも特徴だ。「会社は本気。皆で挑戦する風土をつくりたい」と新沼は語る。

今後、少子高齢化やグローバル化などが加速し、働く環境は大きく変わる。一人ひとりが成長しなければ、乗り越えられない危機感がある。

フィルム好調で増益に 東洋紡の４～12月期

東洋紡の20年３月期第３四半期連結決算は、売上高が２４８０億１８００万円で前年同期比０・８％減、営業利益は１５９億６８００万円で同４・１％増、経常利益は１３４億３９００万円で同６・１％増、四半期純利益は58億８１００万円（前年同期は３億円の損失）となった。

　セグメントのうち、フィルム・機能樹脂事業は、売上高が１１４３億円で同３・５％減、営業利益は１２０億円で同18・１％増。フィルム事業が好調に推移し、減収増益となった。

フィルム事業では、包装用フィルムは、環境に配慮した製品の販売が好調だった。工業用フィルムは、セラミックコンデンサ用離型フィルムが電子関連部品の生産調整の影響を受けたが、液晶偏光子保護フィルムは生産性を向上し、大手偏光板メーカー向けの販売を順調に拡大した。

東レの4-12月期 中国経済減速の影響で減収減益

東レは10日、2019年度第3四半期（4-12月期）の連結業績を発表した。売上高は7％減の1兆6814億円、営業利益7％減の1045億円、経常利益9％減の1010億円、純利益19％減の662億円だった。

　炭素繊維複合材料事業、ライフサイエンス事業は堅調だったが、繊維や機能化成品は中国経済減速の影響を受け、またエンジニアリング子会社の出荷が減少するなど全体では減収減益となった。

　セグメント別に見ると、繊維事業は売上高10％減の6822億円、営業利益21％減の479億円。国内では、衣料や産業用途ともに総じて荷動きが低調に推移した。海外では、米中貿易摩擦の長期化と中国経済減速により各用途で市況低迷の影響を受けた。縫製品やテキスタイルなどの衣料用途のほか、欧州・中国の自動車関連用途や中国の衛材用途などの需要が低調に推移した。

東洋紡、フィルム深化 ＴＦＳの中・高級品技術融合

東洋紡は、２０１９年に帝人から買収した子会社、東洋紡フイルムソリューション（ＴＦＳ、東京都中央区）とのシナジーを最大化し、フィルム事業のさらなる深化を図る。東洋紡の強みであるハイエンド向け製品に、帝人が得意としているミドルゾーンを低コストで製造する技術を融合することによるコスト削減や新製品の開発など推し進める。２１年度をめどにＴＦＳの売上高を買収以前比約１５％増の３００億円に引き上げる。

ＴＦＳが強みとするポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルムに、東洋紡の色むらを抑えることができる液晶ディスプレー向け超複屈折フィルム「コスモシャインＳＲＦ」の技術を応用した新製品を開発する方針。

東レ ナノ積層技術で正面透過・斜め反射フィルムを創出

　東レは29日、正面からの光はガラスのように透過し、斜めからの光は鏡のように反射する世界初の光学機能を備えたフィルム「PICASUS（ピカサス）VT」を創出したと発表した。

　従来の材料では不可能だった機能により、市場拡大が見込まれるAR（拡張現実）やMR（複合現実）用途でのHMD（ヘッドマウントディスプレイ）やHUD（ヘッドアップディスプレイ）向けや、のぞき見防止フィルム、ディスプレイ用フィルムなどへの展開が期待できる。

　一般的な光学材料では、透明なガラスやプラスチックのように正面・斜めいずれの方向から入射した光もほぼ透過する素材や、金属膜のようにいずれの方向からも入射した光を反射する素材がある。一方、正面からの光は高い透過率で透過し、斜めからの光は高反射するといった光の指向性をコントロールできる光学素材はこれまでなかった。

自動運転時代に流行る曲面ディスプレイに適用可！東レ、導電材料で発表

東レ株式会社は2019年7月31日までに、自動運転時代に需要が高まるとみられる車載向け曲面ディスプレイにも適用可能な「メタルメッシュ型感光性導電材料」の量産販売を開始したと発表した。

画面の大型化や曲面化に対応している感光性導電材料で、東レの透明ポリイミドをフィルム基板として組み合わせることで、曲面ディスプレイへの適用が可能になるという。

自動運転時代に曲面ディスプレイの需要が高まるとされる理由は、車内空間のデザイン度が増し、ドライバーにとっての従来の運転時間が「自由時間」に変わることから、インフォテインメント向けのディスプレイが車内で多く用いられるようになると考えられていることにある。

ジオマテックが「蛾の目」フィルムの販売強化－スマホ偏重から脱却へ

タッチパネルに欠かせない薄膜技術を強みとするジオマテックは、新開発の高機能フィルムを収益の柱に成長させる方針だ。主要顧客でスマートフォン用液晶パネルを生産するジャパンディスプレイとシャープ向けの売上高が全体の３割に偏る収益構造からの脱却を目指す。

　　松崎建太郎社長（42）はインタビューで、光を反射しない蛾の目（モスアイ）に似た凹凸構造で、撥水性にも優れた「モスアイフィルム」の販売を強化する意向を示した。その上で、今後は「液晶のような大きい産業にぶら下がることは想定しないマーケティング、営業、技術開発活動をしないといけない」と述べた。

LRフィルム、耐擦傷性／反射率を約7倍も改善

大日本印刷（DNP）は2019年5月、反射率が低く擦り傷にも強い反射防止（LR）フィルムを開発したと発表した。2020年から発売する予定で、タッチ機能付ディスプレイなどの用途に向ける。

　開発したLRフィルムは、反射率が0.3％でスチールウール試験による耐擦傷性は1500gを達成した。従来製品は、反射率が0.1％で耐擦傷性は700gとなっており、耐擦傷性／反射率で比較すると、開発品は約7倍も特性が改善されたことになる。

豊田通商 世界初の液晶調光フィルム技術を持つベンチャーに出資

　豊田通商はこのほど、高機能液晶調光フィルムの開発、製造、販売を行う九州ナノテック光学の株式を、大分ベンチャーキャピタルから取得すると発表した。第三者割当増資を引き受け、同社に35.28％出資し、豊田通商から3人の取締役を派遣した。

　九州ナノテック光学は、これまで国や大分県からの支援を受け、世界で初となるリバースモードフィルムの量産化技術をはじめとするさまざまな液晶調光フィルムの研究開発に注力。他社にない機能として、液晶調合から製造に至るまでの研究・開発リソースを保有しており、顧客のニーズに合わせた液晶材料の開発と構成材料の選定を行っている。

独自の液晶調光フィルム技術 ナノテック社 豊田通商が出資

液晶調光フィルムの製造販売「九州ナノテック光学」の独自技術に着目し、トヨタグループ総合商社の豊田通商（名古屋市）は２０日、ナノテックに出資し、取締役３人を派遣したと発表した。ナノテック第２位の大株主となる。自動車のガラスや建材用品などで需要が高まるフィルムの量産体制構築、新事業分野への展開を支援する。豊田通商のネットワークを活用した販路拡大が期待される。

　豊田通商が２７日までにナノテックの第三者割当増資を引き受ける他、投資会社大分ベンチャーキャピタル（大分市）が保有する株式も買い取り、発行済み株式の３５・２８％を取得する。取得額は非開示。今月１日付で豊田通商とグループ会社から取締役３人（常勤１、非常勤２）、品質管理の責任者１人を派遣した。

日本ゼオン 位相差フィルムで大河内記念技術賞を受賞

　日本ゼオンはこのほど、液晶ディスプレイ用位相差フィルムの生産技術開発による産業発展への功績が評価され、大河内記念会から大河内記念技術賞を受賞することが決まったと発表した。3月26日に、東京都千代田区の日本工業倶楽部で開催される贈賞式で表彰される予定。

　同社が開発した液晶ディスプレイ用位相差フィルム「ゼオノアフィルム」は、熱可塑性プラスチック（シクロオレフィンポリマー）を原料とする光学用フィルム。液晶ディスプレイはさまざまな機能を持った各種フィルムの集合体だが、ゼオノアフィルムは主に位相差フィルムなど、偏光板の部材として使われる。

　今回の評価対象となったのは、独自の加工技術でシクロオレフィンポリマーをフィルム化する「溶融押出法」と、フィルムの分子を一定方向に配向させる「逐次2軸延伸」「斜め延伸」などの延伸技術。

ＡＧＣ、紫外線劣化防ぐポリカシート開発

ＡＧＣは１３日、紫外線による劣化を防ぐためのフッ素樹脂コーティングを施したポリカーボネートシート「カーボグラスＬＦ」を開発したと発表した。強度の低下や変色を抑えられる。道路や鉄道の透明遮音壁やフェンスなど向けに、２０１９年から量産を始める。
被膜の弾性力により、浅い傷であれば時間の経過とともに傷跡がなだらかになる自己修復機能も備える。２―３年後に年間５億円の売上高を目指す。

インタビュー／日東電工社長・高崎秀雄氏 折りたたみ有機ＥＬ照準

アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」など有力メーカーのスマートフォン向けに部品・部材を供給するメーカーは、成長への勢いがある。一方、２０１７年度に期待された有機ＥＬパネル搭載のスマホが市場で苦戦し、１８年度は“液晶回帰”が起きるなど、需要を見通すのは難しい。ディスプレーの中核部材である偏光板で高シェアを持つ日東電工の高崎秀雄社長に、不透明な時代の事業戦略を聞いた。

―流行が移ろいやすい、スマホ用ディスプレーの現状をどう見ていますか。

「普及のきざしのあった有機ＥＬはまだ高コストで、供給体制も不安定なため、液晶へ“一時避難”が起きた。これにより業績が浮き沈みする企業もあるが、当社は液晶、有機ＥＬのどちらでも構わない。技術的に成熟したといわれる液晶でも、パネルの中にカメラが設置されるようになっており、偏光板を切り抜く当社の加工技術が生きている」

2018/4/25 - 4/28 TILS 台湾国際ライティング見本市

開催期間：2018/4/25 - 4/28
会場：台北世界貿易センター１館

TILS 台湾国際ライティング科学技術展は、照明機材に関する展示会です。
最新のLED技術をはじめ、家庭用・店舗用・工業用の各種照明器具、製造設備、測光機器などが出展されます。
昨年は４日間の会期に、約12000人の来場者を記録しました。

詳細については主催公式ページをご覧ください。
・2018年 台灣國際照明科技展
 

東洋紡、液晶用フィルムの生産を倍増100億円投資 愛知県の工場に新棟

東洋紡は27日、犬山工場（愛知県犬山市）で液晶用フィルムを増産すると発表した。生産量は現在の2倍になる。投資額は100億円。2020年5月の稼働を目指す。東洋紡が生産する液晶用フィルムはポリエステル製で耐久性があり、光の屈折による色むらが発生しないのが特徴。液晶ディスプレーの大型化に伴い、引き合いが強くなっている。

 生産しているのは液晶用の超複屈折フィルム（SRF）で、液晶パネルの偏光板に使われる。現在は犬山工場と敦賀事業所（福井県敦賀市）のそれぞれ1ラインで生産している。今回の増産では、犬山工場に新棟を建設した上で1ライン増設し、合計3ラインにする。

クラレ、液晶ディスプレー用フィルム材料を増産

クラレは19日、液晶ディスプレーの基幹部材に使うフィルムを増産すると発表した。100億円強を投じ、倉敷事業所（岡山県倉敷市）内に生産設備を増設する。
テレビやスマートフォン（スマホ）向けでは有機ELディスプレーも使われ始めているが、液晶も引き続き需要は安定していることから増強を決めた。

帝人、フィルム増産−高機能品シフト、収益底上げ

帝人はフィルム事業で高機能品の増産や生産の効率化に乗り出す。２０１８年中に国内工場で高付加価値品のポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルムを２０％増産するほか、海外でも機能性のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム製品の生産を増やす。
設備を改修し、生産品目の切り替え時間を短縮する。投資額は１０億円。新興国の台頭で苦戦が続き利幅が薄い汎用品の縮小や撤退を進めてきたが、今後は利幅の厚い機能製品を増やして収益力を底上げする。
 

帝人、液晶用白色フィルム撤退 付加価値品へシフト

帝人は液晶ディスプレー用の白色フィルムから撤退する。２０１９年３月末をめどに、基幹部品のバックライト反射板に使用する白色ポリエステルフィルムの生産を停止する。最盛期の１０年頃は世界首位となる約４０％のシェアだったが、ディスプレー価格が下がり、近年は中国メーカーの攻勢にさらされ生産を大幅に減らしていた。

設備を付加価値品の離型フィルムなどに振り向け、苦戦する事業収益の改善につなげる。 主力拠点の宇都宮事業所（宇都宮市）で生産を段階的に減らし、１９年３月中には供給を終える計画だ。顧客にも既に意向を伝えており、顧客も別の調達先の選定を進めている。

日東電工、ＴＶ向け偏光板事業を変革−技術料で稼ぐ

日東電工が液晶テレビ向け偏光板事業の変革を進めている。偏光板の生産技術供与などで技術料を稼ぐ事業モデルに転換するほか、中国での生産にも踏み切る。液晶テレビの中核部材である偏光板は同社の柱だったが、価格下落が止まらず、先行きは厳しい。そこで製品を売るだけでなく、虎の子の技術を他社に付与したりするなどして着実に利益を得る。

２０１７年１１月、日東電工は中国杭州市の杭州錦江集団などに偏光板の生産技術を供与する契約を結んだ。期間は最大５年間で、技術料は同１５０億円になる。また１７年春から、偏光板を液晶パネルに高精度に貼り合わせる独自手法の特許も競合他社に供与した。高度な技術を提供し特許料で稼ぐ狙いだ。

液晶、明るくても見やすくポラテクノなど、消費電力も抑制

ポラテクノは屋外など明るい環境下でも視認性に優れた液晶ディスプレーを共同開発したと発表した。液晶ディスプレーはテレビやスマートフォン（スマホ）などに広く使われており、今回の新技術では従来製品より消費電力も抑えられる。

液晶ディスプレー会社などに製品化を促し、同社は部材の偏光フィルムを売り込む計画。2020年の製品化を目指す。 開発は東北大学の研究グループと共同で手掛けた。新技術は液晶をガラス基板で封入した「液晶セル」に偏光フィルムを組み込んだ構造。これまでは液晶セルに偏光フィルムを張り合わせた構造が一般的だった。

日東電工、有機ＥＬ部材けん引 関西の高利益率企業 秘訣を聞く

2018年に創業100周年を迎える日東電工。18年３月期の連結営業利益（国際会計基準）は前期比46％増え、過去最高になる見通しだ。スマートフォン（スマホ）の画面向けフィルム部材が業績をけん引し、「次の100年」を見据えて自動車関連の分野にも力を入れる。高崎秀雄社長に戦略を聞いた。

――17年４～９月期の売上高営業利益率は16.0％と、前年同期から7.7ポイント改善しました。

　「ディスプレー関連部材が好調だ。今年は、液晶が主流だったスマホに有機ＥＬのモデルが本格投入された。有機ＥＬでは液晶以上にタッチセンサー用フィルムや粘着シートなど多様な部材が必要だ。それらの６～７割を我々が占めている」

　――液晶での強みを有機ＥＬでも生かせるか懸念する声もありました。

分子の屈伸運動で円偏光の回転方向制御に成功 3D有機ELディスプレイの製造コスト削減に期待

近畿大学理工学部（大阪府東大阪市）応用化学科の准教授 今井喜胤（いまいよしたね）らの研究グループは、映画館などで3D立体映像を映し出す際に使われる、「円偏光」を発するCPL※1 発光体において、分子の屈伸運動を利用して円偏光の左右回転方向を制御することに世界で初めて成功しました。

このたび、本件に関する論文が、アメリカの学術出版社Wileyが発刊する雑誌「ChemistrySelect」に、平成29年（2017年）11月13日（月）にWEB掲載されました。
※1　CPL…Circular Polarized Luminescence　円偏光発光

車用次世代ディスプレー開発 セーレン、自動運転にらむ

　セーレンは車の自動運転や電気自動車（ＥＶ）の普及を見据え、計器などが鮮明に見えるタッチパネル式の運転席用ディスプレーなど新たな内装材の開発に着手した。
背もたれなどを操作する金属と繊維を組み合わせたシートも開発、車体の軽量化による性能アップにつなげる。2025年～30年をめどに自動車メーカー向けに量産することを目指す。
10月25日から11月５日まで東京ビッグサイト（東京・江東）で開催中の東京モーターショーで次世代ディスプレー「Ｖ―コックピット」を公開した。最大の特長は画像の鮮明さだ。パネルの裏側にあるモニターや計器類がパネルに映っているように見える。コンピューターを使った独自の染色技術「ビスコテックス」で着色した特殊なフィルムをパネルに貼り付けることで実現した。

大日本印刷、車載ディスプレイ用視野角制御フィルムを拡充

大日本印刷は、フロントガラスへの車載ディスプレイからの光の映りこみを防ぎ、運転席からの視認性を高め、車内デザイン設計の自由度や次世代カーナビゲーションシステムにも対応する「車載ディスプレイ用視野角制御フィルム」の各種バリエーションを発表した。 　
同社の「車載ディスプレイ用視野角制御フィルム」は、カーナビゲーションシステムなどの夜間におけるフロントガラスへの映り込みを防ぐことから、これまで国内外の自動車メーカーなどに採用されている。

東レ、フィルム特許侵害で中国メーカーを再提訴

23日、中国の化学メーカー寧波長陽科技社を相手取り、パソコン用液晶モニターなどの反射板に使うフィルムの関連技術が侵害されているとして、フィルムの製造販売の差し止めと損害賠償を求めて中国の裁判所に提訴したと発表した。

東洋紡、ディスプレー向け高耐熱フィルムで長瀬産業と製販会社設立

東洋紡は２３日、熱による膨張の割合がガラス並みに低い高耐熱性ポリイミドフィルム「ゼノマックス」の生産と販売を行う新会社を、長瀬産業と共同で設立すると発表した。２０１８年４月に設立する。約３０億円を投じ、東洋紡の敦賀事業所（福井県敦賀市）に工場を建設する。１８年１０月に稼働し、従業員は約４０人を予定。

日東電工 男性提訴へ 交通事故で障害、復職認めず

交通事故で身体障害を負った後に会社が復職を認めなかったのは不当だとして、電子部品大手「日東電工」（大阪市、東証１部）の元主任研究員の男性（４３）＝神戸市＝が１７日、同社に社員としての地位確認と慰謝料１００万円などを求めて大阪地裁に提訴する。

　訴状によると、男性は１９９９年に入社し、広島県尾道市内の事業所で製品開発などを担当。２０１４年、バイクの運転中に事故に遭い、首を骨折。下半身まひで身体障害者１級となり、現在は車いすで生活している。

液晶用光学フィルム 伸びる非ＴＡＣ系 ２１年にシェア４割

　液晶パネルの偏光フィルム材料市場が変化している。ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）の保護にはトリアセチルセルロース（ＴＡＣ）が一般的だったが、大画面・高精細化だけではなく、コストダウンニーズの高まりを受けアクリル系、シクロオレフィンポリマー（ＣＯＰ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）の採用が広まっている。

英調査会社によると、２０１２年以前はＴＡＣフィルムのシェアが９０％以上あったものの、液晶パネルの大型化・薄型化、オープンセル化などが進み、ＰＥＴを中心とした非ＴＡＣのシェアが高まっている。１７年には非ＴＡＣが２８％、２１年には４１％に拡大する見通し。

日本ゼオン ＳＩＳで超効率生産システム構築へ

　日本ゼオンは、人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、ＩＯＴ（モノのインターネット）などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場（岡山県倉敷市）で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー（ＳＩＳ）の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

天皇陛下 「光学フィルム」開発の化学メーカー「日本ゼオン」視察

天皇陛下は７日、川崎市で、スマートフォンやテレビの液晶画面に使われるフィルムなどを開発している化学メーカー「日本ゼオン」を視察されました。

天皇陛下は、先端技術の開発を行っている首都圏の企業をほぼ毎年、視察していて、７日は東京に本社を置く中堅化学メーカーの川崎市の工場を訪問されました。

ここでは、スマートフォンやテレビの画面の液晶パネルに使われる「光学フィルム」と呼ばれる製品を開発していて、天皇陛下は、品質向上のための試験を行う実験装置などをご覧になりました。

液晶パネルの勝ち組・日東電工 髙﨑社長、ＥＬ時代「今より受注伸ばせる」

スマートフォンなどで有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルが浸透し、液晶パネルから置き換えが進みつつある。こうした変化は産業構造の転換を促し、部材メーカー間でオセロ風ゲームさながらのシェア逆転劇が起こり得る。偏光板で高いシェアを持つなど液晶パネルの勝ち組だった日東電工はどう立ち向かうのか。髙﨑秀雄社長に聞いた。

―有機ＥＬは構造がシンプルです。液晶よりパネル１台当たりに搭載される光学フィルムの枚数が減り、減収要因となりませんか。

「偏光板などの機能性フィルムが液晶パネルの１０枚から有機ＥＬパネルで５枚に減るのは事実だ。一方、タッチパネルが従来の構造に戻るので、フィルム型タッチセンサーが再び採用される好機だ。当社の総合力を生かし、（指からの圧力の強さを測る）フォースセンサーやＯＣＡ（光学性透明粘着剤）なども受注できれば、今より２０―２５％受注を伸ばせる可能性もある。変化はチャンスだ」

東レ、液晶ＴＶフィルム特許侵害で中国企業を提訴

　東レは液晶テレビの反射板に使うフィルムの関連技術を巡り、中国の化学メーカー「寧波長陽科技社」に製造販売の差し止めと損害賠償を求め、25日付で中国の裁判所に提訴した。賠償額は１億円と少額だが、日本製品や技術の模倣が氾濫する中国で早めに法的手段をとることで、他の中国メーカーをけん制する狙いもあるとみられる。

日本ゼオン 日本ゼオン、４カ年中計策定−２０年度売上高５０００億円超に

日本ゼオンは２０２０年度に売上高を５０００億円以上（１７年度予想は２９００億円）とする４カ年の中期経営計画を策定した。住友化学と事業統合した低燃費タイヤ用合成ゴムや有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー向け光学フィルム、リチウムイオン二次電池向けバインダーなど既存事業を拡大し、２１００億円以上を上積みする。
田中公章社長は「成長の主戦場は海外。社内外の強みを組み合わせてソリューションを提供し、同時に次のタネを育てる。“まずやってみる”という組織風土を醸成したい」と意気込みを示した。

フルラミネーションディスプレイ

スマートフォンやタブレットなどの製品は、ディスプレイの視認性を高める目的で、タッチパネルとディスプレイの間に光学材料を充填する「フルラミネーション構造」を採用している。
この光学材料には、シート状の光学粘着剤であるOCA（Optical Clear Adhesive）、もしくは樹脂状の接着剤であるOCR（Optical Clear Resin）が採用される。当初はOCAが主流であったが、LCDメーカーがOCR用貼合装置の導入を進めたため、最近はOCRの採用比率が上昇している。
市場拡大が期待されるフレキシブルOLEDでは、光学材料の特性を設定し直す必要があるが、細かい条件設定が不要なOCAの方が扱いやすいことから、フレキシブルOLED向けではOCAが主流となる可能性が高い。

リケンテクノス 光学フィルムで攻勢 １８年度売上高 ４０ 億円へ

　リケンテクノスは、光学分野におけるガラス代替フィルムとして立ち上げた「ＲＥＰＴＹ　ＤＣ１００」シリーズの展開を拡大する。
高硬度かつ防眩機能を組み合わせた業界初の商品がモバイル関連で実績化しているほか、業務用タブレットにも採用されている。

反射防止フィルムの動向

ハイエンドTVを中心に、TV用パネルの表面フィルムの仕様に変化が生じている。

これまでTV用パネルの表面処理はAG（Anti-Glare）が主流であったが、2016年から韓国パネルメーカーがAG層の上にLR（Low-Reflection）を塗布したAG-LRフィルムの採用を増やしている。

富士フイルム ＦＰＤ材料で領域開拓

　富士フイルムは、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）材料事業で新領域の取り込みを加速する。今秋、北米メーカーが発売する有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）搭載のスマートフォンに複数のタッチパネル材料、光学補償フィルムの採用が決まった。
液晶テレビ向けには収縮を抑えるＴＡＣ（トリアセチルセルロース）フィルムを開発、今冬発売のモデルに採用される予定。３年後にＴＡＣ以外の売上比率を３５％まで高める。

光配向技術の光学フィルムへの応用

液晶配向膜の形成において光配向プロセスの実用化が進む中で、位相差フィルムでも紫外線照射による配向制御が応用されている。位相差材料を塗布した基材に紫外線照射・露光を行うことで製造される位相差フィルムは、通常の延伸フィルムでは難しい光学特性の制御が可能になる。

透明導電性フィルムの新技術

産業技術総合研究所、東京大学、山形大学および田中貴金属工業は、金属配線の新技術「スーパーナップ（SuPR-NaP）法」を開発したと発表した。
この技術は、UV照射を行った基材表面上に、銀ナノインクを化学吸着させ、掃引することで配線形成を行う。実用化開発に参加した田中貴金属工業は、2017年1月より同技術を用いたタッチセンサのサンプル出荷を予定している。
タッチパネル市場では、様々な透明導電性フィルムが市場投入されてきたが、ITOフィルムの牙城を崩すには至っていない。ただし、折り曲げ可能なフレキブルディスプレイでは、ITO以外の導電材料を用いたタッチパネル開発が進められている。

日本合成化学、ＯＰＬフィルムの能力２割増強

日本合成化学工業は液晶ディスプレーに使う偏光フィルム向け主要部材「ＯＰＬフィルム」の生産能力を増強する。大垣工場（岐阜県大垣市）に７番目のラインを新設し、生産能力を現状比約２割高める。投資額は８０億円。２０１７年７―９月期の完成を目指す。

日本合成、次の成長の柱は「腎臓」 脱・液晶銘柄へ

「腎臓病」は隠れた投資テーマだ。人工透析装置を手掛けている東レや日機装、透析薬を製造している扶桑薬品工業などが該当する。この分野に最近参入を決めたのが、化学メーカーの日本合成化学工業だ。

日合成は2018年夏をめどに最大50億円を投じて、透析液原料の酢酸ナトリウムの生産能力を５割引き上げる。大垣工場（岐阜県大垣市）に新たな建屋を増設する。血液透析が必要な腎臓病患者は国内に約32万人おり、年6000人程度のペースで増えている。

　16年３月期の連結売上高は1080億円（前期比３％増）、純利益は過去最高の95億円（43％増）を見込んでいる。液晶パネルの偏光板向けフィルムと、食品包装用フィルムという２つの事業で利益の大半を稼いでいる。

デクセリアルズ 蛍光体シート品揃え強化 高色域･高輝度両立も

　デクセリアルズは、蛍光体シートのラインアップを強化する。
硫化物緑色蛍光体と赤色蛍光体を使用した「ＲＧシート」に加え、マゼンタＬＥＤと組み合わせることで液晶ディスプレイの高色域と高輝度を両立できる「Ｇシート」を開発、３月までの発売を目指す。
両シートの持つ色域特性などを生かし、ＬＥＤバックライト用途のなかでも医療分野などで需要増が見込まれる４Ｋ・８Ｋモニターなどへの展開を想定している。

日本ゼオン 中計達成へ社内改革 高機能材料など強み磨く

　日本ゼオンの田中公章社長は29日、記者会見を開き、中期経営計画「ＳＺ―20　ＰｈａｓｅII（2014―16年度）」の進捗を説明した。
足下の経営環境について「合成ゴムの市況は悪く、油価など多くの指標が不透明な中にある」と懸念を示し、「環境が変わるなかで中計の一番の狙いは社内を変えていくこと。改革改善を進め、会社の仕組みや風土を変えなければ、計画の達成は実現できない」と強調した。
また中計の基本戦略は「エラストマーと高機能材料の強みを磨くこと」と述べた。

TV用表面処理の動向

LCDTVの表面処理は、防眩性を表す指標であるヘイズ値が小さいAG（ Anti-Glare ）処理が大半を占めていた。
しかしながら、4K UHDTVの一部では、大画面・高画質の特性を活かすため、AG層の上に反射防止層を塗布したAGAR構成が採用され始めている。

クラレ ＬＥＤ照明用導光板 光の出射方向を制御

クラレは17日、光の出射方向を制御できる日本初の異方出射導光板を開発したと発表した。発光ダイオード（ＬＥＤ）照明に用いると、必要な方向を集中的に明るくできるほか、導光板自体も薄いため、効率的なスペースの活用やデザイン性の高い空間設計が可能になる。
来月１日開設される西条中央病院（愛媛県）の新病棟に採用されたのを皮切りに、照明メーカーに販路を拡大。５年後に導光板として10億円の販売を目指す。ホテルや美術館、博物館、店舗、飲食店などの用途を想定する。
 

日東電工、品川にInnovation Centerを開設

日東電工は2015年11月2日、顧客と共にイノベーションを創出するための「Innovation Center」を、東京・品川にある同社の「Global Marketing Center」内に開設した。
同社は2012年4月に豊橋事業所内に初のInnovation Centerを開設して以来、中国の上海、青島と順次展開しており、今回は4カ所目となる。海外企業もアクセスしやすい品川に新設し、イノベーション創出のきっかけづくりに役立てる。