iPad向け有機ELディスプレイを韓国LGと中国BOEが準備中。画面が「より明るくなる」理由とは？

韓国LGが、次世代iPad向けの有機ELディスプレイをAppleに供給する準備を進めていると、韓国系メディア「ETNews」が報じています。
iPadシリーズでは現在、ProモデルではミニLEDディスプレイ、下位モデルでは液晶ディスプレイが採用されています。
最近では、iPadシリーズでもiPhone同様に有機ELディスプレイを採用するとリークされています。「ETNews」によれば、iPad用の有機ELディスプレイをAppleに供給するための準備として、LGが韓国のパジュ市にある工場を拡張するとのことです。
この工場で生産が本格的に開始するのは2024年になるとのこと。これらの時期は「有機ELディスプレイ搭載iPadが2023年から2024年の間に発売される」としている他の情報とほぼ一致しています。

Appleのおかげで今「脚光を浴びている」新技術とは？

Appleは世界最大規模のメーカーであり、最近では米国企業初の「時価総額3兆ドル超え」を達成しています。その影響力は大きく、世界の技術のトレンドを変えてしまうこともよくあります。

そんなAppleが今、次々と新製品に採用している技術が「ミニLEDディスプレイ」です。
2020年に話題となり始めたミニLED技術は、テレビ向けとしては注目されていたものの、タブレットやノートPC向けとしては液晶と有機ELディスプレイの競争に影を潜めていました。 しかし2021年、Appleは新型「iPad Pro」と14インチおよび16インチの新型MacBook ProにミニLEDディスプレイを採用。これにより、ミニLEDパネルの出荷量は大きく伸びているとテック系メディア「9to5Mac」が報告しています。

アップル、 新型32インチPro Display XDRを開発中のウワサ。カスタムシリコン内蔵か

今年夏、アップルがA13チップ（iPhone 11に採用）とNeural Engineを内蔵した外付けディスプレイが開発中との噂がありました。その続報として、カスタムシリコンを搭載した改良型の32インチPro Display XDRが開発されているとの観測が伝えられています。

今回のウワサの発信源は、有名リーカー（注目の未発表製品にまつわる有力情報を発信する人）Dylan(@dylandkt)氏です。最近でもDylan氏は、14インチおよび16インチMacBook Proに同じプロセッサが搭載されると的中させた実績があります。

さてDylan氏の新たなツイートは、アップルが開発中という3つのディスプレイに関するもの。それによれば「ノーブランドの筐体に収められた3つのLG製ディスプレイ」が初期開発中であり、うち2つは「近日発売の27インチと現行の24インチiMac用ディスプレイと同じ仕様」とのことです。

折りたたみiPhoneは2024年まで登場しない見通し

折りたたみiPhoneが発売されるのは、早くても2023年で、2024年となる可能性が高い、とディスプレイアナリストのロス・ヤング氏がコメントしています。

来年発売の可能性はなし 2022年のディスプレイ業界の動向を予測したヤング氏のブログ投稿の中で、折りたたみiPhoneに関する記載が見つかりました。

Appleの折りたたみiPhoneと有機EL（OLED）iPadおよびMacBookの発売時期について 早くても2023年までは期待できず、2024年の可能性が高い。

iPhone 13はやくも需要低迷!?「iPhone 14待ち」ユーザーが増えている理由とは

2021年9月に発売された「iPhone 13」シリーズ。カメラの性能やバッテリー容量などがパワーアップし、ハイスペックスマホとして大きな注目を集めていたが、発売から2カ月以上が経った今、早くも需要が低迷しているという。

今回は、iPhone 13シリーズの需要が低迷している理由と、「iPhone 14待ち」をする人が増えている理由について詳しく見ていこう。

デジタルガジェットの最新情報を発信するウェブメディア「Engadget 日本版」は12月3日、「アップル、年末商戦前にiPhone 13の需要が弱まってきたとサプライヤーに連絡したうわさ」と題した記事を掲載。

Apple CEO「それならAndroidを買って」iPhoneでは絶対に認めないこと

App Storeなどの独占問題が取りざたされ、様々な起訴や規制で緊張が高まっているApple。この中で提示されている1つの案について、ティム・クックCEOが意見を述べています。

iPhoneに唯一アプリを入れる経路であるApp Storeのアプリ内課金方式は、アプリ内でデジタルコンテンツを購入する際に使用することが開発者に義務付けられており、購入された商品の15～30％の手数料がAppleに支払われます。これは「Apple税」と呼ばれることもあり、iPhone内の市場を独占していると、様々な企業や国から注目されています。

Appleとの関係深まる中国BOE、フレキシブルOLEDディスプレイパネルを生産拡大

中国BOEが、フレキシブル有機EL（OLED）ディスプレイパネルの新たな生産ラインを稼働させたと韓国メディアThe Elecが報じました。

The Elecによれば、BOEは同社3箇所目となるフレキシブルOLEDディスプレイパネル製造ライン「B12」を重慶工場に整備し、生産を開始しました。
同ラインでの生産は、2022年前半、2022年後半から2023年初頭にかけて順次生産規模を拡大する見通しです。

アップル、テスラの技術者雇用 自動運転車開発で

アップルが自動車開発を加速させるため、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラの技術者を雇用した。ブルームバーグが５日、関係者の話として伝えた。

報道によると、アップルはクリストファー・ムーア氏を自動運転車の開発チームに招いた。

アップルの決算発表、好調続くも暗雲も--

Appleは2021年第4四半期決算（7〜9月）を発表した。売上高は834億ドルと、前年同期比29％増、同社の第4四半期としては過去最高の売上高となった。 　

特にiPhoneは389億ドルで、前年同期の264億ドルから47％増。しかし2020年はiPhoneの発売が1カ月ずれ込んだ影響から、売上高が伸び悩んだ経緯がある。2021年はこれまで、iPhoneの売上高が上振れして推移してきた。そうした中でも5割以下の増加に留まった点は、半導体不足などに起因する製造抑制の影響を受けていると見られる。 　

今後、特にiPadの製造にも影響が大きくなることを電話会議で指摘しており、次の四半期では成長を見込んでいないとしている。品薄状態が長引くことも考えられる。

iPhone14 Pro用パンチホールディスプレイをLGが供給〜埋込み型カメラも開発

韓国メディアThe Elecが、LG DisplayがiPhone14 Proシリーズ用のパンチホールディスプレイ、将来のモデル用のディスプレイ下埋込み型カメラを開発していると報じました。

The Elecによれば、LG Displayが開発するパンチホールディスプレイとディスプレイ下埋込み型カメラはiPhoneに順次搭載されるとのことです。

リーカーのジョン・プロッサー氏は、iPhone14 ProとiPhone14 Pro Maxにはパンチホールデザインのフロントカメラが搭載されると予想しています。

iPhoneの液晶と有機ELを比較｜メリット・デメリットは？

iPhoneのディスプレイは申し分なく見えますが、それ以上、何を知る必要があるでしょう？

でも、オタクでなくてもiPhoneのディスプレイを気にしていいのです。

実際、自分のiPhoneがどのディスプレイを搭載しているかわかっていない人は、その素晴らしい特徴を見逃している可能性があります。

LCD（液晶ディスプレイ）とは？ 基本から始めましょう。 iPhoneのディスプレイは、基本的に2種類あります。 1つは「LCD」、「liquid-crystal display（液晶ディスプレイ）」のことです。
説明を簡単にするために（かなりの簡略化ですが）、LCDを機能させるコンポーネントの2つを見てみましょう。

iPhone SE（第3世代）が液晶ディスプレイを搭載する最後のiPhoneに？

中国メディアMyDriversが、iPhone SE（第3世代）は液晶ディスプレイを搭載する最後のiPhoneになるとの予想を伝えました。

同メディアによれば、2022年前半（1月～6月）に発売されると噂のiPhone SE（第3世代）は液晶ディスプレイを搭載する最後のモデルになり、このモデル以降に登場するiPhoneは全て有機ELディスプレイを搭載したモデルになるようです。

【実機比較】Apple Watch Series 7、旧機種と比べるとその差は歴然

Apple Watch Series 7はSeries 6（5、4、SE）に比べて本体サイズが僅かに大きくなり、ディスプレイが20％大きくなりました。見た目の変化、内部性能の変化など旧機種と比べるとどれくらい違うのかを調べました。

Apple Watch Series 7の最大の特徴は大きくなったディスプレイです。Series 4、5、6、SEに比べて20％、Series 3に比べて50％大きくなったディスプイは比べるとその差がはっきりします。

アップル、iPhone13用有機ELパネルで中国BOEと提携

米アップルが最新スマートフォン「iPhone13」のディスプレイ開発で、中国ディスプレイ製造大手「BOE（京東方）」と接触しているという。日経新聞が報じた。

関係者によると、BOEは9月下旬に6.1インチのiPhone13向けに有機EL（OLED）ディスプレイの供給を開始。当初は少量だが、最終審査を経て出荷量を増やす予定だという。なお、審査は早ければ今月中に完了する見込み。iPhone13の6.1インチ向けは韓国サムスンと分け合う形となり、BOEの比率は全体の約20％になるという。

中国BOE、iPhone13向け有機ELパネルを本格供給

米アップルは新型スマートフォン「iPhone13」の有機ELパネルの主要サプライヤーの1社に中国パネル最大手、京東方科技集団（BOE）を選び、BOEは供給を本格的に始めた。BOEは技術力を高めており、同分野での韓国勢の寡占状況を崩した格好だ。

複数の関係者によると、BOEは9月からiPhone13の6.1インチ向けに有機ELパネルの出荷を始めた。当初は少量で始まり、アップル側の最終的な性能検査などを経て、出荷が大幅に増える見通し。従来は修理向けなど限定された用途向けに供給していたが、本格的な大量供給は初めてという。

アップルは「iPhone13」生産目標下げ方向、半導体不足で－関係者

米アップルは長期化する半導体不足を理由に新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）13」の2021年の生産目標を最大1000万台引き下げる見通しだ。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。

同社は10－12月に9000万台の新型モデル生産を見込んでいた。しかし、半導体メーカーのブロードコムとテキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）が十分な部品供給に苦慮しているため、この数字は下方修正される見通しをアップルは現時点で生産提携先に伝えているという。

iPad mini第6世代の液晶ディスプレイに歪みや変色の報告 Apple Store従業員「Appleがリコールしても驚かない」

iPad mini第6世代が発売された直後、ディスプレイに「jelly scrolling（ゼリースクロール）」と呼ばれる現象が発生していることが話題となりました。
しかし問題はそれだけにとどまらず、ディスプレイにさらなる問題が発生しているという報告が出ています。
Redditに投稿された情報によると、iPad mini第6世代の8.3インチ液晶ディスプレイに製造上の問題がある可能性が浮上しています。 投稿したユーザーは、iPad miniを縦向きにした状態で画面に触れると、歪みや変色が発生することを訴えています。

Apple Watch、米国富裕層の10代にも最も人気ある時計ブランドに。初めてロレックスを抜く

日本でも販売好調なApple Watchですが、米国の高所得層の10代でもロレックスを抜いて最も人気のある時計ブランドになったとの調査結果が報告されています。

これは、米国の投資銀行Piper Sandler社が行った調査に基づくデータです。米国の44州で、1万人のティーンエイジャー（平均年齢15.8歳）から得た回答に基づいています。

それによると10代のスマートウォッチ所有率は、2020年秋の30％から2021年秋には35％に上昇しています。現在、10代の若者の30％がApple Watchを所有しており、昨年秋に比べて5％も増加。そのうちアップルは85%もの市場シェアを占めているとのことです。

iFixitが新型iPad mini 第6世代を分解、表示が揺れる「ゼリースクロール」問題を分析

修理業者iFixitがiPhone 13 Proの分解に続き、新型iPad mini（第6世代）の分解動画を公開しています。今回の記事では、新iPad miniの画面表示が揺れる「ゼリースクロール」問題について深く掘り下げ、iPad Air（第4世代）との比較などを行っています。

iFixit恒例の修理しやすさスコアは、10点満点中の3点です。分解の結果、アップルは新型モデルでバッテリー交換しやすくするよう検討したものの、最終的には断念し、今まで通りバッテリーを本体に固定したとの推論に達しています。

iPhone13の部品、韓国製が日米中を圧倒＝韓国ネット「名前はアップルiPhone、実情は韓国製品」

2021年9月20日、韓国・朝鮮Bizは「米アップルの最新スマートフォンiPhone13に使用される部品は韓国製が30％を超える見通し」だとし、「米国、日本、中国を圧倒する数値だ」と伝えた。

記事によると、前作のiPhone12でも韓国製の部品が最も多く、27．3％を占めていた。米国が25．6％、日本が13．2％、中国が4．7％だったという。

iPhone13シリーズでは、ディスプレイはサムスンディスプレイとLGディスプレイが100％供給する。カメラモジュールは中国企業（OFILM）の脱落と日本企業（シャープ）の不振により、LGイノテックが大部分を供給する。特に、iPhone13シリーズ全モデルに搭載されるようになったセンサーシフト式手ぶれ補正機能は、LGイノテックの技術だという。

中国ＢＯＥ、ｉＰｈｏｎｅ１３に有機ＥＬパネル供給か…サムスン・ＬＧに脅威要因

中国ＢＯＥがアップルの新型スマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ１３」用の有機ＥＬ供給と関連し条件付きで承認を受けたことがわかった。これまで門前払いされてきたＢＯＥとしては絶好の機会をつかんだ格好だ。これに対しアップルに有機ＥＬを事実上全量供給するサムスンディスプレーとＬＧディスプレーには潜在的脅威になりかねないとの分析が出ている。

◇ｉＰｈｏｎｅ１３用有機ＥＬ条件付き承認

台湾のデジタイムズなどＩＴメディアは１６日、ＢＯＥがｉＰｈｏｎｅ１３用有機ＥＬパネル供給に対しアップルから条件付きで承認を受けたと報道した。ＢＯＥが生産した有機ＥＬがアップルの要求する基準を１００％クリアするまで欠点を補完し続けた上で実際の製品に搭載するという条件だという。
中国最大のディスプレーメーカーであるＢＯＥは２０１７年からアップルの門を叩いた。ｉＰｈｏｎｅに有機ＥＬを供給するためだ。だが製品性能と歩留まりの問題で門前払いが続いていた。

新「iPad mini」登場 5G、Touch ID、USB-C対応で“Air”を8.3インチに凝縮

米Appleは9月14日（米国時間）、新型「iPad mini」を発表した。「iPad Pro」や「iPad Air」のように狭額縁にし、Air同様に電源ボタンにTouch IDを搭載。5G通信やUSB-C端子を新たに搭載した。価格は5万9800円から。同日から注文を受け付け、24日に発売する。

　現行のiPad Air（10.9インチ）を8.3インチに凝縮したようなモデル。SoCは新チップである「A15 Bionic」を搭載。2019年に発売した従来のiPad miniに比べCPUは40％、GPUは80％高速に。ニューラルエンジンは2倍高速になったとしている。

「Apple Watch Series 7」発表。本体サイズ変えず大画面化／初の防塵対応

アップルは、「Apple Watch Series 7」を発表、今年秋の後半に発売する。国外での価格は399ドルから。国内価格は現時点では不明。

筐体サイズはほぼそのままに、Series 6比で20%、Series 3比では50%以上の大画面化を実現。Retinaディスプレイは、屋内で手首を下げた状態でも最大70%明るく見えるようになった。また、タッチセンサーをOLEDパネルと統合したことをはじめ、様々な部品を一体化することでディスプレイを薄型化、フレームも1.7mmまで細くした。

日本時間9月15日--Apple新製品発表イベント ｢California streaming.｣ ライブ視聴方法・発表が期待されるモノ

明日早朝、Appleの新製品発表イベント ｢California streaming.｣ が開催される。
今回のイベントでは新型iPhone・Apple Watchが発表される予定だが、それ以外に新型AirPodsやiPad miniなどの新製品の発表も期待されている。

発表イベントは、日本時間9月15日(水)午前2時にスタート予定。イベントはApple公式サイトやYouTubeで配信されるが、新型コロナウイルスの感染症対策として完全オンラインで実施されるため、一般ユーザーだけでなくメディア関係者やジャーナリストたちもオンラインでその発表を見守る形となる。

アップル、2022年にMacBook Proを有機EL化？

アップルは2022年以降に有機ELディスプレーを搭載したMacBook Proを発売する可能性がある。韓国メディアTHE ELECが8月10日に報じた。 　

同紙は関係者からの話として、サムスンディスプレイはアップルからの受注を目的に、サプライヤーがいまよりも大きな有機ELディスプレー用のドライエッチング装置の開発に取り組んでいるという。 　

iPhone受託生産工場で｢人手不足｣が深刻な背景 フォックスコン､高額なボーナスで採用急ぐ

アメリカのアップルは例年9月、スマートフォン「iPhone」の新機種を発表する。その時期が近づくなか、アップルにとって最大の生産委託先であるEMS(電子機器の受託製造サービス)大手の富士康科技集団(フォックスコン)が新機種のフル生産に入っている。 　

全世界で販売されるiPhoneの半分は、中国河南省鄭州市にあるフォックスコンの製造拠点「鄭州科技園」で生産されている。同社の開示資料によれば、鄭州科技園には3区画に分かれた工場群に90本を超える生産ラインがあり、繁忙期のピークには約35万人の従業員が生産に携わる。

中国BOE、新型MacBook用ミニLEDディスプレイのサプライヤーに

アップル（Apple）事情に精通する「天風国際証券（TF International Securities）」のアナリスト郭明錤（ミンチー・クオ）氏は最新のレポートの中で、アップルは2022年中頃に、ミニLEDディスプレイ搭載をセールスポイントとする新型「MacBook Air」の発売を予定しており、そのミニLEDを中国ディスプレイパネル製造大手「BOE（京東方）」が供給するだろうと述べた。

アップルカー、韓LGと加Magna社の合弁会社が生産か

韓国LG電子とカナダの自動車部品メーカー「Magna International」がこのほど新たに設立した合弁会社「LG Magna e-Powertrain」は、モーター、インバーターなど電気自動車（EV）用のパワートレイン（駆動系）システムおよび主要部品を開発すると発表した。

【韓国報道】iPad用OLED 1億2,000万枚をSamsung Displayが受注

The Korea Timesが、Samsung DisplayはAppleから1億2,000万枚のiPad向け有機EL（OLED）ディスプレイパネルを受注したと報じました。
Appleは2022年モデルのiPad AirにおいてOLEDディスプレイパネルを導入し、2022年にはiPad Proシリーズも切り替えると噂されています。

OLEDディスプレイパネルの主要サプライヤーであるSamsung DisplayとLG Displayは既に、iPad向けOLEDディスプレイパネルの供給についてAppleと協議しているようです。
The Korea Timesによれば、iPad向けOLEDディスプレイパネルにおいてもSamsung Displayが最多の1億2,000万枚を供給するようですが、LG Displayも5,000万枚と当初想定の2倍の数を受注したようです。

アップル、「A13」チップ内蔵の外部ディスプレイをテスト中か

Appleは、外付けディスプレイ「Pro Display XDR」の後継機として、初めてSoC（システムオンチップ）を内蔵するモデルを開発している可能性がある。

9to5Macは、この件に詳しい情報筋から得た話として、Appleが専用の「A13」チップと人工知能（AI）関連のタスクを処理する「Neural Engine」を組み合わせた外付けディスプレイを密かにテスト中だと報じた。

ミニLEDを採用したiPad Pro 11インチモデルが来年発売されるかも

11インチのサイズ感が好き！って人も多いはず。
発売からまもなく2ヶ月が経つ新型iPad Proですが、高性能なM1チップを搭載し、5Gにも対応したのに加え、12.9インチモデルに関してはミニLEDディスプレイを採用しています。対して11インチモデルのディスプレイ性能は前世代のものと変わらず、当時はがっかりした人も多かったかもしれません。

しかし、ここで気になる噂が。
Apple Insiderの報道によると、Apple製品アナリストでお馴染みのミンチー・クオ氏は先日、ミニLEDを採用した新型iPad Pro 11インチ（第4世代）とMacBook Airが来年発売され、後者に関してはデザインも刷新されると予想しているとのこと（そのためディスプレイを理由にiPad Pro 12.9インチモデルを買おうと検討していた方はもう少し様子を見ても良いかもしれません）。

新型iPhone、画面内「指紋認証」搭載を「断念」？画面はIGZO OLEDか

Bloombergは、2021年登場の次世代iPhone（iPhone 12s または 13）シリーズについて、最大9000万台の製造をサプライヤーに依頼したと報じました。例年の7500万台より多い水準。制裁下のHuaweiの穴を狙う動きと見られています。

　今年はデザインはほぼ変わらず、ノッチはやや縮小。改善はプロセッサ、カメラ、ディスプレイ。画面サイズは、通常モデルが5.4インチ、6.1インチ。Proは6.1インチと6.7インチ。例年の10月よりも前倒しして9月発表とのこと。もう2ヶ月後の話ですね。 　

少なくとも1種類以上に可変リフレッシュレートのLTPOディスプレイを採用、IGZO技術採用で省電力も実現するといいます。各社ハイエンドは既に高駆動が前提条件であり、SHARPは1-240Hz可変駆動を実現したIGZO OLED搭載のAQUOS R6を投入していますが、iPhoneもようやく高駆動競争に参入することになります。

iPhone14用ProMotionディスプレイ供給目指しLGが製造ライン変更計画

韓国メディアThe Elecが、LG Displayは2022年にAppleへ供給することを目指し、低温多結晶酸化物（LTPO）薄膜トランジスタ（TFT）有機EL（OLED）ディスプレイの製造装置導入を進めていると報じました。
iPhone13 Proシリーズに搭載されるLTPO-TFT-OLEDディスプレイはSamsung Displayが独占供給する見通しです。
このディスプレイ搭載により、iPhone13 Proシリーズではリフレッシュレートが最大120HzのProMotionディスプレイが実現されます。 The Elecによれば、LG Displayも2022年の供給開始を目指し、LTPO-TFT-OLEDディスプレイの製造計画を進めています。

iPad ProとiPad Airが今後2年かけてOLEDに切り替え〜海外報道

韓国メディアThe Elecが、2022年にまずはiPad Air（仮称：第5世代）に、翌年には11インチiPad Proと12.9インチiPad Proにも有機EL（OLED）ディスプレイ搭載モデルが用意されると報じました。

2022年に発売されるiPad Air（第5世代）には、Samsung Displayが独占供給する10.86インチOLEDディスプレイが搭載されるようです。
OLEDディスプレイ搭載iPadはiPad Air（第5世代）だけではなく、2023年には11インチiPad Proと12.9インチiPad Proにも展開されるとThe Elecは伝えています。
ただし、iPad Air（第5世代）と、11インチiPad Proおよび12.9インチiPad Proとでは、搭載されるOLEDディスプレイが異なるものになりそうです。

命運尽きる? iPhone 12 miniに生産終了の報道

これまでも何度か生産減が報じられてきた、Apple（アップル）の｢iPhone 12 mini｣。その先行きが気になる今日この頃ですが、海外からはとうとう｢生産が終了した｣との報道が飛び出してしまいました。

台湾調査会社のTrendForceによれば、iPhone 12 miniの生産は今年の第2四半期（4月〜6月）に｢前倒しで生産が終了された｣とのこと。そして、今後は既存の在庫のみが販売されると報告されているのです。

iPhone 12シリーズのなかでも5.4インチディスプレイを搭載し、最も小型なモデルとして登場したiPhone 12 mini。

新型iPad Pro分解、台湾製部品が急増 依存リスクも

米アップルのタブレット端末で、台湾製部品の採用が増えている。「iPad Pro」の最新モデルを分解調査したところ、価格ベースで台湾勢の比率は約2割と国・地域別で韓国に次ぐ2位に浮上。新たに導入した液晶ディスプレー向け部品などが押し上げた。中核半導体の製造も担う。韓国が4割超のシェアを握っていた旧モデルから分散調達が進んでいる。

日本経済新聞社が調査会社フォーマルハウト・テクノ・ソリューションズ（東京・江東）の協力を得て、5月に発売した最新モデル（12.9インチ版）を分解調査した。供給元の特定にはサプライヤー関係者や各種調査会社などの協力も得た。

「iMac」の分解に見る、Appleの“半導体スケーラブル戦略” この10年で起こったこと、次の10年で起こること

Appleは2021年4月30日、かねてうわさのあった「位置情報」を発信するAirTagの販売を開始した。図1は、AirTagの分解の様子である。Apple製品は分解の難易度が高く、さまざまな工具を組み合わせて分解を進めていくのだが、AirTagにはネジが1つもないので、かみ合わせ場所と接着剤の場所を丁寧に取り外していけば無傷のまま内部を取り出すことができる構造になっている。

Appleは今や通信チップを数多く自前で取りそろえるメーカーになっている。Wi-Fi チップ「Wシリーズ」はApple Watchに活用され、Bluetoothオーディオ用「Hシリーズ」は「AirPods」に活用されている。

Apple Rumored to Adopt OLED Displays in 'Some' iPad Models Starting Next Year

Apple plans to adopt OLED display technology in "some" iPad models next year, following the recent adoption of mini-LED technology in its highest-end 12.9-inch iPad Pro, according to a report from Korea's ETNews.

The report, citing industry sources, claims that Apple will use OLED displays instead of LCDs in some ‌iPad‌ models starting in 2022. The report doesn't specify which ‌iPad‌ models would make the switch from LCD to OLED technology, but credible Apple analyst Ming-Chi Kuo has reported that the mid-range iPad Air will be updated with an OLED display next year at a minimum.

新型12.9インチiPad ProのミニLEDディスプレイ周辺に緑色の滲み発生が報告

中国のソーシャルメディアWeiboで、「新型12.9インチiPad ProのミニLEDディスプレイ周辺部に、緑色の枠や帯のような不明な表示が発生している」と報告されました。
UNCLE疯叔氏がWeiboに投稿した画像を見ると、ミニLEDディスプレイの周辺部に緑色の帯のような表示があるのが確認できます。 

Windowsを搭載したiMacがあった？ 時代をつくり続けてきたiMacの歴史

　米アップルが発表した完全刷新モデルの新型iMacにより、にわかに同社の一体型コンピューターへの注目が高まっている。20年以上の歴史があるiMacは、どのように進化してきたのだろうか。

1998年にアップルが発売したiMacは、曲面を描く本体にディスプレイを内蔵した一体型コンピューターとして登場した。ビジネス向けの無機質なデザインが一般的だった当時、ポップなデザインで登場したiMacは大ヒット製品となった。またそのデザインから、「おにぎり」という可愛らしい愛称でも呼ばれた。

【韓国報道】NewYork Times: 中国には低姿勢のアップル、顧客情報を丸ごと提供

米ニューヨーク・タイムズは17日、米アップルが中国のiPhoneユーザーの全ての個人情報を中国当局に提供したことが分かったと報じた。外国のテクノロジー企業の墓場と呼ばれる中国でアップルが好調を維持する秘訣が当局に取り入ることだと判明した格好だ。中国という巨大市場で事業を継続するため、ユーザーの情報保護という基本原則を捨てたとして、国際的に批判が強まりそうだ。

　アップルの今年1－3月の中国国内における売上高は177億2800万ドル（約1兆9300億円）で、同社の全世界の売上高の19.8％に達する。ニューヨーク・タイムズはアップルの内部文書と法律文書を分析し、元社員と現役社員計17人を取材した結果、アップルが自社の原則に反し、中国政府の検閲と監視に積極的に協力したことが分かったと報じた。しかし、アップルは「中国または我々が事業を行う全ての場所でユーザーとデータのセキュリティーを損ねたことはない」と反論した。

Apple、iPad Pro納期に遅れ ディスプレー量産が難航か

米ブルームバーグ通信は18日までに、米アップルのタブレット端末「iPad Pro」の最上位モデルの生産が遅れていると報じた。「ミニLED」と呼ぶ新たなディスプレーの量産が難航しているためで、5月後半としていた購入者への引き渡し開始が7月にずれ込む可能性があるとしている。

アップルは4月に開いたイベントで画面が11インチと12.9インチの2種類のiPad Proの新モデルを5月後半に発売すると発表した。このうちミニLEDを採用した12.9インチモデルで部品供給の制約が生じているとみられ、アップルの米国の予約注文サイトにおける現在の納期は6月下旬から7月中旬と表示されている。

アップルはなぜミニLEDを「新iPad Pro」に採用したのか

アップルの各種新製品が発表になった。AV的に見ればやはり、新しいApple TV 4KとミニLED搭載でディスプレイを一新したiPad Pro(12.9インチモデル)が気になるところだろう。ここでは後者について、その後に得られた情報を含めて考察してみたい。高コントラストなタブレットは、AVファンにとっても気になる存在だが、色々と考えてみると、今回の選択は「アップルのディスプレイ戦略」の一端の表れなのかもしれない。

ポイントはやはり、12.9インチモデルにおいて、バックライトに「ミニLED」を採用した、ということだろう。アップルはミニLEDを使ったディスプレイを「Liquid Retina XDRディスプレイ」と呼んでいる。採用しているのは12.9インチのみで、11インチには未採用だ。これは、価格や重量などでの棲み分けを考えたものだ。

Apple、5年で米に46兆円投資 従来計画を2割積み増し

アップルは26日、米国における今後5年間の投資を4300億ドル（約46兆円）超に引き上げると発表した。社屋の建設や拡張、物流・生産拠点の整備支援に充てる。米IT（情報技術）による独占・寡占などへの批判が高まるなか、経済に貢献する姿勢を強める。

設備投資に加え、米国の協力企業への直接の支払い、データセンターへの投資、動画配信サービスのコンテンツ制作費などを含む。年平均860億ドルとなり、2018年に示した計画から約2割積み増す。新規雇用は2万人を見込んでいる。

東部ノースカロライナ州で10億ドルを投じて新社屋を建て、人工知能（AI）などの研究拠点として活用する。本社を置くカリフォルニア州などでも拠点を拡張する。協力企業を通じて中西部インディアナ州などで物流・生産拠点を新増設する。

iPhone用のOLEDディスプレイパネル、LGが供給数拡大の見通し

市場調査会社Omdiaが、今年はLG DisplayがiPhone用の有機EL（OLED）ディスプレイパネルの供給数を拡大する見通しだと伝えました。
Omdiaは、2021年のiPhone用OLEDディスプレイパネル供給数が、約1億6,900万枚になると予測しています。
同社の予測どおりになった場合、2020年に出荷されたiPhone用OLEDディスプレイパネル、1億1,450万枚と比べて47.6%増加することになります。
1億6,900万枚には、今秋に発売されると伝えられている新モデル、iPhone13シリーズ（iPhone12sシリーズとの噂もあり）向けの見込み枚数が含まれています。

「超ハイスペだけど高すぎ」な新型iPad Pro、購入を検討するうえでの5つのポイント

4月30日より予約受付がスタートする新型「iPad Pro」。標準的なパソコン顔負けのスペックを誇る新機種の投入により、ユーザーは今ひとたび「買うべきか、どうするべきか」という問いに頭を悩ませることになりそうだ。

スペックをおさらいしよう。11.9インチと12.9インチの2モデルがラインアップされ、12.9インチモデルに1万個のミニLEDバックライトを採用。さらに高精細なディスプレイへと進化した。

Apple、新型iPad Proを5月発売 自社開発半導体を採用

アップルは20日にオンラインで開いたイベントで、タブレット端末「iPad Pro」の新モデルを5月後半に発売すると発表した。価格は799㌦（日本での価格は税込み9万4800円）から。同社が自社で設計開発したパソコン向けの半導体を搭載し、画像処理などの性能を高めた。

ProはiPadシリーズの最上位機種で、新モデルの発表は約1年ぶり。従来機種ではスマートフォン「iPhone」向けの半導体を改良した「A12Z」を搭載していた。2020年10月に発売した下位機種の「iPad Air」がより新しい世代の半導体「A14」を採用したことで、Proとの性能差が縮まっていた。

アップルと取引打ち切りの中国O-film、一夜にして赤字転落

タッチパネル、カメラモジュールの中国大手O-film（欧菲光）は2021年4月16日、2020年度の業績見通しを修正、18億5000万元（1元＝約16.6円）の赤字計上を予想した。

台湾の大手紙『聯合報』（4月17日付）は、O-filmがこれまで、20年度を8億1000万～9億1000万元の黒字と予想していたと紹介、一夜にしての赤字転落が、米アップル（Apple）のサプライチェーンから外れたことによる影響だと報じた。

次世代iPad Pro、ミニLED歩留まり低迷の報道 部材の需給逼迫が原因指摘も

米アップル（Apple）が2021年4月後半にも発表するタブレット端末の最上位機種「iPad Pro」の12.9型に搭載を予定するミニLED（Mini LED）ディスプレイの生産が歩留まり低迷の問題を抱えており、供給が当初は不足する恐れがあると米『ブルームバーグ（Bloomberg）』が2021年4月12日付で伝えた。

これについて、台湾の大手紙『経済日報』は同13日付で、出荷が順調でないのは歩留まりが原因ではなく、部材及びディスプレイの需給逼迫によるものだとするアップルサプライチェーンの話を伝えた。

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Appleカーの製造、韓国LG受注か「合意間近」と韓国紙

韓国の英字紙コリア・タイムズは4月14日、米アップルと韓国LG電子関連会社による電気自動車（EV）の生産委託交渉が合意間近だと報じた。

LG電子とカナダの自動車部品大手マグナ・インターナショナルの合弁会社「LGマグナ e-パワートレイン」が、「Appleカー」の初期量産分を担当する見通しで、契約の詳細について交渉を続けていると関係者は話している。