Apple、次期iPhone全機種に有機EL 脱・液晶加速

アップルは2020年後半に発売するスマートフォン「iPhone」の全新機種に高精細で軽量の有機ELパネルを採用する見通しだ。これまでは液晶パネルと併用していたが、韓国サムスン電子など競合他社が搭載機種を増やしており方針を転換する。

脱液晶の流れが加速し、部品や素材メーカーを含めたパネル産業の構造転換につながりそうだ。サプライヤーなど複数の関係者が明らかにした。

有機ELパネルは自ら発光する赤緑青の有機化合物を使って映像を表示する。バックライトを使わないため液晶パネルに比べて明暗比を出しやすく色鮮やかな映像を表示できる。のぞき込む角度によって画像が見えにくくなる問題も生じない。

ガラスだけでなく樹脂も基板に使えるため様々な形状に加工しやすいのも特徴だ。

Apple、パソコンに自社開発半導体 インテルから変更

米アップルは22日、パソコン「Mac（マック）」に自社開発のCPU（中央演算処理装置）を搭載すると発表した。2006年に米インテル製を採用して以来、約15年ぶりの切り替えとなる。消費電力を抑えやすくなるほか、すでに自社開発の半導体を搭載するスマートフォン「iPhone」などと連携させやすくする。

22日にオンライン配信した年次開発者会議「WWDC」で発表した。

まず20年末までに発売するMacの新製品の一部に、自社開発のCPUを搭載する。その後、約2年かけて全機種のCPUを自社製に切り替えるという。半導体設計を支援する英アーム・ホールディングスと組み、生産は台湾積体電路製造（TSMC）に委託するもようだ。

iPhone12シリーズに中国BOEのOLEDが搭載されない可能性が浮上

Samsung Electronicsは、自社のスマートフォンへの中国BOE製有機EL（OLED）ディスプレイ搭載を取りやめるかも知れない、と報じられています。

品質テストに不合格
韓国メディアDDailyによると、BOE製のOLEDはSamsungの品質テストを通過することができませんでした。一般に、品質テストに合格しないと量産テストには進めないため、BOEは最初の段階でつまずいたことになります。

関係者によると、BOEは今年後半に発売予定の、AppleのiPhone12向けディスプレイの初期発注分も出荷できていないようです。

アップルストアから「略奪されたiPhone」に表示される警告文

5月25日にミネアポリスの黒人男性ジョージ・フロイドが白人警官によって殺害されたのを受けて、全米各地で抗議活動の嵐が巻き起こった。アップルCEOのティム・クックは従業員宛てのメッセージで、「団結に向けて立ち上がらねばならない」と述べた。

「ジョージ・フロイドが愚かな行いの結果殺されてしまったことや、人種差別がもたらした恐怖や痛み、怒りと我々は向き合っていかなければならない」

クックはさらに、アップルが果たすべき役割について語った。「アップルのミッションは、世界をより良い場所に変えるためのテクノロジーを生み出していくことだ。我々は常にダイバーシティに重きを置き、世界のストアにあらゆる人々を迎え入れてきた」

アップルはその後、従業員や顧客の安全を守るため、新型コロナウイルスのパンデミック後にようやく再開した米国の店舗の大半を閉鎖した。各地で略奪行為が広まる中、同社の店舗は格好のターゲットとなったからだ。

ワシントンDCやロサンゼルス、サンフランシスコやニューヨーク、フィラデルフィアのアップルストアは略奪犯に襲撃され、商品が盗み出された。しかし、これらの略奪犯たちを驚かせる仕組みをアップルは持っていた。

Apple Watch Series 6のディスプレイはOLEDのまま？マイクロLEDは搭載されずか

今年秋にフラッグシップiPhone「iPhone 12」シリーズとともに発表されることが目されているスマートウォッチ「Apple Watch Series 6」。

パニック発作や不安発作の兆候を察知するセンサーが搭載されることも期待されている本デバイスについて、新たな情報が飛び込んできた。

Apple Watch Series 6のディスプレイはそのまま変わらず？
数々のApple関連のリーク情報を提供しているTwitterアカウント「＠L0vetodream」がツイート内で「Apple Watch Series 6はJDI提供のディスプレイを採用する」との情報を紹介。この情報を受け、JDI（ジャパンディスプレイ）のディスプレイは現行最新の「Apple Watch Series 5」にもOLEDを提供していること、また、先日iPhoneに使用するディスプレイ向けのOLEDを生産するため、JDIがAppleから2億ドルもの投資を受けたことを鑑み、Series 6でもOLEDが採用されるのではないか、という見込みを発表するメディアも。

Apple、iPadの需要急増でLGに液晶パネルを緊急発注

Appleが、iPadの需要急増に対応するため、LG Displayに液晶パネルを緊急発注したと報じられています。LG DIsplayは、工場をフル生産して対応する模様です。

Appleが最近、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるオンライン学習やリモートワークによりiPadの需要が急増しているため、LG Displayに対して液晶パネルの増産を要求した、と韓国メディアBusiness Koreaが報じています。

LG Displayは、6月にも工場をフル生産体制にして需要に対応する方針とのことです。

Appleは以前、COVID-19の影響で個人消費が落ち込むと予測し、2020年第2四半期（4月〜6月）の発注数を減らしていましたが、アジア地域で急増したiPadの需要を受けて増産を決めたとみられます。

アップル製ヘッドホン「AirPods Studio」、2020年夏～秋に発売？一部はベトナム生産で「中国離れ」か

アップルはBeatsブランドではないオーバーイヤーヘッドホンを準備中であり、製品名が「AirPods Studio」との噂は先日も報じられたばかりです。

その未発表ヘッドホンが当初からベトナムで製造予定であり、アップルが「中国から離れて、生産拠点を多様化する」ことを目指す一環との観測が伝えられています。

有料ニュースメディアThe Informationは、アップルの生産計画につき説明を受けた人物の話として、今回の噂話を報じています。注目すべきニュースバリューの1つは、サプライチェーン情報からもAirPods Studioの信ぴょう性が補強されたことです。

もう1つは、上記のようにアップルが生産拠点を中国への一極集中から改めようとしている動きです。これまで同社の新製品は、まず（熟練工が豊富にいる）中国工場で生産され、それが過去モデルとなってから他国の工場でも生産されるのが通例となっていました。

Apple、台湾に「龍山工場」建設 約358億円を投じMini LED・Micro LED生産

台湾新竹サイエンスパーク関係者の話しとして、世界最大手のLEDチップメーカーEpistarとAU Optronicsと協力し、将来のiPhoneやiPad用ハードウェアを提供することを目指し、台湾桃園市龍潭区に100億台湾ドル（約358億円）を投じて「龍山工場」と名付けたMini LEDとMicro LED生産工場を建設する予定だと話したと、経済日報が伝えている。

iPhone 11 series took three spots in the Q1 2020 top ten smartphone models

iPhone 11 series took three spots in the Q1 2020 top ten smartphone models. iPhone 11, iPhone 11 Pro and iPhone 11 Pro Max accounted for 10% of global smartphone share.
While Samsung and Xiaomi achieved four and three smartphones in the top ten respectively.

アップル、今秋発売の5G対応iPhoneに中国BOE製OLEDを採用か

米アップルのiPhoneはここ3年間主にサムスンの有機ELディスプレイ（OLED）を採用しているが、2020年はそこに新たなメンバーが加わるかもしれない。

技術系メディア「Techweb」が4月28日に伝えた報道では、アナリストの話として秋に発売されるとみられる5G対応の新型iPhoneのうち、5.4インチ版モデルに中国ディスプレイ製造大手「京東方（BOE）」のOLEDが使われる可能性を伝えている。

速報：新13インチMacBook Pro発表。第10世代チップ搭載、キーボードはシザー式Magic Keyboard

アップルは13インチMacBook Proをアップデートしました。画面は13.3インチのまま、全ラインナップでストレージ容量が倍増、改良されたシザー構造のMagic Keyboard採用になりました。

また上位モデルは第10世代Coreプロセッサを搭載し、標準で16GB RAMや1TB SSDが用意されます。

すでに予約受付も始まっており、日本での価格も案内されています。

新たなラインナップは、下位モデルが従来と同じ4コア第8世代Core i5プロセッサに8GB RAM、SSDは増えて256GBまたは512GB。

アップル、今年投入の新型ｉＰｈｏｎｅの量産延期へ

米アップルが今年投入予定の新型ｉＰｈｏｎｅの量産を１カ月程度延期する見通し、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）が２７日、関係筋の情報として報じた。

報道によると、アップルは年内に４種類の新型ｉＰｈｏｎｅをリリースする計画で、次世代通信規格「５Ｇ」対応機種となる見通し。

アップル、iPhone今期4%増産 コロナで在庫確保

米アップルが2020年4月～21年3月（20年度）のスマートフォン「iPhone」の生産台数について、前期比4%増の約2億1300万台とする見通しを複数のサプライヤーに伝えたことがわかった。一部の部品で供給リスクがあり、高速通信規格「5G」向け新機種の在庫を積み増すもようだ。新型コロナウイルスの感染拡大で需要減の可能性もあり、取引先は対応を迫られる。

アップルは15日、廉価版の「iPhone SE」の新機種を発表した。これとは別に今年、5G対応モデルなど新機種を投入するとみられ、すでに5Gに対応した部品出荷も始まった。

全生産台数のうち旧型モデルと、「SE」と5G対応を含む新機種はそれぞれ半数ずつとみられる。増産について、アップルは日本経済新聞社のコメントの要請に応じなかった。

新「iPhone SE」が発売延期に。ドコモ/ソフトバンク/KDDIが発表

NTTドコモ、ソフトバンク、KDDIの3社は、第2世代「iPhone SE」の発売を、当初予定していた4月27日から5月11日に延期することを発表した。

他人との接触機会を8割削減させるという日本政府の基本方針を踏まえた、総務省からの新型コロナウイルス感染拡大防止に関わる取り組み強化の要請を受けて決定されたもの。

アップル、4.7インチの新「iPhone SE」発売へ--A13 Bionic搭載、4万4800円から

アップルは4月16日、第2世代の「iPhone SE」を発表した。価格は64Gバイトが4万4800円（税別）、128Gバイトが4万9800円（税別）、256Gバイトが6万600円（税別）。4月17日から予約注文を開始し、4月24日に発売する。

　2019年後半頃から、廉価版スマートフォンとしてiPhone SEの後継モデルが登場するとうわさされてきた。iPhone 9、あるいはiPhone SE2との予測もあったが、iPhone SEの名称で登場した。

今回のiPhone SEは、iPhone 7/8と同じ4.7インチ型に変わった。サイズは、高さ138.4mm×幅67.3mm、厚さは7.3mm、重さは148g。iPhone SEは、4.7インチのRetina HDディスプレイとTouch IDを備える。チップはA13 Bionicで、iPhone 11とiPhone 11 Proに搭載されているもの。

アップル初の5Gスマホ「iPhone 12」シリーズ4モデルの詳細

年内のリリースが噂される「iPhone 12」（仮称）の最新予想が公開された。レポートを公開したのは、ユーチューブチャンネル「FrontPageTech」を運営するJon Prosserだ。

Prosserは、最新動画の中で独自に収集したiPhone 12に関する情報を公開した。彼の予測は確度が高いと評判で、今回の動画も一見の価値がある。

Prosserによると、アップルはiPhone 12のプロトタイピングを終え、最終デザインを決定する段階にあるという。彼は、モデルごとの詳細を表で示しているが、その内容はとてもエキサイティングだ。4つのモデルはノッチが現行モデルよりも小さく、いずれも5G通信対応となっている。

筐体の素材は、スタンダードモデルの2つがアルミニウム、上位モデルの2つがステンレススチールとなっている。Prosserは製品のコードネームまで公開するなど、かなり詳細な情報を提供している。彼によると、最小モデルのサイズは5.4インチで、Face ID搭載モデルとしてはこれまでで最も小さいという。

新iPad Proはカメラが抜群だけど「買い替えは必要？」前モデルと使い比べてみた

AppleからiPadの最上位モデル「iPad Pro」の新製品が登場しました。ホームボタンを省略し、LightningではなくUSB Type-Cポートを搭載したモデルとしては、これが2代目に相当します。従来のモデルが登場したのは2018年10月だったため、約1年半ぶりのリニューアルということになります。

　しかしながら、従来モデルと見比べても、明確な違いがあるのは背面のカメラくらいで、それ以外は見るからにそっくりです。果たして実際のところ、新旧のモデルでどのような違いがあるのでしょうか。11インチと12.9インチ、2つのモデルを自腹で購入して、従来モデルと使い比べてみました。

廉価版iPhone「SE2」は4月15日発表、22日出荷、内部情報がリーク

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、販売スケジュールが延期されていたiPhone SE2が4月中に発売される見通しだ。テック系ユーチューバーでアップルの内部情報に詳しいJon Prosserは4月1日、次のようにツイートした。

「アップルは昨日の社内ミーティングで、4月中のリリースを決定した。暫定的なスケジュールとして4月15日に発表、22日に出荷となっている。感染拡大は継続中であり、予定が変更される可能性もあるが、幸運を祈ろう」

困難な状況のなかで、スマホメーカー各社は相次いで新端末をリリース中だ。ファーウェイは先週、P40シリーズをデビューさせ、OnePlusは4月中にOnePlus 8及びOnePlus 8 Proをリリースする。

世界の多くの都市がロックダウンに踏み切り、数億人の行動が制限されているが、人々の暮らしは続いており、新たなイノベーションが求められている。399ドルという求めやすい価格が噂されるiPhone SE2は、現在のアップルにとって非常に重要な端末になる。

ＪＤＩ、アップルに白山工場の一部設備売却 工場はシャープに

ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は米アップルに、白山工場（石川県白山市）の製造設備の一部を売却する。売却額は２億ドル（約２２０億円）。経営危機に瀕（ひん）した主要取引先のＪＤＩに対する、米アップルの金融支援の一環になる。一方、ＪＤＩは白山工場全体の売却をめぐってシャープと交渉しているが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、合意時期が当初目標の３月末から４月以降にずれ込む。

ＪＤＩとアップルは３１日にも、現在操業を休止している白山工場の一部設備の売買で最終合意する見通し。ＪＤＩは設備売却で得た資金を、白山工場建設のためにアップルから借りていた「前受け金」の返済に充てる方針だ。

JDI社長、米アップルへ工場設備売却「基本合意」

経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）は25日、臨時株主総会を開き、独立系投資顧問会社いちごアセットマネジメントからの出資受け入れなどを決議した。総会後に記者会見した菊岡稔社長は、石川県の白山工場に関し、米アップルへの一部設備の売却を先行させることを示唆した。主なやりとりは以下の通り。

――いちごによる出資などを決議した。

「資金繰りと財務の安定性に確信ができた。やっとここまできたと胸をなで下ろしている。事業継続性に対する顧客やサプライヤー（供給元）の不安を解消でき、（不利な条件で結ばざるを得なかった）取引条件を正常化できる。こうした作業を2020年度の上期中に完了させ、黒字化を果たす」

Mac ProとPro Display XDRで8K映像編集も。驚きの実力と1つの要望

'19年6月のWWDCで発表されていながらも、12月末まで出荷が開始されていなかった「Mac Pro」と、Retina 6K/32型液晶ディスプレイ「Pro Display XDR」。両製品の実力を映像編集において活用するデモを体験する機会があった。

'19年11月にアップルがMacBook Pro 16インチモデルを発表した際、これらプロフェッショナル向け機器についてもデモンストレーションを経験していたが、その際にはアップル製のノンリニア動画編集ソフト「Final Cut Pro X」で、最大6ストリームの8K映像を軽々と扱っていた。

しかし、それぞれの製品のハイライトは必ずしもパフォーマンスの高さだけではない。

MacProに関して言えば、ベースモデル55万9,800円に対し、メモリやGPU、SSDなどの構成によっては600万円近い金額にまで跳ね上がる“適応範囲の広さ”が特徴だ。

アップルが新製品を発表 新iPad Proはキーボードが進化、まるでノートPCに

アップルが新しいiPad Pro、MacBook Airを発表した。iPad Proには初めて被写体までの距離を正確に測れるLiDARスキャナを組み込んだマルチレンズカメラを搭載している。MacBook Airはシザーメカニズムのキーボードを載せてキーストロークを向上。値下げにも踏み切った。

iPad Proの発売日は3月25日。MacBook Airは3月18日からオンラインストアで注文を受付けている。

iPad Proは本体サイズとカラーバリエーションに変更はなく、12.9インチと11インチのスペースグレイ/シルバーの2色展開。ストレージの容量は1TB/512GB/256GB/128GBから選択できる。またセルラー通信とWi-Fi機能を搭載するモデル、Wi-Fi専用モデルの選択肢がある。

最も安価なWi-Fi専用、内蔵ストレージ128GBのモデルは11インチが8万4800円（税別）、12.9インチが10万4800円（税別）だ。

アップル、壁を拡張ディスプレイ化する特許出願--画面が狭いなら投影しよう

仕事にしろ遊びにしろ、PCの画面は広いほど使いやすくなる。オフィス作業では、1台のPCに複数のディスプレイを接続するマルチモニター環境を使う人も多いだろう。モバイル作業用には、専用のモバイルモニターを使用したり、タブレットを拡張ディスプレイに流用したりする方法もある。
　これに対しAppleは、ディスプレイの背面から映像を投影し、背後の壁を拡張ディスプレイとして利用する技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間3月12日に「HOUSING STRUCTURES AND INPUT-OUTPUT DEVICES FOR ELECTRONIC DEVICES」（公開特許番号「US 2020/0081492 A1」）として公開された。出願日は2019年4月12日。

Foxconnの中国におけるiPhone生産台数が回復〜ゴウ氏が発言

AppleサプライヤーFoxconnの、中国国内工場におけるiPhone生産台数が、予想を上回るペースで回復しているようです。同社は新型コロナウイルス（COVID-19）拡散防止のため、2月中頃まで工場の稼働を停止していました。

現地時間3月12日、Foxconn創業者のテリー・ゴウ氏は、中国国内工場の生産は「期待以上に」回復していると発言しました。また中国本土およびベトナムの工場への部品供給量も、平常レベルに戻っていると述べています。

ただし、世界保健機関（WHO）が「パンデミック」を宣言した新型コロナウイルスの影響で、特に米国での需要が冷え込む可能性があるとゴウ氏は懸念しています。「生産が急速に回復しても、消費者がお金を使わない。消費こそが経済回復の鍵だ」

アップルが3月のイベントを中止、iPhone SE 2は予定通り発売

アップルは3月下旬の新製品発表イベントで、廉価版iPhoneとして注目のSE 2（もしくはiPhone 9と呼ばれるデバイス）などの新型端末を披露すると噂されてきたが、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、このイベントが中止となる見通しが高まった。

感染拡大の広まりの中で、アップル本社のスティーブ・ジョブズ・シアターに1000人もの人々を集めて新製品発表会を開催することは、合理的判断とは言い難いだろう。筆者はこの噂を、アップルの関係筋から数日前に聞いていた。

さらに、ガジェット関連のリーク情報を扱うユーチューブチャンネル「FRONT PAGE TECH」のJon Prosserもツイッターに3月9日、「アップルの3月のイベントが正式に中止になった」と投稿した。

コロナの襲撃にサムスンとアップルに赤信号

サムスン電子の新たな戦略スマートフォン「ギャラクシーＳ２０」の興行に赤信号が灯った。新型コロナウイルスによる肺炎という暗礁に乗り上げ、勝負をかけるべき発売初年度の商売が危険なためだ。通信業界は「スマートフォンの運命は発売初年度に勝負が分かれる」とみている。それだけサムスン電子の悩みが深まっている。

世界のスマートフォンメーカーは通常毎年新製品を出す。興行の成否は発売初年度、特に発売序盤に決まる。実際にサムスン電子の最大興行作であるギャラクシーＳ７の場合、累積販売台数７０００万台のうち７０％ほどが発売初年度に売れた。

サムスン電子の悩みもここにある。サムスン電子は６日にギャラクシーＳ２０を２０カ国で正式に発売した。３月末までに発売国を１３０カ国に拡大する。だがスタートの雰囲気は尋常でない。まず韓国国内で新型肺炎の余派とこれまでより低い公示支援金により事前販売実績が振るわなかった。移動通信３社によると先月２０日から３日まで行われたギャラクシーＳ２０シリーズの事前予約販売台数はギャラクシーＳ１０の７０～８０％水準にとどまったと分析される。

iPhone生産のフォックスコン、生産能力を復旧中

電子機器受託生産大手、富士康科技集団（フォックスコン、Foxconn）は、中国河南省（Henan）鄭州（Zhengzhou）にある主要工場で生産能力を徐々に復旧させている。

　フォックスコンの鄭州空港経済区における生産は、1月の新型コロナウイルスによる肺炎の流行が原因で減速。グローバル・サプライチェーンに影響を及ぼした。

米電子機器大手アップルは2月、第1四半期の業績予測を下方修正し、新型肺炎の流行により、世界における「iPhone（アイフォーン）」の供給が「一時的に制限される」見通しだと発表。

　フォックスコン鄭州工場では、1月末の春節（旧正月）期間中、帰省せずに職場に残った従業員は1800人だけだった。しかし、地元当局の支援を受けて、今では前年同時期の水準に迫る約8万人が勤務している。

廉価版iPhoneは間もなく発売、中国の鄭州市で最終検証中

3月の発売が期待されてきたアップルの廉価版iPhoneが、間もなく発売される見通しだ。この端末の名称に関してはSE2やiPhone 9、単純に「iPhone」と呼ばれるなど、様々な憶測が流れている。
発売日は発表イベントの開催のタイミングに応じて、前後する可能性があるが、台湾メディアのDigitimesは関係筋から得た情報として、アップルがこの端末の製造プロセスの最終段階に入ったと報じている。ニュースサイトMacRumorsのJoe Rossignol記者は次のように伝えた。
「液晶ディスプレイ搭載の新型iPhoneの製造プロセスは、最終的な検証段階に入った模様だ。関係筋の証言で、アップルが暫定的にSE2と呼ばれる端末の検証を、中国の鄭州市の製造拠点で進めており、間もなくリリースされる予定であることが分かった」

アップル、交換用iPhone不足を店舗に警告－新型ウイルスが影響か

アップルは交換用「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」不足を警告する通知を店舗従業員に出した。新型コロナウイルスの感染拡大で同社のサプライチェーンに支障が出ていることをあらためて示唆する動きだ。

　　アップルストアの従業員によると、店舗の技術サポート担当員は最近、交換用アイフォーンが２－４週間にわたって在庫不足になると文書で通知された。顧客への交換用アイフォーン郵送と遅延対応として代替機の提供は可能と書かれていたという。

中国BOE、iPhone向けOLEDサプライヤーとなるべく生産工場に新たな投資

Samsung、LG Displayに続き、iPhone向け有機EL（OLED）サプライヤーとなるべく、中国BOEが有機EL（OLED）生産工場に新たな投資を行ったことがわかりました。韓国メディアET Newsが報じています。

同メディアが関係筋から得た情報によると、BOEはApple専用のOLEDモジュール生産ラインを設置するために投資を行い、四川省に位置する同社の「B11 OLED」工場内に、新たに10のモジュールラインを建設する計画とのことです。

ミニLEDディスプレイを搭載した新型｢iPad Pro｣が今年後半に登場との噂

Economic Daily Newsが、台湾のInnolux社が、今年後半に発売予定の新型「iPad Pro」向けミニLEDパネルの注文を獲得したようだと報じています。

Innolux社は既にAppleに対しミニLEDパネルのサンプルを送付しており、今年後半に発売予定の新型「iPad Pro」から採用される模様。

ディスプレイ技術の最先端を走るApple Watch

面白い、というより当然というべきだが、Appleの製品で最も小さなディスプレイを備えるApple Watchが、ディスプレイ搭載製品のなかで最も進んだディスプレイ技術を実現している。

Apple Watchは、2018年のSeries 4でマイナーチェンジし、LTPO（低温ポリシリコン酸化物）有機ELディスプレイを採用した。この技術はアップルの特許技術となっており、いわゆるLTPS液晶とIGZOパネルのいいとこ取りをし、有機ELディスプレイを製造したものだ。

Apple Watchの勢い止まらず。2019年出荷台数がスイス製時計の合計を上回るとの予測

スマートウォッチ市場が急成長しているなかで、Apple Watchはその半分以上のシェアを占めていると推定されています（2019年11月時点）。

そうした勢いはスマートウォッチ内に留まらず、時計市場全体で見ても注目すべきもののようです。そうした証左の一端となるような、2019年内のApple Watch出荷台数がスイスの時計業界全体を上回ったと推定するレポートが発表されました。大手リサーチ会社Strategy Analytics（SA）の最新レポートによると、Apple Watchの出荷台数は2018年の推定2250万台から36％増加し、2019年内には3070万台を出荷したと推定されるとのことです。なお「推定」が付いているのは、アップルが自社製品の販売台数を非公表としているからです。

アップル主要サプライヤー、10日から中国での生産再開か（Bloomberg報道）

中国の武漢市を中心に発生した新型コロナウイルスが感染拡大を続けるなか、台湾の鴻海（Foxconnグループの中核となる企業）ほかアップルの主要サプライヤーが、10日から中国での本格的な生産を再開する模様です。

Bloombergは、Foxconnグループの中でも米国企業にとって主要なサプライヤーとなる鴻海が、10日に中国全土の生産施設を予定通りに再稼働できる見通しだと報じました。 一方、台湾のQuantaやInventec、韓国LGディスプレイといった一連のアップルサプライヤーも、来週には中国での操業を再開すると伝えられています。

Bloombergはこれが企業のみならず中国当局の意向であるとしつつ、その一方でコロナウイルスによる死者が増加し、地方自治体の封鎖が続いて輸送が混乱しているなかで、操業が再開できるのか疑念が高まっているとも指摘しています。ちなみに5日時点での最新情報では、中国での感染拡大に伴う死者は490人と報道されています。

ジャパンディスプレイが「iPhoneSE」後継機向け液晶の生産開始、経営再建の追い風に？

　ジャパンディスプレイ（JDI）が、米アップルが3月にも発売する廉価版スマートフォン「iPhone（アイフォーン）SE2（仮）」向けの液晶パネル生産を始めたことが分かった。大きな販売量を見込める廉価版アイフォーンの受注は、経営再建中のJDIにとって新たな追い風となりそうだ。

　JDIは主力の茂原工場（千葉県茂原市）にて、アップルが今春発売予定の廉価版アイフォーン新機種向けの液晶パネル生産を開始した。SE2は2017年に発売されたアイフォーン8をベースに開発され、ディスプレーサイズは4・7インチになるとみられる。

　JDIはアイフォーン8向けに液晶パネルを供給していた経緯があり、順当に受注。同じサプライヤーだった韓国・LGディスプレイは経営が厳しくなり、液晶パネル事業の縮小・撤退もささやかれる。SE2用液晶パネル需要の大半はJDIともう1社で分け合うもよう。

台湾の鴻海、供給義務引き続き果たすと表明 新型肺炎に対応策

米アップルに製品を供給する台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業は、中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大に関し、先行き不透明感はあるものの、今後も供給義務を果たせると表明した。

鴻海は２８日付の文書で「特定の生産慣行についてコメントはしないが、全世界の供給義務を確実に果たすための対策を講じたことは確認できる」とした。

中国で新型コロナウイルスによる肺炎の死者は１３２人に達し、感染者は６０００人近くに増加した。中国政府は春節（旧正月）の連休を３日間延長し、２月２日までとした。

武漢市に大規模な生産施設を持つ鴻海は、中国にある工場は暦通り祝日に休業しており、中国国内の企業が通常業務を再開するまで休業を続けると表明。

トランプ大統領、サムスン電子は「アップルの最強ライバル」と言及

　ドナルド・トランプ大統領は22日（現地時間）、アップルに関税免除を与えると言及する過程で、再びサムスン電子を言及した。サムスン電子と「不公平な（not fair）競争」をしているアップルを助けるために関税を免除した、との発言だ。

　世界経済フォーラム（WEF）出席のためスイス・ダボスを訪問中のトランプ大統領はこの日、CNBCとのインタビューで「韓国からきたサムスン電子は、アップルの最強（number one）ライバル」とし、このように述べた。

新たな低価格iPhone、２月に大量生産開始

米アップルのサプライヤーは今年２月に新たな低価格の「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の組み立てを開始する計画だ。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。

　　アップルの計画に詳しい関係者１人によると、同社は３月にも新型アイフォーンを正式に発表する見通し。新モデルの組み立て作業は鴻海精密工業と和碩聯合科技（ペガトロン）、緯創資通（ウィストロン）で分担するという。

　　新モデルは「アイフォーンＳＥ」以来の低価格機種となる。ブルームバーグ・ニュースの以前の報道によると、新型モデルは2017年発売の「アイフォーン８」と似た外観で、画面は4.7インチとなる。

アップル受託の台湾ペガトロン、ベトナムに生産施設開設へ

台湾の和碩聯合科技（ペガトロン）は、ベトナムに生産施設を開設する計画だ。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。アップル製品の組み立てを請け負う提携メーカーが中国以外に生産を移す中で、ベトナムに拠点を設ける新たなケースとなる。

　　非公開情報であることを理由に関係者が匿名を条件に語ったところでは、ペガトロンはベトナム北部で新たな施設の建設用地を探している。

【予告編】JDI「大迷走」の末路、アップルは敵か味方か？

経営再建中の液晶大手ジャパンディスプレイ（JDI）。スポンサー交渉は二転三転し、土壇場で独立系投資ファンド、いちごアセットマネジメントが名乗りを上げて、経営の「視界ゼロ」は脱した。だがまだまだ予断を許さない。JDI救済の鍵を握るのは液晶の最大顧客である米アップルだ。

アップルがJDIを支援する態度を鮮明にしたことで、スポンサー交渉は大きく前進した。

同時に過去に、JDIに厳しい取引条件を突き付けて破綻の瀬戸際まで追い込んだのもまたアップル。果たしてアップルは敵か味方か。

ダイヤモンド編集部が、特集「アップルの呪縛 日の丸液晶JDI」（1月14日＜火＞～18日＜土＞の全6回連載）でレポートする。

アップル、新ディスプレー技術搭載の機器を発売か 高輝度・低消費電力が特長の「ミニLED」を採用

　米CNBCによると、米アップルは今年、新しいディスプレー技術を用いる製品を4～6種、市場投入する計画だという。

　これは、アップル製品の市場動向やサプライチェーン情報に詳しい、中国TFインターナショナル証券の著名アナリスト、ミンチー・クオ（郭明池）氏が予測したもの。

　それによると、同社は「ミニLED」と呼ばれるディスプレー技術の採用を計画しているという。「A14X」プロセッサーを搭載するタブレット端末「iPad Pro」の12.9インチモデルに新たなディスプレーを採用し、2020年の7～9月期に発売する。

　さらに、ノートパソコン「MacBook Pro」の16インチモデルにも同じディスプレーを採用し、同10～12月期に発売するという。

Appleが元HBOの敏腕チーフを雇用。Apple TV+のクオリティ重視に拍車がかかりそう

これまた大物が来ましたわ…。

アップルの動画ストリーミングサービス｢Apple TV+｣って見ています？ 私は一年間限定無料トライアル中で、『ザ・モーニング・ショー』をはじめとする番組を楽しんでいて、そのクオリティの高さからシーズン2を楽しみにしているのですが、The Vergeによると、今後さらにApple TV+が盛り上がっていきそうなことになったんですよ。

なんと、元HBOの会長兼CEOのリチャード・プレプラー氏が5年間の契約にサインしたんだそうです。HBOといえば、『ゲーム・オブ・スローンズ』や『ビッグ・リトル・ライズ』！ あのヒット作のローンチを助けたプレプラー氏が、自身の製作会社であるエデン・プロダクションズでApple TV+でのオリジナルテレビシリーズやドキュメンタリー、長編映画を制作するんですって。うわ〜、どんな作品を作るんだろう?!

アップル、生産コスト削減のため中国サプライチェーンと協力深化のウワサ

米中貿易交渉が第1段階の合意に達し、iPhoneやiPad等もひとまず対中追加関税を回避しました。しかし、いぜん両大国の貿易摩擦は完全決着とはならず、アップルなどの「中国工場で生産して、米国に輸入する」ビジネスモデルの先行きは不透明なままです。

そうした情勢のなか、アップルが中国に出荷を増やすだけでなく、間接費をさらに確言するために、中国のサプライチェーンとの協力を深めたとの噂が報じられています。

台湾の電子業界情報誌DigiTimesは、現地の携帯電話サプライチェーンメーカーの話として、上記の話を伝えています。つまり「台湾から中国のサプライチェーンへ発注をシフトさせる」ことも示唆されているわけです。

米国循環器学研究者 技術無断使用に関しアップルを相手に訴訟＝ブルームバーグ

ニューヨーク大学循環器学研究者は、アップル社が同氏の特許取得済み心拍数モニタリング方法を使用していることに関し、補償を求める旨を明らかにした。
ブルームバーグが伝えている。 ブルームバーグは「ニューヨーク大学医科大学院で教鞭をとるジョゼフ・ヴィゼル博士は、27日（金）ブルックリンの連邦裁判所にアップル社を相手取り訴状を提出した」と報じた。
ヴィゼル博士は、背面センサーで心拍数をモニタリングし不整脈を伝えるアップルウォッチは、同博士による特許取得済みの不規則心拍数検出法を侵害していると訴えている。

ファーウェイがアップル越えか スマートフォン年間出荷台数、2億3000万台前後と予想

ファーウェイが年始に立てたスマートフォンの販売目標は、また一歩達成に近づいた。

中国メディア「騰訊新聞」によると、ファーウェイのコンシューマー事業部のリチャード・ユー（余承東）CEOが先日行われた社内カンファレンスで、今年のスマートフォンのグローバル出荷台数が約2億3000万台になり、アップルを越えて世界2位となる見通しを発表した。

「年間目標は2億3000万台まで達成された。最終結果は残された1カ月のラストスパートにかかっている。我々はすでにアップルのiPhoneを越えている」と述べたという。

Foxconn従業員、非正規パーツ製iPhoneを約45億円分も売りさばく

やりすぎでしょ。

iPhoneといえばそれ自体が高価ですが、そのパーツにもかなりの価値があります。海外では、iPhoneの組み立てで有名なFoxconn（フォックスコン）のマネージャーが、正規でないパーツから組み立てたiPhoneを13億台湾ドル（約47億円）分も売りさばいたことが報じられているのです。

Taiwan Newsの報道によると、中国鄭州市にあるFoxconnの工場にてマネージャーと台湾ビジネスマンが共謀し、不良品扱いで破棄されるはずだったパーツを入手していたとのこと。破棄されるはずだった部品が再利用される…日本でも、どこかで聞いたような…。

アップル、全世界スマホの総利益66%を独占。2位のサムスンは17%

先日、全世界のスマートフォン出荷台数は2年ぶりに増加に転じたなかで、アップルは前年同期から340万台も減らしたとの調査結果もありました。

しかし大手調査会社Counterpoint Researchの新たな調査では、アップルが全世界スマートフォン業界のあげた利益のうち実に66%を獲得しており、総収益でも32%を占めていると報告されています。

同報告によれば、2019年第3四半期の世界スマートフォン市場は、ミドルレンジ製品の増加と主要スマートフォンOEMの収益低下により、前年比11%減の120億ドルになったとのこと。これは上記の「出荷台数が増えた」との調査と矛盾するわけではなく、「デバイスの数は出ているが、単価が安くなったので総額が減少」と解釈できます。

次期iPhoneディスプレイ供給 シャープの「落選」が確定的に

アップルは来年秋に発売されるiPhone次期モデルのディスプレイを全量有機ELに切り替える計画と言われている。そのサプライヤーは従来から供給している韓国サムスンとLGに加え、新たに中国最大手のディスプレイメーカー、BOEの名前が挙がっている。

　一方、業界関係者は、日本を代表するディスプレイメーカーであるシャープがそこに加わる可能性はほぼないと断じる。

Apple、「Mac Pro (2019) 」を発売 59万9800円から フルスペックで574万円

　Appleは12月11日、Macのハイエンド機「Mac Pro (2019) 」を発売した。

価格は59万9800円からで、フルスペックにすると574万600円（いずれも税別）。

　Intel Xeon W3200シリーズが採用されている。

　最大28コアまで拡張できるIntel Xeon Wプロセッサ（2.5GHz、Turbo Boost 4.4GHz）、最大1.5TBメモリ、8基のPCIe拡張スロット、AMD Radeon Pro Vega II Duo（最大2枚）、8K ProRes RAWビデオストリームを3本まで同時再生できるアクセラレーターカード「Apple Afterburner」（22万円）も搭載できる。





　

アップル、1月のCES 2020に登壇へ。1992年のNewton 発表以来

2020年1月に米国ラスベガスで開催される家電見本市イベント CES に、アップルが参加することが分かりました。

家電からモバイル、IoTに電気自動車まで世界中の企業が新製品の発表やプレゼンテーションを用意するCESですが、アップルが参加するのはジョブズ追放時代の1992年、ジョン・スカリーが手書きモバイル端末 Newton メッセージパッドを発表して以来28年ぶりになります。

久々の登場となるアップルですが、来年1月のCES 2020 への参加はキーノートプレゼンではなく、ブース出展でもなく、カンファレンスセッション企画のひとつ「Chief Privacy Officer Roundtable: What Do Consumers Want? (最高プライバシー責任者ラウンドテーブル：消費者の求めるものは何か？)」への登壇。新製品やサービスの発表は(たぶん)ありません。