噂の16インチMacBook Pro、Samsungが有機ELディスプレイを供給？

MacBookファンを震撼させた、16〜16.5インチサイズのMacBook Proが投入されるとの噂。そんな噂を裏付けるように、16インチのMacBook Proと将来のiPad ProにSamsung（サムスン）が有機ELディスプレイを供給するとの情報が、海外にて伝えられています。

The Elecが伝えている今回の情報によれば、iPad Proに関しては11インチの液晶ディスプレイモデルが有機ELディスプレイに切り替わる、と伝えていますね。なお、どちらの製品に関しても具体的な登場時期については触れていません。

アナリストのミンチー・クオ氏は上記の16インチMacBook Proの予測の後、15インチ〜17インチのMacBook Proが2021年前半に登場する、との新たな予測を伝えています。

iPhone売れず、中国が揺れた 「アップル・ショック」激震の現場

圧倒的な人気を誇ってきた米アップルのiPhoneの売れ行きに、今年、急ブレーキがかかった。中国での販売不振に端を発した「アップル・ショック」。その影響は世界の市場を揺さぶり、部品を供給している日本の企業にも及んでいる。
iPhoneの精密な部品の一つひとつを供給している巨大なサプライチェーン（供給の鎖）。その現場をたどると、各国企業がモザイクのように絡み合い、簡単には崩せなくなっている現代の貿易の構図が見えてくる。

春節(旧正月)が過ぎ、街が活気を取り戻す3月上旬、中国の「iPhoneの街」は閑古鳥が鳴いていた。

次期スマホ「iPhone XI」は2019年秋投入、小型モデルへのニーズは高く2020年には5.42インチがラインナップ！？

日本では圧倒的な人気のAppleのスマートフォン（スマホ）「iPhone」シリーズですが、2018年秋に発売された「iPhone XS」や「iPhone XS Max」、「iPhone XR」は当初、価格が高いこともあって販売数の伸びが思わしくありませんでした。

慌てたAppleでは各国でまず廉価モデルとして投入したiPhone XRを値下げし、日本でも各携帯電話会社が割引額を増額したことによってそれなりに販売数を伸ばしたものの、それでも2017年に発売した「iPhone 8」に及ばない状況となっています。

そんなiPhoneシリーズですが、早くも今秋に投入されると見られる次期モデル「iPhone XI」（仮称）シリーズについて台湾のメディアであるDigiTimesが2018年と同じく5.85インチ有機ELと6.46インチ有機EL、6.06インチ液晶の3モデルとなると伝えています

「iPad Pro」、不具合に関する報告が相次ぐ--タッチパネルの反応に問題か

　Appleのタブレット製品「iPad」の最上位モデルである「iPad Pro」に関して、ソフトウェアキーボードとディスプレイに関する不満の声が続々と寄せられている。

　MacRumorsの報道によると、2017年および2018年モデルの「iPad Pro」タブレットを持つユーザーの間で、この高価格タブレットのディスプレイの信頼性に対する不満を述べる人の数が、最近になって増えているという。

　MacRumorsのフォーラムやAppleサポートコミュニティのフォーラムには、タッチ入力が正しく反映されない、画面のスクロールがなめらかにできない、タイプ中にキーをタップしても反応しないといった不満の声がユーザーから相次いでいる。

iPhone、全機種で有機ＥＬ採用か

２日付電子時報がサプライチェーン関係者の話として伝えたところによると、アップルは2020年にスマートフォン「iPhone」３機種全てで有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）ディスプレイを採用するもようだ。サイズは5.42～6.67インチと、小サイズ機種はより小さく、大サイズ機種はより大きくする方針とされる。差別化によって消費者の取り込み拡大を図ることが目的で、台湾サプライチェーンの業績への貢献が期待される。

全機種の有機ＥＬディスプレイ化に伴い、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）の採用は取りやめる。20年の新機種は有機ＥＬディスプレイ搭載の▽5.42インチ▽6.06インチ▽6.67インチ──の３機種となり、18年発売の▽5.8インチ▽6.1インチ（ＬＣＤ搭載）▽6.5インチ──より機種間のサイズ間隔を広げるとされる。より小さな画面を求める女性ユーザーや、より大きな画面を求めるパワーユーザーの需要取り込みが期待できる。

Apple、中国でiPhone値下げ Macも

Appleが、中国における製品販売価格を引き下げた。

　iPhone XS64GBの場合、8699元（約14万4000円）だったのが8199元（約13万5000円）に変更されている。
　MacBook (Retina, 12-inch, 2017) / Core m3 1.2GHzの場合、1万288元（約17万）だったのが9936元（16万5000円）に変更されている。

　2018年11月頃の米ドルと中国人民元の為替レートは1ドル＝6.9元前後だったが、2019年3月頃は1ドル＝6.7元前後となっており、為替に応じた価格改定が行われたと考えられる。

　今回の価格改定に合わせ、アメリカ同様に中国でもiPhoneの製品価格表示に24回払い利用時の月払い金額が表示されるようになっている。

JDIと中台連合の出資交渉難航、裏にアップルによる「搾取」契約

3月22日、米国・シリコンバレーのアップル本社に、官民ファンドであるＩＮＣＪ（旧産業革新機構）の志賀俊之会長と経済産業省幹部の姿があった。2人がそろって訪れたのは、液晶大手ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）再建のカギをアップルが握っているからだ。

　経営再建中のＪＤＩは、中国と台湾の企業連合から600億円規模の出資を受ける方向で交渉を進めてきた。

　中台連合に参加するのは、中国シルクロード・インベストメントキャピタル、中国最大の資産運用会社の嘉実基金管理、台湾のタッチパネルメーカーの宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）、中国の自動車部品メーカーの敏実集団（ミンス・グループ）などである。

アップル、液晶モニター21.5インチ、27インチの新しい iMacを発表

アップル、Retina 4Kディスプレイを備えた新しい21.5インチ、、Retina 5Kディスプレイを備えた新しい27インチ「iMac」を発表。価格は、21.5インチiMacは142,800円から、27インチiMacは198,800円から。

21.5インチiMacは、第8世代クアッドコアプロセッサを搭載し、初めて6コアプロセッサも選択可能となり、従来比で最大60パーセントも高速な性能を発揮するという。

27インチiMacでは、初めて第9世代の6コアおよび8コアプロセッサまで搭載可能になり、従来比のパフォーマンスは最大2.4倍にもなるという。

アップル、独自の定額制動画配信 スピルバーグ氏も参加

米アップルは25日、定額制の動画配信市場に参入すると発表した。米映画監督のスティーブン・スピルバーグ氏らと独自のコンテンツを用意し、2019年秋にサービスを始める。世界の100を超す国や地域でサービスを提供する計画だが、料金などの詳細についてはサービス開始直前に発表するとの説明にとどめた。

19年秋に始める新サービスの名称は「アップルTV＋（プラス）」。映画監督のJ・J・エイブラムス氏や俳優のジェニファー・アニストン氏、リース・ウィザースプーン氏らと連携し、他の動画配信サービスでは見られない独自の映画やテレビ番組、ドキュメンタリーなどを用意する。

iMacに「Retina 4K/5K」新モデル。赤緑LEDバックライトで「Mac史上最高ディスプレイ」

アップルは、デスクトップPC「iMac」シリーズの新モデルとして「Retina 4Kディスプレイ」「Retina 5Kディスプレイ」を搭載した新製品を追加した。記事執筆時点で、アップルオンラインストアで注文すると3月27日-29日の配送予定となっている。

画面サイズは21.5インチと27インチで、21.5インチは4K解像度。3.6GHzクアッドコアプロセッサー・1TB HDDモデルは142,800円、3.0GHz 6コアプロセッサ（Turbo Boost使用時最大4.1GHz） 1TB Fusion Driveモデルが164,800円（どちらも税抜）。

27インチモデルは3機種のベースモデルすべてが5K解像度で、3.0GHz 6コアプロセッサ（Turbo Boost使用時最大4.1GHz） 1TB Fusion Driveが198,800円、3.1GHz 6コアプロセッサ（Turbo Boost使用時最大4.3GHz） 1TB Fusion Driveが220,800円、3.7GHz 6コアプロセッサ（Turbo Boost使用時最大4.6GHz） 2TB Fusion Driveが253,800円（すべて税抜）。

アップル、新型ｉＰａｄ発表 25日の新製品イベント控え

米アップル(AAPL.O)は１８日、新型のタブレット端末「ｉＰａｄ Ａｉｒ（アイパッドエア）」と「ｉＰａｄ Ｍｉｎｉ（アイパッドミニ）」を発表した。

ｉＰａｄ Ａｉｒの画面は１０．５インチ、ｉＰａｄ Ｍｉｎｉは７．９インチ。ともに最新のＡ１２Ｂｉｏｎｉｃチップを搭載し、「Ａｐｐｌｅ Ｐｅｎｃｉｌ（アップルペンシル）」や「Ｓｍａｒｔ Ｋｅｙｂｏａｒｄ（スマートキーボード）」に対応する。

価格はｉＰａｄ Ａｉｒが４９９ドルから、ｉＰａｄ Ｍｉｎｉは３９９ドルから。同日から米国や日本、英国などで予約注文を開始した。

アップル新種のiPad準備中か

アップルは10.2インチの新型iPad（第7世代）にくわえて、「Pro」がつかない新しいiPadを準備している。正体不明のユーザーCoinX氏が3月14日にリークした。

　CoinX氏は、2018年に突如として現れた謎のリーカーだ。iPhone XS、XS Max、XRとの名前のリークをはじめ、iPhone XS Maxの重さやiPad Proの厚みなど、これまで正しい情報をリークしている。

　そんなCoinX氏によると、アップルはこれまでうわさされてきた新型iPad（第7世代）は10.2インチになるという。

「折りたたみiPhone」はAppleの地位を揺るがしかねない存在に、7.2インチ有機EL採用の可能性も

Huaweiに抜かれてスマホシェア世界3位に後退し、おまけに高価格化でiPhoneの販売台数に陰りが見えているApple。

そんな同社の動向に、注目が集まりつつあります。

台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、業界関係者はAppleが「折りたたみ(フォルダブル)iPhone」をリリースするかどうかに注目しているそうです。

これはスマホシェア1、2位のSamsungとHuaweiが「Galaxy Fold」「Mate X」と折りたたみスマホを相次いで発表した上、Xiaomi、LG Electronics、Vivo、Motorola（Lenovo）などが追従するとみられることを受けたもの。

アップル、3月25日にスペシャルイベント開催。新 iPadや動画サービス発表？

アップルが新たな発表イベントを予告しました。開催は3月25日、場所はアップル新社屋の講堂スティーブ・ジョブス シアター。

アップルのイベント告知は内容を隠したまま、趣向を凝らした変わりアップルロゴであれこれと推測を誘うのがお決まりですが、今回はシンプルな黒字に白でいつものリンゴだけ。

惹句は「It's show time.」。ショウタイムという言葉からは、年単位で準備中の独自ストリーミング動画サービスがまずは連想されます。実際にハリウッドの映像業界関係者からは、ピンポイントにこの3月25日を指したうわさも出ていました。

iPhone XS、XS Maxが中国で大幅割引

Apple製品の小売業者は、今年1月に中国でiPhone XRの大幅な割引を行いましたが、今度はiPhone XSとiPhone XS Maxが値引きされていることが台湾メディアTaipei Central News Agencyの報道で明らかになりました。

今年1月11日〜30日の間、中国でiPhone XRが大幅割引価格で販売されましたが、今回iPhone XSとiPhone XS Maxの値下げが行われていることがわかりました。

中国の小売業者のSuningは、iPhone XSを店舗で1,000中国元、約150ドル（約16,642円）値下げして販売しており、オンラインショップでは最大195ドル（約21,782円）引きのプロモーションが行われていると報じられています。

iPhone XS Maxに至っては、最大で2,000中国元（約33,287円）の大幅割引が行われているとのことです。

iPhone XS、XS Maxが中国で大幅割引

Apple製品の小売業者は、今年1月に中国でiPhone XRの大幅な割引を行いましたが、今度はiPhone XSとiPhone XS Maxが値引きされていることが台湾メディアTaipei Central News Agencyの報道で明らかになりました。

今年1月11日〜30日の間、中国でiPhone XRが大幅割引価格で販売されましたが、今回iPhone XSとiPhone XS Maxの値下げが行われていることがわかりました。

中国の小売業者のSuningは、iPhone XSを店舗で1,000中国元、約150ドル（約16,642円）値下げして販売しており、オンラインショップでは最大195ドル（約21,782円）引きのプロモーションが行われていると報じられています。

iPhone XS Maxに至っては、最大で2,000中国元（約33,287円）の大幅割引が行われているとのことです。

Appleティム・クックCEO「皆が驚く、挑戦的な新製品を準備中」株主総会で語る

Appleは3月1日、株主総会を開催しました。ティム・クック最高経営責任者（CEO）は、同社が「皆がたまげるような」挑戦的な新製品のために、準備をしていると語りました。

Appleは、1月に予告していたとおり、スティーブ・ジョブズ・シアターで株主総会を開催しました。同会場での株主総会の開催は、2018年に続き2回目です。

ティム・クックCEOは、サービス事業の売上高を2016年の250億ドル（約2.8兆円）から2020年までに倍増させる計画が順調に進行していると語り、Appleの業績見通しについて「これまでにないほど楽観的」と述べました。

Appleが31.6インチ6Kディスプレイを開発中？

AppleがThunderboltディスプレイの製造を止めて数年が経ちました。以来、代わりにLGがApple製品向けにUltraFineモニターを生産しています。しかしどうやら、Appleは再びディスプレイ市場に再参入することを考えているようです。

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これはAppleアナリストのMing-Chi Kuo氏による発言です。同氏によれば、mini LEDをバックライトに搭載する31.6インチの6Kディスプレイを、2019年中にリリースできるようAppleは開発を進めているといいます。

現在Apple関連で最も大きなディスプレイというと、27インチのiMacか27インチのLG UltraFineになります。これらの解像度は5Kであることから、開発中の新ディスプレイは大きさだけでなく解像度の面でも一歩先のものとなるでしょう。

米アップル、クレジットカード発行へ ゴールドマンと共同で=WSJ

米ゴールドマン・サックスと米アップルが共同でクレジットカードを発行すると、米紙ウォールストリート・ジャーナルが２１日報じた。ｉＰｈｏｎｅと連携できるほか、お金の管理もできるという。 　２月２１日、米ゴールドマン・サックスと米アップルが共同でクレジットカードを発行すると、米紙ウォールストリート・ジャーナルが報じた。

報道によると、カードはアップルのアプリ「ウォレット」と連携し、利用者が支出の目標を設定したり、残高の管理などができる。

数週間以内に従業員向けに試験的に導入し、年内にサービスを開始するという。

サムスンの「折りたたみ式」の失敗を待ち望む、アップルとLG

サムスンは2月20日のイベントで、大手メーカーとしては世界初の折りたたみ式スマートフォンを発表する見通しだ。しかし、サムスンの競合の韓国LGやアップルらは、サムスンの折りたたみ式端末が失敗に終わり、彼らの失敗から何かを学ぶことを望んでいる。

先日、ソウルで開催された記者発表会で、LGのモバイル部門主任のKwon Bong-seokは、世間の折りたたみ式端末に対する反応を見きわめたいと発言した。

「現在のLGがスマートフォン領域で目指しているのは、市場でのポジションの復活だ。当社としては、折りたたみ式端末への参入は時期尚早だと考えている。テクノロジーの観点でいうと、当社は折りたたみ式端末の製造にあたり、消費者の需要に十分応えるキャパシティを持っている」

Apple、軸足をiPhoneからサービス事業へ〜役員含む大規模人事異動も

AppleはこれまでのiPhoneの売上に依存する体制を転換するため、昨年より事業の優先順位を見直し、役員クラスを含む大幅な人事異動を行っていると、The Wall Street Journalが報じています。

ここ数カ月を見ても、人工知能(AI)部門を率いるジョン・ジャナンドレア氏の役員への昇進、小売部門トップのアンジェラ・アーレンツ氏の退任とディアドラ・オブライエン氏への交代、Siri開発リーダーのビル・ステイシャー氏の異動が発表されました。

またAppleは自動運転プロジェクトの人員を200人減らし、その多くをエディ・キュー上級副社長率いるインターネットソフトウェア＆サービス事業、特に近く発表するとされる動画配信事業に振り分けたとも伝えられています。

アップル、中国スマホシェア4位に転落 10-12月出荷20％減

米アップルの昨年10－12月の中国スマートフォン出荷は20％減と大きく落ち込んだ。世界最大のモバイル機器市場である中国で、華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）など地場メーカーとは対照的に低調が目立った。

　調査会社IDCの11日のリポートによると、中国全体のスマホ市場は10－12月に9.7％減。アップルの減少幅はその約2倍となった。IDCは景気減速や買い替えサイクルの長期化、「iPhone（アイフォーン）」価格の高さがアップルの出荷減少の要因になったと分析。市場シェアは華為とOPPO（オッポ）、Vivo（ビボ）に次いで4位にとどまった。

iPhoneが次世代モデルで「液晶」を全廃へ、日本メーカーに打撃

アップルのティム・クックCEOが年頭の投資家向け書簡で売上見通しを大幅に引き下げて以降、同社の今後に対する様々な懸念が浮上している。そんな中、iPhoneの次世代モデルに関するさらに気になるニュースが浮上した。

ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が1月22日、報じたところによるとアップルは2020年に発売する新型iPhoneで液晶（LCD）ディスプレイの採用を打ち切り、より柔軟なデザインが可能となるOLEDディスプレイのみを採用するという。

昨年発売された新端末のうち、液晶ディスプレイを採用したのはiPhone XRのみだった。XSやXS Maxに続きリリースされたXRは、新シリーズの中で最も手頃な価格で発売され、最大の売れ筋となると期待された。しかし、10月下旬時点で既に販売不振説が浮上し、当初の想定を大きく下回る結果となった。

「iPhone 11」、早くもウワサ拡散中の機能について

「iPhone XS」と「iPhone XR」が発売されてからまだ3カ月あまりしか経っていないが、一部では「今年秋には3つの新機種が投入される計画」とする話が早くも出回っています。

アップルが2018年秋に投入した「iPhone XS」と「iPhone XR」は、同社が期待したほど売れていません。そんな中、2019年秋の発売が予想される次世代iPhoneについての情報が早くも出回り始めています。　 　

　「ウォール・ストリート・ジャーナル」紙でも、「2019年秋にも前回同様に3つの新機種が登場することになりそうだ」と伝えています。また、テックメディア「9to5mac.com」では、国際金融グループ「バークレイズ」のアナリストがまとめた投資家向けレポートを紹介しながら、新機種に搭載されそうな機能について伝えているのです。

[FT]アップルを襲った陳腐化

カナダのシンガー・ソングライター、ジョニ・ミッチェルは「ビッグ・イエロー・タクシー」でこう歌った。「いつもそうじゃない？　手にしているものに気付かない　失ってしまうまではね」

米アップルは今、気が付いた。同社は年明け早々、中国をはじめ各市場でスマートフォン（スマホ）「iPhone」の買い替え期間が延びていることを認め、株価が急落したからだ。

iPhone値下げ、ブランド力低下の懸念

アップルは値引きと一線を画すことでブランド力を保ち、販売先やサプライヤーに強い影響力を持った。ブランド力や販売規模が世界の先端技術を吸い寄せる求心力にもなっていた。割引や減産が続けば、アップル向けの開発を最優先してきた部品会社にも影響が広がる。

アップルが18年3月に開示したサプライヤーリストによれば、約200社のうち台湾勢が約50社と最多で、日本勢が40社強で続く。iPhoneの減速は台湾や日本の部品会社に打撃となる。

「顧客が注文を下方修正している」。iPhoneのカメラ向けレンズを手掛ける台湾の大立光電（ラーガン・プレシジョン）の林恩平最高経営責任者（CEO）は10日、iPhone向けの不振を示唆した。

Appleの不透明な先行き、サプライヤーに影響

AppleのCEOであるTim Cook氏は、今回の業績見通しが悪化した要因を、中国の経済が予想外に低迷したためだとしているが、その見通しの影響は、米国や韓国、台湾などの電子機器メーカーにも広がっていくとみられる。
Cook氏は今回言及していないが、同社が抱える根本的な問題の一つに、Appleが新しいヒット商品を生み出すことができなかったという点がある。EE Timesがインタビューを行ったアナリストたちは、「Appleは、勢いを失いつつあるのではないか」とみているようだ。

スマホ初のマイナス成長…サムスン・アップルの「ビッグ２」崩れる

世界スマートフォン市場に年初から警鐘が鳴っている。アップルは今年１－３月期の実績悪化見通しで株価が急落している。サムスン電子は数年間維持してきた年間３億台販売記録がストップした。特に昨年はスマートフォン登場から１０年目にして初めて市場がマイナス成長した年となる見込みだ。今年はアップルとサムスンが１０余年間構築してきた２強体制が幕を下ろす。一方、ファーウェイ（華為）、シャオミ、ｏｐｐｏの中国３大企業は世界に進撃して市場再編を狙っている。

世界スマートフォン市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）によると、２０１８年はスマートフォン市場がマイナス成長した最初の年になるという。２００７年にアップルがスマートフォンを発売してから毎年増加してきた販売台数が、昨年初めて減少したということだ。スマートフォンは２０１７年に世界で１５億８００万台売れた。しかし昨年売れたスマートフォンは１４億４０００万台と、前年比で７０００万台減少した。

アップル株が10%安 アナリストの厳しい評価相次ぐ

3日の米株式市場でアップル株が4営業日ぶりに大幅に反落し、一時は前日比10.0%安の142.08ドルを付けた。2日夕に2018年10～12月期の売上高予想を下方修正した。中国の景気減速の影響が想定より大きかったうえ、先進国では「iPhone（アイフォーン）」の買い替えが進まなかった。アナリストが目標株価を相次ぎ引き下げ、失望売りが広がっている。

iPad Proを｢タテ｣にサブディスプレイ化。神アプデ後の｢Duet｣で作業スペースはさらに広がる

最近はフリーランスやノマドなど、自由な働き方が広まりつつあります。そんな会社やオフィスに縛られない働き方では、作業効率がなによりも大切。私の場合はMacBook ProとiPad Pro、そして｢Duet｣を組み合わせることで、強力なデュアルディスプレイ環境を実現しています。

まずDuetとは、iOS向けにリリースされているiPadをサブディスプレイ化するアプリです。

iPhone XR不振は液晶のせい？ 分解で探る

XRは当初予定されていた増産を中止したと、日本経済新聞電子版が11月6日に報じた。その後も販売不振を示唆する報道が続いている。「XR不人気」の原因は何なのだろうか。

分解する立場として気になったのが、XRの外形寸法の厚みだ。12年発売の「iPhone 5」以降、廉価版の「iPhone 5c」を除いて、iPhoneの厚さは長らく8ミリメートル（mm）以下だった。XRに先駆け1カ月前の9月に発売した「iPhone XS（テンエス）」（以下、XS）や「iPhone XS Max」（以下、XS Max）は厚さ7.7mmで、17年に発売した「iPhone X（以下、X）」と同じだった。XRの厚さ8.3mmは近年の増加傾向から見ても「突出した厚さ」と言えるのではないだろうか。

「iPhone X/XS/XS Maxの画面サイズや解像度は偽り」--米国で集団訴訟

　Appleが「iPhone X」シリーズのディスプレイの仕様について不正確な情報を伝えているとする集団訴訟が、米国時間12月14日に提起された。

　原告団はカリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所で訴訟を起こし、AppleがiPhone Xや「iPhone XS」「iPhone XS Max」のディスプレイの画面サイズとピクセル数を偽って宣伝していると主張している。

　Appleはコメントの依頼にすぐには応じなかった。

　55ページにわたる訴状によると、Appleはノッチや角のような画面以外の部分を計算に入れて、画面サイズを偽っているという。

5G対応iPhoneは2020年までは見送り？アップルとクアルコムの不仲も一因とのうわさ

アップルは少なくとも2020年までは、次世代移動通信「5G」対応iPhoneの発売を延期するとの噂が報じられています。

米メディアBloombergの匿名情報筋によると、アップルはこれ以前のモバイル通信3Gや4Gと同じく、5Gネットワークへの参入も遅らせるとのこと。すでに米国の通信大手ベライゾンが5G対応のサムスン製スマートフォンを2019年前半に発売すると発表していますが、今回の報道が正しければアップルは1年遅れとなります。

アップルが新世代の通信規格への対応を遅らせるのは「いつものこと」と言えます。たとえばアメリカでLTEがサービス開始されたのは2010年後半でしたが、LTEに対応したiPhone 5が登場したのは2012年9月のこと。Bloombergは「導入初期には電波がカバーされる範囲に問題があると正確に予測していたからだ」といった分析をしています。

MacBookのシェア、大幅低下。人々は冷静になり始めた

長年の沈黙を破り、とうとう新モデルが投入された｢MacBook Air｣。今回のデータはその発売前なので参考程度にしていただきたいのですが、2018年第3四半期のMacBookシリーズの出荷台数シェアが前年比で大幅に低下していることが判明しました。

上のデータは、調査会社のTrendForceが掲載したデータです。2017年第3四半期（7月〜9月）と2018年の同期の出荷台数を比較すると、なんとApple（アップル）のシェアは24.3%も減少しています。また出荷台数ランキングでも、AppleはAsusに抜かされ5位に後退しているのです。

この理由としては、TrendForceも指摘していますがMacBook Air待ちの買い控えが大きな理由であったことは間違いないでしょう。イベント前にはMacBook後継機なのかどうかはわかっていませんでしたが、新モデルの登場はすでに十分予測されていました。

ドコモ、iPhoneXR発売1カ月で値下げ 価格高く在庫増

NTTドコモは26日、米アップルのスマートフォン（スマホ）「iPhoneXR」の端末価格が3割安くなるプランを新設した。新機種を発売1カ月で値引きするのは異例。店頭では販売が振るわず在庫が積み上がっており、iPhoneの高価格路線が修正を余儀なくされている。

ドコモは同日から、携帯端末を12カ月間続けて使う条件で端末代金を割り引く「端末購入サポート」プランに、新たにXRを加えた。このプランは通常、古くなった機種を安く販売する際に適用することが多い。

XRは3タイプあり、価格は9万8496～11万6640円。最も安い機種に従来の割引などを適用した場合の端末価格は3万9528円で、新たな割引を組み合わせるプランは2万5920円となる。

Apple、iPhone X生産を再開か～iPhone XS売上不調を受け

Appleは、今年発売したiPhone XSとiPhone XS Maxの売上が予想を下回っているため、これらモデルの減産に踏み切るとともに、いったん生産を終了したiPhone Xの生産を再開したようだと、The Wall Street Journalが伝えています。

WSJは先日、Phone XS/XS Max/XRの売れ行き不振により、Appleが3モデルすべての減産に踏み切ったと報じました。特にiPhone XRについては、10月末に減産を決めたうえに、11月にさらに生産量を減らすよう指示したとも伝えています。

鴻海が34万人リストラ報道。iPhone不振、アップルからの受注減に対応か

iPhoneを製造する世界最大のEMS（電子機器の受託製造サービス）企業、鴻海（ホンハイ）精密工業（台湾）が、34万人のリストラを計画しているとの観測が浮上。市場に動揺をもたらしている。鴻海の時価総額は20日、5年ぶりに1兆台湾ドル（約3兆6500億円）を割り込んだ。

台湾メディアの経済日報は19日、鴻海が米中貿易戦争の深刻化などを念頭に、経営幹部の報酬の見直し、人件費・固定費の削減などを年末にも完了すると報じた。報道を受け、中国本土のメディアがリストラ規模を｢34万人｣と報道。鴻海の幹部はブルームバーグの取材に｢メディアの噂話にはコメントしない｣と答えたが、新iPhoneの販売不振を受けて弱含んでいた鴻海の株価は、20日さらに下落し、2013年11月以来5年ぶりに時価総額が1兆台湾ドルを下回った。

アップル、iPhoneのサプライヤーから不満噴出 度重なる生産計画の縮小が原因

米アップルによる、度重なるiPhoneの生産計画変更によって、組み立て工場や部品メーカーなどのサプライヤー（供給網）の間で、不満の声が噴出していると、米ウォールストリート・ジャーナルが伝え、他の海外メディアでも話題になっている。

記事によると、アップルは、今秋（2018年）発売した最新モデルの3機種について、いずれも当初予定の生産台数を減らした。また、価格が最も低いモデルについて、同社は一部のサプライヤーに対し、9月から来年2月にかけて約7000万台を生産するよう注文していた。しかし10月下旬、同社はこの台数を最大で3分の1減らすという新たな計画を告げた。

アップルショック、アイフォーン不振疑念拡大で

米アップル株の下落傾向が強まり、中国との貿易摩擦と並ぶ米株式市場の懸念材料となっている。アップルの売上高の約６割を占めるスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の販売不振を疑う見方が広がっているためだ。これまで相場を押し上げてきたハイテク株全体の変調の兆しではないかと身構える投資家も増えている。

iPhone XR「生産台数の大幅削減」で見えたアップルの誤算

アップルCFOのルカ・マエストリは先日、今後は決算発表の場でiPhone、iPadおよびMacの売上台数を公表しないと宣言した。iPhone 6とiPhone 6 Plusの発売以来、iPhoneの販売台数は伸び悩んでおり、アップルは個別の製品価格を引き上げ、マージンを増やすことに注力してきた。

しかし、アップルが販売台数の非公開を決めたことは、同社が今後、ハードウェアではなく、ソフトウェアやその他のサービス部門の収益を軸に据えようとする姿勢とも受け取れる。

筆者は、これを実現するためにはかなりの時間が必要になると考えていた。そして、最新のレポートで、アップルが「求めやすい価格」の端末として売り出したiPhone XRですら、当初の売上目標を達成できていないという事実が明らかになった。

次期iPhoneのアンテナは5G対応視野に

TF International Securitiesのアナリストであるミン＝チー・クオ氏は、2019年後半に発売される次世代iPhonesは、LCP（液晶ポリマー）に基づくアンテナ技術を放棄(?)するようだと予想しているとAppleinsiderが伝えている。

　その技術は、iPhone Xで最初に採用されたMPI（変性ポリイミド）を置き換えるもので、経費を改善し、生産収率を高める両効果を有するという。

News Source: IT Media News

米アップル、一部のiPhone Xにタッチスクリーンの不具合 無償交換実施へ

米アップルは9日、同社の人気商品であるスマートフォン「iPhone（アイフォーン）X」とノート型パソコン（PC）「MacBook Pro（マックブック・プロ）」に影響する2つの問題を公表した。

　それによると、一部のアイフォーンXのタッチスクリーンが反応しないか、反応が断続的になるという不具合が発生している。また、触っていないのに反応することもあり得るとした。アイフォーンXは昨年11月に発売され、今年9月のアイフォーン「XS」と「XR」モデルの投入に伴い、販売が終了した。数カ月前から一部ユーザーがオンライン上で、このタッチスクリーン問題を指摘していた。

新iPhoneは液晶が軸、サムスン肩すかし

米アップルの商品戦略で日韓パネル大手の明暗が分かれている。新型iPhone（アイフォーン）は有機ELパネルの搭載機種が2機種に増えたが、韓国サムスン電子が7～12月に供給するパネルは前年同期比1割増にとどまる見通し。アップルが割安な液晶パネルを軸に据えたためだ。

サムスンは、グループを通じて7～9月に約2500万枚の有機ELを出荷し、10～12月もほぼ同量を供給するもよう。17年発売の「iPhoneX（テン）」向けを合わせると18年は計7千数百万枚。1年前の予測では計1億数千万枚とする強気の声が大勢だっただけに、約半分の水準には肩すかし感が強い。

7～12月の計5000万枚は実需より多いとの見方もあり、19年年初に有機ELパネルの生産ラインの稼働率が落ちる恐れもある。「ポスト半導体」として有機ELを育成してきたサムスンは戦略の見直しを迫られる。

新iPhone発注10％引き下げか、鴻海に人員削減観測

６日付経済日報などが中国メディアの報道を基に伝えたところによると、アップルがスマートフォン「iPhone」新機種を組み立てる鴻海精密工業と和碩聯合科技（ペガトロン）に対する発注をそれぞれ10%削減したようだ。市場関係者は、高価格で新味に欠け、中国での販売が従来予測を大きく下回っているためと指摘。iPhone XS（テン・エス）シリーズを担う鴻海は、中国人員の削減を迫られ、その規模は10万人ともいわれている。

中国メディア、証券日報の報道によると、アップルは鴻海へのiPhone XSとiPhone XS Max（テン・エス・マックス）の発注を10%削減した他、ペガトロンへの液晶（ＬＣＤ）モデルiPhone XR（テン・アール）の発注も10%削減した。鴻海やペガトロンは、コメントしていない。

iPhoneXRの増産中止 アップル、委託先に要請

米アップルが、10月に発売した新型iPhoneの量産モデル「XR」をめぐり、製造を委託している台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業と和碩聯合科技（ペガトロン）に、増産を中止するよう要請したことが5日、分かった。

鴻海はもともとXRのために60近い組み立てラインを用意していたが、最近はそのうちの45ラインほどしか稼働しておらず、アップルがこれ以上の増産は不要と伝えた、と業界関係者は話した。 これは鴻海の生産台数が一日あたり10万台少なくなることを意味し、当初見通しに対し20～25%少ない計算になるという。

ペガトロンも同様の対応を迫られており、今後の設備増強の是非についてアップルの指示を待っているという。

iPhoneXRに採用の「フルアクティブ液晶」でJDIの工場フル稼働

　米アップルが、液晶ディスプレーを搭載した「iPhoneXR」を発売。同モデルへの液晶供給で、5年ぶりの最終黒字を狙うジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の月崎義幸社長に経営再建の手応えを聞いた。

　──iPhoneXRに、ＪＤＩの新製品「フルアクティブ液晶」が採用されたと伝えられましたが、量産の状況はどうですか。 　

個別の顧客については何も話せませんが、フルアクティブの量産は順調です。白山工場はフル稼働が続いていて、今年の夏はお盆休みもない状態でした。 　

フルアクティブは、中国製スマートフォン向けにも量産していて、茂原工場もいっぱいです。ただ、中国スマホについては1台当たりの単価が落ちています。

付加価値を認めていただけない顧客に無理やりモノを出すという営業はもうやらない方針です。

アップルが新型「iPad」、サイズそのまま画面広く

アップルは30日、タブレット端末「iPadプロ」の新機種を11月7日に発売すると発表した。スマートフォンの「iPhone」と同様にホームボタンをなくし、従来型と同じ大きさのまま画面を大きくした。タテヨコどちら向きで使っていても顔認証機能を利用できる。機種をまたいで似たような使い勝手にすることで、複数のアップル製品を購入してもらいやすくする狙いだ。

ニューヨークのブルックリンで30日に開いたイベントで発表した。画面サイズが11インチのiPadプロは、端末の大きさを従来の10.5インチの機種とほぼ同じ大きさにとどめた。厚さは5.9ミリメートル。絵を描いたり手書きメモを取ったりするのに使うペン型の入力機器も改良し、iPadに磁石でくっつけて充電できるようにした。価格は799ドルからで、12.9インチの機種もそろえる。

イタリア独禁当局、アップルとサムスンにスマホの意図的減速で500万ユーロの罰金。サムスンは争う構え

イタリアの独占禁止当局は、ソフトウェア更新によりスマートフォンを意図的に減速していたとして、アップルと韓国のサムスン電子にそれぞれ500万ユーロ（約6億4000万円）の罰金の支払いを命じたと発表しました。

さらにアップルに対しては、バッテリー交換などにつき顧客に明確な情報を提供しなかったとして、追加で500万ユーロの罰金が科され、総額1000万ユーロ（約12億8000万円）となっています。 アップルによる「電池劣化iPhoneの意図的な低速化」は各国でも訴訟に発展していましたが、サムスンに関しては既報がなく、意外な感があります。

イタリア当局の声明では「2014年9月に発売されたGalaxy Note 4に関する苦情があった」とされています。 アップルは昨年、バッテリーが劣化した古いiPhoneを意図的に遅い状態にしていたことを認めました。

英Dialogから300人以上がAppleに移籍

英Dialog Semiconductorが、Appleと技術ライセンス契約を結び、ダイアログエンジニアをAppleに移籍させ、パートナーシップを強化すると10月11日（現地時間）、発表した。

Appleは、パワーマネジメント回路のライセンス料として6億ドル（約673億円）を支払うことで合意。前払いとして3億ドルを現金で支払し、同社の16%に相当する300人以上の技術者をAppleに移籍させる。

　Dialog Semiconductorのジャラル・バゲーリCEOは「この取引は、Appleとの長期にわたる関係を再確認し、Dialogで構築した強力なビジネスとテクノロジーの価値を実証している

【韓国報道】Appleとサムスンどちらが好き？韓国調査で意外な結果

2018年10月2日、威鋒網は、韓国メディアが同国内でアップルとサムスンのスマートフォンではどちらが人気が高いかを調査したところ、意外な結果が出たと報じた。

韓国のニュースサイトKoreaBooがこのほど「アップルとサムスン、どちらが好きか」というアンケートを同国内で実施したところ、多くの市民が「アップルのほうが好き」と回答したことが分かった。アップルを選ぶ理由はさまざまで、端末の美しさ、アップル全体の美学やデザインのクールさを挙げる人が多かったという。