液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004
日本メディアは13日、中国が政府機関や国営企業職員の業務上でのiPhoneの使用を禁止したという報道の信ぴょう性について、中国外交部に確認しました。中国外交部はそれに対し、「中国ではiPhoneなど外国ブランドのスマートフォンの購入や使用を禁じる法規制や政策文書は出されていない」と回答しました。
有機ＥＬを専門とする韓国の市場調査会社のＵＢＩリサーチは、スマートフォン向け有機ＥＬの出荷量で2025年には中国が韓国を上回ると見通した。
カラーテレビのサイズはますます大型化しています。
正面から撮影した写真1枚と20枚以上の追加写真をアップロードするだけで、さまざまな写真を生成できる。証明写真のほか、古代衣装を着た姿、日本の制服風ファッション、イブニングドレス姿などバリエーションは多彩だ。
中国の太陽光パネル大手の隆基緑能科技（ロンジ）は6月20日、スイス証券取引所に重複上場する計画を発表した。同社が上海証券取引所に上場している人民元建てのA株を裏付けに、グローバル預託証券（GDR）を発行する。
一部では、「2029年に中国のGDPが米国を上回る」との予想があったが、足元の経済状況を考えると、実現の可能性はかなり低下しているとみられる。それは、毛沢東の時代から現在の習近平国家主席まで共産党の政策と経済の動向を振り返れば明らかだ。
◎近年、ゲームテレビは高付加価値と成長の勢いを武器に、主要カラーテレビメーカーの新たな競争相手となっている。
半導体、パソコン、携帯電話……と世界市場で敗れ去ってきた日本企業だが、いま「最後の牙城」とも言える自動車の分野でも、激震に見舞われている。 4月18日から27日まで上海で開かれている第20回上海モーターショー（上海国際汽車工業展覧会）は、そんな危機感をひしひしと感じさせるイベントとなっている。
3年に及んだコロナ禍を経て、4年ぶりに開催された上海モーターショーは、13のパビリオンに分かれ、中国内外から1000社以上が参加。計150台以上の「世界初の新車」がお目見えしている。しかも、それらのほとんどがEV（電気自動車）。まさに「EVにあらずんば自動車にあらず」と言ったモーターショーなのだ。
ジャパンディスプレイ（JDI）は10日、中国のパネル大手、恵科電子（HKC）と有機ELパネルの量産化で提携すると発表した。JDIが技術を供与してHKCが2025年の量産を目指す。有機ELは韓中勢が席巻する。JDIは赤字経営が続き、資金力で劣る。虎の子の技術を差し出して量産を目指す格好で、中国頼みが強まる。
ディスプレイ・半導体産業調査会社である中CINNO Researchによると、2022年の中国および台湾のFPD産業(主に液晶/OLEDディスプレイパネル、ディスプレイモジュール、ディスプレイ材料および機器、およびミニ/マイクロLED)への投資額は約3636億元となったという。
中国のスマートフォン大手OPPOから派生したブランドRealmeは、低価格ながら質の高い端末と外部のIPとのコラボで知られており、過去には、『ドラゴンボール』のスマホをリリースしていた。そのRealmeが今度はCoca Cola（コカ・コーラ）とコラボした端末をリリースした。 
「絶えず革新して先制的に投資し、だれも超えられない実力を育てなければなりません」。 
中国工業情報化部がこのほど発表したデータによりますと、中国の新型ディスプレイ産業の規模は拡大を続け、ディスプレイパネルの年間生産能力は2億平方メートルに達し、スマートフォン、テレビ、ディスプレイ、ノートパソコン、タブレットなどへの応用を力強くサポートしています。
米アップルのスマートフォン「iPhone」の生産を請け負う台湾企業、フォックスコン・テクノロジー・グループが中国の河南省鄭州市に設けている製造施設で、待遇面を巡る従業員の抗議活動が22日遅くに起きた。
台湾電機大手の鴻海（ホンハイ）精密工業は24日、中国の河南省鄭州市の工場で発生した従業員の待遇をめぐる抗議活動について「（給与）システムの入力ミスがあった。深くおわびする」との声明を発表した。同工場は米アップルのiPhoneの世界最大の生産拠点で、混乱が長引けば供給に影響が出る可能性がある。
スマートフォンなどに載るディスプレーの生産で中国への集中が加速している。中国の国別シェアは約7割に達した液晶パネルに続き、高精細な有機ELパネルでも2022年に4割を超える見通しだ。日本はパネル調達の中国集中を避けるため、かつて競った韓国勢と連携する工夫などが必要な局面となっている。
最近のニュースによると、CINNO Research の最新のレポートによると、2022 年 10 月に、国内の LCD パネル工場の平均稼働率は 70.6%になり、9 月から 2.2 ポイント増加します。
中国鄭州市にある米アップル最大の「iPhone」製造工場で、急きょ導入された新型コロナウイルス対策から逃れようと、出稼ぎ労働者らの脱出が始まっている。
今年は日中国交回復50周年。半世紀の歴史で、中国に進出した日本企業の「モデルケース」と評価されるのが1987年9月に発足した「北京・松下彩色顕像管（BMCC）」だ。松下電器産業（現パナソニックホールディングス）と中国側が折半出資したカラーブラウン管製造会社である。
ドイツの製薬・化学大手メルクは2日、中国上海市浦東新区のメルク金橋基地に建設した「電子技術中国センター」と同社にとって中国初となる有機ＥＬ材料生産拠点が完成し稼働を始めたと発表した。同社経営執行委員会のメンバーでエレクトロニクス・ビジネスセクター最高経営責任者（CEO）のカイ・ベックマン氏は稼働開始について「対中投資戦略がまた一歩前進したことを意味する」と語った。
中国電子機器大手、聞泰科技（ウィングテック）が同国内で大規模なパソコン工場の建設を進めている。関係者によると、米アップルが供給先との見方が広がる。アップル製品の生産受託は、これまで台湾メーカーの牙城だった。ウィングテックは受託をテコに技術力をアピールし、グローバル企業からの受注増を狙う。
中国のスタートアップが新型太陽電池の大型パネルで世界初の量産を始めた。薄くて曲がる「ペロブスカイト型」と呼ばれるタイプで、製造コストは既存の3倍だが、将来シリコン型の半分まで下げられる可能性がある。スマートフォンへの搭載を想定する。もともと日本人研究者らが開発した技術で、国内電機大手は新規投資に消極的なこともあり中国が量産で先行した形だ。
スマホを「何となく」「新機種が出るたび」に買い替えている人もいるだろう。そもそも愛着をもって長く使い続けられないのか？ それを真剣に考えたスマホメーカーがあった。ブランドはOPPO、SIMフリーAndroidシェアでは日本で1位を誇る。ユーザーの希望に取り組んだ理由と、とある「決意」とは？2022年6月17日、韓国・アジア経済は「韓国のディスプレイ産業は2004年から宗主国・日本を抑えて世界市場をリードしてきたが、危機的状況に追い込まれている」と伝えた。昨年は国内総生産（GDP）の4．4％を占めるほど韓国を支える産業に成長したディスプレイだが、中国の激しい攻勢で揺らいでいるという。
半導体ディスプレイの自動検査装置を製造する「特儀科技（TEYI Technology）」が、シリーズBで資金調達したと発表した。リードインベスターは「中電中金（CLP Zhongjin）」で、「浙商創投（Zheshang Venture Capital）」と「新俊逸資本」も出資に加わった。調達した資金はミニ LEDやマイクロ LED、半導体の検査装置開発に充てられる。
2021年にXiaomiがコスパに優れた高性能なタブレット「Xiaomi Pad 5」をリリースして以来、他のメーカーもタブレット市場に続々と参入している。新型コロナウイルスの影響によりリモートワークが増えたことなどから、自宅での需要が増えていることも背景にあるだろう。
有機EL戦線“異常あり”。各社に個性が出てきた'23年TVチェック
大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（後編）
Omdia:2030年までにマイクロLEDディスプレイ市場は5170万ユニットまで成長予測
吉澤 篤 名誉教授が「2023年度日本液晶学会 功績賞」を受賞--弘前大学
ポータブルゲーミングPCの展示即売会も！ 活気あふれる東京ゲームショウに行ってきた
新型「Apple Watch」に秘められた“大きな飛躍” 実機に触れて分かった、スペックに現れない進化
超大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（前編）
日本進出を目指し、台湾スタートアップ40社が集結
Samsungが後工程ラインの一部を無人化、2030年までに工場全体を無人化へ 韓国メディア報道
