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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

C_中国

25 Jul

三星電子がファーウェイに反訴、中国裁判所3ヵ所に特許侵害訴訟

中国電子メーカーであるファーウェイから特許攻撃を受けた三星(サムスン)電子が、中国裁判所にファーウェイを相手に反訴を起こした。
22日(現地時間)、中国メディアによると、三星電子は中国北京にある知的財産権裁判所に、ファーウェイや亨通達デパートを相手に、1億6100万人民元(約247億ウォン)規模の特許損害訴訟を起こした。亨通達デパートは事実上、ファーウェイ専属流通網を運営するモバイル機器流通会社だ。
三星電子は、北京のほか、深圳や西安でも、ファーウェイを相手に訴訟を起こしているという。



21 Jul

中国有機ELメーカーが台頭、専用工場の建設が急ピッチ BOE、2020年にシェア20%超を目指す

18zu01有機ELへの傾倒──。中国のディスプレー産業は今、有機ELへの熱い期待で覆われている。「次世代iPhoneへの採用をきっかけに、液晶から有機ELへのパラダイムシフトが起こる」。これが、中国パネルメーカーに共通する見方だ。

 熱気が渦巻く中で、複数の中国メーカーが有機EL新工場を急ピッチで建設している。このうち、中国液晶最大手のBOE Technology Group(京東方科技集団)社が四川省成都市に建設中の有機EL工場を視察する機会を得た。

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20 Jul

日東電工が中国の偏光板生産体制を増強

日東電工は6月20日、中国深センに130億円の投資を行い、偏光板の前工程設備を新設することを発表した。現地で生産する偏光板は、革新的な製造方法を用いた超薄型偏光板であり、2018年度中の量産を予定している。
中国で投資が進む8.5世代以上のアレイラインに対しては、偏光板をロール状のままパネルに貼り合わせるRoll to Panelの有効性が高い。



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13 Jul

記事タイトルシャープ買収に思う 「今こそ菅原道真にお願い!」

コンビニで接客してもらってて、この人ちょっと発音が気になるなあと思うと、ついつい店員さんの名札を見てしまう癖があります。すると大概1文字で「イ」とか、2文字で「テイ」とか書いてあるので、中国から来てはる人なんやろなあと推測しています。そして店を出るや否や、「ちょっと待てよ。もしかしたら中国やなくて台湾の人かもしれないぞ」と、更(さら)に推測をえぐっています。
ところで前の申(さる)年に、初めて薄型テレビを買いました。シャープの液晶テレビでした。どちらかというとパナソニック贔屓(びいき)の家庭に育ったので、パナソニックの薄型テレビを買おうかなとも考えたんですが、その当時はシャープの液晶テレビが抜群のブランド商品だったんです。だから、シャープに飛びついたんです。


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8 Jul

中国の有機EL、高級TV/フレキシブル/Appleに話題集中

「第1回中国国際OLED産業大会」が中国の深セン市で、2016年6月30日と7月1日の2日間にわたって開催された。中国OLED産業連盟(COIA:China OLED Indutry Alliance)と地元の深セン市平板顕示行業協会(SDIA:Shenzhen Flat Panel Display Industry Association)が主催し、国内外の10以上の学会や業界団体の支援を得て、中国での有機ELの産業化を強固に進めるために開催された。主催者によると、事前に300人の参加を見込んでいたが、蓋を開けたら2倍の600人が参集。あわてて会場で席を増やしたという。
中国は液晶生産大国だが、液晶パネルの価格が急速に下がり、収益面で厳しくなっている。そこで、画質や機能性(折りたたみ可能など)で付加価値の高い有機ELディスプレー(OLED)を産業として、つまり材料、製造装置、組み立てから、テレビやタブレット端末やスマートフォンなどの製品までの総合的なバリューチェーンとして育成する戦略が立案され、その意図に沿った動きが、ここにきて盛んになっている。


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6 Jul

アップル、中国でまたも提訴か--中国市場で難題続く

Appleが、1994年の動画をめぐり、中国のSARFT(国家新聞出版広電総局)傘下の部門に提訴されたとAPが報じている。SARFT傘下のMovie Satellite Channel Program Production Centreは、その動画に対する独占的なオンライン権を保有しているとし、Appleがその動画を配信したことで「多大な経済的損失」を被ったと主張している。

問題の動画はAppleが直接配信したのではなく、App Storeで提供されているアプリ「Youku HD」で配信された。

 Appleと、Youkuの親会社であるHeyi Information and Technologyの両社が訴えられており、Centreは動画の取り下げと5万人民元(約7500ドル)の賠償を両社に求めているという。



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27 Jun

MIT発表の「世界で最も優秀な企業トップ50」、目立つ中国企業の躍進

マサチューセッツ工科大学(MIT)が、世界で最も優秀な企業トップ50を発表した。それによると、中国企業がますます優秀さを増しており、日本や韓国の企業を追い抜いて米企業に追いつきつつある。
2016年版の同ランキングでは、トップ10に中国企業2社が食い込んだ。2位の検索エンジン大手の百度(Baidu)と、10位の華為技術(Huawei)だ。2015年は3社がトップ10入り、2014年は0社だった。

 最新のランキングでトップ10入りしたのは以下の企業。



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27 Jun

中国、台湾との対話停止を明言、鴻海のシャープ買収独禁法への影響は?

中国で台湾政策を担当する国務院台湾事務弁公室の安峰山報道官は25日、台湾の蔡英文政権が5月20日の発足以降、「(中国大陸と台湾は一つの国だとする)一つの中国の原則という共同の政治的基礎を認めていないので、両岸(中台)の対話メカニズムは既に止まっている」と語った。
国営新華社が伝えた。中国は台湾独立を志向する蔡政権との当局間対話を事実上、停止していたが、当局者が明言したのは初めて。
21 Jun

日東電工、中国で液晶フィルム部材生産 130億円投資

日東電工は2018年度にも中国広東省で液晶パネル用のフィルム部材「偏光板」の生産を始める。投資額は約130億円で、海外で一貫生産できる体制にする。同社は偏光板の世界大手で、韓国サムスン電子など有力顧客を抱える。中国メーカーなどが現地で生産を急拡大しており、素早く注文に応じる体制を整えて電子部品事業の収益力を高める。

 偏光板は液晶パネル内に組み込んで光を制御し鮮やかな映像を映す部材だ。原材料を伸ばしてフィルム状にし積み重ねる「前工程」では最先端の生産技術が必要。尾道事業所(広島県尾道市)と亀山事業所(三重県亀山市)の国内2工場で担っていた。



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21 Jun

TIANMA、武漢LTPS工場をフレキシブル有機ELに変更 17年下半期量産へ

調査会社DIGITIMES Researchは2016年6月14日に公表したパネルの中国TIANMA(天馬微電子)による、アクティブマトリクス方式有機EL(AMOLED)製造の取り組みを紹介するレポートの中で、16年上半期からAMOLEDの量産を少量ながら始めた他、湖北省武漢に建設中の第6世代低温ポリシリコン(LTPS)液晶工場をAMOLED生産用に改造、17年下半期からフレキシブルAMOLEDパネルの量産を始めると伝えた。



19 Jun

中国から韓国企業までも逃げ出し始めた!サムスンは携帯工場をベトナムにシフト 中韓蜜月は風前の灯火に…

これまで政治的にも、経済的にも蜜月の関係であった韓国と中国だが、経済面で異変が起きている。韓国企業が中国への投資を激減させているのだ。対中投資額はこの2年間で6割も減った。
鍵を握るのは韓国最大の企業グループ、サムスングループ。これまで、中国を輸出拠点として重視してきたが、その機能をベトナムへ移行させている。韓国の国内総生産(GDP)の約2割を握る“サムスン帝国”の動向は、関連企業や取引企業のみならず、他の企業グループにも波及するとみられる。いったい何が起きているのか。



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6 Jun

中国パネルメーカー、投資続けば供給過剰に 中国ディスプレー業界団体秘書長の梁新清氏に聞く

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日本、韓国、台湾が先行してきたディスプレーの分野で、中国企業の存在感が増している。製造業の高度化を目指す政府の支援を受け、最大手の京東方科技集団(BOE)や天馬微電子、家電大手TCL集団傘下の華星光電技術(CSOT)などがいずれも数千億円を超える巨費を投じ、覇権を握ろうとしている。韓国勢が先行する有機ELディスプレーでも各社が量産に向けて動き出している。
- シャープが台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入ります。中国のディスプレー業界は、両社の提携をどのように見ていますか。

....ただ現実的な問題として、100年の歴史を持つ日本の企業であるシャープと台湾の鴻海とでは企業文化が異なります。今後、メリットを発揮できるかどうかです。


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4 Jun

LGDの曲面有機EL、小米とファーウェイがスマホに採用決定の報道

韓国LGディスプレイ(LG Display=LGD)がスマートフォン用の曲面有機EL(OLED)パネル「Dual-Edge」で、中国Xiaomi(シャオミ=小米カギ)から受注に成功、さらに中国Huawei(ファーウェイ=華為)からの受注もほぼ確実にしたとの観測が韓国や中国の業界に浮上している模様だ。
2 Jun

世界初のPC用13.3型E Inkディスプレイ

中国DASUNGは、世界初を謳うPC用13.3型E Inkディスプレイ「Paperlike」を開発。クラウドファンディングのINDIEGOGOで出資を募っている。

 E Inkはバックライトが不要であるため、液晶などの一般的なディスプレイに比べて目に与える負荷が少なく、消費電力も低いというメリットがある。一方で、モノクロであり、書き換えの速度が遅く、書き換え前の画面がうっすら残るゴーストの問題もあり、電子書籍端末には好適だが、コンピューティングデバイスのディスプレイには不向きである。

 そういった中DASUNGは、独自の画像処理アルゴリズムとゴースト除去技術により、世界最高速のE Inkディスプレイを開発した。それでも、一般的ディスプレイに比べると書き換え速度は遅いため、同社ではPaperlikeをセカンダリディスプレイとして、文章作成やスプレッドシートなど文字ベースの作業用途に位置付けている。

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1 Jun

東旭集団、G8.5ガラス基板量産、フルスピードで突き進む

ディスプレー関連事業からスタートした東旭集団(Tunghsu Group)。現在、その傘下にある「東旭光電」は中国大陸最大の液晶ガラス基板メーカーである。東旭は2016年3月1日から、第8.5世代(G8.5)のガラス基板新工場の建設に着手し、2017年に量産体制を整える予定だ。
また、偏光板とカラーフィルターの量産、およびグラフェンやサファイアなどの新素材開発も積極的に推進している。この他、同グループはもう1つの上場企業である「宝安地産」を拠点とした、新エネルギー事業を開拓している。
第8.5世代のガラス基板工場建設に着手しました。2016年3月1日に福建省福清市で着工した当プロジェクトは、グループ傘下の上場企業により、あらゆる世代のガラス基板の製造ラインを基本的にすべてカバーしただけでなく、京東方科技集団(BOE Technology Group)がそのエリアで新しく建設した第8.5世代液晶パネルの製造ラインと連携を取ることも可能にしました。


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31 May

中国液晶パネル(LCD)メーカーの京東方(BOE)の歴史

中国の液晶パネル(LCD)メーカーの京東方(BOE)はこのところ業界で最も注目されている会社だ。安い価格に比べ立派な品質のおかげで1~3月期にシェア17.3%(1100万台)でいつのまにか世界2位に上がった。
2~3年前には4~5位にとどまっていた会社がいまではサムスンディスプレーより多くの製品を供給する会社に成長した。1位のLGディスプレーの1260万台との格差も大きくない。



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29 May

ファーウェイがサムスンを提訴、携帯電話関連の特許侵害と

ファーウェイは、米国と中国の裁判所に、サムスンが特許を侵害したとする訴状を提出した。
携帯電話に関する通信技術、携帯電話のソフトウェアなどファーウェイの知的財産をサムスンが侵害した、という主張で、損害賠償を求めている。



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25 May

急成長する中国メーカー製TV、韓国に肉迫

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2000年代中盤に韓国メーカーが日本を上回った世界テレビ市場で、中国メーカーが占有率1位に向けて快進撃をしている。 中国政府の液晶表示装置(LCD)事業支援に力を得た中国メーカーが「プレミアム級」テレビ市場まで伺い、サムスン電子やLG電子との競争が本格化している。

 24日、市場調査機関のIHSが発表した今年第一四半期の世界テレビ市場出荷量報告によれば、韓国メーカーのサムスン電子とLG電子は合計で34.2%の占有率で1位を守った。 韓国メーカーは市場全体の3分の1以上を占め、毎年首位を守ってきた。 ところで注目すべきは、中国メーカーの急成長だ。 中国メーカーは第一四半期に合計31.4%の占有率で、韓国に2.8%p差まで迫った。 
 


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24 May

テスラが近く中国に工場開設? 共同創業者が噂を否定

米テスラの共同創業者ジェフリー・ブライアン・ストロウベルは先ごろ、同社が近く中国に生産拠点を設ける計画との観測が浮上していることについて、「時期尚早」との見解を示した。

ドイツで中国の国営英字紙チャイナ・デーリーの取材に応えたストロウベルは、より手頃な価格に設定したセダン「モデル3」の売上高がさらに上昇すれば、組み立てラインを設置するのは「理にかなったこと」になると述べた。



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24 May

ChinaStar、11世代液晶工場の建設表明 78億米ドルで

中国の家電大手TCLは同社の米国サイトで2016年5月18日(現地時間)、同社傘下でパネルの中国ChinaStar(華星光電)が78億米ドルを投じて、中国広東省深センで世界最先端となる第11世代の液晶パネル生産工場を着工すると表明した。 (次ページに英文記事)
なお先月(4/20)には同投資についての観測記事が流れていた。中国では大型液晶工場の投資が相次いでいる



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22 May

中国、台湾民進党政権の誕生でパネル購買ミッション取り消しか

「パネル調達の女王」のニックネームで呼ばれる中国の業界団体、中国電子テレビ・ビデオ産業協会(中国電子視像行業協会)の白為民・副会長は2016年5月18日、過去数年恒例としていた中国のテレビ(TV)ブランド各社の代表を引きつれて台湾を訪問しパネルを調達するツアーを今年実施するかどうかについて、明言を避けた。



12 May

日本板硝子が中国工場閉鎖、トクヤマはマレーシア生産子会社を減損

太陽電池向けの素材市場で、中国企業の台頭などにより日本メーカーのコスト競争力が低下し、海外工場での生産体制を見直す動きが目立っている。

 日本板硝子は、連結子会社であるピルキントンソーラー(太倉)有限公司(PST)が、中国における太陽光パネル用の板ガラス事業から撤退すると発表した。今回の決定に伴い75億円の減損損失を2016年3月期に計上する。

 PST は、中国で結晶シリコン型太陽光パネル向けに板ガラス(カバーガラス)を製造・販売してきた。しかし、「近年、同社製品に対する需要の減少が続き、今後の収益性も改善が見込めないため、同事業からの撤退を決めた」という。6月30日をもって撤退する。



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6 May

鴻海子会社の富智康集団、16年6月中間決算は9割減益の見通し

台湾系携帯電話機メーカーの富智康集団(親会社は鴻海)は5日大引け後、2016年6月中間決算の純利益が前年同期の1億2900万米ドルから1000万-2000万米ドルの水準に落ち込むとの見通しを明らかにした。
一部の主要顧客からの受注減で販売が大幅に落ち込み粗利益が低下した。売上高は前年同期の38億2900万米ドルから24億6500万米ドルに減少する見通し。  
富智康集団の6日の香港市場株価は前営業日比約20%下落で推移している。



28 Apr

CES Asia -- May 11-13, 2016 @ 上海

CES Asia serves as the premier event for the consumer technology industry, showcasing the full breadth and depth of innovation in the Asian marketplace. Located in Shanghai, China, key global businesses are participating in this inaugural event to grow and reinforce their brands by showcasing the latest products and technologies to consumer technology industry executives, international buyers, media and a limited number of consumers from China.
 ⇒ CES Asia
20 Apr

[速報] ChinaStar、深センに11世代工場建設の報道 鴻海のシャープ買収が引き金

中国家電大手TCL傘下でパネルのChinaStar(華星光電)が、500億元(1元=約16.9円)を投じて世界最先端となる第11世代工場の建設を近く決める模様だ。
17 Apr

深セン製造業の「ハイエンド化」加速、世界進出を実現

「世界の工場」と呼ばれる広東省の深セン市で、製造業の「ハイエンド化」が加速している。イノべーション力を駆使し、同市のハイテク企業は早々に小型無人機(ドローン)、ロボット、新材料、スマート製造などの新興分野に照準を合わせた。
玩具、アパレルなどの労働集約型製造業が低迷する中で、これら新市場にいち早く商機を見出した格好。ハイエンド製造を武器に、世界進出を果たしている。経済日報が9日付で伝えた。



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15 Apr

ChinaStarの武漢6世代LTPS工場が量産開始

液晶パネルの中国ChinaStar(華星光電)は2016年4月11日、湖北省武漢に建設していた第6世代低温ポリシリコン(LTPS)工場で生産を開始したと表明した。
13 Apr

[台湾報道]中国投資環境が悪化、撤退企業の処分額最悪148億元

昨年、中国子会社を、売却、清算、解散、破産で処分した台湾の上場、店頭公開企業は44社に上り、その資産規模は148億台湾元(約490億円)で過去最悪となった。
このうち店頭公開企業が41億元を占め、従来の10億~20億元より倍増した。鴻海精密工業などハイテク大手や銀行は中国投資が順調だが、中国経済の減速、原料・人件費上昇など投資環境が悪化する中、中小企業は中国メーカーとの競争に敗れ、「損切り」を余儀なくされている。9日付自由時報が報じた。



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13 Apr

産業用ロボット、中国が拡大の牽引役に

産業用ロボットの市場が拡大している。国際ロボット連盟(IFR)によると、産業用ロボットの全世界の出荷台数は、2014年に前年比29%増の22.9万台と大きく拡大。15年の出荷台数は14年からさらに20%増加したとみられる。16年以降も年率2桁%の成長を続け、18年には出荷台数が40万台に達する見込みで、その牽引役となるのが中国市場だ。
 中国での産業用ロボットの販売は14年に前年比55.7%増の約5.7万台となり、世界最大の市場となった。18年には15万台まで拡大すると予測されている。



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1 Apr

中国化工集団 独の成形機大手を買収へ 9億ユーロで

 化学関連でも中国企業の海外進出が活発になってきた。藍星集団(ブルースター)などを傘下に擁する国有大手化学企業グループの中国化工集団(ケムチャイナ)が、ドイツの大手ゴム・プラスチック加工機械メーカー、クラウスマッファイを買収する。
買収額は9億2500万ユーロ(約1183億円)で、中国化工集団によると、中国によるドイツへの投資規模としては過去最大となる。中国政府の地域戦略?一帯一路?(「シルクロード経済ベルト」「21世紀の海のシルクロード」)に沿って、中国企業はアジアや欧州との結びつきを強めている。



15 Mar

[中国の追撃受ける韓国LCD産業] サムスン・LG、生産ライン19本中6本閉鎖

韓国国内のLCDラインが閉鎖しているのは中国企業の価格攻勢のためだ。中国政府は2010年の第12次5カ年経済計画で4大輸入品に浮上したLCDパネルを国産化するという戦略を発表した。1%未満のディスプレー自給率を2015年に80%に引き上げるために、企業のパネル工場建設に地方政府が資金を支援することにした。

これに伴い、企業は工事資金の10%さえあれば工場の建設が可能になった。中国最大LCD生産企業のBOEは400億元を投資し、世界最大の第10.5世代工場を建設している。このうちBOEの資金は10%の40億元にすぎない。180億元は銀行から借りた。残りの180億元は工場ができる合肥市政府が出資する。



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13 Mar

シャープ支援の鴻海会長 親中派で尖閣買収画策の過去

 経営再建中のシャープの支援策などを提案している台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業の郭台銘会長は中国の習近平国家主席と、これまで30年来の付き合いがあるなど、親密な関係にあることが分かった。
 また、沖縄県尖閣諸島の買収を画策するなど、親中姿勢が強く、郭氏がシャープの再建を手掛けることになれば、シャープの先端技術が中国に流出する可能性が高くなるとの指摘もある。
 中国メディアによると、郭氏は1974年、24歳で鴻海プラスチック企業有限公司を創設し、1982年に現在の会社名である鴻海精密工業に改名した。



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5 Mar

模倣から超越へ 「中国のアップル」小米の世界戦略

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ラフなデニム姿で舞台に立ち、静かに、そしてはっきりとした口調で聴衆に語りかける。アップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏を彷彿とさせるこの男性、「中国のスティーブ・ジョブズ」と呼ばれる雷軍(レイ・ジュン、46歳)だ。
雷軍氏は中国のスマホメーカー「小米科技(シャオミ・Xiaomi)」を率いる。
雷軍が「中国のスティーブ・ジョブズ」と呼ばれるのは、その服装だけではない。端末やウェブサイト、製品発表会の様子までが「アップルに似ている」と言われている。
「どこか似ている」とメディアに取り上げられるシャオミとアップル。両社とも台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業へ製造を委託している点も同様だ。このシャオミ製のスマホが中国で爆発的に売れている。その数、4年で1億台をゆうに超える。


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5 Mar

[中国報道] 日本人は恐ろしい!中国人が「日本人は恐ろしいと言うのも頷ける」

自分たちにはない日本人の文化や習慣について「恐ろしい」という言葉で表現する中国人は多い。そこには「自分たちにはできないことを軽々とやってのける日本人は驚異的」といった意味合いが込められている。  
中国メディアの今日頭条はこのほど、「これを見たら日本人がどれほど恐ろしいかが分かる」と題する記事を掲載し、日本でよく見かける場面の写真とともに、日本人の習慣を分析する記事を掲載した。

 記事は、多くの中国人は日本に対して「恐ろしい民族で、特殊な文化を持ち、国民の思想が極端で、変態的でさえある」というイメージを持っていると主張。そのうえで、日本は日清戦争では自国よりも強大と考えられていた清の国に挑み、日露戦争では当時世界有数の大国だったロシアに挑み、第2次世界大戦では米国に挑んだとし、日本は勇気を持つ国だと論じた。  



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3 Mar

中国、「ゾンビ企業」で500万─600万人削減へ=関係筋

foxconn_95115a93bb_z 中国は過剰生産能力と公害対策の一環として、今後2─3年間で「ゾンビ企業」の雇用を500万─600万人削減する。関係筋が明らかにした。
ある関係筋は、余剰生産能力を抱える業種で500万人を削減するのは約20年ぶりの大規模な人員削減になると指摘した。別の関係筋は削減規模は600万人になるとの見方を示した。
工業情報省のコメントは得られていない。
中国の尹蔚民・人事社会保障相は29日、過剰生産能力の削減の一環として、石炭・鉄鋼セクターで180万人をレイオフすると明らかにした。



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17 Feb

パナソニック、中国・大連に車載リチウムイオン電池製造の合弁会社を設立

パナソニックは大連遼無二電器と、中国遼寧省大連市に環境対応車向けリチウムイオン電池製造の合弁会社「パナソニック オートモーティブエナジー大連」を設立したと発表した。
中国では経済発展に伴う環境問題が深刻化しており、今後環境対応車の需要が拡大することが期待されている。新会社では、同社の車載電池の生産・品質管理に関する技術・ノウハウを活用し、環境対応車向け車載電池を生産していく。
合弁会社は資本金2億7300万元(約48億5000万円)。出資比率は両社50%。今後、関係当局の支援・協力を得ながら、2017年の生産開始に向け準備を進めていく。 



3 Feb

[韓国報道] 韓国の牽制に出た中国-LCDに引き続きOLEDも「中国発危機」警報

1512221550002-p1 液晶表示装置(LCD)に続き有機発光ダイオード(OLED)でも「中国発危機」が近く現実化される可能性がある展望が出てきている。現在、世界のOLED市場は韓国企業などが90%以上を掌握している。
  市場調査機関IHSは2018年の中国企業などのOLED市場の占有率が15%を超えると展望した。昨年は2%水準だ。天馬・チャイナスター・BOEなどが相次いで投資をしているからだ。

  専門家たちはディスプレイ市場で中国占有率が15%を超えれば韓国企業の利益率が急落すると分析している。LCD市場で昨年、中国企業の占有率が初めて15%を超えるとすぐに韓国企業の実績が急速に悪化した。LGディスプレイが昨年10-12月期、前年同期(6257億ウォン)対比90.3%減少となる606億2000万ウォンの営業利益を上げたのが代表的だ。今年1-3月期には赤字に転換するだろうという見方が多い。



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28 Jan

「春は二度と来ない」中国政府系シンクタンク、異例の〝弱気〟ついに海外論評にも屈服

年明け以降も失速に歯止めのかからない中国経済。中国の政府系シンクタンク「中国社会科学院」が公表した報告書が、その深刻な状況の一端を伝え、波紋を広げている。過去の強気一辺倒の姿勢は影を潜め、現状を「春は二度と来ない」「前門の虎、後門の狼」などとする“自虐的”な表現も。かつてない弱気な内容に、専門家は「政府関係者の強い危機感の表れ」とみている。
その科学院が経済失速を鮮明にしてきた昨秋、「『メイド・イン・チャイナ(中国製造業)』の新常態」と題し、中国経済に最新の分析を加えた報告書を公表。あまりに深刻な内容が、海外の専門家たちも驚かせた。


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26 Jan

No one wants to shop in China’s giant Pentagon-shaped mall

上海ペンタゴンモール478660440709ペンタゴンではありません。ペンタゴン似の中国・上海のショッピングモールの写真です。

USA Todayが報じたところによると、ほとんど空き家状態で内部は埃まみれのようです。
極々何店かオープンしているようで、よく見ると駐車場に数台車が停まっています。

今の中国には、このような立派な建物なのに空き家状態の巨大施設が至る所にあるとのこと。

復活の望みは、唯一今年上海ディズニーランドが5-6km先にオープンするという他力本願。

中国の液晶工場も、このようなことにならないように。。。





20 Jan

[速報] ChinaStar、11世代工場の建設準備に着手

液晶パネルの中国ChinaStar(華星光電)が、第11世代生産ラインの建設に着手していることが中国メディアの報道で分かった。詳細は不詳。
10G超の工場としては、中国のBOEが世界で唯一G10.5工場の建設に着手している。

参考: ●中国液晶工場投資一覧
18 Jan

中国スマホ「優勝劣敗」鮮明 アップル新型に戦々恐々

中国スマートフォン(スマホ)メーカーの間で、優勝劣敗が鮮明になりつつある。世界のスマホ需要が減速するなか、高級機種に強みを持つ華為技術(ファーウェイ)は順調にシェアを伸ばすが、格安スマホで市場を席巻したシャオミ(小米科技)は失速気味だ。今秋には米アップルのアイフォーン(iPhone)は2年に1度の大幅モデルチェンジを控えており、中国勢は正念場を迎えている。
 1月9日に幕を閉じた世界最大級の家電見本市「CES」。3600社以上が米ラスベガスの会場に出展したが、中国企業は約1100社と3割を占めたという。なかでも華為技術の新製品発表会では、歓声が飛び交い「盛り上がり」が際立っていた。


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13 Jan

JDI、「インセル」液晶パネル(ピクセルアイズ2)量産出荷−中国スマホに提案

JDI pixel eyes-2 24fa44b95ジャパンディスプレイ(JDI)は、タッチセンサー機能を液晶画素に内蔵する「インセル」の新技術を採用した液晶パネルの量産出荷を始めた。
スマートフォンの一層の狭額縁化や、黒色の表現力を高められることなどが特徴。センサー電極の配置や、構成材料を工夫して実現している。茂原工場(千葉県茂原市)などで生産する。スマホの付加価値を高められる点を訴求し、主に中国メーカーなどに提案する。



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13 Jan

[翻訳記事] 中国政府、液晶業界への投資さらに強化へ

Digitimes Researchによると中国政府は、2015年12月までにBOEに対して17億人民元、China Star(CSOT)に対して10億人民元の投資を完了したとしている。これらは国内のパネル業界の育成、競争力のあるサプライチェーンの構築を目指している。

The China government as of December 2015 finalized investments of CNY1.7 billion (US$257.73 million) in China-based panel maker BOE and CNY1 billion in China Star Optoelectronics Technology (CSOT) in order to foster the nation's panel industry and further create competitive supply chain solutions, according to Digitimes Research.



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13 Jan

中国市場: 小米が新スマートフォンHongmi3を発表

小米がHongmi3を発表した。販売価格699元(US$106)で主に長時間バッテリーを前面に出してプロモーションする。
同製品は、4,100mAhバッテリ、5"(1280 x 720)ディスプレイ、Qualcommのスナップドラゴン616(8コア)と5Mの前面カメラ、13Mの主カメラを装備する。
 記憶容量は2GBだが、128GBまでのmicroSDカードを装着できる。
Hongmi3は金属製の筐体で、1月12日からオンラインショップと実販売チャネル店で購入できる。



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6 Jan

Jタッチ長沙工場、受注減で1カ月稼働停止、売却も視野に

タッチパネルメーカーのJタッチは昨年末(12月29日)、中国湖南省の長沙工場の生産を1月31日までの一か月間創業停止すると発表した。
同期間の需要については台湾の工場で生産する。受注減に対応するため固定費削減で対応する。
なおJタッチは長沙工場の売却も視野に入れているとしている。(生産能力は600万枚/月、5inchスマートフォンサイズ換算)



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23 Dec

【台湾報道】 ノート受託も中国台頭、台湾勢のシェア低下懸念

紅色供給網(レッドサプライチェーン)の台頭が、ノートパソコン受託生産の分野でも台湾勢に脅威をもたらす可能性が生じている。
華碩電脳(ASUS)は第4四半期、中国の比亜迪(BYD)に来年のノートPC正規モデルを発注。ASUSが中国メーカーにノートPCを発注したのは初めてだ。
宏碁(エイサー)は第3四半期に新興市場で落札した政府調達案件で、中国・清華同方傘下の志合訊息(ユニウイル・テクノロジー)の開発機種を採用した。中国勢の急伸により、台湾受託メーカーの世界シェアは来年、過去最低の81%に下落すると予測されている。22日付蘋果日報が報じた。



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18 Dec

[台湾] 中国資本封じ込めで与野党合意、IC設計の開放中止へ

中国の国有半導体大手、紫光集団が台湾の半導体パッケージング・テスティング(封止・検査)大手3社への出資を表明し、警戒感が広がる中、立法院では15日、経済部に対し同出資計画の影響評価を立法院に報告するまでは認可を見合わせることや、中国資本に台湾IC設計への出資開放を当面禁じる決議を来年度予算案に盛り込むことで与野党が合意した。
同決議は法的拘束力がある上、立法院は今週18日で閉会するため、紫光集団の出資計画と台湾IC設計開放の是非は、来年2月以降に判断が持ち越されることが確定した。16日付工商時報などが報じた。



16 Dec

楽視網信息技術、中国テレビ製造会社に出資

楽視網信息技術(中国のインターネット動画配信大手) 中国家電大手TCL集団傘下でテレビ製造のTCL多媒体科技(TCLマルチメディア・テクノロジー)の株式の20%を22億6000万香港ドル(約353億円)で取得する。
 香港証券取引所に12日に提出された資料によると、北京を拠点に、ドラマや映画を放映する「LeTV」というサイト名でも知られる楽視網信息技術は、TCL多媒体科技株3億4900万株を1株当たり6.50香港ドルで購入することで合意した。
 楽視網信息技術は天津を拠点としてスマートテレビなどを販売する傘下の楽視致新電子科技を通じて株式を取得、株式保有数で第2位となる。液晶テレビやスマートテレビを製造するTCL多媒体科技の取締役を2人指名する。



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15 Dec

紫光集団がSPILに25%出資表明、相次ぐ攻勢に警戒感

中国の国有半導体大手、紫光集団は11日、半導体パッケージング・テスティング(封止・検査)台湾2位の矽品精密工業(SPIL)に568億台湾元(約2,100億円)を出資して、株式24.9%を取得すると発表した。出資比率は業界最大手の日月光半導体製造(ASE)を上回り筆頭株主となる。 
紫光集団はまた、台湾4位の南茂科技(チップモス・テクノロジーズ)の株式25%も取得して2位株主となると発表。10月には、半導体メモリーの封止・検査大手、力成科技(パワーテック・テクノロジー、PTI)にも25%出資を表明しており、矢継ぎ早の出資攻勢は驚きと警戒感をもって受け止められている。

14 Dec

中国の液晶各社、強気の増産 需要回復にらむ

中国テレビ_210x210京東方科技集団(BOE)を含む中国各社は液晶パネル市況の波、「クリスタルサイクル」の次の好況期を見越し、果敢に設備投資を続ける。  
「来年には供給過剰に陥る」。家電大手のTCL集団子会社で液晶パネル中国2位の華星光電(CSOT)の薄連明会長は腹をくくる。同社は広東省深センの工場の能力を増強。湖北省武漢でも高精細パネル工場を建設する。
低迷の先の需要回復をにらみ、先手を打つ。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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