液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004
京セラは「CEATEC（シーテック）2019」（2019年10月15～18日、千葉市・幕張メッセ）で、開発中の湾曲させることが可能なフレキシブル結晶シリコン太陽電池モジュールを参考出展した。軽量かつ曲げられるという特性により、一般的な太陽電池を設置できなかった場所への取り付けが可能になるという。
米小売最大手のウォルマートは、テスラが納品した太陽光パネルが7つの店舗で出火したとして、契約違反で同社を提訴しました。
シャープ、トヨタ自動車、新エネルギー・産業技術開発機構（NEDO）は7月4日、高効率の太陽電池パネルを搭載した電動車の公道走行実証を7月下旬に始めると発表した。航続距離や燃費向上効果を検証する。
スマホやタブレット類のユーザーはほぼ毎日デバイスを充電しているだろう。もしかすると1日に何回もケーブルにつないでいるかもしれない。
建設ラッシュが続く大規模な太陽光発電所「メガソーラー」。立地や自然破壊などを巡って、全国各地で地元住民たちによる反対運動が起きている。そんな中、太陽光発電そのものに対しても、性能や効率を疑問視する意見が出ている。
17年度現在、太陽光、風力、バイオマス、地熱など再生可能エネルギーの全発電量におけるシェアは約16％（火力81％、原子力3％）。
エネルギー問題に詳しい熊本一規・明治学院大学名誉教授がこう語る。
「太陽光は自然変動型で、夜は発電できないし、天候にも左右されます。需要に合わせて供給できないところが最大の弱点です。電気は需給バランスが崩れると停電につながるので、太陽光の出力を調整するために火力を待機させておかなければなりません。太陽光の出力が増えた分、火力が節約になったのは確かですが、原発の削減にはつながりません。
差し押さえ・不動産執行の現場においても「流行」みたいなものはある。 過去には太陽熱温水器、違法3階増築、オール電化住宅といったムーブメントがあったが、昨今の大きな流れを構築していたものはと言えば、やはり「太陽光発電」となるだろう。
最も加熱していた頃には、まず物件は屋根からの確認作業が行われ、ソーラーパネルのメーカーや枚数、売電による資産価値などが徹底的に調査された。
この頃は太陽光発電システム販売業者も契約者の破綻や競売ということはあまり想定していなかったのか、ソーラーパネルを回収する際、イヤガラセのように屋根に空いたソーラーパネル取り付け穴を塞いでいかないという事例も少なくなかった。
経産省は10月15日の審議会で2012～14年度にFIT認定を得ていながら、いまだに稼働できていない太陽光発電事業を対象に、買い取り価格の引き下げや買い取り期間の短縮に踏み切るとの方針を発表。「未稼働案件に適切に対処することは、国民負担の抑制と新規開発の促進に資する」（山崎琢矢・新エネルギー課長）と理解を求めた。
FIT制度では発電事業用の太陽光発電設備（出力10キロワット以上）について、当初決めた価格で20年にわたって電力会社が買い取る仕組みが設けられてきた。今回、経産省はFIT法に関する省令を改正し、「未稼働案件」の一部について、より実勢に近いコストに基づく価格への引き下げを実施する。
岡山県瀬戸内市の錦海塩田の跡地で建設が進んでいた国内最大級の大規模太陽光発電所（メガソーラー）「瀬戸内Kirei太陽光発電所」が本格稼働を始めた。運営する瀬戸内Kirei未来創り合同会社（岡山県瀬戸内市）が9日、竣工式を開いた。最大出力は一般家庭8万世帯分の年間消費電力をカバーできる235メガワットで、全量を中国電力に販売する。国立国会図書館は10月、使用済みの太陽光発電設備に関する課題などをまとめた資料を発表しました。太陽光発電設備をめぐっては、適正に処分する上で対策すべき問題が複数存在しており、克服に向けた議論の動向を注視していく必要があるとしています。
太陽光発電の導入は、近年、急速に進んでいます。国際エネルギー機関（International Energy Agency）によれば、世界における2017年までの太陽光発電累積導入量は、2006年までと比較して70倍以上の規模に拡大しました。日本においても、2017年までの太陽光発電累積導入量は、2006年までと比べて30倍近い規模となってます。
日本山村硝子は、ガラス瓶やプラスチック容器からガラス関連の先端素材を手掛け、祖業のガラス瓶では国内シェアの約4割を握るトップ企業だ。 環境に配慮したモノづくりにも熱心で、ガラス瓶を軽量化する「リデュース（Reduce：排出抑制）」から、使用済みの瓶を繰り返し瓶として再使用する「リユース（Reuse）」、ガラス原料として再利用する「リサイクル（Recycle）」の「３R」の仕組みを確立してきた。
オリックスは、太陽光発電のほか、地熱や木質バイオマスなどの再エネ発電事業、ESCOなどの省エネサービスをはじめとした環境エネルギー事業を積極的に展開している。 太陽光に関しては、2018年3月末現在で、地上設置のメガソーラー事業で837MW、屋根設置型事業で159MWの案件開発および運営を手掛け、合計で約１GWに達する。太陽光事業に関し、国内有数の「ギガプレーヤー」だ。
パナソニック 反射光を抑えた太陽電池モジュール「防眩タイプ ２３２ＡＧ」を発売した。事業所や公共施設用太陽電池で、近隣の建物にまぶしい光を出さない「防眩（ぼうげん）」が設置要件になる場合が増えている。
凹凸構造のガラス表面などで光を均一に拡散させ、反射率を一般の太陽電池よりも２０ポイント低い３０％に下げた。
変換効率は１８・４％、最大出力２３２ワット。消費税抜きの価格は１４万５０００円。
セブン―イレブン・ジャパンは２２日、電気使用量の４６％を再生可能エネルギーで賄う店舗を、相模原市緑区に開く。太陽光パネルを路面や屋上、カーポート上に敷いた。トヨタ自動車のハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」１０台分の中古蓄電池を再利用した蓄電池も、２基設置した。 
中国は大気汚染が最もひどい国の1つ。いくつかの都市は常に厚いスモッグに覆われ、毎年、数千人の死者が出ている。 複数の調査によると、中国の大気汚染関連死の主な原因は石炭。 大気汚染を改善するため、中国政府は少なくとも3600億ドル（約39兆円）をクリーンエネルギー・プロジェクトに投資し、2020年までに再生可能エネルギー関連で1300万の雇用を創出することを目標に掲げた。 中国の最新のエネルギー関連の巨大プロジェクト—— 安徽省にある2つの巨大な太陽光発電所、うち1つは5月から稼働 —— は、中国をそのゴールへ近づけるかもしれない。
中国国内200カ所以上に設置したモニターを調べたところ、健康被害が最も大きいと考えられている汚染物質、微小粒子状物質の濃度は2013年と比較して平均32％減少していることが明らかになった。
松尾建設（佐賀市）は、工場向けに太陽光パネルで発電した電気が電力系統に流れる「逆潮流」を防ぐ制御技術を開発した。現状、発電した電気を売らずに使い切る自家消費用途の太陽光パネルは逆潮流を避けるため、容量を小さくする必要がある。新技術を採用すると太陽光発電を大型化でき、再生可能エネルギーをより多く利用できるようになる。
米カリフォルニア州はほぼ全ての新築住宅を対象に、太陽光パネルの設置を義務付ける。設置義務を決めたのは全米で同州が初めて。太陽光発電がニッチ市場にとどまらず、標準になりつつことが明確に示唆された。
理化学研究所と東レの研究グループはエネルギー変換効率が最大１０％で、１００度Ｃで加熱しても劣化しない超薄型有機太陽電池を開発した。アイロンをかけても同効率が落ちないことを確認した。アパレル分野で使われている熱接着の手法を利用し、衣服に貼り付けられるウエアラブル電源への応用が期待される。
カナディアン・ソーラー（カナダ・オンタリオ州）は５月に、日本向けに水上設置用の太陽光発電システムを発売する。トリナ・ソーラー（中国・江蘇省）も３月末に販売を開始。いずれも太陽光パネルと必要な部材をセットにして製品化する。大規模太陽光発電所（メガソーラー）の建設に適した土地が減り、水上が次の設置場所として注目されている。外資の太陽電池大手２社が専用製品を販売することで、普及が後押しされそうだ。
