液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004
日本発の次世代太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」の開発が進んでいる。テレビプロデューサーの結城豊弘さんは「従来型の太陽光パネルと違って超軽量・超薄型であるため、どこでも設置可能で、曇天の弱い光でも発電できる。日本政府はこの夢の新技術の開発・流通を急ぐと同時に、海外への技術流出を防がなければならない」という――。
中国の太陽光パネル大手の隆基緑能科技（ロンジ）は6月20日、スイス証券取引所に重複上場する計画を発表した。同社が上海証券取引所に上場している人民元建てのA株を裏付けに、グローバル預託証券（GDR）を発行する。
ダウ・ジョーンズ傘下のエネルギー関連調査会社「OPIS」が、中国での太陽電池モジュール価格暴落を報告しています。価格の下落には太陽電池モジュールの供給過剰が影響していると指摘されており、下落傾向が今後も続く可能性が示唆されています。
京都大発の新興企業・エネコートテクノロジーズ（京都府久御山町）とトヨタ自動車は２７日、「ペロブスカイト型」と呼ばれる次世代の太陽電池の開発で協業すると発表した。家屋などの屋根に設置する「結晶シリコン型」よりも軽くて薄く、曲げることができるのが特徴で、２０２６年以降に自動車への搭載を目指す。
再エネの波は思いがけない速さで訪れている。米国では、テキサス州が風力発電の発電量で全米最大となり、カリフォルニア州では春から秋にかけては再エネによる電力供給が100％を記録することも多くなった。
太陽光発電市場に関するリサーチ・コンサルティング会社である米SPVマーケットリサーチ（SPV Market Research）の最新レポート「ソーラーフレア（Solar Flare）」によると、2022年の全世界における太陽電池出荷量は、結晶シリコン系と薄膜系を合わせ、前年比46%増の283GWに大きく拡大した（図）。
軽量で生産コストも安い次世代太陽電池の実用化に向けた国内最大規模の実証実験が、東京都内の下水処理施設で始まった。都と、開発した積水化学工業による共同研究。2025年12月まで発電効率や耐久性を調べる。
政府は「曲がる太陽電池」を2030年までに普及させる方針を打ち出す。国内企業の量産を支援し、公共施設や駅、学校などで導入する。壁にも貼れ、コストも低減できるため太陽光発電の設置箇所が増える。従来の太陽光パネルはほぼ中国製のため次世代型の国産化で中国依存を減らす。
脱炭素社会の実現に向けて普及が進む太陽光発電。都会のビルなどでは、屋上に発電設備が設置されるのが一般的だが、最近は太陽電池を内蔵した窓ガラスなど垂直面での発電も可能に。
成田空港に世界最大級の太陽光発電所などを建設します。東京ガスは成田国際空港と共同出資して、新会社を設立すると発表しました。
発電効率が高く、軽量でかつ曲げることができ、大量生産が可能になればコストも安くなり、原材料は輸入に頼る必要がない。 そんな"イイことずくめ"の次世代太陽電池が今、大きな注目を集めている。
日本発のイノベーション、ペロブスカイト太陽電池の生みの親、桐蔭横浜大学の宮坂 力（みやさか・つとむ）特任教授にお話しを伺った！
2009年に桐蔭横浜大学の宮坂 力教授の研究グループが、ペロブスカイト太陽電池に関する最初の論文を発表。 当初はあまり注目されなかったが、現在では次世代太陽電池の本命として世界各国が研究開発にしのぎを削るまでになり、すでに一部の国では実用化もスタートしているという。
今後、本格的な実用化が進み、世界で広く普及するようになれば、太陽光発電の活用の幅が大きく広がると期待されている「日本発のイノベーション」なのだ。 この技術の生みの親で、ノーベル化学賞の有力候補にも名前が挙がる先述の宮坂特任教授が語る。
京都大学の若宮淳志教授や英オックスフォード大学のヘンリー・スネイス教授らは、スズ―鉛混合系ペロブスカイト太陽電池の薄膜表面をフラーレンカルボン酸誘導体（ＣＰＴＡ）などを使って処理する手法を開発した。高い耐久性で最高２２・７％の光電変換効率と、窒素ガス雰囲気下で２０００時間後も９６％の出力を保持する高耐久性を実現。安定した材料に変えることで耐久性と、研究の再現性が向上した。
バイデン米大統領がハンファグループの大規模米国投資に言及し、自身が主導したインフレ抑制法の勝利だと自評した。ハンファＱセルズの太陽光パネル投資が中国に対する依存を減らし米国労働者向けに製造業の雇用を作るものとして歓迎した。 
太陽光は、再生可能エネルギーの1つとして、現在特に注目されています。
しかしソーラーパネルの特性ゆえ、設置場所には制限があります。
シリコンは太陽電池、またスマートフォンや車の電子部品にも使われ、現代社会の根幹を支える半導体材料です。
ＡＧＣはノザワと共同で、建物の壁で発電可能な太陽光パネルの設置工法を開発した。
Ankerが10月27日、プレスイベント「Anker Power Conference 2022 Fall」を開催。最大200W出力が可能なソーラーパネル「Anker 531 Solar Panel (200W)」をAnker公式サイトで販売開始した。価格は69,990円。その他ECサイトは11月14日より、一般販売は12月2日を予定している。
Interesting Engineeringは9月28日、「Netherlands researchers break the 30 percent barrier in solar cells」において、オランダにおいて発電効率が30%以上となる太陽電池が開発されたと伝えた。
電力ベンチャーのＬｏｏｏｐ（東京都台東区、中村創一郎社長）は２０２２年度内に、独ヘリアテック製有機薄膜太陽電池を発売する。中村社長は「シリコンの課題を解決する最終兵器」とアピールする。
オーストラリアを拠点に活動する気候変動ソリューションシンクタンクのBeyond Zero Emissionsや、ニューサウスウェールズ大学、オーストラリア国立大学(ANU)などの研究者が、オーストラリアにおいてほぼ100％再生可能エネルギーを用いた電力網を構築するためのシミュレーションを行っています。
Looopは8月26日、独Heliatekの有機薄膜太陽電池を国内で独占販売すると発表した。日本における独占的パートナーシップを結び、Heliatek太陽電池の設置販売と普及を目指す。
LIXILは2022年7月19日、「太陽光発電（PV）ロールスクリーンシステム」を開発し、自社オフィスビルにて実証実験を開始したと発表した。
中国のスタートアップが新型太陽電池の大型パネルで世界初の量産を始めた。薄くて曲がる「ペロブスカイト型」と呼ばれるタイプで、製造コストは既存の3倍だが、将来シリコン型の半分まで下げられる可能性がある。スマートフォンへの搭載を想定する。もともと日本人研究者らが開発した技術で、国内電機大手は新規投資に消極的なこともあり中国が量産で先行した形だ。
積水化学工業は2021年11月11日、同社の製品／技術を通じた社会課題解決についてのオンライン説明会を開催した。説明会では「脱炭素社会実現の鍵になる」技術の1つとして同社が開発する「ペロブスカイト太陽電池」を紹介。同社代表取締役社長の加藤敬太氏「非常に期待値の高い電池だ。実証実験を経て、2025年に事業化したい」と語った。
東芝は9月、大面積フィルム型ペロブスカイト太陽電池で世界最高となる15.1％のエネルギー変換効率を実現したと発表した。ペロブスカイト太陽電池とは、「ペロブスカイト」と呼ばれる結晶構造の材料を用いた新しいタイプの太陽電池で、現在太陽電池として広く普及しているシリコン型太陽電池に匹敵する高い変換効率を達成できるという。2009年に桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授が発案した日本発の技術で、宮坂氏はノーベル賞の有力候補でもある。
京セラは「CEATEC（シーテック）2019」（2019年10月15～18日、千葉市・幕張メッセ）で、開発中の湾曲させることが可能なフレキシブル結晶シリコン太陽電池モジュールを参考出展した。軽量かつ曲げられるという特性により、一般的な太陽電池を設置できなかった場所への取り付けが可能になるという。
米小売最大手のウォルマートは、テスラが納品した太陽光パネルが7つの店舗で出火したとして、契約違反で同社を提訴しました。
シャープ、トヨタ自動車、新エネルギー・産業技術開発機構（NEDO）は7月4日、高効率の太陽電池パネルを搭載した電動車の公道走行実証を7月下旬に始めると発表した。航続距離や燃費向上効果を検証する。
有機EL戦線“異常あり”。各社に個性が出てきた'23年TVチェック
大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（後編）
Omdia:2030年までにマイクロLEDディスプレイ市場は5170万ユニットまで成長予測
吉澤 篤 名誉教授が「2023年度日本液晶学会 功績賞」を受賞--弘前大学
ポータブルゲーミングPCの展示即売会も！ 活気あふれる東京ゲームショウに行ってきた
新型「Apple Watch」に秘められた“大きな飛躍” 実機に触れて分かった、スペックに現れない進化
超大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（前編）
日本進出を目指し、台湾スタートアップ40社が集結
Samsungが後工程ラインの一部を無人化、2030年までに工場全体を無人化へ 韓国メディア報道
