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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

P_太陽光発電

18 Feb

動き出す再エネ併用型「大型蓄電池市場」

大型蓄電池システムへの期待が高まっている。出力の変動する太陽光発電の急速な普及によって、系統安定化のために不可欠になりつつあることに加え、導入コストの低下に伴い、企業が需要のピークカットに活用する動きも出てきた。
メガソーラー(大規模太陽光発電所)向けパワーコンディショナー(PCS)で高いシェアを持つ東芝三菱電機産業システム(TMEIC)は、蓄電池システムを含めたソリューション事業を構築しつつある。


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16 Feb

「3つの壁を乗り超え、太陽光を新エネから真のエネルギーに」経産省・松山課長に聞く

いまは当たり前のように、ガソリンや灯油を使っていますが、「石油の時代」になって、まだわずか100年です。石炭から考えても200年弱です。人類の長い歴史から見れば、ほんの短い間に化石資源に依存するようになったのです。
1973年に起こった石油危機を経て、「石油代替」の探求は、人類のチャレンジ、近代社会の課題になり、各国間の新エネルギー競争が始まったのです。こうしたなかで、日本は「原子力」と「省エネ」に走りました。この2つに比べると、「再生可能エネルギー」の促進が弱かったのは事実です。


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13 Feb

オリックス、太陽光発電に1000億円 パネル安値で投資拡大

オリックスは太陽光発電所の建設に2年間で1千億円強を投じる。地球温暖化対策の新たな枠組みを定めた国際ルール「パリ協定」が昨年12月に採択され、二酸化炭素(CO2)排出量が少ない再生可能エネルギーの導入機運が高まっている。太陽光パネルの値下がりなどで採算が合いやすくなったこともあり、太陽光発電に積極投資する動きが広がってきた。
 オリックスは2018年春までに奈良県や新潟県、山口県などでメガソーラー(大規模太陽光発電所)を新設する。出力は合計55万キロワットで総事業費1千億円強の見込み。
 


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28 Jan

東大、インジウム不使用の有機系太陽電池向け透明電極を開発

東京大学大学院理学系研究科の松尾豊特任教授らの研究グループは、有機薄膜太陽電池向けにレアメタル(希少金属)のインジウムを使わない透明電極を開発した。ニオブを添加した酸化チタンを利用。表面を酸化処理することで従来必要だった製作工程を一部省略できる。有機系太陽電池の実用化などにつながる。

有機薄膜太陽電池は光を発電層に通す透明電極が必要で、一般に酸化インジウムスズを使う。インジウムは供給逼迫(ひっぱく)の懸念があり、代替材料が求められていた。



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25 Jan

来年度の再生エネ買い取り、太陽光の下げ幅焦点‐経産省算定委

経済産業省は19日、有識者で構成する調達価格等算定委員会を開き、FIT(再生可能エネルギー固定価格買い取り制度)に基づく2016年度の再生エネ買い取り価格の議論に着手した。
太陽光発電は導入が進むものの、価格算定の前提の資本費や運転維持費が欧米の2倍以上で高コストが問題視されている。10キロワット以上の事業用太陽光発電の買い取り価格の下げ幅が大きな焦点となる。
早ければ2月に価格案をまとめて、経済産業相が年度内に決定する。



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16 Jan

[台湾報道] 太陽電池業界、春節連休返上で生産

 太陽電池業界は好調な受注を受け供給不足となっており、川上の多結晶シリコンウエハー最大手、緑能科技(グリーン・エナジー・テクノロジー)や川中~川下の電池・モジュール大手、茂迪(モテック・インダストリーズ)など、9社以上が春節(旧正月、2月8日)連休9日間を返上して出荷を急ぐ方針だ。
人員確保に向けて、休日出勤手当を2倍にするなどの対応をとる。14日付経済日報などが報じた。



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18 Dec

新興の太陽光発電業者、(株)ジャパンエネルギーグループが事業停止

(株)ジャパンエネルギーグループは12月15日付で従業員に解雇を通知、事業を停止した。
 負債総額は約28億4051万円(平成27年5月期決算時点)。
 太陽光発電システムの卸売業者。太陽光発電パネルや蓄電池、架台等の卸売を中心とし、事業地の確保やシミュレーション、プランニング、設計施工まで実施。太陽光発電システム販売会社、メガソーラー事業者に販売を行うほか、一般および住宅ビルダー向けに太陽光発電システム付カーポートの販売も行っていた。
 設立1期目の平成26年5月期は東京ビッグサイトで行われた太陽光発電システム施工展で大口受注を得て売上高11億1546万円を計上。27年5月期は営業強化が進められ販売量は大幅に伸長し、52億849万円を計上していた。



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9 Dec

NEDO、化合物系太陽電池セルで変換効率22.3%達成

nedo pv 100767264新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は8日、銅・インジウム・セレンの化合物(CIS)系太陽電池セルで世界最高の変換効率22・3%を達成したと発表した

ソーラーフロンティア(東京都港区)と共同開発で世界記録を達成。これまでの薄膜系太陽電池の世界記録を0・6ポイント上回る。普及している多結晶シリコン製セルの効率も上回っており、太陽電池の低コスト化に貢献しそうだ。



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2 Dec

「太陽光発電バブルは終わった」 米、経済アナリストの主張

PV finished
苦境に陥っているソーラー発電企業2社を見てほしい。Hanergy Thin Film Solarの株式は取引停止となり、SunEdisonの株価は85%下落した。両社とも業界の注目株で、投資家たちに高い利益をもたらしてきたが、今やその価値を大幅に下げている。
日本やドイツでも状況は同じだ。ソーラー発電は成功していると評価されるが、「ドイツは政府の規制と公的支援の組み合わせによって、世界のグリーンエネルギーのリーダーになれた」といった皮肉もある。


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28 Nov

買い取り価格に目標設定=太陽光、国民負担抑制狙う-経産省

経済産業省は26日、太陽光や風力など再生可能エネルギーでつくる電気を電力会社が決まった価格で長期間買い取る「固定価格買い取り制度(FIT)」の見直しで、太陽光の買い取り価格について数年先までの目標を設定する方針を決めた。業者にコスト低減努力を促し、買い取り原資となる国民負担を抑える。有識者会議に同日提示し、大筋で了承された。
 価格目標は、海外の再生エネ価格などを踏まえて決める。実際の買い取り価格は、第三者機関が毎年度算定するが、同省の中長期目標や、効率の良い業者の発電コストも検討材料に加えてもらう方針だ。



20 Nov

台湾・天光材料 有機薄膜太陽電池で搭載機器展開 非接触充電器を量産

 有機薄膜太陽電池(OPV)向け材料メーカーの天光材料科技股份有限公司(台湾)は、OPVを搭載した民生用機器の製品化に乗り出す。
現在、自社材料を活用したOPVとリチウムイオン2次電池を組み合わせた非接触充電器を開発中。バルクへトロ構造を有するOPVの変換効率は約7%に達し、室内環境下での出力は約6ミリワットを実現している。
さらなる性能改善を進めながら、早ければ2016年内での製品化を計画する。将来的には他業種との協業で、ウエアラブル製品やビル、自動車などへ自社製OPVの搭載を視野に入れる。



19 Nov

太陽電池で新たな市場を切り拓け

 メガソーラーブームが一服した現在、日本の太陽電池メーカーが取るべき戦略は、分散型電源の普及拡大に尽きる。太陽光発電が装置産業になりつつあるなか、これまでのような収益確保が困難を極めるためだ。高効率化はもちろんのこと、建物や農場への設置など新たな市場領域の開拓こそが、生き残りのカギを握っている。
 太陽電池モジュールの価格下落が止まらない。製造コストは再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度(FIT)が施行された2011年時点に比べ2―3割ほど低下した。現状の供給価格は1ワット当たり2.2ドル程度と見込まれるが「今後、年率10%の下落が予想される」(京セラの山口悟郎社長)。すでに「50セントで売り出す中国メーカーも存在する」(台湾のセルメーカー)ほどだ。



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15 Nov

シャープ製パネルを6万枚、ゴルフ場が出力15MWのメガソーラーに

151110_daiwa01長崎県西部の西彼杵郡時津町(にしそのぎぐんとぎつちょう)に、出力15MW(メガワット)のメガソーラー「DREAM Solar ひぐち長崎」(以下、ドリームソーラー)が完成し、発電を開始した。
大和ハウスグループの大和リースが手掛けたもので、2014年6月まで31年間にわたって営業していたゴルフ場「ひぐち時津カントリークラブ」の跡地を活用している。







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13 Nov

旭硝子 建材一体型太陽電池で攻勢 球状セル搭載タイプ投入

加藤木%u3000旭硝子旭硝子は、採光型太陽電池(PV)モジュール「サンジュール」で、建材一体型太陽電池(BIPV)市場に攻勢をかける。ガラスによる開放感を維持したまま、発電機能を持たせることで、建造物の価値向上に寄与する。緑色やすだれタイプに続き、2016年度内には球状のセルを用いたスフェラータイプを市場投入する計画だ。



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5 Nov

太陽電池、曇る市場 買い取り価格引き下げ響く

太陽電池の国内向け出荷に、ブレーキがかかっている。電力の買い取り価格の引き下げが響き、大手メーカーの9月中間決算では、太陽電池事業の売上高などについて厳しい数字が相次いだ。先行きが不透明な国内市場から海外へと、各社は向かい始めている。
 3万枚あまりの太陽光パネルが、秋の日差しにきらめいた。10月31日、滋賀県草津市の琵琶湖岸で、京セラが県内最大の太陽光発電所の完成式を開いた。
 同社は再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が2012年に始まったのをきっかけに、関係会社を通じた発電所の運営に積極的になった。今回で30カ所目で、来年3月末までに46カ所に伸ばす計画だ。小谷野俊秀・ソーラーエネルギー事業本部長は「ここ2~3年はまだ建設計画が出てくる」と言う。

 だが、足もとは揺らいでいる。9月中間決算では、太陽電池事業の売上高は前年同期より約2割減った。16年3月期では10~15%減を見込む。



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24 Oct

林純薬 太陽電池向けエッチング液を拡販 技術サポート部署設置

林純薬工業は単結晶シリコン型太陽電池向けのエッチング液関連製品の販売を技術サポートにより加速する。同社はアルカリ剤に添加する添加剤と、エッチング液の寿命延長に寄与する補給剤を取り揃えている。



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23 Oct

京大、電気から光への変換効率100%を達成できる有機EL材料を開発

京都大学(京大)は10月21日、100%の変換効率で電気を光に変換する有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)材料を高性能化することに成功したと発表した。
 同成果は、同大の梶弘典 化学研究所教授、福島達也 助教、志津功將 助教、鈴木克明 研究員らと、九州大学 最先端有機光エレクトロニクス研究センターの安達千波矢 センター長らで構成される研究グループによるもの。詳細は国際学術雑誌「Nature Communications」(オンライン版)に掲載された。
電気を光に変える素子であり、次世代のディスプレイや照明として期待される有機ELだが、従来は電気から外部に取り出せる光への変換効率(外部量子効率)を高めるためにIrやPtといった希少元素が必要となっていた。
そのため、近年、そうした希少元素を用いなくても高い外部量子効率を得られる熱活性化型遅延蛍光(TADF)材料の研究が進められてきており、2012年には外部量子効率19.3%を達成した発光材料「4CzIPN」が開発されるなど、高性能化に向けた研究が各地で進められている。



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23 Oct

アップル、中国で太陽光発電事業を拡大

アップルは21日、中国に太陽光発電施設を建設する計画を発表した。現地の納入業者とともに、再生エネルギーの利用を高める方針も示した。
アップルは数カ月前に、四川省に太陽光発電施設を建設する計画を発表している。
新たに建設する太陽光発電施設の発電能力は200メガワットで、26万5000世帯超の年間電力消費に相当するという。



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7 Oct

特許侵害された…京セラ、韓国系と和解 太陽電池「協力メリット」

京セラは6日、太陽電池関連特許の侵害をめぐる訴訟で、韓国ハンファグループの日本法人ハンファQセルズジャパン(東京)と和解したと発表した。両社は太陽電池の特許の相互利用契約を結んだ。
 京セラの担当者は「裁判より協力していく方がメリットがあると判断した」とコメント。ハンファ側の担当者は「太陽光業界の発展に向けて協力していく」と述べた。  
対象となった特許は「3本バスバー電極構造」と呼ばれ、太陽電池の発電効率を高める京セラの製品の核となる技術。京セラが昨年7月に東京地裁に提訴。ハンファ側は「特許侵害はない」と反論していた。



6 Oct

筑波大など、有機太陽電池が発電するメカニズム解明-運動エネで励起子が界面で分離

筑波大学数理物質系の守友浩教授や物質・材料研究機構太陽光発電材料ユニットの安田剛主任研究員らは、有機太陽電池が発電する機構を解明した。
電子と正孔が強く結びついた励起子は、自らが持つ運動エネルギーにより、電子を授受する界面で分離することを見いだした。



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1 Oct

累積20GWを超えた米太陽光市場、2016年末まで毎月1GWの建設ラッシュ

2015年上半期の導入量は2.7GWで、GTM社は2015年の太陽光発電導入量を前年比16%アップの7.7GWと予想している。つまり、2015年下後半期のみで約5GWが設置されることになる。さらに、2016年の市場は、飛躍的に伸び12GWを超えるとも予想している。これは今後、月平均1GW規模の太陽光発電が米国に導入されることを意味する。



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1 Oct

「二酸化炭素」を回収して「燃料」に!夢のリサイクルシステムが2017年に登場する

カナダの企業「Carbon Engineering」が開発したのは、空気をフィルタリングすることで二酸化炭素濃度を削減することができる新しいシステムだ。加えて、純度の高い炭素を抽出し、水素とかけあわせることで「炭化水素」をつくることができる。
炭化水素とは、石油や天然ガスなどの化石燃料の主な成分。つまり、このシステムが機能すれば、大量の二酸化炭素をリサイクルし、燃料として利用できるようになる。
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22 Sep

太陽電池の電気で水素製造、東大と宮崎大が最高効率24.4%達成

東京大学と宮崎大学は9月18日、両大学の研究者グループが、太陽電池の電力で水を電気分解するシステムを構築し、太陽光エネルギーの24.4%を水素として蓄えることに成功したと発表した。
 今年8月、オーストラリアのグループが、同様の原理で太陽光から水素への変換効率 22.4%を記録したが、今回はこれを上回り、世界トップクラスの効率性を達成した。また、従来の光触媒を用いた太陽光からの水素生成では、エネルギー変換効率は10%以下という。
 宮崎大学工学部の西岡賢祐准教授、太田靖之特任助教、東京大学の杉山正和准教授、藤井克司特任教授らの研究グループの成果。同研究は、応用物理学会の国際論文誌「Applied Physics Express」に2015年9月16日に発表され、スポットライト論文に選ばれていた。



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15 Sep

山口大、独自開発のスパッタ装置で基板を加熱せずITO透明電極膜を作製

山口大学大学院理工学研究科の諸橋信一教授は独自開発のスパッタ(成膜)装置を使って、基板を加熱することなく低抵抗率・高透過率の「インジウム・スズ酸化膜(ITO)透明電極膜」を作製した。LEDや太陽電池用の電極膜が高額で複雑な設備を使わずに作製できる。
 LEDなどの薄膜材料は、硬くて重いガラス基板から薄くて軽いポリエチレンテレフタレート(PET)フィルムなどにシフトが進む。一般的なスパッタ装置では数百度Cに基板を加熱する必要があるが、高温や処理剤で基材が損傷するなど作製過程で課題が多い。



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4 Sep

設計の不備をあえて見過ごす太陽光発電所

千葉県茂原市は、日本最大の天然ガスの産出地として知られる。三井化学の茂原分工場は、同市のほぼ中央に位置する。45万m2もの広大な敷地では、かつて地元産の天然ガスを使い、尿素など肥料の原料を製造していた。現在では、接着剤や塗料の原料など、高付加価値製品にシフトしている。加えて、2014年以降、天然ガス同様、地元産のエネルギーである太陽光発電が稼働している。


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27 Aug

鴻海インドで太陽電池生産か、30億ドル投資計画、ソフトバンクも連携?

鴻海科技集団(フォックスコン)が、インドでの太陽電池生産に向けて30億米ドル規模の投資を計画していると消息筋が明らかにした。インドのアダニ・グループ創業者のゴータム・アダニ氏が、ソフトバンクの孫正義社長、鴻海の郭台銘(テリー・ゴウ)董事長と提携交渉中で、数カ月以内に具体的な投資計画が決まる見通しだという。インド政府は今後5年で、インドのクリーンエネルギー市場規模が1,600万米ドルまで拡大すると予測している。ロイターの報道を基に21日付経済日報(台湾)などが報じた。
 報道によると、アダニ・グループは2020年末までに3ギガワット(GW)の太陽電池工場を建設する計画だ。
 鴻海グループは20日、アダニ・グループとの提携計画についてノーコメントとした。



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26 Aug

ソーラーパネル、生き残るための「付加価値」戦争

オランダのハイウェイに実験的に設置されたソーラーパネルは、一見しても発電機とわからないほどポップな外見だ。パネル自体を魅力的にすることで、従来の冷たく無機質な印象のソーラーパネルよりも多くの場所に設置してもらえるのではないかと開発者は期待している。
ソーラー newMove to full article
19 Aug

高効率太陽光パネル-米サンパワーなど海外勢が日本“侵攻”、品質・コストせめぎ合い

海外の太陽電池メーカーが相次いで日本市場に高効率な太陽光パネルを投入する。米サンパワーは量産ベースで世界最高のモジュール変換効率21・2%を達成した太陽光パネルを2016年1―3月に発売。韓国LGエレクトロニクスも16年、標準サイズで世界最高出力のパネルを売り出す。
いずれもコストよりも発電性能が重視される小規模発電所向け。日本勢は住宅用パネルの高効率化を追求しており、日本市場を舞台に国内外大手が発電性能で火花を散らす。



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1 Aug

シャープ、メガソーラー向け太陽電池の生産停止 価格競争の激化で採算が悪化

シャープは主に大規模太陽光発電所(メガソーラー)向けに販売する薄膜太陽電池の生産を停止する方針を固めた。薄膜太陽電池は主力の堺工場(堺市)で生産しているが、価格競争の激化で採算が悪化している。海外企業などからの外部調達による販売は今後も継続する。今後は住宅向けで需要が見込める発電効率の高い太陽電池に集中して収益改善を目指す。
31 Jul

宇宙で太陽光発電して、マイクロ波で地上に! 20年後の実用化を目指すSPS

宇宙空間に太陽電池を設置し、マイクロ波で地上に送電する。そうすれば天候に左右されることなく、24時間、安定した太陽光発電が可能だ――。京都大学の篠原真殻教授が、“エネルギーに困らない社会”を目指す、壮大な「宇宙太陽発電所(SPS)構想」を語った。
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29 Jul

LGエレクトロニクス、単結晶製320Wの高出力太陽光パネルを日本市場に投入

韓国LGエレクトロニクスは高出力太陽光パネルを日本市場に投入する。7月から出荷を開始し、2016年3月ごろには単結晶シリコン製として世界最高レベルの出力の320ワットのパネルを投入する。狭い設置場所や低い買い取り価格でも売電収入を得ようと発電量を重視する新規事業者に高出力パネルを提案する。  
LGのパネルは6インチ角の太陽電池セルを60枚組み合わせたサイズ(1・6×1メートル)。7月から日本の太陽光発電所向けに305―310ワットの出荷を開始。10月には315ワットを投入し、16年3月ごろには世界最高レベルの出力の320ワットを発売する。
 

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24 Jul

パナソニック、保証期間「25年」の太陽電池新製品 設置時間半減の新工法も導入

パナソニックは23日、住宅用太陽電池で、無料で取り換えたり修理したりする保証期間を業界最長の25年にする新製品の受注を9月から始めると発表した。従来製品より5~10年長い。パナソニックは住宅用太陽電池で国内シェアトップだが、設置にかかる時間を約半分に縮めた新工法も導入して販売拡大を目指す。
 従来製品は出力の保証が20年、機器の保証が15年だった。新製品では原材料からの一貫生産で信頼性を高め、いずれも25年とする。出力120~250ワットの4機種あり、一部機種では発電効率も高めた。価格は工事費別で7万6680~18万6840円。


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24 Jul

パナソニック、太陽電池の性能1割向上 16年にも製品化

パナソニックは太陽光を電気に変換する性能が世界最高の太陽電池パネルを開発した。変換効率は22.5%と、現在量産されている最高性能の製品よりも1割程度高くなる。同社は国内の住宅向けでは約3割のシェアを持つ最大手だが、中国など外資系企業を含め販売競争が激化している。今回開発したパネルをもとに2016年にも製品化する。
 太陽電池パネルはシリコンなどを材料にした電池素子「セル」を並べて、表面に保護ガラスなどを取り付ける。パナソニックは14年に変換効率が世界最高となる25.6%(総面積ベース)のセルを開発していた。
 ただ、セルから電気を取り出す際などにロスが発生する。変換効率を落とさないよう、今回はセルの接続部分や電極材料を見直した。パネルも太陽光の反射を少なくする構造を採用し、より多くの光をセルに取り込めるようにした。


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24 Jul

太陽光発電2015、上期10大トピックス 拡大する市場、加速する技術開発

世界の太陽光発電市場は、中国、日本などアジア・パシフィック(APAC)が牽引役となり、順調に拡大している。2014年の導入量は40GW(SolarPower Europe調べ)に達したが、15年はさらに上回る50GW超が見込まれている。そこで、15年上期を振り返り、市場&技術開発における主なトピックスをまとめてみた。
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23 Jul

北米インターソーラー(Intersolar)、「太陽光+蓄電池」による革命前夜の盛り上がり

太陽光発電関連で北米最大規模の総合イベント「Intersolar North America(北米インターソーラー)」(2015年7月13~16日)が、米国カリフォルニア州サンフランシスコで開催された。インターソーラー関係者によると、約500社が出展し、来場者数は1万8千人以上だったという。イベントは3日間の専門セミナーと展示会・技術講演会で構成されている。
「こんなに早く太陽光発電のシステム価格が下がるとは、今まで誰も予想していなかった。蓄電池も同じ価格カーブをたどっており、まさに価格が急低下するところに位置する」と、太陽光発電と同様、低価格化により今後、普及が加速することを示唆した。  「蓄電池は、さらなる太陽光発電の連系接続を可能にし、再生可能エネルギー100%によるグリッド(電力網)を実現するカギになる」。最終的に「太陽光発電と蓄電池の併用は、米国のエネルギー産業に革命を起こすであろう」とも語った。


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22 Jul

シャープ、新型太陽電池を堺で生産-ヘテロ接合とバックコンタクト技術を組み合わせ

シャープは2016年度にも高効率の住宅向け新型太陽電池を投入する。新型は開発段階セルで光電変換効率25・1%を達成し、量産に向けて開発人員の集中投下を始めた。
生産には堺工場(堺市堺区)の薄膜太陽電池生産ラインを使い、低迷する稼働率改善に役立てる。設備投資はライン改良が中心のため少額で済む見込みだ。



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22 Jul

韓国・LGの系列企業 大分で太陽光発電事業を受注

韓国のITサービス大手LG CNSが21日、大分市に33メガワット(MW)級の太陽光発電所を建設する計画を明らかにした。
 LG CNSは太陽光発電事業者の米Sonnedixが出資した現地の合同会社から、1300億ウォン(約140億円)規模の発電所開発事業をターンキー(設計から調達、施工まで一括請負)で受注した。LG電子が製造する高効率の太陽光モジュールを用い、約2年で完成させる予定だ。
 LG CNSは日本の電気・建設・土木の免許を持ち、43MW級の太陽光発電施設の受注・施工実績もある。今回の受注で、日本の太陽光発電事業で韓国企業としては最大の実績を上げることになる。日本ではほかにも事業受注に向け交渉を進めている。

18 Jul

EE Times熱烈記事: 太陽電池、これまで10年これから10年

EE Timesが太陽電池の10年の発展を冷静に振り返っています。とても参考になりますので、是非ご一読ください。
EE Times Japan創刊10周年を記念し、主要技術の変遷と将来を紹介する。太陽電池は燃料を必要としない未来の技術としてもてはやされてきた。しかし、国の産業政策は必ずしも成功してはいない。では技術開発の進展はどうだったのか。これまでの10年とこれからの10年を紹介する。
EE Times Japanでは、最新技術を中心に何度か太陽電池を取り上げてきた。2005年の創刊から10年を記念し、太陽光発電の歩みと、技術の流れ、今後の技術開発の方向性を解説する。
・停滞期を乗り越えて進む
・発電コストを大目標に据える
・EE Times Japanではどのように報じたか
・目標は達成できるのか
・変換効率の予測にずれあり
・化合物半導体が追い抜くか


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12 Jul

パナソニックの高効率太陽光パネル「HIT」、メガソーラーで出番-立地狭小化追い風

panasonic mega solarパナソニックは北海道厚真町で7日稼働したメガソーラーに太陽光パネル「HIT」を納入した。同社は高性能だが単価の高いHITについて住宅中心に事業展開を進め、低コストなパネルが主流のメガソーラー向けは積極的に取り組んでいなかった。
だがメガソーラーを建設する立地の狭小化などで、発電能力の高い太陽光発電パネルの需要が生まれつつある。HITにも出番が回ってきた格好だ。  
今回、HITを納入したのは三井物産プラントシステムが運営する「北海道厚真ソーラー2」。6240枚のパネルを設置し、出力は1810キロワット。年187万キロワット時の発電量を見込んでいる。  
パナソニックはHITを住宅市場に特化して販売する戦略をとり、メガソーラーの受注実績は非公表としてきた。

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7 Jul

[台湾報道]ギガソーラー福岡に太陽光発電所、日本で3カ所目

台湾メーカーによる太陽光発電所への投資が相次いでいる。太陽電池用導電性ペースト製造の碩禾電子材料(ギガソーラー・マテリアルズ)は3日、福岡県で建設中の太陽光発電所を18億円で買収したと発表した。
発電量は4メガワット(MW)で、同社にとって日本で3カ所目の太陽光発電所だ。中美矽晶製品(シノアメリカン・シリコン・プロダクツ、SAS)も先月、フィリピンでの50MWの発電所設置計画を発表した。
市場調査会社、集邦科技(トレンドフォース)傘下のエナジートレンドは、今年の世界での太陽光発電所の設備容量は52GW(ギガワット)に達すると予測している。6日付工商時報などが報じた。


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29 Jun

シャープの太陽光発電技術、NEDOに採択

シャープ は6月26日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「高性能・高信頼性太陽光発電の発電コスト低減技術開発」プロジェクトにおいて、「高効率バックコンタクト型太陽電池の量産技術開発」を提案し、採択されたと発表した。
 NEDOは、太陽光発電の大量導入社会実現のため、発電コストを2020年に14円/kWh、2030年に7円/kWhにすることを目標としている。


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23 Jun

高効率の曲がる太陽電池 ソーラーフロンティア、18年発売

昭和シェル石油子会社のソーラーフロンティアは、光を電気に変える効率が高く、曲げることができる太陽電池を2018年に発売する。ガラスではなく高機能フィルムを採用し、建造物の曲面に張るなど用途拡大が期待できる。軽くて薄く、設置作業も容易になる。発売時に発電事業者の設置コストを現在より3割減らすことを目標にしている。
 光を電気に変える効率について、新開発品は13%台とガラスを使った同社の主力製品並みを確保した。フィルムを活用する太陽電池はすでに他社が開発しているが、高効率の確保が課題だった。10%超の性能を持つ曲がる太陽電池の投入は世界大手では初めて。


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19 Jun

AUO開発の太陽光発電所が優良賞獲得

台中森勁太陽光発電所台湾の液晶パネル大手、友達光電(AUO)は16日、開発、設置を手掛けた台湾中部・台中市の台中森勁太陽光発電所が「2015優良太陽光発電システム光鐸賞」を獲得したことを発表した。同賞は、経済部(日本の経済産業省に相当)エネルギー局が、企業がより高い発電効力を持った太陽光システムを開発し、発電の品質向上を促進するために設置した。
同発電所は敷地面積18.5ヘクタールで、これはサッカー場25.8個分の広さに相当する。一日の発電量は7万6,520キロワット時(kWh)で、7,652世帯に電力を供給できる。2016年には、総発電容量が目標の21メガワット(MW)に達するとみられる。

9 Jun

有機薄膜太陽電池で変換効率10%を達成、実用化に大きく前進

理化学研究所(理研)創発物性科学研究センター創発分子機能研究グループの尾坂格(おさか・いたる)上級研究員らによる共同研究チームは2015年6月、半導体ポリマーを塗布して製造する有機薄膜太陽電池(OPV)で、エネルギー変換効率を10%まで向上することに成功した。同時に、変換効率を向上させるための分子構造や物性、分子配向と素子構造の関係などについても解明した。
 今回の研究は、尾坂氏や同じく瀧宮和男グループディレクタのほか、北陸先端科学技術大学院大学の村田英幸教授、バルーン ボーラ博士研究員、および高輝度光科学研究センターの小金澤智之研究員らの共同研究チームによって行われた。


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6 Jun

太陽電池パネル、大量廃棄見据え再利用技術の確立急ぐ-処理費1W5円以下にめど

使用済み太陽電池パネルを再利用する技術開発が活発化している。太陽電池の普及を後押しした再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度(FIT)で発電容量10キロワット以上の設備の買い取り期限を迎える2032年以降、大量廃棄が見込まれるためだ。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は1ワット当たり5円以下の処理費を目標に企業の技術開発を支援。各社は数年以内の事業化に向けて、安価で適切な再利用システムの開発を急いでいる。
太陽光発電設備の国内導入量は13年度末で累計1万4315メガワット。FIT開始後の13年度だけで7000メガワットに上った。特に8割以上を占めると見られる結晶シリコン系の廃棄対応が課題だ。


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1 Jun

ハワイ州、2045年までに100%クリーンエネルギーを目指す法案承認

ハワイ州エネルギー局は、2045年までに、同州の電力を100%再生可能エネルギーでまかなう方針を示した
現在、ハワイ州の電力源は石油火力、石炭など、9割を化石燃料に依存している。州は、2008年より「ハワイ・クリーン・エネルギー・イニシアチブ」を開始。再生可能エネルギーの拡大と省エネルギー化を進め、2030年までに電力の7割を再生可能エネルギーでまかなう方針を打ち出した。
取り組みにより、2013年には再生可能エネルギーの比率が18.0%まで向上。太陽光発電、風力発電を中心に、再生可能エネルギーの稼働率が上がっている。

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27 May

兵庫に世界最大の水上型メガソーラー、京セラなど

mega solar20150525京セラ と東京センチュリーリースは5月25日、兵庫県に建設した水上設置型の大規模太陽光発電所(メガソーラー)の完工式を24日に開いたと発表した。水上設置型では世界最大という。
 
 メガソーラー施設は、京セラと東京センチュリーリースが共同出資した「京セラTCLソーラー合同会社」が事業主となり、兵庫県加西市にある逆池(さかさまいけ)に建設した。施設名は「兵庫・加西市逆池水上メガソーラー発電所」。
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19 May

パナソニック、国内太陽電池工場に約100億円を投資 

パナソニックは18日、太陽電池の生産能力増強のため、国内工場に約100億円の設備投資を実施すると発表した。太陽電池の生産増強を目的にする設備投資は、2012年12月に稼働を開始したマレーシア工場の建設以来。これにより、同社の太陽電池の生産能力は現行の年間900メガワット(MW)から、2016年度には1ギガワット(ギガは10億=GW)を超える規模になる。
パナソニックの太陽電池の販売量は、2013年度に835MW、14年度に840MWで、15年度は850MWと横ばいの計画だが、このうち、同社の住宅用の太陽電池モジュール製品「HIT」の販売量は、14年度に700MWで、15年度は800MWと着実に増える見通し。
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6 May

世界最大の「水上メガソーラー」が日本に登場

水上設置型としては世界最大クラスのメガソーラー発電所が、兵庫県に登場。水面から冷却効果を得られるといった利点がある水上ソーラーは、世界各地で採用され始めている。

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2 May

Teslaの3000ドル壁かけソーラー電池で家庭の電力を全てまかなえる

TESLA battery
Teslaといえばほとんどの人が車を連想するだろう — とってもクールな車を — 。でも、同社はもっとでかいことを考えている。今日(米国時間4/30)、CEOでファウンダのElon Muskが、‘Tesla Energy’というものを発表した。商用電力への依存をやめて、太陽エネルギーに切り替えよう、という同社の新しい事業部門だ。
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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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