壁面型太陽光発電システムは、ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)向けに開発した製品で、高い意匠性や窓など開口部での採光性を確保できる。今回、仮囲いの壁面に導入された製品は、「シースルー太陽電池」(合計出力170W)と「低反射カラー太陽電池」(合計出力190W)で、独立電源システムとして構成した。
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液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004
東京工業大学物質理工学院応用化学系の伊原学教授と長谷川馨助教らは2018年3月13日、早稲田大学理工学術院の野田優教授と共同で、太陽電池用の単結晶シリコン(Si)薄膜作製技術を新たに開発したと発表した。結晶欠陥密度をSiウエハーレベルまで低減し、成長速度はこれまでの方法に比べ10倍以上も速いという。
米国の太陽光発電事業者は、トランプ政権が貿易救済措置を取ることを恐れて、低価格の輸入ソーラーパネルを買い漁っている。政策次第ではコストが跳ね上がり、米国経済で最も有望な分野の1つである太陽光発電部門の前途に暗雲が立ちこめることになりかねないからだ。
米国の消費者や企業のあいだでは、太陽光エネルギーに対する支持は急速に高まっている。中国を筆頭とするアジア諸国で製造されている安価な太陽電池や太陽光パネルの恩恵もあって、2010年以降、発電コストは7割前後も低下し、より多くの国民や企業が太陽光発電を導入できるようになったのだ。
米国カリフォルニア州は、長期間にわたり干ばつに悩まされてきた。だが、一転して昨年末から豪雨と降雪が続き、記録的な降水量となっている。大雨と春先の雪解け水が今まで枯渇していたダムに流れ込み始めた。ダムの貯水量は満タン状態を超え、放水する大量の水で州内の水力発電がフル稼働となっている。
同州では、空調がなくても過ごしやすい冬の終わりから春先にかけ、昼間の電力需要が年間で最も低い「昼間軽負荷期」となる。一方でこの時期、日が伸びるにつれ太陽光の発電量が伸びてくる。そこに、豊富な水力発電が加わり、電力供給が過剰となっている。こうした需給のゆるみを反映し、卸電力市場の前日市場・リアルタイム市場では、過去3カ月間の中で最も低い価格で取り引きされることになった。
米ファースト・ソーラーは、CdTe(カドテル)型化合物系太陽光パネルを供給する世界的なパネルメーカー。2018年から新型パネル「シリーズ6」の生産を開始すると発表した。
同社研究開発担当シニア・バイス・プレジデント ジギッシュ・トリヴェディ(Jigish Trivedi)氏と、日本事業責任者のジェームズ・ビュフォード(James Buford)氏にアジア太平洋地域を中心に事業戦略を聞いた。
――2016年に公表された技術に関する公表資料では、量産レベルの太陽光パネルの変換効率は16.7%となっています。最新の量産品はどこまで効率が上がっていますか。続きを読む »
ファースト・ソーラー(以下:FS) 2016年に技術資料を作成してから量産パネルでの変化効率が向上し、現在、17%に修正しています。マレーシアの工場で量産している太陽光パネルの平均値です。
2016年11月、太陽光発電による新しいマイクログリッド(小規模電力網)がタウ島に完成した。これにより、それまで100%ディーゼル燃料だった島全体の発電は、100%太陽光に切り替わった(島の人口は季節によって変動するが、たいてい200人~600人の間だ)。
このソーラー事業を担ったのはソーラーシティ社だ。米カリフォルニア州に本社を置き、イーロン・マスク氏のテスラ社に同じ頃に買収された。800万ドル(約9億円強)の事業に、米国内務省と米領サモア電力局(ASPA)が出資している。
2017年に再生可能エネルギーは大きな節目を迎える。固定価格買取制度の改正によって、価格の引き下げと発電コストの低下が進む。電気料金の水準よりも低く抑えて自家消費を促し、買取制度に依存しない導入環境を確立する。営農型の太陽光発電など地域の産業と連携する試みも広がっていく。
固定価格買取制度(FIT)が始まって4年が経過するあいだに、再生可能エネルギーの導入量は順調に伸びてきた。この間に運転を開始した発電設備の規模は3000万kW(キロワット)を超えた。大型の原子力発電所30基分を上回り、国内の電力源として大きな役割を担い始めている。続きを読む »