船井電機、有機ＥＬテレビ開発部門一本化 再建へＡＶ事業優先

船井電機は有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）テレビの開発体制を刷新した。２０１８年夏の市場投入に向け、分散していた開発部門を一本化。経営資源を集中して投入できる体制を整え、商品化の期間を短縮して競争力を高める狙い。経営再建中の同社は新規分野の育成より、有機ＥＬテレビなど主力のＡＶ事業のテコ入れを優先する方針。開発部隊を集約し、優れたＡＶ関連商品の開発を急ぐ。

船井電機は技術開発部門を「事業部制のような縦割りではなく、責任が明確で簡潔な組織」（船越秀明社長）に変更し、７月に運用を始めた。

シャープ、平成３０年度に家庭用８Ｋテレビ投入 液晶メインで開発

シャープは１３日、平成３０年１２月に超高精細な８Ｋ・４Ｋの本放送が始まるのに合わせ、放送技術に対応した家庭用の液晶テレビや周辺機器を発売することを明らかにした。テレビのほか受信機や、受信機内蔵レコーダーなども投入し、３１年度以降も順次製品ラインアップを増やす。
同社は２９～３１年度の中期経営計画で「８Ｋ」を成長戦略の柱に掲げており、早期の製品投入で収益拡大につなげる。

シャープ、８Ｋ液晶テレビ 亀山工場で来年後半にも生産

　シャープは2018年後半にも主力拠点の亀山工場（三重県亀山市）で超高精細の８Ｋ液晶テレビの生産を始める。同社はＮＨＫの８Ｋ実用放送が始まる18年12月までに対応したテレビを発売する予定。
他社に先駆けて大型テレビを中心とする供給体制を整え、８Ｋ市場を開拓する。パナソニックなど競合メーカーが注力する有機ＥＬテレビに対抗する。

大型、4K化が加速するテレビ市場、有機ELも登場

2017年の世界テレビ市場トレンドは、ひと言で言えば「テレビメーカーは、大型化と高解像度化を積極的に進める年」になる。 　薄型テレビの歴史を少し振り返ると、10年ほど前は“液晶ディスプレイかプラズマディスプレイか”、“32型か40型か”などの対立軸が存在したが、結局、液晶テレビが生き残り、画面サイズも50型を超えるような大型化が進んだ。価格も随分と下がり、価格競争だけが市場トレンドのように見えてしまう成熟した市場になりつつある。

大型化については、画面が大きいほど高いと消費者には分かりやすい価値である。 　2017年1〜3月の出荷実績（台数ベース）を見ると、中国では全テレビの出荷台数に占める55型以上の大型テレビの割合は36％に及ぶ。そして中国同様、住居が広い北米が次いで高く30％だ。日本については約10％にとどまるが、全世界では、20％以上と右肩上がりで増えている。今後も世界的に大型化が進むのは間違いない。

船井・ドンキ…４Ｋ高機能でも格安、テレビ市場に新勢力

大手メーカーが牛耳る国内テレビ市場で、機能で劣らない低価格品を売りにする「新勢力」の出足が好調だ。大手が画質や音響などにこだわる高級路線を歩むのと一線を画し、存在感を高めつつある。

ヤマダ電機は６月２日から、船井電機製の液晶テレビを独占的に売り出している。全１１機種に録画機能がつく。高画質の４Ｋ製品も８機種をそろえ、リモコンボタン一つで動画配信サービスにもつながる。機能面でも、日本の大手メーカーの商品と大差はない。だが価格（６月末時点）は、３２型の普及価格品で税別３万９８００円と日系他社の同型よりも１万円近く安い。

　販売は好調のようで、船井の船越秀明社長は「１カ月で２カ月分の予定台数が出た機種もある」と話す。船井は国内の販売台数シェアで２０１７年に５％を目指しており、「１８年には２桁台に持って行く」と自信をみせる。英調査会社ユーロモニターによると、仮に２桁に届けば、国内４位のソニー（１３・３％）に近づく規模になる。

【年間1万台】パナ、ソニー参入も増えぬ有機ELテレビ

パナソニックは、2017年6月16日から4K有機ELテレビ「4K有機ELビエラ」の出荷を開始した。同社は「ビエラ史上最高峰の漆黒と色再現性を実現した」と語り、同社のテレビのフラッグシップモデルに位置付ける。 　現在、国内メーカーで有機ELテレビを発売しているのは、ソニー、東芝、パナソニックの3社。だが、ソニーがフラッグシップモデルを液晶テレビとしているのに対して、パナソニックは有機ELテレビをフラッグシップに据えるなど、各社の戦略には差がある。また、シャープは、「有機ELテレビよりも、8K液晶テレビを優先する」（シャープの戴正呉社長）姿勢を取っている。

ドンキの4Kテレビ、売れすぎ予約休止 「ジェネリックREGZA」と話題に

ドン・キホーテは6月21日、15日に発売した、50インチの4K液晶テレビ「情熱価格 PLUS 50V型 ULTRAHD TV 4K 液晶テレビ」（5万4800円・税別）について、初回生産分の3000台が発売1週間で完売したと発表した。現在は予約を一時休止している。

　初月2000台を目標にしていたが、発売と同時に大きな反響があり、3000台を1週間で完売した。同社通販サイトでは7月3日から予約受付を再開するが、店舗での予約再開は未定。増産の見通しがつき次第案内する。

イノラックスがＴＶ参入、１千万台出荷へ

鴻海精密工業傘下の液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）の王志超董事長は20日、完成品まで一貫生産する「新イノラックスモデル」で６月よりテレビを少量出荷しており、2019年に出荷台数1,000万台を目指すと表明した。戴正呉シャープ社長は20年の東京五輪を念頭に、将来的にテレビ販売目標2,000万台へ４倍増を視野に入れており、イノラックスが協力すると予想される。21日付経済日報などが報じた。

蕭志弘総経理は、６月よりテレビ出荷を開始しており、今年は100万台の見込みで、来年は500万～600万台まで増やすと語った。テレビの出荷拡大で、19年には売上高が倍増すると予測した。

　王董事長は、17年をテレビ完成品元年と位置付け、イノラックスは単なるパネルメーカーからスマートマニュファクチャリングのプラットフォームになると表明した。イノラックスのパネル生産能力は増やさずに、シャープや堺ディスプレイプロダクト（ＳＤＰ）などと協力し合うと語った。

ソニーの有機ELテレビは映像と音の一体感がスゴイ！ その裏にある10年に渡るノウハウを聞く

　同社の有機ELテレビは「KJ-65A1」（実売価格　86万円前後）と「KJ-55A1」（同54万円前後）の1シリーズ2モデルのラインナップ。 　もちろん、同社のテレビのブランド「ブラビア」の最上位となる位置づけではあるが、ソニーには液晶のハイエンドとなる「Z9D」シリーズもある。こちらは画面サイズが100V型、75V型、65V型とより大型となっている。

ソニーの考え方としては、有機ELが液晶よりも上というわけではなく、どちらも最上位として位置づけているという。 　液晶のZ9Dも画質としてはかなりのレベルに到達しており、画面の最大輝度では有機ELよりも優位にあるなど、映像にこだわる人にはこちらもおすすめだという。

3Dテレビ時代の終焉。'17年テレビから3D対応機種が無くなった理由

上記5社の現行テレビラインナップを見ると、パナソニック、東芝、LGにはすでに3D対応製品はなく、ソニーは液晶フラッグシップの「BRAVIA Z9Dシリーズ」のみ。シャープは「LC-55XD45」、「LC-80XU30」、「LC-70XG35」、「LC-60XD35D」の4製品が3D対応となる。

　日本における3Dテレビは、2010年2月発売の「VIERA VT2」を皮切りに、各社テレビの上位モデルが順次3Dに対応した。映画「アバター」(2009年12月公開)の大ヒットもあり、「これからは3D」という機運が高まったものの、その後は大きな話題を呼ぶこともなく、やや失速した感は否めない。

ドン・キホーテ、54,800円の4K 50型液晶テレビ。「市場最安値に挑戦」

ドンキホーテホールディングスは、ドン・キホーテのプライベートブランド・情熱価格PLUSとして初となる4K 50型液晶テレビ「LE-5050TS4K-BK」を6月15日に発売する。価格は54,800円。一部店舗を除く、全国のドン・キホーテで取り扱う。

「市場最安値に挑戦した」という4Kテレビで、パネル解像度は3,840×2,160ドット。バックライトは直下型LED。

　東芝映像ソリューションが開発したメインボードを採用しており、 ゲーム機などを接続すると、 高画質処理を行ないながら、入力信号が表示されるまでの遅延を短縮する設定に自動で切り替わるなど、「動きの速いゲームでも快適にプレイできる」という。



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船井電機、有機ＥＬテレビ発売 ヤマダ電機と来年にも

　船井電機の船越秀明社長は17日、家電量販最大手のヤマダ電機と都内で開いた新製品の発表会で「来年には有機ＥＬテレビを発売する」と述べた。
船井電機とヤマダ電機は昨年10月、船井電機が生産した「ＦＵＮＡＩ」ブランドのテレビを国内で独占供給する業務提携を発表していた。 船井電機はこれまでも有機ＥＬテレビ事業への意欲を示してきたが、具体的な販売を明言したのは初めて。
両社はまず６月２日に２Ｋや４Ｋテレビの販売を始め、初年度は国内テレビ市場の台数ベースのシェアで５％をめざす。

TV市場堅調の背景に非4K TVの価格下落。メーカー4強に変化も。BCN分析

BCNは8日、テレビ市場の販売動向について、'15年3月〜’17年3月のPOSデータの集計を元にした市場分析を発表した。
'15年から縮小が続いていた液晶テレビ市場は、'16年3月に販売台数伸び率が前年同月比62.8%まで落ち込んだが、同年9月から'17年3月までプラスが継続。堅調な推移の要因として、4K対応テレビの販売増のほか、(フルHDなど)非4K対応テレビの平均単価下落や、使用耐用年数の経過に伴う買い替え意向の増加が影響したと見ている。

有機ＥＬテレビ元年−ソニーなど日本勢、先行ＬＧへの勝算

２０１７年は有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）テレビ元年になりそうだ。パナソニックやソニーといった日本メーカーが相次いで日本市場への参入を計画。先行する韓国ＬＧエレクトロニクスもデザインや性能を高めて迎え撃つ。

「強みである自発光パネルの性能を引き出すノウハウで、世界に打って出る」―。パナソニックの浦川裕喜テレビ事業部経営企画課長は、こう力を込める。
まず、同社は１５年に欧州で有機ＥＬテレビ市場に参入。そこで画質などが評価され「予想を超える販売」（浦川課長）を達成した。

サムスンから“まるで絵画のような薄型・液晶テレビ”「THE FRAME」がデビュー

ポルトガルのリスボンで開催されているIFAのプレイベントにサムスン電子が参加。絵画のようなデザインと設置性を特徴とする薄型液晶テレビの新シリーズ「THE FRAME」を出展した。

サムスンは今年も液晶テレビのフラグシップ「Q9」など3つのシリーズについて量子ドット（Quantum Dot）の技術をベースとしたカラーフィルターによる高画質化を図り、「QLED」の名称を与えて積極的なブランディングを展開している。

THE FRAMEシリーズは発売当初65/55型の2サイズで展開される。価格は地域によって異なるが2,199ユーロをスタートポイントとする。量子ドットの技術を用いない通常の4K液晶パネルを採用。スマートOSは独自開発のTizenだ。

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総務省: 「4K・8K放送推進連絡協議会」の設置

4K・8K放送の普及・推進に向けた周知・広報等の実施に当たって、関係団体・事業者及び総務省が相互に連携・協力して進めるため、本日「4K・8K放送推進連絡協議会」が設置され、その第1回会合が開催されました。

本年1月に、BS・東経110度CSによる4K・8K実用放送の認定（11社19番組）が行われ、2018年12月以降、当該放送が開始される予定です。このような中、本年3月に、放送を巡る諸課題に関する検討会（座長：多賀谷一照 獨協大学法学部教授）の視聴環境分科会（分科会長：新美 育文 明治大学法学部教授）において、4K・8K受信機に関する情報や視聴方法に関する情報の周知啓発方策に関し、「4K・8Kに関する周知・広報戦略」が取りまとめられました。

もうすぐ始まる4K、8K実用放送 - 今必要なことは?

2018年12月に、4Kおよび8Kの実用放送が開始されることになる。 つまり、約20カ月後には、4Kおよび8K放送を、家庭で普通に楽しむことができる時代が訪れるのだ。

一般社団法人放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は、2017年4月1日から、110度CSを利用した日本初の「左旋円偏波4K試験放送」を開始した。さらに、4Kテレビの累計出荷台数も約400万台に達したと見られるほか、シャープが8Kモニターのラインアップを拡大し、6月から新たに70型の製品を追加発売するととともに、8K試験放送対応受信を発売するといった動きも出ている。そして、今年度中には、BS左旋放送用の衛星の打ち上げも予定されている。

だが、その一方で、衛星から伝送される4K放送は、既存の4Kテレビのままでは視聴できず、新たにチューナーを利用する必要があるものの、それを理解していないユーザーも多いのも事実。4Kおよび8K放送の実用化を前に、認知度を高め、様々な誤解を払拭するための周知活動を今後加速させる必要にも迫られている。

“新世代画質”を引き出すために。有機EL時代のテレビ選び新常識

液晶は、画素そのものではなく、LEDバックライトなどの別の光源からカラーフィルターを通して色を作り出すため、黒の表示が難しい。バックライトの光が漏れて黒が白く浮いてしまう「黒浮き」と呼ばれる現象は、液晶方式ならではの課題だ。映像にあわせてバックライトをコントロールする技術もあるものの、黒色の表現力においては、有機EL方式に優位性がある。

明るすぎる店頭で液晶と有機ELを比べると、液晶のほうが元気があるように見えるはず。また、明るい環境では、目の瞳孔が閉じてしまうため有機ELの良さである暗闇の中の色や光の表現がわかりにくく、また液晶の弱点である“黒浮き”も目立たない。

有機ELテレビのメリットデメリット、液晶との優劣は？

有機EL方式の特長と現在主流の液晶方式の違いについては、ガイド・鴻池賢三氏の記事『話題の「有機ELテレビ」とは? 液晶との違いを解説』にすでに詳しいので改めて深入りせず、ここでは「有機EL元年」にふさわしく実戦的バイヤーズガイドを試みることにしましょう。

有機ELが液晶に圧倒的に勝る点が視野角です。液晶方式の○はIPS、△が主流のVAです。VA方式がパネルに配向された液晶分子が電荷で垂直方向に回転し光を通過遮断させるのに対し、IPS方式は水平方向に回転します。その結果、液晶方式特に大画面で主流のVAパネルは視点が横にずれていくとたちまちコントラストが低下し色が落ちてしまいます。IPSパネルはVAパネルに比べると視野角が確保されますがやはり制限があります。

液晶テレビの大画面化続く、パネル出荷面積が7.3％増

市場調査を手掛ける米TrendForceは、2017年の液晶テレビ用パネルの世界出荷面積が前年を7.3％上回ると予測した。出荷台数は2億5560万台で前年から1.8％減少するが、大型化が進む見込みと分析している。 機器メーカーは利益をパネル価格に圧迫される中で、利幅を確保するために65インチ（型）や75インチのハイエンド機種を拡販する戦略をとっている。

スカパー！4K HDR放送に本腰--Jリーグルヴァンカップを専用中継車で放送

スカパーJSATホールディングスの子会社であるスカパー・ブロードキャスティングは3月17日、4K HDR中継車「SR-1」の完成披露会を開催した。4月12日に放送するJリーグYBCルヴァンカップで本格導入する。

　4K HDR中継車は、全長11メートル、全幅2.495メートルの大型トラック。中継車本体の機能を担う「SR-1」と、80kVA発電発動機を備えた支援車「SA-1」の2台1組で稼働する。

'20年の4K/8Kテレビ市場の中心は中国、小型志向の日本は制約も。IHS Markit予測

調査会社のIHSマークイット(IHS Markit)は英国時間の8日、4K/8Kの高精細テレビ市場動向に関する分析白書「4K TV and UHD: The Whole Picture」を公開した。
地域ごとの4Kテレビ出荷台数予測などを元に、2020年にかけて4K/8Kテレビは中国市場が中心になるとの見方を示している。

ハイセンス 43V型 4K ULTRA HD液晶テレビ 直下型LEDバックライト スリムボディ 外付けHDD録画対応(裏番組録画) HJ43K300U 2016年モデル [エレクトロニクス]

Hisense

　公開された分析白書「4K TV and UHD: The Whole Picture」は4Kテレビの技術や市場予測、全世界におけるメディア消費などの項目についてまとめている。

　中国における'16年の4Kテレビ出荷台数は2,500万台を突破。2020年までには、その2倍近くの4,400万台まで伸び、西欧と北米の合計と同等になると予測している。

反射防止フィルムの動向

ハイエンドTVを中心に、TV用パネルの表面フィルムの仕様に変化が生じている。

これまでTV用パネルの表面処理はAG（Anti-Glare）が主流であったが、2016年から韓国パネルメーカーがAG層の上にLR（Low-Reflection）を塗布したAG-LRフィルムの採用を増やしている。

「ユーチューブＴＶ」開始へ 米番組を有料放送

グーグルは28日、米国で地上波などのテレビ番組をインターネットで配信する有料サービス「ユーチューブＴＶ」を始めると発表した。月額35ドル（約3900円）で40チャンネル以上の番組をスマートフォン（スマホ）やタブレットなど端末を問わずに視聴できる。

同様のサービスは米ＡＴ＆Ｔやソニーなどが先行しているが、毎月10億人以上が利用するユーチューブの参入で競争が激しくなりそうだ。 数カ月以内に始める。１契約で最大６人が同時に利用でき、グーグルの巨大なクラウドインフラを活用した容量無制限の録画機能も付く。米国以外での展開は未定。

LG Display keeps No. 1 spot in global LCD TV panel shipments

South Korean display maker LG Display Co. kept its No. 1 spot in global shipments of liquid crystal displays for televisions in January this year, industry data showed Friday.

LG Display's LCD TV panel shipments rose 5 percent on-month to 4.28 million sheets last month, although the global shipments of LCD TV panels fell 8 percent on-month to 19.88 million sheets, according to industry tracker WitsView.

有機ELテレビの魅力とは? 東芝REGZAの開発陣にきいてみた

今回、3月に国内のテレビメーカーとして最初に有機ELテレビを発売する東芝「REGZA」の開発チームを訪ね、有機ELテレビに関する素朴な疑問をぶつけてみた。インタビューに答えてくれたのは、REGZAシリーズの商品企画を担当する石橋諭氏、TV映像マイスタの住吉肇氏、HD映像音声マイスタの桑原光孝氏、広報の山口孝一氏だ。

「有機ELは画素自体が発光する"自発光型"のディスプレイなので、光を完全にオフにすることで深い黒が再現できます。明暗のコントラスト表現力に長けているところが大きな特長です。また画面の視野角が広く、動画応答性にも優れています。かたや、液晶ディスプレイはLEDの配列やバックライトの選択によって、有機ELよりも明るく力強い映像を表現できる点がメリットになります。

国内勢有機ELの先陣を切る東芝「REGZA X910」。画質進化と“変わらないこと”

有機ELテレビを作るために、東芝はなにをしたのか? 過去の製品と、そして液晶モデルであるX810とどこが違うのだろうか? 関係者へのインタビューをお届けする。

　X910は、55型、65型の2モデルが用意されている。現在の有機ELテレビはすべてLGディスプレイ製のパネルを採用しているから、55/65/75型の3バリエーションが開発しうるはずだが、現状、75型は「お客様の反応を見て検討する」という段階。

3Dテレビの生産を最後まで残ったソニーとLGが終了、市場からのフェードアウトが確定

専用のメガネをかけると映像が立体視できる「3Dテレビ」が、盛り上がることなく市場から消えることになりました。映画「アバター」の世界的なヒットがきっかけで、家庭用のテレビでも3D技術が開発されることになり、2010年以降、テレビメーカーは主に高級機テレビ向けの新機能として「3D」を盛んにアピールしてきました。

しかし、3Dテレビで立体映像を見るためには専用の3Dメガネをかけなければならないことと、圧倒的な3Dコンテンツ不足という要因も重なって、3Dテレビの市場はイマイチ盛り上がりに欠ける状況でした。

日立化成、高精細テレビ向け量子ドットフィルムの量産開始

日立化成は２６日、液晶ディスプレーの光学フィルムに使われる量子ドットフィルムの量産・販売を始めると発表した。消費電力を増やさずに、液晶ディスプレーが表現できる色の範囲を広げられる。
量子ドット最大手の米ナノシス（カリフォルニア州）から１２月に量子ドットによるフィルム化技術を導入し、日立化成の樹脂組成技術と組み合わせて早期に量産体制を敷いた。中国、韓国などを中心に市場開拓する。

２０１２年に４Ｋや８Ｋなど高精細テレビ向けの色域規格「ＢＴ・２０２０」が制定されたことを受け、足元では同規格に対応した広色域のディスプレー開発が加速している。

シャープ、１８年に８Ｋテレビ発売検討 シェア確保狙う

シャープが、４Ｋよりも高精細でフルハイビジョンの16倍の解像度を持つ「８Ｋ」テレビを２０１８年中にも売り出す検討をしていることがわかった。60～90型を想定している。
画像処理のための半導体の開発を福山工場（広島県）で始めている。他社に先駆けて８Ｋテレビを発売することで、シェアを確保する狙いだとみられる。

シャープがハイセンス向けパネルも削減、ＴＶ強化に照準

鴻海精密工業傘下となったシャープは来年、サムスン電子、ＬＧエレクトロニクスにとどまらず、中国テレビブランド２位、海信集団（ハイセンス）向けのテレビ用液晶パネル供給も大幅に削減する。削減率は９割。
鴻海傘下の群創光電（イノラックス）もハイセンス向け供給を削減する。テレビブランド競合に対するパネル供給を打ち切ることで、生産力に打撃を与え、シャープのテレビ出荷目標1,000万台の達成につなげる。20日付工商時報などが報じた。

 市場調査会社、ＩＨＳマークイットの謝勤益（デビッド・シェイ）シニアディレクターは、シャープのパネル供給が来年300万～400万枚減少し、パネル市場の需給がさらに逼迫（ひっぱく）すると予想した。

　鴻海は先日、シャープブランドの2017年テレビ出荷計画を1,000万台以上へと、従来の600万台から上方修正した。特に中国市場では45、50、60、70インチのテレビに注力する「天虎計画」を推進する。




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“映像のプロ” が対談 「KUROを日本で一番多く売った男」は、なぜLGの有機ELテレビを薦めるのか？

現在のところ、国内で有機ELテレビを販売しているのはLGのみ。テレビ用有機ELパネルを製造できるのは世界でLGディスプレイしかなく、同じグループの会社から調達したパネルを使って有機ELテレビを販売している。日本国内で販売開始したのは2015年のことで、以来1年以上が経過した。
 自発光パネルと聞いて、プラズマを思い出す方も多いことだろう。すでにプラズマテレビの国内販売は終了しているが、その映像美に魅せられたAVファンは数多く、根強い愛好者を多く抱えている。

今回はそのKUROを日本で一番多く売った販売店として知られ、現在は有機ELの映像に惚れ込んでいるという岡山の家電販売店「イチデン」社長の市川耕治氏、LGの日本における研究所、LG Electronics Japan Lab（株）（以下ジャパンラボ）の上席研究員である直井啓二氏、そしてオーディオビジュアル評論家の鴻池賢三氏が対談。有機ELの先駆者であるLGのOLED TVシリーズについて語ってもらった。

シェアトップを独走するSamsungの4K液晶TVを開けてみた

日本のたいていの家庭は、リビングルームに日本製の液晶TVを置いている。しかし世界に目を転ずると、日本製TVを見ることはめったになく、Samsung Electronics社やLG Electronics社といった韓国製が大きなシェアを占めている。日本製TVの生息地域は、どうやら日本国内に限定されているようだ。 　
今回は液晶TVのトップメーカーであるSamsung Electronics社の55型4K液晶TV「55" SUHD Flat JS7200 Series 7（以下、JS7200）」を紹介する。

調査会社の台湾WitsView社によると、2015年の液晶テレビの世界出荷台数は2億1500万台。Samsung Electronics社の出荷台数は4790万台でシェアトップの22.3％、LG Electronics社が出荷台数2940万台、シェア13.6％でこれに続く

ソニー、最上位4K TV「BRAVIA Z9D」の100型モデルを受注開始。700万円

ソニーは、4K液晶テレビの最上位シリーズ「BRAVIA Z9D」の100型モデル「KJ-100Z9D」の受注生産を開始した。価格は700万円。8月の製品発表時には11月下旬受注開始予定としていたが、12月5日からの受注開始となった。なお、65型の「KJ-65Z9D」と75型「KJ-75Z9D」はすでに店頭販売を開始している。
4K HDR時代の新フラッグシップBRAVIAと位置づけられており、パネル背面に高密度にLEDを敷き詰め、そのLEDの一つ一つを分割駆動し、コントラストや色表現を向上する「Backlight Master Drive」によるハイコントラストな映像表現力が特徴。映像処理エンジンも、新開発の「X1 Extreme」を搭載している。  

DMMが6万円切りの50型4Kディスプレイを発売、16万円切りの65型モデルも

DMM.comが大型4Kディスプレイ市場に参入します。シリーズ名は『DMM.make DISPLAY』。発売製品は、50インチと65インチの4K対応ディスプレイ（チューナーなし）の2機種。

価格は50インチが5万9900円（税別）、65インチが15万9900円（同）。発売は50インチモデルは本日より、65インチモデルは11月30日より順次発送予定という状態。既に同社直販や楽天市場、amazonにて注文を受け付け中です。実店舗では蔦谷家電にて販売します。

同シリーズの発表会では、製品自体は「UPQからのODM供給を受けてのモデルとなる」点なども公開されています。

TV用パネル需給ひっ迫、17年上半期まで続く TPV

台湾紙『経済日報』（2016年10月24日付）によると、液晶テレビ（TV）・モニター受託生産世界最大手、台湾TPV（冠捷）の王必禄・最高執行責任者（COO）兼副総裁はこのほど、TV用パネルの供給ひっ迫が17年上半期まで続き、緩和するのは同年下半期になるとの見通しを明らかにした。
その上で、同社では、台湾AUO（友達）、台湾INNOLUX（群創、旧CMI）など既存のサプライチェーンとの提携を強化することにより、パネルの不足が業績に与える影響を軽減していくとの考えを示した。

「ＦＵＮＡＩ」テレビ、国内で復活へ ヤマダ電機に供給

家電メーカーの船井電機（大阪府大東市）は２７日、家電量販最大手のヤマダ電機だけに２０１７年春から１０年間、液晶テレビを納めることで基本合意したと発表した。まず、４Ｋテレビなど１０機種以上を売り始める。「ＦＵＮＡＩ」ブランドのテレビの国内販売は１１年ぶりとなる。
 　国内メーカーの安価なテレビの品ぞろえを充実させたいヤマダと、国内市場を再び開拓したい船井の思惑が一致した。

次世代テレビ技術二分化の中でソニーは独自ＬＥＤ

今月初めにドイツで開かれた家電見本市「ＩＦＡ２０１６」は世界のテレビ製造業界が次世代テレビをめぐって二分化されていることを克明に表わした。
  「連合軍」に参加したメーカーの数を見れば「有機ＥＬ」が「量子ドット」を上回った。ＬＧエレクトロニクスをはじめ欧州系メーカーのオランダのフィリップス、トルコのベステル、ドイツのロエベ、グルンディヒ、メッツなどが有機ＥＬテレビを展示館の前面に掲げた。有機ＥＬ陣営への参加を明言したのだ。これら企業はほとんどがＬＧディスプレーが作ったパネルを利用して有機ＥＬテレビを作った。業界は特にブランドを指向するドイツのグルンディヒ、ロエベ、メッツの有機ＥＬ陣営参加に注目した。ＬＧエレクトロニクスは「有機ＥＬが最上位プレミアムテレビとしてすでに認識され始めたもの」と説明した。

シャープ、テレビ用液晶パネルの生産縮小を撤回

シャープは早期黒字化に向け、亀山第2工場（三重県亀山市）のテレビ用液晶パネル生産の縮小方針を撤回する検討に入った。「鴻海（精密工業）は使える工場はできるだけ動かす」（シャープ幹部）方針で2016年度内にも亀山第2工場で増産を始める見通し。
市況が回復基調にある32―50インチのテレビ向けパネルの中から、利益が確保できるサイズの増産を検討する。亀山第2工場はテレビ用液晶パネルの収益低下に伴い、15年末にテレビ向け生産の縮小を決めた。現在はスマートフォンやパソコン向け中小型液晶パネルを中心に生産している。ただ中国のスマホ向けが低調で、現在はノートパソコンやタブレット、車載向けが工場稼働を下支えしている。

群を抜いた高画質、ソニー「Z9D」の“魅せるHDR”

超高級4Kテレビが登場する。 　
それがソニー「Z9D」シリーズだ。試作機を何度かチェックする機会を得たが、観るたびにそのハイパフォーマンスぶりに感激させられている。Z9Dシリーズこそ、この秋もっとも注目すべき4K大画面液晶テレビであると断言できる。

基本画質性能がきわめて高く、さまざまなテスト信号を入力して他社製品と比較してみたが、ユニフォミティー（画面の均一性）やホワイトバランス、階調表現、SN比（ノイズの少なさ）など群を抜いてすばらしいのである。

シャープ「液晶テレビ、販売倍増」１８年度計画

台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業傘下で経営再建を目指すシャープは２０日、２０１８年度の液晶テレビ世界販売台数を１６年度見込み比約２倍の１０００万台に拡大する計画を発表した。
ブラウン管から液晶テレビへの転換が進むと見込まれる新興国での需要取り込みを目指す。今年中には中国向け製品の一部などで鴻海への生産委託も始める予定で、鴻海との協業を生かし、液晶テレビ本家としての巻き返しを図る。

パナソニック、次世代の有機ELテレビを披露。“テレビの次の進化”へ

パナソニックは、ドイツ・ベルリンで9月2日(現地時間)より開催される国際コンシューマエレクトロニクス展示会「IFA 2016」の開幕前プレスカンファレンスにおいて、有機EL(OLED)テレビの新たなプロトタイプを発表。IFAブース内で披露した。 　
パナソニックは、欧州において'15年より4K有機ELテレビ「CZ950シリーズ」を展開中。今回のIFAでは、“テレビ技術における次の大きな進歩のヒント”として65型4K有機ELテレビのプロトタイプを紹介。

ソニーのテレビ史上最高画質を実現！ 4K液晶テレビ...すべてのLEDを独立制御「バックライト マスタードライブ」

ソニーは2016年8月30日、液晶テレビ「BRAVIA」の新モデルとして、「Z9Dシリーズ」を発表した。100V型、75V型、65V型の3つのサイズをラインアップする。今年1月に米国で開催された家電見本市「CES 2016」で発表したバックライト技術「バックライト マスタードライブ」を搭載し、同社のテレビ史上最高の画質を実現したという。

受注生産の100V型のメーカー希望小売価格は700万円（税別）で、11月下旬以降に受注を開始する。そのほかの2モデルの市場想定価格は、75V型が100万円前後（税別）、65V型が70万円前後（税別）。10月29日に発売する。

パナ・ソニー・ＮＨＫ、８Ｋテレビ共同開発

パナソニックはソニーなどと共同でフルハイビジョンの16倍の解像度を持つ次世代放送規格、８Ｋに対応したテレビの技術を開発する。膨大な画像データを高速処理する技術を協力して手掛け、2020年をメドにそれぞれ製品にして発売する。日本の電機メーカーは中韓勢の伸長でテレビのシェアを落とした。放送技術を手掛けるＮＨＫなども加わり、最先端の技術水準を確保して日本連合で生き残りを目指す。
00年以降に普及した薄型テレビ市場で日本メーカーは先行したが、00年代半ばから韓国、中国勢にシェアを奪われた。15年の売上高上位10社のうち日本に本拠を置くのはソニーとシャープにとどまり、韓国勢が２社、中国勢が４社を占める。パナソニックとソニーは今後も高付加価値製品に注力する。次世代の８Ｋで先行するためＮＨＫを含めた協力体制を整える。

液晶パネル、テレビ向け一段高 メーカーの生産調整進む

テレビ向け液晶パネル価格が一段と上昇している。採算改善に向けたパネルメーカーの生産調整が進み在庫が不足、テレビメーカーが値上げ要請を受けざるを得なくなった。特に不足感が強い42型以下は５月から値上がりが続く。テレビの需要は振るわず、製品価格への転嫁が困難なテレビメーカーは悲鳴を上げる。

　最も流通量が多い32型のオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）は７月の大口価格が１枚58～62ドル程度。６月と比べて１割高い。大口価格は５月に前月比で４％上がり、１年４カ月ぶりに前月を上回った。６月は２％高で、７月は上昇幅が拡大した。

　他のサイズの大口価格も、42型は103～110ドル、40型は89～93ドルと、それぞれ６月に比べて１～５％高い。

中国の無名メーカー、世界テレビ市場3位に

中国の無名メーカーが今年、世界のテレビ市場で3位に急浮上し、韓国のサムスン電子、LG電子の新たな競争相手として浮上しそうだ。

　市場調査会社のトレンドフォースによると、中国の新興ブランド「LeEco」が今年、液晶テレビ1457万台を販売し、サムスン電子、LG電子に次ぐ世界3位に浮上すると予想した。

　LeEcoは昨年まで5位圏内にも入らなかったが、先月末に20億ドルで米ビジオを買収し、生産台数をお大きく増やした。LeEcoは今年、ハイセンス（海信）、TCLなど中国メーカーだけでなく、日本のソニーも抜き去る見通しだ。

ソニー、有機ＥＬテレビに慎重「今は画像処理エンジンを生かすレベルにない」

ソニーのテレビ・オーディオ事業を統括する高木一郎執行役ＥＶＰは１日、日刊工業新聞などのインタビューに応じ「テレビ事業の２０１７年３月期の営業利益率が前期の３・２％を上回りそうだ」と語った（写真）。１５年３月期に１１年ぶりの黒字化を達成して以降、利益を出す体質が定着してきたと言える。

　高解像度の４Ｋテレビなど高付加価値品を中心に、欧米や東南アジアでの販売が好調に推移する。今後は手薄だった南米や中近東の販売を強化する考えで、販売代理店の攻略や地域別モデルの展開を進める。テレビの売上高に占める４Ｋの比率を１７年３月期に５５％、１８年３月期には６０％超に引き上げる。

　一方、日本では１８―２０年にかけて大型のスポーツイベントが相次ぐことから「貪欲にシェアを追いかける」。４Ｋの４倍の解像度を持つ８Ｋテレビは「パブリックビューイングも含め、２０年までに参入する方向で検討している」という。

実用化に向かう8K技術群――技研公開で見えた8K放送の実現性

5月下旬に行なわれた「技研公開」（NHK放送技術研究所の一般公開）のレポートをお送りする。前回は裸眼立体映像を中心とした未来の放送技術を取り上げたが、今回は8Kを中心とした「すぐそこの未来」がテーマだ。長年にわたってNHKの8K開発を見つめてきた麻倉怜士氏は、単板式フル8Kカメラやホログラムメモリ、あるいは地上波8K放送や次世代コーデックなどといった今年の8K展示からどんな未来を描くだろうか。

8K高度化の規格としては、まずBT.2020（広色域）が挙げられます。HDRは入っていませんが、色域やDレンジは広く、8K解像度を持ち、フレームレートの規定値は60～120fpsです。

液晶テレビの人気が復活、4Kの売れ筋は小型モデルに

調査会社BCNが2016年7月14日に発表した販売動向調査で、家電エコポイントや地デジ化移行の終了以来、長らく沈んでいた液晶テレビの販売が急速に回復していることが分かった。特に、4Kブームとオリンピックの追い風を受けて4Kテレビが好調に売れており、全体に占める4Kテレビの割合は2割を突破。一時は、量販店の一等地をスマホに奪われて隅に追いやられていたテレビだが、スマホ需要の一巡を受けて再び「家電の王様」に復活しつつある。

液晶テレビは、地上デジタル放送への移行（2011年7月）や家電エコポイント（2009年5月～2011年3月）、デジアナ変換サービスの終了（2015年3月末）で一時的な特需が発生し、バカ売れした経緯がある。だが、それぞれで需要を先食いしたことで、その後は長く売れない時期が続いていた。

船井電機、16年度中にも液晶テレビを国内販売

　船井電機の前田哲宏社長は12日、日本経済新聞の取材に応じ「2016年度にも国内で４Ｋの液晶テレビを発売する」と述べた。テレビの国内販売は約11年ぶり。船井はテレビを中心に連結売上高の８割を米州で稼ぐが、販売が振るわず15年度まで過去４年間で３回、営業赤字となった。再び国内にテレビを投入することで工場の稼働率を高め、経営再建を急ぐ。