ソニー、100インチＴＶ投入 高木専務「高画質・音質で勝負」

ソニーの高木一郎専務は１５日、日刊工業新聞社などのインタビューに応じ、１２月から始まる４Ｋ・８Ｋ放送を見据え「テレビの大画面化は今後も進む。最低でも画面１００インチまでは投入していきたい」と方針を示した。

既に６５インチ、７５インチサイズを主力にしているが、２０１９年後半から中国のパネルメーカーで１０・５世代と呼ばれる大型パネルの生産が本格化し、大型テレビ製品は競争激化が予想される。

【韓国報道】三星のＱＬＥＤ８Ｋテレビ、ドイツ専門誌が過去最高の評価

三星（サムスン）電子は５日、今年９月末に発売した同社の量子ドット発光ダイオード（ＱＬＥＤ）８Ｋテレビが、ドイツのオーディオ・ビデオ製品の専門評価誌「Ｖｉｄｅｏ」によるテレビ部門評価で過去最高の評価を受けたと明らかにした。ＱＬＥＤ８Ｋテレビは、１０３０点満点で９４９点を獲得した。既存の最高点は、三星電子の２０１８年型ＱＬＥＤテレビにつけられた９３７点だった。

同誌は、「新しいテレビの時代」と題した最近の記事で、「８Ｋの解像度に三星の技術力が加わり、画質の新時代を切り開いた」とし、「肉眼では、画面上のピクセル一つすら見えないレベルだ」と評した。ＱＬＥＤ８Ｋテレビは、低解像度の映像を高解像度へと高める「アップスケーリング」の技術が搭載されており、ＨＤ、ＦＨＤ、ＵＨＤ級解像度の映像を８Ｋ級高画質映像で具現できる。

DMM.com、4K液晶の景品表示法違反で1,704万円の課徴金

　消費者庁は10月19日、合同会社DMM.comに対し、2016年11月に販売した2機種の4Kディスプレイについて、景品表示法違反により1,704万円の課徴金を課したことを発表した。

　対象となったのは50型の「DME-4K50D」と65型の「DME-4K65D」で、当初は120Hzのリフレッシュレート駆動としていたが、実際には60Hzでしか動作していなかった(UPQの4K/120Hz液晶、実際は60Hzだった。購入者には2千円の金券で対応)。

8Kテレビは買いなのか 第一印象はまるで「裸眼3D」だが…

10月19日まで幕張メッセ（千葉市美浜区）で開かれていたITや家電の見本市「CEATEC（シーテック）ジャパン2018」。その会場でひときわ注目されていたのが、シャープが11月に世界で初めて発売する超高精細な「8K放送」に対応した大型テレビだ。「8Kの映像に皆さん驚くと思う」と自信を見せるシャープだが、本当に“買い”なのか。IT・家電ジャーナリストの安蔵靖志氏が指南する。

ラインアップは80インチの「8T-C80AX1」、70インチの「8T-C70AX1」、60インチの「8T-C60AX1」の3モデルだ。価格（予想実勢価格）は最上位の80インチモデルは約200万円前後とかなり高いが、70インチモデルは100万円前後、60インチモデルなら75万円前後にまで抑えられる。「夢のスーパーハイビジョン」がいよいよ家庭に……という期待感は大きい。

テレビ用液晶パネル、3カ月連続上昇 9月大口価格

テレビ向けの液晶パネル価格が上昇している。指標となるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型の9月の大口価格は前月比約2%高い1枚56ドル前後で決まった。値上がりは3カ月連続。同55型も1枚158ドル前後と、1%ほど高い。

7～10月は年末商戦向けにパネルの引き合いが強まる。テレビの値下がりで需要も世界的に回復傾向で、足元ではパネルの需給がタイトになっている。

新4K8K衛星放送は12月1日10時開始。4Kチューナー内蔵テレビ新機種も披露

新4K8K衛星放送の開始時刻が、12月1日の午前10時に決定した。9つの放送局により合計17チャンネルがスタートする。10月16日に開幕した「CEATEC JAPAN 2018」において、A-PAB(放送サービス高度化推進協会)が発表した。

BS/110度CSで12月1日から始まる新4K8K衛星放送について、CEATEC内のA-PABとJEITA(電子情報技術産業協会)の共同ブース内で記者発表会が開催。12月1日の放送開始時刻が午前10時に決定したことを発表した。同放送の推進キャラクターを務める深田恭子による新たなPRスポット映像が公開されたほか、各局からの4K番組なども発表。ブース内には、4Kチューナー内蔵テレビや外付けチューナーなどの機器が展示されている。

シャープ、4K放送対応の液晶テレビを発売

シャープは27日、12月1日に始まる4K衛星放送に対応したチューナーを内蔵した液晶テレビを発売すると発表した。同社の製品を中心に、空調機器や調理家電などを操作できる機能がある。放送開始にあわせて発売し、年末商戦で拡販する。

液晶テレビ「AQUOS　4K」の60型と50型を11月17日、45型を12月22日に発売する。税別の市場想定価格は15万5千～28万円前後。4K対応チューナーを搭載したブルーレイレコーダーや、これまでの4K画質に対応するテレビとつなげば4K放送を視聴・録画できる外付けチューナーも11月に発売する。

スマホの画面をテレビに出力できるUSB HDMI変換アダプター

サンワサプライは、9月6日にフルHD（1920×1080ピクセル）対応のUSB HDMI変換アダプター「USB HDMI変換アダプタ（iPhone・miracast対応スマートフォン・iOS/Android両対応・フルHD・テレビ・ディスプレイ・プロジェクター出力）500-KC024HD」を発売した。価格は4611円（税別）。

本製品は、1台でiPhone／iPadやMiracast対応Androidスマートフォン／タブレットの映像をテレビやディスプレイに出力可能にするもの。iPhone／iPadなどのiOS端末ではアプリのインストール不要で接続するだけで使用でき、Android搭載機器では専用アプリ「Ezcast」をインストールして使用する。

数字だけの8Kより、作り込んだ4K。ソニー新有機EL「AF9」が見せる至上の立体感

4K液晶テレビ「ZF9」とともにIFAでソニーが公開したBRAVIA Masterシリーズのもう一つの新製品が、4K有機ELテレビのフラグシップ「AF9」である。

映像エンジンはZF9と同様にX1 Ultimateを積み、アコースティックサーフェスを新たにセンタースピーカーモードに対応させるなど、映像と音響の両方で進化を遂げたというのがソニーの主張。そのクオリティをブースでじっくり検証した。

日本だけでなく欧州でも、大型テレビにおける4K有機ELテレビの構成比は著しく伸長しており、AV機器のなかでも注目度の高さは他の追随を許さない。ZF9のレポートでも紹介した通り、ソニーは4K液晶テレビにもフラグシップ機を投入して旺盛な開発姿勢を示しているが、その一方で4K有機ELテレビの開発スピードを緩めたわけではなく、トップエンドのAF9を完成させた。遠くない時期に日本国内仕様の価格や発売時期も明らかにされるはずだが、まずは欧州向けモデルの映像で進化の内容を確認してみよう。

有機ELでしか見えない色と階調。ソニー「KJ-65A8F」で見る「シェイプ・オブ・ウォーター」

今回の良作は、ソニーの有機ELテレビ「KJ-65A8F」(ソニーストア価格 549,880円)。今春発売のモデルで、'17年発売のA1シリーズからパネルの仕様が新しくなっており、また画面から音が出る特徴的なスピーカーや背面のサブウーファの設計が最適化されているなど、画質・音質面においては熟成が進んだモデルだ。

　2018年仕様の有機ELパネルは出荷時期によって一部仕様が異なるが、こうしたパネルの細かな違いによる画質の差は基本的にないと考えていいようだ。
2018年仕様のパネルになって、暗部の再現や明るい場面での輝度の向上などが実現されてはいるが、ピーク輝度は昨年のパネルとは大きく変わらないし、有機ELの弱点である黒に近いわずかな発光が不安定になるというものが完全に回復されたわけではない。

液晶テレビ 三星とLGがシェア拡大

液晶テレビのグローバル市場で、韓国の三星電子とLG電子が半分程度のシェアを占めたことが分かりました。 中でも三星電子は超高画質プレミアムテレビが善戦し、48期連続でシェアトップとなりました。 IT市場調査機関のIHSの報告書によりますと、第2四半期の三星電子のシェアは29％、LG電子は17.5％でした。

次いで、日本のソニー9.7％、中国のハイセンス5.7％、TCL5.6％でした。 三星電子とLG電子のシェアを合わせると46.5％で、全体のほぼ半分を占めています。 2016年の41.6％、2017年の41.1％から大きく伸びました。

7月のテレビ出荷数は前年比13.3%増。有機ELはほぼ倍増

電子情報技術産業協会(JEITA)は28日、2018年7月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比104.8%の1,061億円。内訳は、映像機器が同103.3%の497億円、オーディオ関連機器は同100%の72億円、カーAVC機器は同107.1%の492億円。

7月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比113.3%の33万7,000台(有機ELテレビを含む)。

シャープ、持ち運べるテレビを９月に発売＝台所や浴室向けに防水・軽量

シャープは２７日、家中どこでも持ち運べる液晶テレビ「ＡＱＵＯＳポータブル」を９月２０日に発売すると発表した。台所で料理をしながらインターネットで探したレシピを確認したり、浴室でテレビ番組を視聴したりといった利用を想定。防水・はっ水対応のため、ぬれた指でも操作できる。

ＴＶ用液晶パネル上昇 大口価格、１年９カ月ぶり

テレビに使う大型液晶パネル価格が上昇した。テレビの値下がりに伴いパネルの需要が上向きに転じているほか、年末商戦向けの調達が本格化している。パネルメーカーによる生産調整もあり、在庫の過剰感が薄れてきた。店頭でのテレビの値下がりペースが鈍る可能性もある。

テレビ向けで指標品となるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型の７月の大口価格は前月と比べ11％高い１枚50ドル前後で決まった。値上がりはパネルメーカーが生産調整を進めていた2016年10月以来、１年９カ月ぶりとなる。同42型は２％高の１枚83ドル。49型も１枚114ドル前後と２％上がった。55型は１枚152ドル前後と横ばいだった。

ハイセンス、世界最多5376エリアのバックライト分割を実現した液晶テレビ「U9D」発表

ハイセンスは、モスクワのグローバル・パートナーカンファレンスにてフラグシップモデルとなる液晶テレビ「U9D」を発表した。
U9Dでは、初めてバックライトをエリア分割して制御するローカルディミングを5376エリアまで増やすことに成功。これは世界で最多のエリア分割であり、最高峰の画像精細度を実現したとしている。また独自開発によるULED超画質技術も搭載する。
同社は過去6年間のLEDにおいて、マルチゾーンのバックライト独立コントロールとHiview画質エンジン技術を採用し続け、輝度、コントラスト、奥行き感、暗い場面の細部および応答速度などにおいて大幅な改善を実施。液晶テレビの画質効果を向上させ、2度の「年間世界ディスプレイ技術金賞」を獲得している。

急減する米TV視聴者数、今年は3300万人が有料テレビ契約を解除

調査企業「eMarketer」の最新データによると、米国の有料テレビ視聴者数は予想を上回る速度で減少しており、ネットフリックスやアマゾンプライム等のネット経由のOTT（オーバー・ザ・トップ）型のテレビ視聴が増えているという。

コードカッティングと呼ばれる有料テレビ離れがさらに進む一方で、OTTは毎年、二桁台の成長を続けている。ケーブルや衛星放送等の有料テレビ事業者らは、なんとか視聴者をつなぎとめようと、かつての敵だったOTTと提携する動きにも乗り出した。

eMarketerは今年、米国で有料テレビ契約を解除する人口が前年度比で32.8％増の3300万人に達すると見込んでいる。同社は昨年7月時点でこの数値を2710万人と見込んでいたが、これを大幅に上回ることになる。

2018年の米国成人の有料テレビ契約者数は、昨年から3.8％減の1億8670万人になる見通しだ。なかでも落ち込みが激しいのが衛星放送の契約者で、その次が通信キャリアのテレビサービスの契約者だという。

BS 4K8K試験放送が終了、45万人以上が体験。12月の新4K8K衛星放送へ課題も

放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は、NHKとの時間分割による4K/8Kの「BS試験放送」を7月23日で終了。放送時間の実績のほか、12月1日から開始する新4K8K衛星放送について、今後の計画などを説明した。

　23日に終了したBS試験放送は、4K8K放送の受信機器開発促進や技術検証を目的に、2016年からNHKとA-PABがBS 17chで開始したもので、NHKは8Kと4Kの番組を、A-PABは4K番組を編成。受信には専用チューナを使用し、全国のNHK放送局で視聴できるようにしていたほか、CEATEC JAPAN/Inter BEEなどのイベント、オリンピックなどのパブリックビューイングでも活用された。

東芝、新4K衛星放送チューナー内蔵有機ELテレビ「レグザX920」発売日を7月25日に決定

東芝映像ソリューションは、12月1日にスタートする新4K・8K衛星放送のチューナーを業界で初めて内蔵した有機ELテレビ “REGZA” 「X920シリーズ」の発売日をを7月25日に決定した。65型の「65X920」は65万円前後、55型の「55X920」は45万円前後での実売が予想される。

5月の発表時には「7月下旬」としていた発売時期の詳細が決定した格好。

上記のように12月から開始するBS/110度CSを使った新4K・8K衛星放送を受信できる4Kチューナーを内蔵している点が大きな特徴のモデル。

「４Ｋ」液晶テレビ３割安く 新モデル、需要喚起狙う

　高精細な映像に対応する「４Ｋ」液晶テレビの店頭価格が一段と安くなった。発売直後時点で比べると、東京では国内メーカーの新モデルが前年のモデルより３割安い。18年末には４Ｋとさらに高精細な８Ｋの衛星放送が始まる。需要喚起に向けて家電量販店の値下げが進んでいる。

ビックロビックカメラ新宿東口店（東京・新宿）では、ソニーの49～50型品「ＫＪ―49Ｘ8500Ｆ」などの新モデルが発売直後に17万円程度で並んだ。現在は15万円程度で販売されている。

4K TV出荷台数が初の5割突破、50型以上は約3割に。JEITA 6月統計

電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2018年6月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比107.1%の1,206億円。内訳は、映像機器が同118.2%の655億円、オーディオ関連機器は同100.8%の72億円、カーAVC機器は同95.6%の479億円。

6月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比114.8%の40万7,000台(有機ELテレビを含む)。このうち、4K対応テレビの出荷台数は前年比151.6%の20万8,000台で、薄型テレビ全体に占める割合は統計開始以来初めて50％を超え、51.1％。

サムスン電子 家庭用マイクロＬＥＤテレビを来年発売

サムスン電子が一般消費者向けのマイクロ発光ダイオード（ＬＥＤ）テレビを来年発売する予定だ。

同社が今年１月に発売したマイクロＬＥＤテレビ「ザ・ウォール（ＴＨＥ　ＷＡＬＬ）」はＢ２Ｂ（企業間取引）向けの製品だが、Ｂ２Ｃ（企業対消費者間取引）向けの製品で本格的な市場拡大に乗り出す構えだ。 　

来年発売予定のマイクロＬＥＤテレビのブランド名は「ザ・ウォール　ラグジュアリー」。

　同社映像ディスプレー（ＶＤ）事業部門長の韓宗煕（ハン・ジョンヒ）社長は２０日、ソウル近郊の水原市にある事業場、サムスンデジタルシティーで記者団に対し同製品の発売計画を発表した。

高画質競争に入った有機ELと8Kの未来。山之内正×本田雅一

本田：ソニーのZ9Dはスーパーカーのような特殊なモデルですが、概ね高画質・最先端を目指して作り込むテレビはOLED(有機EL)、液晶テレビにはコストパフォーマンスや液晶ならではの明るさを活かした製品が望まれるようになりそうです。OLEDの価格もこなれてきましたから、今後はそうした流れが加速するかも知れません。

山之内：液晶で高画質を目指すと、どうしてもコントラストの高いVA方式に頼りがちでした。時にHDRのトレンドが始まってからはその傾向が強かったのですが、視野角に問題がありますからね。ファミリー向けに複数人数で観るなら、やはり視野角の広いIPS方式が望ましい。

NHK、8月1日～4日に4K・8K体験イベント。サカナクションやPerfume、羽生結弦を高精細映像で

NHKは、サカナクションやPerfume、フュギュアスケート羽生結弦選手の演技などの4K・8Kコンテンツを450インチのスクリーンで視聴することなどができる「いよいよ12月放送開始！ 4K・8Kスーパーハイビジョンパーク」を、8月1日（水）～4日（土）に品川インターシティホールで開催する。

12月1日からBS放送で開始される新4K8K衛星放送のPRイベント。会場では、NHKが新たに立ち上げる「BS4K」と「BS8K」チャンネルで放送する4K8Kコンテンツを大画面とマルチチャンネル音響で体験できる「4K・8Kスーパーハイビジョンシアター」のほか、 “近未来の8Kのある暮らし” をイメージできるという「8K有機ELリビングシアター」、8K技術を活用したインタラクティブコンテンツなどを楽しめるという。

インドでは、液晶テレビの大画面化が進んでいる。ネットフリックスやアマゾン・コム、ユーチューブなどが展開する動画サービスの視聴者拡大を背景に、５５インチ以上のインターネット接続機能を備えた「スマートテレビ」の需要が、小型テレビの成長ペースを大きく上回った。現地紙タイムズ・オブ・インディアなどが報じた。

　液晶画面の大型化のトレンドはこの２年ほどで加速しており、これまで２４インチや３２インチの製品を大量生産していたメーカー各社は大型スクリーンの生産に力を入れるようになっている。

ソニーは、4K有機ELテレビ “BRAVIA”「KJ-65A1」が、納品まで時間がかかる状況になっているとアナウンスした。

同社によると「予想を上回る受注をいただいた影響により、今後のご注文分についてはお届けに2カ月ほど時間をいただくことになっている」と説明し、購入検討者に対して謝罪している。

2018年夏商戦に向けて、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、LGエレクトロニクスら国内外のメーカーが薄型テレビを続々と発表した。40型以上の大型テレビは“4K液晶”が市場をにぎわしてきたが、昨年、国内メーカーが有機ELテレビの発売を開始して、トレンドが移行しつつある。一方、10万円を割り込むクラスでは“格安4K”が定着している。

　2011年の地デジ化を機にテレビを購入した人の買い替え需要、2020年の東京オリンピック・パラリンピックというビッグイベント、有機ELテレビの登場と4Kテレビの低価格化で「そろそろ薄型テレビを買い替えようかな」という機運も高まり始めた。

明日6月8日からの発売を控える、パナソニックの4K HDR対応有機ELテレビ“VIERA”「FZ1000」シリーズと「FZ950」シリーズ。同社スタッフに追加取材を行ったのでレポートしたい。

両シリーズともに、映像エンジンに最新の「ヘキサクロマドライブ プラス」を搭載するなど、映像処理をさらに進化させ、高画質化を図ったモデル。FZ1000シリーズは65型の「TH-65FZ1000」（予想実売価格70万円前後）と55型の「TH-55FZ1000」（50万円前後）の2モデル、FZ950シリーズは65型の「TH-65FZ950」（65万円前後）と55型の「TH-55FZ950」（45万円前後）の2モデルをラインナップする。

船井電機(FUNAI)は、2018年度に有機ELテレビを投入するなど日本市場のFUNAIテレビ展開を強化する。海外ではAndroid TVなどのスマートテレビ対応や大手量販店向け製品の拡充などで、シェア拡大を目指すという。 14日に発表した'17年度通期決算は、売上高が前年比2.8%減の1,301億円、営業損失は108億円の赤字、純損失も247億円の赤字となった。

液晶テレビの売り上げ減に加え、年末商戦向けに価格下落する前に調達した液晶パネルと同パネルを利用したテレビを在庫として抱えることになり、販売促進費の負担が増加。液晶パネルの価格下落局面で価格競争力のある製品をタイムリーに供給できず、また、メモリなどの部材価格が高止まりなどから営業損失が拡大したという。

LGエレクトロニクス・ジャパンは、有機ELテレビの2018年ラインアップ5シリーズ10モデルを順次販売する。 壁面に直接張り付けるようなデザインを採用した「OLED W8P」を最上位モデルとし、2017年のラインアップに比べ多様なモデルをそろえた。

宙に浮いたような雰囲気で、スタンドタイプの「OLED G8P」シリーズ、ガラスカバーデザインを採用し、スリムな前面スピーカーで壁掛け設置にも適した「OLED E8P」シリーズ、家庭で身近に大画面を楽しめるよう77型まで展開する「OLED C8P」などがある。

今なお、家電の王様として一目を置かれる「テレビ」。4Kが買いか、フルHDで十分か。8Kは普及するのか。HDRは必要か。有機ELか液晶か。話題に事欠かないテレビの未来について、ソニーで「WEGA」や「BRAVIA」を成功に導いた映像技術者で、現在はアイキューブド研究所を率いる近藤哲二郎氏に聞いた。

- 家電量販店では4Kテレビがずらりと並び、また2018年12月1日に放送が始まる8Kが話題になっています。しかし近藤さんは、4Kや8Kはテレビの映像技術のトレンドではないと主張しています。 　

（日本のテレビの父と呼ばれる）高柳健次郎氏が、ブラウン管を使って片仮名の「イ」の文字を映し出したのが1926年。そのときの走査線は40本でした。それから長年にわたって、走査線を増やす「帯域の拡大」の開発が続きます。40本から100本、そして245本というように、テレビは走査線数を増やしていきました。

グリーンハウスは、4K/HDR対応の49型液晶テレビ「GH-TV49B-BK」を4月28日に発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は49,800円前後。ゲオショップ100店舗や、ECサイトGEO-MARTで販売する。 4K(3,840×2,160ドット)の49型IPS液晶を搭載。

HDR10対応で、明暗差の大きい映像でも肉眼で見ているような高画質で表示可能としている。メイン基板に日本製ボードを採用。HDR対応に加え、色再現性の高さや低ノイズなども特徴。

バックライトは直下型LEDで、輝度は420cd/m2、コントラスト比は1,100:1。視野角は上下左右178度。応答速度は9ms(G to G)。 　地上/BS/110度CSデジタルのダブルチューナを備え、別売USB HDDに録画可能。録画予約は最大64番組。

どの商品を買っても大差がない、液晶テレビのコモディティー化（汎用品化）。従来のコモディティー化は総じて、販売価格が下がりテレビメーカーの採算が悪化する要因だった。近年は中核部品である液晶パネルの調達価格が大きく変動し、石油や穀物のような市況品になりつつある。このため船井電機やパナソニックといったテレビメーカーは、変動するパネル相場に合わせ完成品の利ざやを稼ぐ。

コモディティー化の中にあって、新たな対応を迫られている。 「パネル価格に振り回された」。船井電機の船越秀明社長は、２０１７年をこう振り返る。屋台骨の北米向けテレビ事業は販売価格の下落に加え、パネルの調達価格が変動するあおりを受けて不振だった。

ソニーは19日、'16年発売の液晶テレビ4K BRAVIA「KJ-55X9300D」と'15年発売の「KJ-55X8500C」に液晶パネル不具合があり、無償修理を行なうと発表した。

KJ-55X9300Dの不具合は、液晶パネル不具合により画面に横線が発生するというもの。問題が発生したテレビについては無償修理を受付け、修理期間は2021年1月31日まで。

KJ-55X8500Cの不具合は、液晶パネルの不具合により、イルミネーションLEDが6回点滅状態となり、電源が入らなくなる場合がある、というもの。2020年5月31日まで無償で修理対応を行なう。

ソニー【VRAVIA】デジタルハイビジョン55V型液晶テレビ KJ-55X9300D★【KJ55X9300D】

パナソニックは、フレームレスデザインの4K液晶テレビ「VIERA FX800シリーズ」の発売日を5月25日に延期した。延期の理由は「一部関連部品の入手に遅れが発生したため」としている。3月の製品発表時には4月20日発売と予告していた。 　FX800シリーズは、「映像のみがその場にあるような」スタイリッシュなフレームレスデザインが特徴の液晶テレビ。

　「有機EL」「QLED」「マイクロLED」など、さまざまな次世代ディスプレー技術が登場しているが、家庭用テレビなど大型ディスプレーの分野では当面、現在主流のTFT液晶を代替することはできない――。 　

こうした見解を、中国ディスプレー産業の業界団体「CODA（中国光学光電子行業協会）」の常務副理事長兼秘書長の梁新清氏が示した。4月4日に東京で開催された「Display Innobation CHINA 2018/Beijing Summit　東京説明会」の講演で語った。

サムスン電子が今年７５インチ以上の超大型テレビ市場に積極攻勢に出る。 サムスンは米ニューヨークの旧証券取引所で全世界取材陣とバイヤーなど１０００人余りが参加した中で「ザ・ファースト・ルック２０１８ニューヨーク」行事を開催し、２０１８年型有機ＥＬテレビ新製品４シリーズ・１６モデルを公開した。

７５インチをはじめ、８２・８８インチの製品も発表した。 これにテレビを視聴しない時間帯にも天気やニュースなど生活情報を提供する「アンビエントモード」、電源とケーブル線などを一つにまとめた「ワンインビジブルコネクション」、そしてギャラクシー携帯に搭載された人工知能「Ｂｉｘｂｙ（ビックスビー）」機能を搭載した。

新型モデルは１８日、米国市場に一番初めて発売される。韓国には来月中旬に発売が予定されている。

東芝は28日、テレビ事業などを手掛ける連結子会社であった東芝映像ソリューションの発行済株式の95%を、中国ハイセンスグループへの株式譲渡完了したと発表した。 　

テレビ事業のハイセンスへの譲渡は2017年11月に発表し2月末以降に完了予定としていた。

富士キメラ総研は２０日、高精細映像の４Ｋ・８Ｋ対応テレビの国内需要が２０２０年に１６年比５・１倍の５０５万台とする予測を発表した。
同年の世帯普及率は３１・１％と３割超の見通し。製品数の増加や低価格化で４Ｋ対応テレビを中心に普及しそうだ。
１７年の内需は、前年比２・５倍の２５０万台、世帯普及率は同４・６ポイント増の８・３％を見込む。
 

高精細な画質の有機ＥＬテレビが大幅に値下がりしてきた。調査会社のＢＣＮによると、家電量販店やネット通販の平均価格は昨年１２月に３４万４８００円（税抜き）と半年前と比べて約１０万円（２０％超）安くなった。年末商戦を経て、液晶テレビとの価格差が縮小し値頃感が出てきており、今年は買い替えの動きが広がる可能性がある。

　ビックカメラ有楽町店（東京都千代田区）の売り場では、国内メーカーの５５型の有機ＥＬテレビの店頭価格は今月中旬時点で３７万～４３万円（税抜き）。販売担当者は「主要各社の製品が出そろった昨年６月は１インチ１万円程度のイメージだったので、大幅な値下がりで売りやすくなった」と語る。

NHKは、2月9日から韓国で開催されるピョンチャンオリンピックの開会式とフィギュアの全種目、ジャンプ、スピードスケートのショートトラック、スノーボードのビッグエアを8KスーパーハイビジョンでOBS(オリンピック放送機構)と共同制作。
スーパーハイビジョンの試験放送で放送するほか、日本国内5会場でパブリックビューイングを実施する。また、オリンピックでは初めてOBSが一部の競技を4K制作し、NHKは、スピードスケート、カーリング、アイスホッケーなどをスーパーハイビジョンの試験放送で中継。
4K/8Kの試験放送を全国のNHK各放送局で視聴可能とする。 　

アイワは、液晶テレビ4モデルを1月18日より発売する。価格はオープンプライス。4Kテレビは55型の「TV-55UF10」、49型「TV-49UF10」、43型「TV-43UF10」の3モデルを用意し、店頭予想価格は55型が99,800円前後、49型が89,800円前後、43型が79,800円前後。32型の「TV-32H10」も同日に発売し、店頭予想価格は36,800円前後。

 55/49/43型の4Kテレビは、いずれも3,840×2,160ドットのIPS液晶パネルを採用。コントラストは1,100:1、視野角は178度、応答速度は9ms。画質と音質、充実の録画機能など、基本スペックを備えた4Kベーシックモデルとして展開する。

ソニーは、米国で4K/HDR対応の有機ELテレビ新製品「A8Fシリーズ」を5月頃に発売する。現行フラグシップの「A1シリーズ」のエッセンスを受け継ぎながら価格を抑え、デザインもブラッシュアップしたモデルだ。65V型が3500ドル程度（約39万5000円）、55V型が2500ドル程度（約28万円）を想定しているが、日本での発売日と価格は「未定」となっている。

一般的に、CESでもどこでも、ある会社が製品に「AI搭載」と謳（うた）うときは、一種の大言壮語だと思ったほうが良い。そして、今朝行われた、あまりぱっとしなかったLGのプレスカンファレンスでも、確かに大言壮語は行われていた。
LGは、AIをこれまでになくスマートなやり方で適用することを発表したのだ。すなわちコンピュータービジョンを用いたインテリジェントな映像の改善である。

世界のテレビ市場が全般的に停滞局面を迎えている中、急成長を遂げる超大型テレビ市場は韓国のサムスン電子がリードしている。

 英調査会社のＩＨＳマークイットなどによると、７５インチ以上の超大型テレビの世界販売台数は昨年の１１５万１０００台から今年は１６９万６０００台、来年は２２７万４０００台と増え続け、２０２０年には３３８万８０００台となる見通しだ。

　昨年は１～３月期に１７万２４００台にとどまったが、７～９月期は２９万８００台に急増した。

　昨年７～９月期の販売台数をメーカー別にみると、トップはサムスン電子で１５万１８００台。ソニー（７万９７００台）、ＬＧ電子（３万４９００台）、中国・海信集団（ハイセンス、７１００台）などに圧倒的な差をつけた。

電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2017年11月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比89%の1,068億円。内訳は、映像機器が同83.8%の523億円、オーディオ関連機器は同89%の76億円、カーAVC機器は同95.6%の470億円で、いずれも前年割れとなった。

PC周辺機器などで知られるグリーンハウスが、50型としては国内最安を謳う4K液晶テレビ2モデルを本日（12月13日）に発売。同社のオンライン直販「グリーンハウスストア」では、午前10時から注文開始となります。

最大の特徴は価格とコストパフォーマンス。価格は税別ながら5万円を切って4万9800円。それでいて4K対応というだけでなく、液晶パネルのバックライトは直下型を採用するなど、少し前であれば上位モデル並であった装備も有します。

北米時間2017年12月11日，映像技術の標準化団体であるVESA（Video Electronics Standards Association）は，HDR表示が可能なディスプレイの規格である「VESA High-Performance Monitor and Display Compliance Test Specification」（別称：DisplayHDR，以下 別称表記）のVersion 1.0を発表した。

高精細な画質の４Ｋ液晶テレビが値下がりしている。家電量販店で主力の50型は国内メーカー製で12万～14万円台が目立ち、前年同時期よりも２～３割安い。量販店各社も割安なプライベートブランド（ＰＢ＝自主企画）品を売り出している。来年２月の平昌冬季五輪を控え、年末商戦で買い替えが広がりそうだ。
家電量販店は10月ごろから50型クラスが13万～14万円台前半で並び始めた。ビックカメラ有楽町店（東京・千代田）はソニーや東芝映像ソリューションの製品が「昨年の同型製品に比べ３万～４万円安い」。ヨドバシカメラマルチメディアＡｋｉｂａ（東京・千代田）も同価格帯の製品を販売している。

　調査会社ＢＣＮ（東京・千代田）によると、家電量販店やネットショップの10月の４Ｋ・８Ｋテレビの税別平均価格は13万9200円。前年同月に比べ１割以上安い。

高解像度の「４Ｋ／８Ｋ」実用放送の開始まで１年を切った。放送事業者の業界団体は、放送に必要な受信システム「ＣＡＳ」の開発を急ぐ。現在のＣＡＳはカード型で消費者に無償貸与しているが、新ＣＡＳはＩＣチップ型で開発し、受信機を手がける電機メーカーに搭載を促す。ただ、ＣＡＳが製品内蔵型に変わることで、消費者が不利益を被るとの指摘が挙がっている。（葭本隆太）

「４Ｋテレビで最高画質体験」―。都内の家電量販店には「４Ｋ対応」をうたうテレビが並ぶ。ただ、これらの４Ｋ対応は画面の解像度のことで、２０１８年１２月に始まる４Ｋ実用放送が受信できるわけではない。受信には４Ｋ対応の受信機が必要になる。その受信機に内蔵し、放送コンテンツを保護する部品がＣＡＳだ。ＣＡＳは契約者だけが有料放送を視聴できるようにする。

2018年からスタートする「新4K8K衛星放送」の開始1年前となる12月1日、野田聖子総務大臣、総務省や、各放送事業者やテレビメーカーなどが集まり、今後の周知広報に向けた取り組みなどを説明する「新4K8K衛星放送開始1年前セレモニー」が開催された。主催は放送サービス高度化推進協会(A-PAB)。

新しい放送の正式名称は「新4K8K衛星放送」に決定。新たなロゴマークも発表された。また、4K8K放送の周知広報の顔となる“推進キャラクター”として女優の深田恭子さんを任命。野田総務大臣から任命状が手渡された。

現在のBS/110度CS放送は、それぞれの衛星から「右旋円偏波」(衛星から見て時計回りに回転する)で伝送される方式。この方式での伝送帯域は現在のチャンネルでほぼ一杯になっており、新たにチャンネルを追加したり、より高精細な(データ量の多い)映像を送るには足りない状況となっている。

インドの液晶テレビ、５５インチ以上の大型に照準

インドでは、液晶テレビの大画面化が進んでいる。ネットフリックスやアマゾン・コム、ユーチューブなどが展開する動画サービスの視聴者拡大を背景に、５５インチ以上のインターネット接続機能を備えた「スマートテレビ」の需要が、小型テレビの成長ペースを大きく上回った。現地紙タイムズ・オブ・インディアなどが報じた。

　液晶画面の大型化のトレンドはこの２年ほどで加速しており、これまで２４インチや３２インチの製品を大量生産していたメーカー各社は大型スクリーンの生産に力を入れるようになっている。

ソニーの4K有機ELテレビ、「予想を上回る受注」で納品まで2ヶ月待ちに

ソニーは、4K有機ELテレビ “BRAVIA”「KJ-65A1」が、納品まで時間がかかる状況になっているとアナウンスした。

同社によると「予想を上回る受注をいただいた影響により、今後のご注文分についてはお届けに2カ月ほど時間をいただくことになっている」と説明し、購入検討者に対して謝罪している。

有機ELが充実、液晶は低価格に 2018年夏のテレビ事情

2018年夏商戦に向けて、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、LGエレクトロニクスら国内外のメーカーが薄型テレビを続々と発表した。40型以上の大型テレビは“4K液晶”が市場をにぎわしてきたが、昨年、国内メーカーが有機ELテレビの発売を開始して、トレンドが移行しつつある。一方、10万円を割り込むクラスでは“格安4K”が定着している。

　2011年の地デジ化を機にテレビを購入した人の買い替え需要、2020年の東京オリンピック・パラリンピックというビッグイベント、有機ELテレビの登場と4Kテレビの低価格化で「そろそろ薄型テレビを買い替えようかな」という機運も高まり始めた。

パナソニックの新4K有機ELテレビ「FZ1000」「FZ950」。進化点と開発の狙いを聞いた

明日6月8日からの発売を控える、パナソニックの4K HDR対応有機ELテレビ“VIERA”「FZ1000」シリーズと「FZ950」シリーズ。同社スタッフに追加取材を行ったのでレポートしたい。

両シリーズともに、映像エンジンに最新の「ヘキサクロマドライブ プラス」を搭載するなど、映像処理をさらに進化させ、高画質化を図ったモデル。FZ1000シリーズは65型の「TH-65FZ1000」（予想実売価格70万円前後）と55型の「TH-55FZ1000」（50万円前後）の2モデル、FZ950シリーズは65型の「TH-65FZ950」（65万円前後）と55型の「TH-55FZ950」（45万円前後）の2モデルをラインナップする。

FUNAI、有機ELテレビ投入などラインナップ強化へ

船井電機(FUNAI)は、2018年度に有機ELテレビを投入するなど日本市場のFUNAIテレビ展開を強化する。海外ではAndroid TVなどのスマートテレビ対応や大手量販店向け製品の拡充などで、シェア拡大を目指すという。 14日に発表した'17年度通期決算は、売上高が前年比2.8%減の1,301億円、営業損失は108億円の赤字、純損失も247億円の赤字となった。

液晶テレビの売り上げ減に加え、年末商戦向けに価格下落する前に調達した液晶パネルと同パネルを利用したテレビを在庫として抱えることになり、販売促進費の負担が増加。液晶パネルの価格下落局面で価格競争力のある製品をタイムリーに供給できず、また、メモリなどの部材価格が高止まりなどから営業損失が拡大したという。

4K・77型の有機ELテレビ「OLED W8P」など、LGが発売へ―今回もwebOS搭載

LGエレクトロニクス・ジャパンは、有機ELテレビの2018年ラインアップ5シリーズ10モデルを順次販売する。 壁面に直接張り付けるようなデザインを採用した「OLED W8P」を最上位モデルとし、2017年のラインアップに比べ多様なモデルをそろえた。

宙に浮いたような雰囲気で、スタンドタイプの「OLED G8P」シリーズ、ガラスカバーデザインを採用し、スリムな前面スピーカーで壁掛け設置にも適した「OLED E8P」シリーズ、家庭で身近に大画面を楽しめるよう77型まで展開する「OLED C8P」などがある。

4K、8Kの次は16K？ テレビの未来 映像技術の哲人、アイキューブド研究所・近藤社長

今なお、家電の王様として一目を置かれる「テレビ」。4Kが買いか、フルHDで十分か。8Kは普及するのか。HDRは必要か。有機ELか液晶か。話題に事欠かないテレビの未来について、ソニーで「WEGA」や「BRAVIA」を成功に導いた映像技術者で、現在はアイキューブド研究所を率いる近藤哲二郎氏に聞いた。

- 家電量販店では4Kテレビがずらりと並び、また2018年12月1日に放送が始まる8Kが話題になっています。しかし近藤さんは、4Kや8Kはテレビの映像技術のトレンドではないと主張しています。 　

（日本のテレビの父と呼ばれる）高柳健次郎氏が、ブラウン管を使って片仮名の「イ」の文字を映し出したのが1926年。そのときの走査線は40本でした。それから長年にわたって、走査線を増やす「帯域の拡大」の開発が続きます。40本から100本、そして245本というように、テレビは走査線数を増やしていきました。

4K/HDRで49,800円の49型液晶テレビ。直下型LED/日本製ボード搭載でゲオ販売

グリーンハウスは、4K/HDR対応の49型液晶テレビ「GH-TV49B-BK」を4月28日に発売する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は49,800円前後。ゲオショップ100店舗や、ECサイトGEO-MARTで販売する。 4K(3,840×2,160ドット)の49型IPS液晶を搭載。

HDR10対応で、明暗差の大きい映像でも肉眼で見ているような高画質で表示可能としている。メイン基板に日本製ボードを採用。HDR対応に加え、色再現性の高さや低ノイズなども特徴。

バックライトは直下型LEDで、輝度は420cd/m2、コントラスト比は1,100:1。視野角は上下左右178度。応答速度は9ms(G to G)。 　地上/BS/110度CSデジタルのダブルチューナを備え、別売USB HDDに録画可能。録画予約は最大64番組。

液晶パネルが市況品化 ＴＶメーカー、“相場”で利益確保

どの商品を買っても大差がない、液晶テレビのコモディティー化（汎用品化）。従来のコモディティー化は総じて、販売価格が下がりテレビメーカーの採算が悪化する要因だった。近年は中核部品である液晶パネルの調達価格が大きく変動し、石油や穀物のような市況品になりつつある。このため船井電機やパナソニックといったテレビメーカーは、変動するパネル相場に合わせ完成品の利ざやを稼ぐ。

コモディティー化の中にあって、新たな対応を迫られている。 「パネル価格に振り回された」。船井電機の船越秀明社長は、２０１７年をこう振り返る。屋台骨の北米向けテレビ事業は販売価格の下落に加え、パネルの調達価格が変動するあおりを受けて不振だった。

ソニーBRAVIA、画面に横線発生や電源が入らない不具合。'15～16年発売の3製品

ソニーは19日、'16年発売の液晶テレビ4K BRAVIA「KJ-55X9300D」と'15年発売の「KJ-55X8500C」に液晶パネル不具合があり、無償修理を行なうと発表した。

KJ-55X9300Dの不具合は、液晶パネル不具合により画面に横線が発生するというもの。問題が発生したテレビについては無償修理を受付け、修理期間は2021年1月31日まで。

KJ-55X8500Cの不具合は、液晶パネルの不具合により、イルミネーションLEDが6回点滅状態となり、電源が入らなくなる場合がある、というもの。2020年5月31日まで無償で修理対応を行なう。

ソニー【VRAVIA】デジタルハイビジョン55V型液晶テレビ KJ-55X9300D★【KJ55X9300D】

フレームレスデザインのパナソニック4K液晶テレビ「VIERA FX800」を発売延期

パナソニックは、フレームレスデザインの4K液晶テレビ「VIERA FX800シリーズ」の発売日を5月25日に延期した。延期の理由は「一部関連部品の入手に遅れが発生したため」としている。3月の製品発表時には4月20日発売と予告していた。 　FX800シリーズは、「映像のみがその場にあるような」スタイリッシュなフレームレスデザインが特徴の液晶テレビ。

「大型テレビ、液晶が当面主流」 中国製パネル、4割超え

　「有機EL」「QLED」「マイクロLED」など、さまざまな次世代ディスプレー技術が登場しているが、家庭用テレビなど大型ディスプレーの分野では当面、現在主流のTFT液晶を代替することはできない――。 　

こうした見解を、中国ディスプレー産業の業界団体「CODA（中国光学光電子行業協会）」の常務副理事長兼秘書長の梁新清氏が示した。4月4日に東京で開催された「Display Innobation CHINA 2018/Beijing Summit　東京説明会」の講演で語った。

「サムスン、超大型テレビの販売量２倍以上増やしたい」

サムスン電子が今年７５インチ以上の超大型テレビ市場に積極攻勢に出る。 サムスンは米ニューヨークの旧証券取引所で全世界取材陣とバイヤーなど１０００人余りが参加した中で「ザ・ファースト・ルック２０１８ニューヨーク」行事を開催し、２０１８年型有機ＥＬテレビ新製品４シリーズ・１６モデルを公開した。

７５インチをはじめ、８２・８８インチの製品も発表した。 これにテレビを視聴しない時間帯にも天気やニュースなど生活情報を提供する「アンビエントモード」、電源とケーブル線などを一つにまとめた「ワンインビジブルコネクション」、そしてギャラクシー携帯に搭載された人工知能「Ｂｉｘｂｙ（ビックスビー）」機能を搭載した。

新型モデルは１８日、米国市場に一番初めて発売される。韓国には来月中旬に発売が予定されている。

東芝テレビ事業のハイセンスへの株式譲渡完了

東芝は28日、テレビ事業などを手掛ける連結子会社であった東芝映像ソリューションの発行済株式の95%を、中国ハイセンスグループへの株式譲渡完了したと発表した。 　

テレビ事業のハイセンスへの譲渡は2017年11月に発表し2月末以降に完了予定としていた。

４Ｋ・８Ｋテレビ、20年に国内500万台超え 富士キメラ総研予測

富士キメラ総研は２０日、高精細映像の４Ｋ・８Ｋ対応テレビの国内需要が２０２０年に１６年比５・１倍の５０５万台とする予測を発表した。
同年の世帯普及率は３１・１％と３割超の見通し。製品数の増加や低価格化で４Ｋ対応テレビを中心に普及しそうだ。
１７年の内需は、前年比２・５倍の２５０万台、世帯普及率は同４・６ポイント増の８・３％を見込む。
 

有機ＥＬテレビに値頃感 半年で１０万円安、液晶との価格差縮小

高精細な画質の有機ＥＬテレビが大幅に値下がりしてきた。調査会社のＢＣＮによると、家電量販店やネット通販の平均価格は昨年１２月に３４万４８００円（税抜き）と半年前と比べて約１０万円（２０％超）安くなった。年末商戦を経て、液晶テレビとの価格差が縮小し値頃感が出てきており、今年は買い替えの動きが広がる可能性がある。

　ビックカメラ有楽町店（東京都千代田区）の売り場では、国内メーカーの５５型の有機ＥＬテレビの店頭価格は今月中旬時点で３７万～４３万円（税抜き）。販売担当者は「主要各社の製品が出そろった昨年６月は１インチ１万円程度のイメージだったので、大幅な値下がりで売りやすくなった」と語る。

NHK、平昌五輪を8K放送でパブリックビューイング。フィギュアや開会式

NHKは、2月9日から韓国で開催されるピョンチャンオリンピックの開会式とフィギュアの全種目、ジャンプ、スピードスケートのショートトラック、スノーボードのビッグエアを8KスーパーハイビジョンでOBS(オリンピック放送機構)と共同制作。
スーパーハイビジョンの試験放送で放送するほか、日本国内5会場でパブリックビューイングを実施する。また、オリンピックでは初めてOBSが一部の競技を4K制作し、NHKは、スピードスケート、カーリング、アイスホッケーなどをスーパーハイビジョンの試験放送で中継。
4K/8Kの試験放送を全国のNHK各放送局で視聴可能とする。 　

復活アイワの4K液晶テレビが1月18日発売。55/49/43型の4Kベーシック機

アイワは、液晶テレビ4モデルを1月18日より発売する。価格はオープンプライス。4Kテレビは55型の「TV-55UF10」、49型「TV-49UF10」、43型「TV-43UF10」の3モデルを用意し、店頭予想価格は55型が99,800円前後、49型が89,800円前後、43型が79,800円前後。32型の「TV-32H10」も同日に発売し、店頭予想価格は36,800円前後。

 55/49/43型の4Kテレビは、いずれも3,840×2,160ドットのIPS液晶パネルを採用。コントラストは1,100:1、視野角は178度、応答速度は9ms。画質と音質、充実の録画機能など、基本スペックを備えた4Kベーシックモデルとして展開する。

CES 2018： ソニーの薄型テレビを進化させる3つのトピック

ソニーは、米国で4K/HDR対応の有機ELテレビ新製品「A8Fシリーズ」を5月頃に発売する。現行フラグシップの「A1シリーズ」のエッセンスを受け継ぎながら価格を抑え、デザインもブラッシュアップしたモデルだ。65V型が3500ドル程度（約39万5000円）、55V型が2500ドル程度（約28万円）を想定しているが、日本での発売日と価格は「未定」となっている。

CES2018：LGがテレビの映像改善にAIを興味深いやりかたで適用

一般的に、CESでもどこでも、ある会社が製品に「AI搭載」と謳（うた）うときは、一種の大言壮語だと思ったほうが良い。そして、今朝行われた、あまりぱっとしなかったLGのプレスカンファレンスでも、確かに大言壮語は行われていた。
LGは、AIをこれまでになくスマートなやり方で適用することを発表したのだ。すなわちコンピュータービジョンを用いたインテリジェントな映像の改善である。

超大型テレビ市場が急成長 サムスンがシェア首位

世界のテレビ市場が全般的に停滞局面を迎えている中、急成長を遂げる超大型テレビ市場は韓国のサムスン電子がリードしている。

 英調査会社のＩＨＳマークイットなどによると、７５インチ以上の超大型テレビの世界販売台数は昨年の１１５万１０００台から今年は１６９万６０００台、来年は２２７万４０００台と増え続け、２０２０年には３３８万８０００台となる見通しだ。

　昨年は１～３月期に１７万２４００台にとどまったが、７～９月期は２９万８００台に急増した。

　昨年７～９月期の販売台数をメーカー別にみると、トップはサムスン電子で１５万１８００台。ソニー（７万９７００台）、ＬＧ電子（３万４９００台）、中国・海信集団（ハイセンス、７１００台）などに圧倒的な差をつけた。

TVの11月出荷数は4Kが44%に。有機ELは1万台、JEITA統計

電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2017年11月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比89%の1,068億円。内訳は、映像機器が同83.8%の523億円、オーディオ関連機器は同89%の76億円、カーAVC機器は同95.6%の470億円で、いずれも前年割れとなった。

50型4Kで4万9800円の液晶テレビが本日発売。直下型LEDパネルや低遅延モード搭載、メイン基板は日本製

PC周辺機器などで知られるグリーンハウスが、50型としては国内最安を謳う4K液晶テレビ2モデルを本日（12月13日）に発売。同社のオンライン直販「グリーンハウスストア」では、午前10時から注文開始となります。

最大の特徴は価格とコストパフォーマンス。価格は税別ながら5万円を切って4万9800円。それでいて4K対応というだけでなく、液晶パネルのバックライトは直下型を採用するなど、少し前であれば上位モデル並であった装備も有します。

VESA，HDR対応液晶ディスプレイの標準規格「DisplayHDR」を発表。対応製品は早ければ2018年に登場か

北米時間2017年12月11日，映像技術の標準化団体であるVESA（Video Electronics Standards Association）は，HDR表示が可能なディスプレイの規格である「VESA High-Performance Monitor and Display Compliance Test Specification」（別称：DisplayHDR，以下 別称表記）のVersion 1.0を発表した。

４Ｋテレビ、前年比３割安も ＰＢや海外品存在感

高精細な画質の４Ｋ液晶テレビが値下がりしている。家電量販店で主力の50型は国内メーカー製で12万～14万円台が目立ち、前年同時期よりも２～３割安い。量販店各社も割安なプライベートブランド（ＰＢ＝自主企画）品を売り出している。来年２月の平昌冬季五輪を控え、年末商戦で買い替えが広がりそうだ。
家電量販店は10月ごろから50型クラスが13万～14万円台前半で並び始めた。ビックカメラ有楽町店（東京・千代田）はソニーや東芝映像ソリューションの製品が「昨年の同型製品に比べ３万～４万円安い」。ヨドバシカメラマルチメディアＡｋｉｂａ（東京・千代田）も同価格帯の製品を販売している。

　調査会社ＢＣＮ（東京・千代田）によると、家電量販店やネットショップの10月の４Ｋ・８Ｋテレビの税別平均価格は13万9200円。前年同月に比べ１割以上安い。

４Ｋ／８Ｋ 放送開始まで１年、チップ型受信システム 開発急ぐ

高解像度の「４Ｋ／８Ｋ」実用放送の開始まで１年を切った。放送事業者の業界団体は、放送に必要な受信システム「ＣＡＳ」の開発を急ぐ。現在のＣＡＳはカード型で消費者に無償貸与しているが、新ＣＡＳはＩＣチップ型で開発し、受信機を手がける電機メーカーに搭載を促す。ただ、ＣＡＳが製品内蔵型に変わることで、消費者が不利益を被るとの指摘が挙がっている。（葭本隆太）

「４Ｋテレビで最高画質体験」―。都内の家電量販店には「４Ｋ対応」をうたうテレビが並ぶ。ただ、これらの４Ｋ対応は画面の解像度のことで、２０１８年１２月に始まる４Ｋ実用放送が受信できるわけではない。受信には４Ｋ対応の受信機が必要になる。その受信機に内蔵し、放送コンテンツを保護する部品がＣＡＳだ。ＣＡＳは契約者だけが有料放送を視聴できるようにする。

新4K8K衛星放送へあと1年。深田恭子が推進、対応TV来夏以降。帯域再編でBS録画に注意も

2018年からスタートする「新4K8K衛星放送」の開始1年前となる12月1日、野田聖子総務大臣、総務省や、各放送事業者やテレビメーカーなどが集まり、今後の周知広報に向けた取り組みなどを説明する「新4K8K衛星放送開始1年前セレモニー」が開催された。主催は放送サービス高度化推進協会(A-PAB)。

新しい放送の正式名称は「新4K8K衛星放送」に決定。新たなロゴマークも発表された。また、4K8K放送の周知広報の顔となる“推進キャラクター”として女優の深田恭子さんを任命。野田総務大臣から任命状が手渡された。

現在のBS/110度CS放送は、それぞれの衛星から「右旋円偏波」(衛星から見て時計回りに回転する)で伝送される方式。この方式での伝送帯域は現在のチャンネルでほぼ一杯になっており、新たにチャンネルを追加したり、より高精細な(データ量の多い)映像を送るには足りない状況となっている。