スマートテレビのセキュリティーについてFBIが警告

ブラックフライデーにスマートテレビを買ったばかりの人や、サイバーマンデーで購入予定の人に、いくつか知っておいてほしいことがあるとFBIは注意を促している。

スマートテレビは普通のテレビにインターネットがついただけだ。しかしNetflixやHuluをはじめとするストリーミングサービスの到来によって、インターネットにつがるテレビはコードカッター（テレビの契約を切る人々）の夢とされている。しかし、インターネットにつながる他のあらゆるものと同じく、スマートテレビにはセキュリティー脆弱性のリスクがある。それだけではない。多くのスマートテレビにはカメラとマイクロホンがついている。そして、他のインターネット接続デバイスの場合と同じく、メーカーはセキュリティー対策に重点を置いていないことが多い。

日本液晶テレビ市場、ハイセンスがパナとソニーを抜く

全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、液晶テレビの週次販売台数で、Hisense（ハイセンス）がパナソニックとソニーを抜いて3位に浮上していることが分かった。

ハイセンスの販売台数シェアは、消費増税前の9月は伸び悩んでいたが、増税後に一気に加速。ライバルのシェアが落ち込む中、順調に右肩上がりを続け、10月4週目には僅差で3位に躍り出た。画面サイズ別の販売台数比率をみると、増税後はハイセンスの得意とする20～30型台の需要が伸びており、シェア拡大を後押しした。

あの4Kテレビが｢暗い｣というとんでもない衝撃 輝度が十分足りない製品が多数出荷されている

「なぜ、4Kテレビをたくさん売ってしまったのか……」

首都圏某所に店舗を構える中小電器店の店主は悔悟の日々を送っている。昨年12月に高精細、高画質を標榜し鳴り物入りで始まった4K8K衛星放送。この店では4K放送が始まる前までに1台30万円ほどの「4Kテレビ」をなじみの客を中心として、数十台売った。

「4K放送の映像は別世界」「東京五輪はきれいなテレビで見たほうがいいよ」。昨秋、店主は顧客らに繰り返しこう勧めた。4K8K放送は2K（フルハイビジョン）よりも鮮明な映像が売り。テレビCMやパンフレットなどにうたわれていたフレーズを売り文句とした。

ところが、昨年の放送開始からほどなく、この店主は4Kテレビの販売をきっぱりやめてしまった。理由は放送を見た客の反応があまりに「想定外」だったからだ。

“二枚重ね”で液晶が再びアツい! 8K、透明OLED、IFAから今後のトレンドを占う

年末商戦を占う家電の国際見本市「IFA」が今年もドイツ・メッセベルリンで開かれた。例年であれば映像分野のトピックはOLED、加えて昨年登場した8Kがどう成長したか、と思うところだが、「今年の見どころは何と液晶だ」とは麻倉怜士氏の談。もはや枯れた技術? いやいや、8K時代にも液晶はまだまだ進化する。その発想と底力、とくと語っていただこう。

JOLEDが23型の4K OLEDを造っており、こちらはASUSのPC用モニターで製品化されています。ここの様に印刷方式でサイズアップを目指すという道と、LGディスプレイの蒸着方式で8Kを切り分ける、という2つの道が、中型4K OLEDにおいてはこれから出てくるかと私は見立てています。

ブースで話を聞くと「いやいや、今年は8K液晶なんですよ!」と。120型を筆頭に、88型や75型などをズラリ。良くも悪くも、こういうしたたかさが中国っぽいと言えます。OLEDは昨年からさほど進展が見られないのに対して、8K液晶はシャープの120型を筆頭に、サムスンが55型の（比較的）小型な8Kを見せるといった動きが見られた訳です。そういった事情も絡んで、一概にどちらかのデバイスに傾倒しすぎる訳にもいかないのでしょう。

世界最大級、120V型の8K液晶ディスプレイがシャープから

シャープは、8K液晶ディスプレイでは世界最大級となる「120V型8K液晶ディスプレイ」を発表した。

「120V型8K液晶ディスプレイ」では、画素数約3,300万、毎秒120枚の圧倒的な情報量を表示できる8K液晶パネルを採用。さらにAQUOS 8Kで培った8K画像処理エンジンや、8K HDR技術を搭載し、超大画面で臨場感あふれる映像を再現できる。

これによりアミューズメント施設やパブリックビューイングなどの業務用途や、設計・デザイン事務所などのクリエイティブ用途に向く。

【韓国報道】「テレビ技術紛争」サムスン・ＬＧ…米国小型テレビ市場１～４位独占

最近、テレビ技術をめぐり論戦を繰り広げている韓国家電大手のサムスン電子とＬＧエレクトロニクスが、米国の小型テレビ市場トップ１～４位に揃ってランクインした。

３日、米国有力消費者メディア「コンシューマー・レポート（ＣＲ）」が選定した最高の３２インチテレビのうち、１位と２位にサムスン電子の製品が、３位と４位にはＬＧエレクトロニクスの製品がそれぞれランクインした。

三星、ＱＬＥＤで超格差…上半期に２００万台を販売

三星（サムスン）電子は、量子ドット発光ダイオード（ＱＬＥＤ）テレビの世界での販売台数が上半期（１〜６月）に２００万台を超え、ＬＧ、ソニーなどの有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ・オールレッド）テレビ（１２２万台）との格差を広げたと、２２日明らかにした。三星電子とＬＧ電子が、最高解像度技術と評価される「８Ｋテレビ」を巡って、激しい攻防を続ける中、三星が競合他社との超格差を強調したのだ。

市場調査機関ＩＨＳマキト、三星電子などによると、ＱＬＥＤテレビは今年上半期に約２００万台が販売され、昨年同期（８７万台）より１２７％伸びた。一方、競争製品であるＯＬＥＤテレビの全体販売台数（１２２万台）は、前年同期比１５％の成長にとどまった。

パナソニック“未来のテレビ”発表。デュアルパネルMegaCon液晶と透明有機EL

パナソニックは、ドイツ・ベルリンで9月6日(現地時間)に開幕する「IFA 2019」に合わせて“未来のテレビ”のプロトタイプを発表。液晶デュアルパネルを用いた「MegaCon(Mega Contrast)」と、透明な有機ELテレビを紹介している。2020年に透明な有機ELテレビをアジアで発売予定。

「MegaCon」は、外側に4K高性能パネルを、内側にモノクロのパネルを使ったデュアルパネルを搭載。直下型LEDバックライトでピクセルレベルでの調光が行なえ、従来の液晶パネルを大きく上回る100万:1のコントラスト比を実現。ピーク輝度は1,000nits。明るさを一定に保ちながら、同時に色再現はDCI-P3比99%をカバーする。

パナソニックの自社製モジュールを使用して開発されており、「テレビ業界での50年以上の経験の成果」としている。

アップル、11月までに映像配信サービス「アップル TV +」を開始へ

米アップルは11月までに、映画やテレビのサブスクリプション（定額制）サービス「アップル ＴＶ＋」を開始する計画だ。2020年までにサービス収入500億ドル（約５兆3300億円）を達成する取り組みの一環。

　　事情に詳しい複数の関係者によると、同社は少数の選択した番組を投入し、その後数カ月でより頻繁に番組カタログを拡大する。アップルはライブラリーを構築するのに伴い、無料体験版を提供する可能性は高いと関係者は匿名を条件に話した。

7月の4Kテレビ販売動向、増税前の駆け込み需要が早くも本格化

全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2019年7月の4K対応液晶テレビ（4Kテレビ。なお、有機ELテレビは含まない）の販売台数前年比は130.1％を記録。115.2％だった6月を上回る伸びをみせた。

メーカー別では、上位5社がいずれも前年超え。1位のシャープ（131.8％）と5位のハイセンス（156.1％）が全体平均以上の成長を遂げている。週次のメーカー別販売台数シェアの推移では、シャープが4週を通して1位をキープ。後を追うソニーとパナソニックとの差をわずかに広げている。

パナソニック、4～6月営業減益 メキシコテレビ工場閉鎖

パナソニックが31日に発表した2019年4～6月期の連結営業利益（国際会計基準）は前年同期比44%減の563億円だった。4～6月としては3年ぶりの減益になった。米中貿易摩擦などが響き、中国でモーターや家電の販売が低迷した。業績が低迷するなか、テレビを生産するメキシコの工場を19年内に閉鎖する方針も明らかにした。

ハイセンス「E6800」は『文句ナシに“買い”』の高コスパ4Kテレビだ！その実力を徹底チェック！

ハイセンスというブランド名をまだ聞き慣れない人もいるかもしれないが、既に50年の歴史を持つ老舗企業グループ。日本の10倍以上の規模がある中国のテレビ市場においてシェア1位、グローバルのTVシェアでも4位という世界の巨大ブランドだ。

日本におけるハイエンドの薄型テレビ展開を本格化したのは昨年のこと。REGZAの名前で薄型テレビを展開する東芝映像ソリューションの映像技術を得て、そのノウハウをハイセンスブランドのテレビづくりにも活用し始めた。

今回レビューする「E6800」シリーズは、そんな大ヒットモデルの後継モデルにあたる。製品ラインナップは50型と43型の2モデル。日本のリビングにも置きやすい手頃なサイズを狙ったラインナップ展開であることがうかがえる。50型が10万円前後、43型が9万円前後という手頃な価格も魅力のひとつだ。

32-inch Panel Prices Drop by More than 10%, with No Improvements in Demand

32-inch panel prices have dropped by over US$4 in one fell swoop under the weak demand and climbing inventory levels of June, arriving at US$36. From a supply side point of view, we see BOE, a major supplier, trying to lower 32-inch production in order to alleviate the downward pressure on prices.

フジテレビ、番組データ保管のクラウドサービスを開始

フジテレビは１０日、放送信号（テレビで放送される全ての番組やＣＭ）を送信所（東京スカイツリー）などに送る「送出マスター」で、番組データを保管するクラウドサービスの活用を始めた。国内テレビ局が地上波放送で全面的にクラウドを活用するのは初めて。

　フジではこれまで番組素材を業務用テープで管理。放送済み番組は倉庫に保管し、放送やインターネット配信などで再使用の際はその都度ダビングしてきた。

　新たな運用では「総合コンテンツ管理システム」を導入し、番組素材をデジタルデータで管理。放送済み番組をネットを通じて利用できるクラウド上でデータとして保管することで、再使用の際にダビングなどの手間が省けるという。当面はドラマやバラエティーといった全ての収録番組について１０日以降の放送済み分から保管する。

サムスン電子「今後数年間は有機ＥＬテレビの計画ない」

世界１位のテレビメーカーであるサムスン電子が業界の予想と異なり今後相当期間にわたり有機ＥＬテレビを量産しない計画であることが確認された。サムスン電子のこうした方針によりサムスンディスプレーがテレビ用大型有機ＥＬ設備投資を先送りしているという。世界のテレビ市場がサムスン電子が主導する量子ドットＬＥＤ（ＱＬＥＤ）テレビ陣営と、ＬＧやソニーの有機ＥＬテレビ陣営に二分化されるという観測が出ている。

サムスン電子高位関係者は７日、「サムスンは８ＫのＱＬＥＤテレビとマイクロＬＥＤテレビの２種類の製品で世界市場を攻略するツートラック戦略を維持する計画。今後数年間は有機ＥＬテレビを出す計画がない」と明らかにした。同関係者は「ＱＬＥＤテレビのデザインと性能が毎年革新されたおかげで販売台数が急に増加している」と付け加えた。サムスン電子は来年米国の家電見本市ＣＥＳでも革新的なＱＬＥＤテレビを発表する予定という。

テレビ用液晶パネルが4%上昇 3月 中韓メーカー減産で品薄 テレビ下げ止まりも

テレビ向け液晶パネルの取引価格が半年ぶりに上昇した。指標となる32型の3月の大口取引価格は前月比約4%高い。昨年秋からのパネル価格の下落で中国や韓国の大手パネルメーカーが減産に動き出したことで品薄感が強まった。最終製品の32型テレビの価格が下げ止まるとの観測も出ている。

中韓や台湾のパネルメーカーと内外のテレビメーカーの間で決着した3月価格はオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型で前月比約4%高い1枚42.5ドル前後。値上がりに転じるのは昨年9月以来半年ぶり。43型も値上がりし、82.5ドル前後と前月比で約2%高かった。

The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

This was a huge year for TVs at CES. In some cases, literally. Some years we see just incremental improvements on existing technology or a bunch of buzzwords that leave us cold when the rubber hits the road. But this year, we saw some real innovation and some big leaps forward. TV makers are pushing the edge of the envelope like never before. Here’s our list of the best TVs at CES.

Source: The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

パナソニック・筒井俊治テレビ事業部長が語る、画質のためにやりたかったこと：麻倉怜士CES2019のみどころ

麻倉　GZ2000は4K解像度を持つ有機ELテレビで、「HDR10＋」「ドルビービジョン」「ドルビーアトモス」などの多彩なフォーマットにも対応しています。それだけでも注目ですが、画質も良いと観ました。まずはこのGZ2000の開発で、特に力を入れた部分についてお聞かせください。
筒井　GZ2000では初めてパネルメーカーからセルで納品してもらいました。
麻倉　これまでは有機ELパネルはユニットでの供給だったのですね。

筒井　そうです。標準のモジュールだったのですが、今回は絵づくりの基礎から自社で手がけたかったので、パネルはセルの状態で納品してもらい、あとは自社でモジュールや放熱などを含めて作りこみました。
麻倉　T-Con（タイミング・コントローラー）も社内で？
筒井　はい。T-Conも含めてです。確か昨年インタビューしていただいた時に、いつかはそこまで手がけたいとお話ししたと思いますが、それがGZ2000で実現できたわけです。

有機ELの次、「MicroLED」採用の75型テレビをサムスンが披露：CES2019

米国・ラスベガスで開催中のCES 2019より。サムスンは「MicroLED」を使った75インチテレビを出展しました。昨年1月の展示（146インチ）から大幅に小型化し、一般家庭でも導入できるサイズに収めたのが特徴です。

MicroLEDは、超微細なLEDを敷き詰めて映像表示する技術です。有機ELと同じ自発光方式なので、漆黒を表現可能。また、有機ELとは異なり有機物を使用しないため、焼き付きや劣化に強く、より明るい映像を表示できるメリットもあります。

LEDディスプレイといえばこれまで街中の大画面・高輝度なものが一般的でしたが、微細LED間のギャップを狭くする技術の進化により、4Kで75インチという"家庭サイズ"への小型化に成功しました。

LG、88型8K有機EL「Z9」や8K液晶など'19年新テレビ。HDMI 2.1端子や新プロセッサー搭載

LG Electronicsは、2019年の有機EL・液晶テレビ新ラインナップを発表。CES 2019で公開するとアナウンスした。

有機ELテレビは、8K解像度で88インチの「Z9」を筆頭に、W9、E9、C9シリーズをラインナップ。HDMI 2.1端子を搭載し、HFR（High Frame Rate）映像やeARC（enhanced Audio Return Channel）、可変ビットレート機能「VRR」（Variable Refresh Rate）、自動低遅延モード「ALLM」（Automatic Low Latency Mode）などに対応する。

映像プロセッサーには第2世代の「α9 Gen 2」を搭載。ディープラーニングアルゴリズムなどを活用してコンテンツの元のクオリティを認識し、高画質化する方法を自動的に最適化するという。なお、このα9 Gen 2は、音質向上にも用いられる。

ハイエンドテレビに液晶 ソニーがあえて投入する理由

ハイエンドテレビはもはやすっかり有機ELばかりだ。だが「ハイエンドなら有機EL」というイメージを覆す商品をソニーが2018年10月に発売した。液晶を使った「BRAVIA Z9F」シリーズだ。 液晶にこだわり続けているシャープを除くと、ほとんどの家電メーカーは、「ハイエンド製品を有機ELで、お手ごろな価格のものは液晶で」というすみ分けを進めている。

視野角の問題が出にくい技術として、「IPS液晶」がある。スマホやタブレットに使われているのはIPS液晶のパネルが多い。だが、IPS液晶はコントラスト比が低い。有機ELと比較すると色の再現性の幅が狭く見えてしまいやすいので、高級なテレビには向かない。高級テレビでは、視野角特性は劣るがコントラスト特性の良い「VA液晶」が採用されている。

[韓国報道] 「プレミアム」三星-ＬＧ、グローバルテレビで１位と２位を固め

今年第３四半期のグローバルテレビ市場は、昨年に比べて出荷台数基準では横ばいだったが、金額で計算すれば２７.８％も急増したことが分かった。世界市場１位と２位の三星（サムスン）電子とＬＧ電子の「プレミアム戦略」が功を奏して、高価なテレビが売れたおかげだ。特に、三星電子は超大型テレビ市場で５０％を超えるシェアを記録し、２００６年第３四半期以降、４９期連続で首位を守った。

２２日、グローバル市場調査会社ＩＨＳマキトのレポートによると、第３四半期の世界テレビの出荷台数は５４９６万１０００台で、昨年の同期（５４８９万５０００台）に比べて０.１％の増加にとどまった。しかし、金額では１年前（２１１億９２００万ドル）より２７.８％も急増して２７０億７７８０万ドルと調査された。

ソニー、100インチＴＶ投入 高木専務「高画質・音質で勝負」

ソニーの高木一郎専務は１５日、日刊工業新聞社などのインタビューに応じ、１２月から始まる４Ｋ・８Ｋ放送を見据え「テレビの大画面化は今後も進む。最低でも画面１００インチまでは投入していきたい」と方針を示した。

既に６５インチ、７５インチサイズを主力にしているが、２０１９年後半から中国のパネルメーカーで１０・５世代と呼ばれる大型パネルの生産が本格化し、大型テレビ製品は競争激化が予想される。

【韓国報道】三星のＱＬＥＤ８Ｋテレビ、ドイツ専門誌が過去最高の評価

三星（サムスン）電子は５日、今年９月末に発売した同社の量子ドット発光ダイオード（ＱＬＥＤ）８Ｋテレビが、ドイツのオーディオ・ビデオ製品の専門評価誌「Ｖｉｄｅｏ」によるテレビ部門評価で過去最高の評価を受けたと明らかにした。ＱＬＥＤ８Ｋテレビは、１０３０点満点で９４９点を獲得した。既存の最高点は、三星電子の２０１８年型ＱＬＥＤテレビにつけられた９３７点だった。

同誌は、「新しいテレビの時代」と題した最近の記事で、「８Ｋの解像度に三星の技術力が加わり、画質の新時代を切り開いた」とし、「肉眼では、画面上のピクセル一つすら見えないレベルだ」と評した。ＱＬＥＤ８Ｋテレビは、低解像度の映像を高解像度へと高める「アップスケーリング」の技術が搭載されており、ＨＤ、ＦＨＤ、ＵＨＤ級解像度の映像を８Ｋ級高画質映像で具現できる。

DMM.com、4K液晶の景品表示法違反で1,704万円の課徴金

　消費者庁は10月19日、合同会社DMM.comに対し、2016年11月に販売した2機種の4Kディスプレイについて、景品表示法違反により1,704万円の課徴金を課したことを発表した。

　対象となったのは50型の「DME-4K50D」と65型の「DME-4K65D」で、当初は120Hzのリフレッシュレート駆動としていたが、実際には60Hzでしか動作していなかった(UPQの4K/120Hz液晶、実際は60Hzだった。購入者には2千円の金券で対応)。

8Kテレビは買いなのか 第一印象はまるで「裸眼3D」だが…

10月19日まで幕張メッセ（千葉市美浜区）で開かれていたITや家電の見本市「CEATEC（シーテック）ジャパン2018」。その会場でひときわ注目されていたのが、シャープが11月に世界で初めて発売する超高精細な「8K放送」に対応した大型テレビだ。「8Kの映像に皆さん驚くと思う」と自信を見せるシャープだが、本当に“買い”なのか。IT・家電ジャーナリストの安蔵靖志氏が指南する。

ラインアップは80インチの「8T-C80AX1」、70インチの「8T-C70AX1」、60インチの「8T-C60AX1」の3モデルだ。価格（予想実勢価格）は最上位の80インチモデルは約200万円前後とかなり高いが、70インチモデルは100万円前後、60インチモデルなら75万円前後にまで抑えられる。「夢のスーパーハイビジョン」がいよいよ家庭に……という期待感は大きい。

テレビ用液晶パネル、3カ月連続上昇 9月大口価格

テレビ向けの液晶パネル価格が上昇している。指標となるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型の9月の大口価格は前月比約2%高い1枚56ドル前後で決まった。値上がりは3カ月連続。同55型も1枚158ドル前後と、1%ほど高い。

7～10月は年末商戦向けにパネルの引き合いが強まる。テレビの値下がりで需要も世界的に回復傾向で、足元ではパネルの需給がタイトになっている。

新4K8K衛星放送は12月1日10時開始。4Kチューナー内蔵テレビ新機種も披露

新4K8K衛星放送の開始時刻が、12月1日の午前10時に決定した。9つの放送局により合計17チャンネルがスタートする。10月16日に開幕した「CEATEC JAPAN 2018」において、A-PAB(放送サービス高度化推進協会)が発表した。

BS/110度CSで12月1日から始まる新4K8K衛星放送について、CEATEC内のA-PABとJEITA(電子情報技術産業協会)の共同ブース内で記者発表会が開催。12月1日の放送開始時刻が午前10時に決定したことを発表した。同放送の推進キャラクターを務める深田恭子による新たなPRスポット映像が公開されたほか、各局からの4K番組なども発表。ブース内には、4Kチューナー内蔵テレビや外付けチューナーなどの機器が展示されている。

シャープ、4K放送対応の液晶テレビを発売

シャープは27日、12月1日に始まる4K衛星放送に対応したチューナーを内蔵した液晶テレビを発売すると発表した。同社の製品を中心に、空調機器や調理家電などを操作できる機能がある。放送開始にあわせて発売し、年末商戦で拡販する。

液晶テレビ「AQUOS　4K」の60型と50型を11月17日、45型を12月22日に発売する。税別の市場想定価格は15万5千～28万円前後。4K対応チューナーを搭載したブルーレイレコーダーや、これまでの4K画質に対応するテレビとつなげば4K放送を視聴・録画できる外付けチューナーも11月に発売する。

スマホの画面をテレビに出力できるUSB HDMI変換アダプター

サンワサプライは、9月6日にフルHD（1920×1080ピクセル）対応のUSB HDMI変換アダプター「USB HDMI変換アダプタ（iPhone・miracast対応スマートフォン・iOS/Android両対応・フルHD・テレビ・ディスプレイ・プロジェクター出力）500-KC024HD」を発売した。価格は4611円（税別）。

本製品は、1台でiPhone／iPadやMiracast対応Androidスマートフォン／タブレットの映像をテレビやディスプレイに出力可能にするもの。iPhone／iPadなどのiOS端末ではアプリのインストール不要で接続するだけで使用でき、Android搭載機器では専用アプリ「Ezcast」をインストールして使用する。

数字だけの8Kより、作り込んだ4K。ソニー新有機EL「AF9」が見せる至上の立体感

4K液晶テレビ「ZF9」とともにIFAでソニーが公開したBRAVIA Masterシリーズのもう一つの新製品が、4K有機ELテレビのフラグシップ「AF9」である。

映像エンジンはZF9と同様にX1 Ultimateを積み、アコースティックサーフェスを新たにセンタースピーカーモードに対応させるなど、映像と音響の両方で進化を遂げたというのがソニーの主張。そのクオリティをブースでじっくり検証した。

日本だけでなく欧州でも、大型テレビにおける4K有機ELテレビの構成比は著しく伸長しており、AV機器のなかでも注目度の高さは他の追随を許さない。ZF9のレポートでも紹介した通り、ソニーは4K液晶テレビにもフラグシップ機を投入して旺盛な開発姿勢を示しているが、その一方で4K有機ELテレビの開発スピードを緩めたわけではなく、トップエンドのAF9を完成させた。遠くない時期に日本国内仕様の価格や発売時期も明らかにされるはずだが、まずは欧州向けモデルの映像で進化の内容を確認してみよう。

有機ELでしか見えない色と階調。ソニー「KJ-65A8F」で見る「シェイプ・オブ・ウォーター」

今回の良作は、ソニーの有機ELテレビ「KJ-65A8F」(ソニーストア価格 549,880円)。今春発売のモデルで、'17年発売のA1シリーズからパネルの仕様が新しくなっており、また画面から音が出る特徴的なスピーカーや背面のサブウーファの設計が最適化されているなど、画質・音質面においては熟成が進んだモデルだ。

　2018年仕様の有機ELパネルは出荷時期によって一部仕様が異なるが、こうしたパネルの細かな違いによる画質の差は基本的にないと考えていいようだ。
2018年仕様のパネルになって、暗部の再現や明るい場面での輝度の向上などが実現されてはいるが、ピーク輝度は昨年のパネルとは大きく変わらないし、有機ELの弱点である黒に近いわずかな発光が不安定になるというものが完全に回復されたわけではない。

液晶テレビ 三星とLGがシェア拡大

液晶テレビのグローバル市場で、韓国の三星電子とLG電子が半分程度のシェアを占めたことが分かりました。 中でも三星電子は超高画質プレミアムテレビが善戦し、48期連続でシェアトップとなりました。 IT市場調査機関のIHSの報告書によりますと、第2四半期の三星電子のシェアは29％、LG電子は17.5％でした。

次いで、日本のソニー9.7％、中国のハイセンス5.7％、TCL5.6％でした。 三星電子とLG電子のシェアを合わせると46.5％で、全体のほぼ半分を占めています。 2016年の41.6％、2017年の41.1％から大きく伸びました。

7月のテレビ出荷数は前年比13.3%増。有機ELはほぼ倍増

電子情報技術産業協会(JEITA)は28日、2018年7月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比104.8%の1,061億円。内訳は、映像機器が同103.3%の497億円、オーディオ関連機器は同100%の72億円、カーAVC機器は同107.1%の492億円。

7月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比113.3%の33万7,000台(有機ELテレビを含む)。

シャープ、持ち運べるテレビを９月に発売＝台所や浴室向けに防水・軽量

シャープは２７日、家中どこでも持ち運べる液晶テレビ「ＡＱＵＯＳポータブル」を９月２０日に発売すると発表した。台所で料理をしながらインターネットで探したレシピを確認したり、浴室でテレビ番組を視聴したりといった利用を想定。防水・はっ水対応のため、ぬれた指でも操作できる。

ＴＶ用液晶パネル上昇 大口価格、１年９カ月ぶり

テレビに使う大型液晶パネル価格が上昇した。テレビの値下がりに伴いパネルの需要が上向きに転じているほか、年末商戦向けの調達が本格化している。パネルメーカーによる生産調整もあり、在庫の過剰感が薄れてきた。店頭でのテレビの値下がりペースが鈍る可能性もある。

テレビ向けで指標品となるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型の７月の大口価格は前月と比べ11％高い１枚50ドル前後で決まった。値上がりはパネルメーカーが生産調整を進めていた2016年10月以来、１年９カ月ぶりとなる。同42型は２％高の１枚83ドル。49型も１枚114ドル前後と２％上がった。55型は１枚152ドル前後と横ばいだった。

ハイセンス、世界最多5376エリアのバックライト分割を実現した液晶テレビ「U9D」発表

ハイセンスは、モスクワのグローバル・パートナーカンファレンスにてフラグシップモデルとなる液晶テレビ「U9D」を発表した。
U9Dでは、初めてバックライトをエリア分割して制御するローカルディミングを5376エリアまで増やすことに成功。これは世界で最多のエリア分割であり、最高峰の画像精細度を実現したとしている。また独自開発によるULED超画質技術も搭載する。
同社は過去6年間のLEDにおいて、マルチゾーンのバックライト独立コントロールとHiview画質エンジン技術を採用し続け、輝度、コントラスト、奥行き感、暗い場面の細部および応答速度などにおいて大幅な改善を実施。液晶テレビの画質効果を向上させ、2度の「年間世界ディスプレイ技術金賞」を獲得している。

急減する米TV視聴者数、今年は3300万人が有料テレビ契約を解除

調査企業「eMarketer」の最新データによると、米国の有料テレビ視聴者数は予想を上回る速度で減少しており、ネットフリックスやアマゾンプライム等のネット経由のOTT（オーバー・ザ・トップ）型のテレビ視聴が増えているという。

コードカッティングと呼ばれる有料テレビ離れがさらに進む一方で、OTTは毎年、二桁台の成長を続けている。ケーブルや衛星放送等の有料テレビ事業者らは、なんとか視聴者をつなぎとめようと、かつての敵だったOTTと提携する動きにも乗り出した。

eMarketerは今年、米国で有料テレビ契約を解除する人口が前年度比で32.8％増の3300万人に達すると見込んでいる。同社は昨年7月時点でこの数値を2710万人と見込んでいたが、これを大幅に上回ることになる。

2018年の米国成人の有料テレビ契約者数は、昨年から3.8％減の1億8670万人になる見通しだ。なかでも落ち込みが激しいのが衛星放送の契約者で、その次が通信キャリアのテレビサービスの契約者だという。

BS 4K8K試験放送が終了、45万人以上が体験。12月の新4K8K衛星放送へ課題も

放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は、NHKとの時間分割による4K/8Kの「BS試験放送」を7月23日で終了。放送時間の実績のほか、12月1日から開始する新4K8K衛星放送について、今後の計画などを説明した。

　23日に終了したBS試験放送は、4K8K放送の受信機器開発促進や技術検証を目的に、2016年からNHKとA-PABがBS 17chで開始したもので、NHKは8Kと4Kの番組を、A-PABは4K番組を編成。受信には専用チューナを使用し、全国のNHK放送局で視聴できるようにしていたほか、CEATEC JAPAN/Inter BEEなどのイベント、オリンピックなどのパブリックビューイングでも活用された。

東芝、新4K衛星放送チューナー内蔵有機ELテレビ「レグザX920」発売日を7月25日に決定

東芝映像ソリューションは、12月1日にスタートする新4K・8K衛星放送のチューナーを業界で初めて内蔵した有機ELテレビ “REGZA” 「X920シリーズ」の発売日をを7月25日に決定した。65型の「65X920」は65万円前後、55型の「55X920」は45万円前後での実売が予想される。

5月の発表時には「7月下旬」としていた発売時期の詳細が決定した格好。

上記のように12月から開始するBS/110度CSを使った新4K・8K衛星放送を受信できる4Kチューナーを内蔵している点が大きな特徴のモデル。

「４Ｋ」液晶テレビ３割安く 新モデル、需要喚起狙う

　高精細な映像に対応する「４Ｋ」液晶テレビの店頭価格が一段と安くなった。発売直後時点で比べると、東京では国内メーカーの新モデルが前年のモデルより３割安い。18年末には４Ｋとさらに高精細な８Ｋの衛星放送が始まる。需要喚起に向けて家電量販店の値下げが進んでいる。

ビックロビックカメラ新宿東口店（東京・新宿）では、ソニーの49～50型品「ＫＪ―49Ｘ8500Ｆ」などの新モデルが発売直後に17万円程度で並んだ。現在は15万円程度で販売されている。

4K TV出荷台数が初の5割突破、50型以上は約3割に。JEITA 6月統計

電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2018年6月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比107.1%の1,206億円。内訳は、映像機器が同118.2%の655億円、オーディオ関連機器は同100.8%の72億円、カーAVC機器は同95.6%の479億円。

6月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比114.8%の40万7,000台(有機ELテレビを含む)。このうち、4K対応テレビの出荷台数は前年比151.6%の20万8,000台で、薄型テレビ全体に占める割合は統計開始以来初めて50％を超え、51.1％。

サムスン電子 家庭用マイクロＬＥＤテレビを来年発売

サムスン電子が一般消費者向けのマイクロ発光ダイオード（ＬＥＤ）テレビを来年発売する予定だ。

同社が今年１月に発売したマイクロＬＥＤテレビ「ザ・ウォール（ＴＨＥ　ＷＡＬＬ）」はＢ２Ｂ（企業間取引）向けの製品だが、Ｂ２Ｃ（企業対消費者間取引）向けの製品で本格的な市場拡大に乗り出す構えだ。 　

来年発売予定のマイクロＬＥＤテレビのブランド名は「ザ・ウォール　ラグジュアリー」。

　同社映像ディスプレー（ＶＤ）事業部門長の韓宗煕（ハン・ジョンヒ）社長は２０日、ソウル近郊の水原市にある事業場、サムスンデジタルシティーで記者団に対し同製品の発売計画を発表した。

高画質競争に入った有機ELと8Kの未来。山之内正×本田雅一

本田：ソニーのZ9Dはスーパーカーのような特殊なモデルですが、概ね高画質・最先端を目指して作り込むテレビはOLED(有機EL)、液晶テレビにはコストパフォーマンスや液晶ならではの明るさを活かした製品が望まれるようになりそうです。OLEDの価格もこなれてきましたから、今後はそうした流れが加速するかも知れません。

山之内：液晶で高画質を目指すと、どうしてもコントラストの高いVA方式に頼りがちでした。時にHDRのトレンドが始まってからはその傾向が強かったのですが、視野角に問題がありますからね。ファミリー向けに複数人数で観るなら、やはり視野角の広いIPS方式が望ましい。

NHK、8月1日～4日に4K・8K体験イベント。サカナクションやPerfume、羽生結弦を高精細映像で

NHKは、サカナクションやPerfume、フュギュアスケート羽生結弦選手の演技などの4K・8Kコンテンツを450インチのスクリーンで視聴することなどができる「いよいよ12月放送開始！ 4K・8Kスーパーハイビジョンパーク」を、8月1日（水）～4日（土）に品川インターシティホールで開催する。

12月1日からBS放送で開始される新4K8K衛星放送のPRイベント。会場では、NHKが新たに立ち上げる「BS4K」と「BS8K」チャンネルで放送する4K8Kコンテンツを大画面とマルチチャンネル音響で体験できる「4K・8Kスーパーハイビジョンシアター」のほか、 “近未来の8Kのある暮らし” をイメージできるという「8K有機ELリビングシアター」、8K技術を活用したインタラクティブコンテンツなどを楽しめるという。

インドでは、液晶テレビの大画面化が進んでいる。ネットフリックスやアマゾン・コム、ユーチューブなどが展開する動画サービスの視聴者拡大を背景に、５５インチ以上のインターネット接続機能を備えた「スマートテレビ」の需要が、小型テレビの成長ペースを大きく上回った。現地紙タイムズ・オブ・インディアなどが報じた。

　液晶画面の大型化のトレンドはこの２年ほどで加速しており、これまで２４インチや３２インチの製品を大量生産していたメーカー各社は大型スクリーンの生産に力を入れるようになっている。

ソニーは、4K有機ELテレビ “BRAVIA”「KJ-65A1」が、納品まで時間がかかる状況になっているとアナウンスした。

同社によると「予想を上回る受注をいただいた影響により、今後のご注文分についてはお届けに2カ月ほど時間をいただくことになっている」と説明し、購入検討者に対して謝罪している。

2018年夏商戦に向けて、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、LGエレクトロニクスら国内外のメーカーが薄型テレビを続々と発表した。40型以上の大型テレビは“4K液晶”が市場をにぎわしてきたが、昨年、国内メーカーが有機ELテレビの発売を開始して、トレンドが移行しつつある。一方、10万円を割り込むクラスでは“格安4K”が定着している。

　2011年の地デジ化を機にテレビを購入した人の買い替え需要、2020年の東京オリンピック・パラリンピックというビッグイベント、有機ELテレビの登場と4Kテレビの低価格化で「そろそろ薄型テレビを買い替えようかな」という機運も高まり始めた。

明日6月8日からの発売を控える、パナソニックの4K HDR対応有機ELテレビ“VIERA”「FZ1000」シリーズと「FZ950」シリーズ。同社スタッフに追加取材を行ったのでレポートしたい。

両シリーズともに、映像エンジンに最新の「ヘキサクロマドライブ プラス」を搭載するなど、映像処理をさらに進化させ、高画質化を図ったモデル。FZ1000シリーズは65型の「TH-65FZ1000」（予想実売価格70万円前後）と55型の「TH-55FZ1000」（50万円前後）の2モデル、FZ950シリーズは65型の「TH-65FZ950」（65万円前後）と55型の「TH-55FZ950」（45万円前後）の2モデルをラインナップする。

船井電機(FUNAI)は、2018年度に有機ELテレビを投入するなど日本市場のFUNAIテレビ展開を強化する。海外ではAndroid TVなどのスマートテレビ対応や大手量販店向け製品の拡充などで、シェア拡大を目指すという。 14日に発表した'17年度通期決算は、売上高が前年比2.8%減の1,301億円、営業損失は108億円の赤字、純損失も247億円の赤字となった。

液晶テレビの売り上げ減に加え、年末商戦向けに価格下落する前に調達した液晶パネルと同パネルを利用したテレビを在庫として抱えることになり、販売促進費の負担が増加。液晶パネルの価格下落局面で価格競争力のある製品をタイムリーに供給できず、また、メモリなどの部材価格が高止まりなどから営業損失が拡大したという。

インドの液晶テレビ、５５インチ以上の大型に照準

インドでは、液晶テレビの大画面化が進んでいる。ネットフリックスやアマゾン・コム、ユーチューブなどが展開する動画サービスの視聴者拡大を背景に、５５インチ以上のインターネット接続機能を備えた「スマートテレビ」の需要が、小型テレビの成長ペースを大きく上回った。現地紙タイムズ・オブ・インディアなどが報じた。

　液晶画面の大型化のトレンドはこの２年ほどで加速しており、これまで２４インチや３２インチの製品を大量生産していたメーカー各社は大型スクリーンの生産に力を入れるようになっている。

ソニーの4K有機ELテレビ、「予想を上回る受注」で納品まで2ヶ月待ちに

ソニーは、4K有機ELテレビ “BRAVIA”「KJ-65A1」が、納品まで時間がかかる状況になっているとアナウンスした。

同社によると「予想を上回る受注をいただいた影響により、今後のご注文分についてはお届けに2カ月ほど時間をいただくことになっている」と説明し、購入検討者に対して謝罪している。

有機ELが充実、液晶は低価格に 2018年夏のテレビ事情

2018年夏商戦に向けて、ソニー、パナソニック、シャープ、東芝、LGエレクトロニクスら国内外のメーカーが薄型テレビを続々と発表した。40型以上の大型テレビは“4K液晶”が市場をにぎわしてきたが、昨年、国内メーカーが有機ELテレビの発売を開始して、トレンドが移行しつつある。一方、10万円を割り込むクラスでは“格安4K”が定着している。

　2011年の地デジ化を機にテレビを購入した人の買い替え需要、2020年の東京オリンピック・パラリンピックというビッグイベント、有機ELテレビの登場と4Kテレビの低価格化で「そろそろ薄型テレビを買い替えようかな」という機運も高まり始めた。

パナソニックの新4K有機ELテレビ「FZ1000」「FZ950」。進化点と開発の狙いを聞いた

明日6月8日からの発売を控える、パナソニックの4K HDR対応有機ELテレビ“VIERA”「FZ1000」シリーズと「FZ950」シリーズ。同社スタッフに追加取材を行ったのでレポートしたい。

両シリーズともに、映像エンジンに最新の「ヘキサクロマドライブ プラス」を搭載するなど、映像処理をさらに進化させ、高画質化を図ったモデル。FZ1000シリーズは65型の「TH-65FZ1000」（予想実売価格70万円前後）と55型の「TH-55FZ1000」（50万円前後）の2モデル、FZ950シリーズは65型の「TH-65FZ950」（65万円前後）と55型の「TH-55FZ950」（45万円前後）の2モデルをラインナップする。

FUNAI、有機ELテレビ投入などラインナップ強化へ

船井電機(FUNAI)は、2018年度に有機ELテレビを投入するなど日本市場のFUNAIテレビ展開を強化する。海外ではAndroid TVなどのスマートテレビ対応や大手量販店向け製品の拡充などで、シェア拡大を目指すという。 14日に発表した'17年度通期決算は、売上高が前年比2.8%減の1,301億円、営業損失は108億円の赤字、純損失も247億円の赤字となった。

液晶テレビの売り上げ減に加え、年末商戦向けに価格下落する前に調達した液晶パネルと同パネルを利用したテレビを在庫として抱えることになり、販売促進費の負担が増加。液晶パネルの価格下落局面で価格競争力のある製品をタイムリーに供給できず、また、メモリなどの部材価格が高止まりなどから営業損失が拡大したという。