【韓国報道】サムスン電子 世界テレビ市場シェアが過去最高に＝７～９月

今年７～９月期の世界テレビ市場で、韓国・サムスン電子が過去最高の販売シェアを記録した。 英調査会社オムディアによると、７～９月期の世界のテレビ販売は前年同期比１４．７％増の６２８７万台、金額ベースでは１１．８％増の２８１億５３００万ドル（約２兆９４００億円）だった。新型コロナウイルスの流行による外出自粛で需要が増えたことに加え、先送りされていた「ペントアップ需要」が集中したことがテレビ市場の成長につながった。 　

このうち、サムスン電子は１４８５万台、９３億１５６３万ドル相当を販売。前年同期に比べ、数量ベースで３９．０％、金額ベースで２２．０％、それぞれ増加した。 　特に、高価格帯の「ＱＬＥＤテレビ」を前面に出し、金額ベースのシェアを四半期として過去最高となる３３．１％に引き上げた。世界のテレビ販売額の３分の１をサムスン電子製品が占めたことになる。

TCL、量子ドット“QLED”搭載の4Kテレビ。Vision/Atmosで55型12万円

TCLジャパンエレクトロニクスは、量子ドットLED技術を採用した4K液晶テレビ「Q815」と、4K対応液晶テレビ「C815」シリーズを11月20日より発売する。両シリーズとも、65型と55型の2サイズを用意。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は9万円～15万円前後。

QLED搭載4Kテレビ「Q815」
・65型「65Q815」　60Hzパネル　15万円前後　11月20日発売
・55型「55Q815」　60Hzパネル　12万円前後　同上


QLED搭載4K対応テレビ「C815」
・65型「65C815」　120Hzパネル　12万円前後　11月20日発売
・55型「55C815」　60Hzパネル　9万円前後　同上

東芝、日本初のカラーテレビ専用工場を閉鎖へ

東芝は30日、深谷事業所（埼玉県深谷市）を閉鎖すると発表した。1965年に日本初のカラーテレビ専用工場として操業を始め、長年にわたり映像製品・部品の中核拠点だった。現在はグループ会社が航空機用ブラウン管を製造しているが、21年3月末で生産を終了する。

Hisense 65SX Dual Cell TV review

Hisense's new Dual Cell technology offers the best contrast levels of any LED/LCD television we've seen to date, achieving blacks approaching that of an OLED without sacrificing brightness. That said, the 65SX suffers somewhat from image processing issues and half-baked Alexa integration.

Advantage
Terrific black levels
Dolby Vision and Atmos support
Subwoofer adds exceptional bass
Impressive brightness

Against
Occasional image scrambling
Half-baked Alexa integration
VIDAA OS still lacks key apps
No HDMI 2.1 support

液晶パネル値上がり続く 8月、テレビ向け大口1割高

テレビに使う大型液晶パネルが一段と値上がりした。指標品の8月の大口価格は前月に比べ1割前後高い。新型コロナウイルスの影響で在宅時間が長くなり、テレビの販売が伸びている。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の8月の大口価格は大型向けの55型が前月比10ドル（9%）ほど高い1枚125ドル前後。32型も4ドル（10%）高い1枚44ドル前後だった。上昇は3カ月連続。

Hisense Dual Cell (デュアル・セル) TVs are here, but will they fare better than the O8B OLED?

Hisense has now launched the first of its Dual Cell TV range, and we're very much hoping it doesn't go the way of the maligned Hisense O8B OLED. Releasing in September, the Hisense 65SX will come first to Australia, though we expect to see it come further afield (US, UK) in the months after – that is, if Hisense sticks to the route map it used with the O8B.

Hisense notoriously experimented with OLED tech with the O8B in 2018-2019, before going on to ditch the technology altogether after producing a middling set with inconsistent performance and (in our testing) numerous bugs and glitches.

The company looked to Dual Cell, instead – which overlays a grayscale 2K panel over a full-color 4K panel, in order to achieve increased contrast and brightness control (read: over two million dimming zones) compared to standard LCD sets.

シャオミ、後ろが透けて映像と重なる透明テレビを発売へ--55インチの透過型OLEDパネル

Xiaomi Technology（シャオミ）は、画面が透明で後ろにある物が透けて見える55型テレビ「Mi TV LUX Transparent Edition」を発表した。8月16日に販売を始める。

販売価格は4万9999元（約76万8000円）。 　Mi TV LUX Transparent Editionは、厚さ5.7mmの55インチ透過型OLEDパネルを採用。電源を切るとパネルは透明になり、ガラス板があるようにしか見えない。表示されている映像コンテンツと背景が重なり、映像が浮いているようにも感じられ、まったく新しい映像体験ができるとする。

「テレビは巣ごもりのヒーロー」。活況のテレビ市場

新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の流行以降、売れやすい商品ジャンルとそうでない商品ジャンルの差が大きくなってきた。その中でも、テレビは「勝ち組」と言われる。

今年は本来オリンピックイヤーであり、テレビが売れる想定の年「だった」のだが、それとはまた別の流れで、今はテレビが売れている。今年のテレビ市場の動向と商品の特徴について考えてみよう。 冒頭で述べたように、今年はテレビが売れている。
先日取材した東芝映像ソリューションでは、「テレビは巣ごもり市場のヒーロー」という言葉も出できた。 データでその状況を見てみよう。

新4K8K視聴機器「五輪までに1000万台」 協会幹部

民放などでつくる放送サービス高度化推進協会（A-PAB）は21日にオンライン記者発表会を開催し、視聴可能機器台数の普及状況などを報告した。

2020年6月末時点における新4K8K衛星放送の視聴可能機器台数は、前月末に比べ36万5000台増の476万7000台だった。理事の木村政孝氏は、「目標の一里塚として、500万台の普及を挙げているが、それがみえてきた」と述べた。4月から6月までの単月の増加数は平均27万4000台となった。

さらに木村氏は、最近の普及状況の分析結果について述べた。「新チューナー内蔵4Kテレビなどの品ぞろえが増え、低価格化が進んだ」などとした上で、「新型コロナウイルス対策でステイホームが広がり、家族そろってテレビを視聴する時間が増えた。

有機ELパネル価格、TV用3年ぶり下落 液晶と明暗 4～6月5%安 大型テレビ振るわず

テレビ向け有機ELパネルの取引価格が3年ぶりに下落した。指標品の4～6月の大口価格は1～3月に比べ5%前後安い。新型コロナウイルスの影響で家電量販店が休業し、大型テレビの販売が伸び悩んだ。小型テレビの需要を取り込んだ液晶パネルとは対照的な動きで、有機ELは7～9月も下落する可能性がある。

有機ELパネルの4～6月の大口価格は、指標となるテレビ向けの65型品が前四半期より50ドル（5%）ほど安い1枚900ドル前後。流通量の多い55型品も、同30ドル（5%）安い1枚540ドル前後まで下落した。ともに下落は3年ぶりとなる。

有機ELテレビは自ら発光する赤緑青の有機化合物を使い映像を表示する。液晶パネルより消費電力が抑えられ色鮮やかな映像を表示できる。バックライトが不要なため薄いという特徴もある。テレビ向けの有機ELパネルは韓国のLGディスプレーが約9割のシェアを持つ。

世界テレビ出荷台数、米国『巣ごもり特需』で急回復

DSCC（Display Supply Chain Consultants）は2020年7月8日、世界のテレビ出荷台数に関する分析結果を発表し、米国の『巣ごもり特需』によって2020年5月のテレビ出荷が急回復している、と明かした。

DSCCは当初、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響から2020年の世界テレビ出荷台数は前年比9.6％減となると予想していた。しかし、最新の月次テレビ出荷台数調査「Monthly Global TV Shipment Report」によると、2020年第1四半期（1～3月）は前年同期比11.3％減、4月は同17.6％減と大きく落ち込んだものの、5月になると同1.4％減にまで急回復している。

DSCCによると、5月の急回復には米国に加え中国も復調しプラス転換したことが大きく寄与しているという。

“圧倒的8Kクオリティ”に挑んだ、ソニー初の85型8Kブラビア「Z9H」開発の裏側

“このコロナ禍にあって”という言葉を、まさかオーディオ&ビジュアルのトレンド連載で書くことになるとは思いもよらなかった。一方で、ここ数カ月に書いた記事の大半に(冒頭ではないにせよ)添えている言葉でもある。新しい生活様式“ニューノーマル”という言葉も生まれているが、世の中のありとあらゆることに変化が訪れているからだ。

ここまではよくある話なのだが、8Kパネル採用の85型ブラビア「KJ-85Z9H」(約200万円)が現時点で想定している2倍以上も売れ、メーカーであるソニー自身も驚いているという。

そんな中で、およそ200万円という値付けながら「想定の2倍以上」というのは、そもそもの想定数が少なかった可能性も否定できないが、やっと“8K放送というフォーマットを活かせる大型テレビが登場した”ことへの期待感の現れとも言える。

サムスン、最新8Kテレビは低解像度の映像も超高画質に 明るさや音量は自動調整

5月18日、サムスンは中国で8K液晶テレビ「QLED 8K Q950TS」をはじめとする複数の新型テレビをリリースした。

今年最高額のフラッグシップモデル QLED 8K Q950TSは、次世代の「AI量子プロセッサ8K」を搭載しており、「普通の映像を8Kレベルの超高画質に変換できる」という。この進化した「AI画像処理技術」はピクセル補間、ノイズ除去、輪郭の復元を行い、画素レベルで最適なアップスケーリングを施すことができるという。元の解像度にかかわらず高画質で再生することで、8Kで制作された映像コンテンツが不足しているという現状に対応している。

8Kコンテンツの不足は業界全体の課題であり、AI技術でそれを補うという手法は目新しいものではない。同じ5月に中国のテレビメーカー「SKYWORTH（創維）」がリリースした75インチの8K対応テレビ「Q91」も同様の技術を採用しており、8Kより劣る解像度の映像もクリアに表示できるとうたっている。

中国京東方（BOE）、テレビ液晶ディスプレイ出荷量 韓国LGを抜いて世界1位へ

中国ディスプレイ製造大手「BOE（京東方科技集団）」が、2020年第1四半期にテレビLCD（液晶ディスプレイ）パネルを1133万台（面積にして710万平方メートル）出荷し、出荷台数と出荷面積の両方で世界トップに輝いた。同社は昨年、出荷面積で初めて韓国大手のLGディスプレイを抜いて世界一になったばかりだ。

中国市場調査会社Sigmaintell（群智諮詢）のレポートによると、2020年第1四半期、全世界のテレビLCDパネル出荷台数は前年比10.6％減の6303万台（面積にして前年比3.2％減の3743万8000平方メートル）で、このうち55％が中国本土メーカーだという。

LG、薄さ3.9mm「壁に貼る」有機EL「OLED WX」、48～77型「CX」等4シリーズ

LGエレクトロニクス・ジャパンは、有機ELテレビの2020年ラインアップとして、4Kモデルの4シリーズ9モデルを6月上旬から発売する。3.9mmの薄さを「壁に貼るTV」とアピールする「OLED WX」、壁にピッタリ密着できるギャラリーデザインの「OLED GX」、有機ELテレビ初の48型を始め、最大77型までの豊富なサイズ展開となる「OLED CX」、スタンダードシリーズの「OLED BX」を用意する。価格はいずれもオープンプライス。店頭予想価格は以下の通り。

ハイセンス、4K液晶テレビ発売 ハイエンドを拡充

中国家電大手の海信集団（ハイセンス）の日本法人、ハイセンスジャパン（川崎市）は27日、4Kチューナーを内蔵した液晶テレビの新製品を5月下旬から順次販売すると発表した。人工知能（AI）技術を搭載し、シーンごとに適した超解像処理で高画質な映像を実現する。これまで低価格帯が中心だったがハイエンドも充実させることで、国内でのシェアを高めていく狙いだ。

発売するのは液晶テレビ「U8Fシリーズ」と「U7Fシリーズ」。ハイセンス傘下の東芝映像ソリューション（青森県三沢市）と共同開発した画質エンジン「NEOエンジン」を搭載する。

U8FシリーズはAI技術を搭載し、映像を自動で判別する機能を備える。動きの速度に合わせて最適な超解像処理を施すことにより、クリアな映像を可能にするという。

ソニー、ネットもテレビもサクサク見られる新「ブラビア」--小さい有機ELと大画面液晶も

ソニーは、有機ELテレビ「A8H/A9S」シリーズと液晶テレビ「X9500H/X8550H/8500H/8000H」発表した。上位機には高画質プロセッサー「X1 Ultimate」を搭載し、一段上の高画質性能を実現する。発売は4月18日から順次。

A8Hシリーズは、65V型の「KJ-65A8H」と55V型の「KJ-55A8H」をラインアップ。LEDバックライトの発光をエリアごとに制御し、発光時間を最適化する「X-Motion Clarity」を備え、画面の明るさを保ったまま、スポーツなどの速い動きをくっきりと再現する。

テレビ向けパネル市場は有機ELも8Kも停滞傾向、次の革新待ちの状況へ

IHS Markit主催の「第38回 ディスプレイ産業フォーラム」において、FPDの面積需要の7割を占める主要応用分野であるテレビ分野を中心とした大型FPD市場について、IHS Markitコンシューマエレクトロニクス部門TV市場担当のエグゼクティブディレクター&フェローの鳥居寿一氏が講演し、テレビ分野は有機ELおよび8Kが停滞気味となっており、次の革新を待つ状態となっていることを明らかにした。

・2019年前半:米中貿易戦争による関税問題を受ける形で米国市場では、2019年前半に追加関税前の過剰(積み増し)出荷の影響から、中国ブランドのテレビが販売店で過剰在庫となり、セット価格が年初から大幅下落という負のスパイラル(悪循環)が発生。

ソニー、8K液晶テレビを国内販売 85V型で200万円、HDMI入力は「次世代ゲーム機に対応」

ソニーは2月7日、8Kチューナーを搭載した8K液晶テレビ「Z9H」（KJ-85Z9H）を日本で発表した。同社が日本市場で販売する初めての8Kテレビ。ソニーストアでの販売価格は200万円（税別）で、3月7日に発売する。

米国などで2019年に発売した「Z9G」シリーズをベースに、日本の新4K8K衛星放送に対応するチューナーを搭載した国内仕様。海外では98V型も販売しているが、日本では85V型のみ。98V型はB2B向けのディスプレイ（チューナーレス）として販売する。

Z9Hは、ブラビアの「MASTER Series」に位置付けられるフラグシップモデル。液晶パネル背面に敷き詰めたLEDモジュールを個々に制御するバックライト技術「Backlight Master Drive」により、ブロックごとに制御する従来のローカルディミング（エリア制御）に比べて細かく制御できる。ただし、LEDモジュールの数は公表していない。

シャープがトップのテレビ市場に異変、有機EL拡大で販売金額首位はソニー

テレビ市場に異変が起きている。販売台数で不動のトップを走るシャープだが、シェアの下落が続いているからだ。2018年の秋ごろまでは安定的に3割前後のシェアを維持してきたが、直近で最後に30％を超えたのが19年の1月。以降シェアが下がり続け、消費税が増税された10月以降は25％を割り込んでいた。この1月は初売り効果で25.7％まで回復したが、昨年1月比で5.8ポイントもシェアを落としている。

　逆に台数を伸ばしているのが東芝だ。昨年1月は13.4％だったが、今年は18.5％まで5.1ポイント上昇。シャープに次ぐ2位の座を固めた。東芝躍進の原動力は安さ。1月に税抜き平均単価（以下同）が6万7300円と、ほぼシャープに並んだことが大きい。

　有機ELテレビの台頭もシャープを悩ませている要因だ。この1月、テレビ全体で有機ELの販売台数構成比は6.1％に過ぎなかったが、販売金額では19.2％とほぼ2割。有機ELテレビを持たない「液晶のシャープ」にとって、無視できる数字とはいえなくなってきた。

液晶パネル価格上昇、メーカー減産で需給改善

テレビ向け液晶パネルの大口取引価格が上昇に転じた。オープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の1月の大口取引価格は、32型が前月に比べ3%高い1枚33ドル前後となった。パネル価格の大幅下落を受けてLGディスプレーなど韓国メーカーが中型の生産ラインを閉鎖するなどした結果、需給バランスが改善した。

世界的にニーズのある大型パネルの取引価格もわずかに値上がりした。55型は前月比1%高の102ドル前後となった。

テレビ向け液晶パネルは、19年までは京東方科技集団（BOE）など中国メーカーが生産量を大幅に増やしたため供給過剰となり値下がりが続いていた。20年に入ると、韓国メーカーの減産で一転して需給がタイトになってきている。

昨年の薄型テレビ出荷、４Ｋが５割超え

電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が発表した２０１９年の薄型テレビの国内出荷台数は前年比７・９％増の４８６万７０００台だった。このうち高精細な４Ｋ（８Ｋ含む）対応の機種は２９・６％増の２５７万８０００台と全体の約５３％（前年は約４４％）を占め、初めて５割を突破した。１９年のラグビーワールドカップや今夏の東京五輪・パラリンピックを高画質な４Ｋで楽しみたいという需要が高まったことが背景とみられる。

４Ｋテレビは、普及拡大に伴う量産化で価格が急落。家電量販店のデータを集計している調査会社ＢＣＮ（東京）によると、直近では６５型で１０万円を割り込む機種も登場している。

シャープ、有機ELテレビに参入 LGからパネル調達

シャープは今春にも国内で有機ELテレビに参入する。有機ELパネルは韓国のLGディスプレーから調達する。シャープは国内外で高精細の「8K」対応の液晶テレビを軸に高付加価値化を進めているが、コンテンツの少ない8Kの普及にはまだ時間がかかる見込み。国内では人気の高い有機ELを商品群に加え、需要の取りこぼしを防ぐ狙いだ。

有機ELテレビで4K放送の受信機を内蔵した55型と65型の2モデルを投入する。価格は55型の実勢価格で30万円台と、競合他社の商品と同水準にする予定だ。シャープの4K対応の液晶テレビに比べると2倍近い価格水準となる。

英調査会社のIHSマークイットによると、シャープの国内テレビ市場のシェアは金額ベースで2018年は25.8%と首位だったが、19年1～9月期にはソニー、パナソニックに次ぐ3位（22.2%）に後退した。シャープのシェア低下の最大の要因は高価格帯での苦戦にある。

液晶テレビ、アイリスオーヤマ製が初のTOP10入り！週間売れ筋ランキングTOP10 2020/01/20

「BCNランキング」2020年01月06日から12日の日次集計データによると、液晶テレビの実売台数ランキングは以下の通りとなった。

1位　AQUOS 2T-C32AE1（シャープ）
2位　REGZA 32S22（東芝）
3位　AQUOS 4K 4T-C40BJ1（シャープ）
4位　32WB10P 32WB10P（アイリスオーヤマ）
5位　AQUOS 4K 4T-C50BN1（シャープ）
6位　AQUOS 4K 4T-C50BL1（シャープ）
7位　24V型 HD LED液晶テレビ 24A50（Hisense）
8位　BRAVIA KJ-49X9500G（ソニー）
9位　BRAVIA KJ-43X8500G（ソニー）
10位 32V型 HD LED液晶テレビ 32A50（Hisense）

テレビパネル価格反転上昇、５月まで継続へ

市場調査会社によると、１月のテレビ用パネル価格は上昇に転じ、４～５月まで値上がりが続きそうだ。ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）の韓国内での液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）パネル生産終了発表に続き、サムスンディスプレイ（ＳＤＣ）が年内に第７世代工場の残る１基を閉鎖すると伝えられており、需給が改善に向かう見通しだ。台湾大手の友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）は、パネル価格下落を受けた業績不振からの脱却が見込める。16日付工商時報などが報じた。

　市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの邱宇彬研究部副総経理は、１月の65インチ以下のテレビ用パネル価格は全面上昇し、上昇幅は約１～２米ドルと分析した。このうち、55インチは韓国パネルメーカーの減産を、65インチはこれまでの下落幅が大きいことを受け、上昇幅が２～３米ドルに達する可能性もあるとみている。

【麻倉怜士のCES2020レポート03】ハイセンスの「レーザーテレビ」が3原色RGBレーザー搭載で格段の進歩

他社がテレビの大型化を液晶や有機ELの直視型で追求するのに対し、ハイセンスはレーザー光源の超短焦点プロジェクターを「レーザーテレビ」とブランディングして展開する。

　レーザー光をDLPデバイスで変調し、3原色のカラーホイールにてフルカラーを得る。その光を超単焦点レンズにて、スクリーンの至近距離から上方に投映するという仕組だ。まず2012年に試作機を初めて展示。その後、2Kだった解像度を4Kに高め、対応スクリーンサイズも80、88、100インチとバリエーションを増やしている。大画面選好が強い中国市場では、人気という。

＜CES＞サムスン、“99％画面”の「ベゼルレス」8K液晶テレビを公開

サムスン電子は、1月7日から10日まで米ラスベガスで開催される「CES 2020」にて、QLED技術を搭載した8K液晶テレビの新製品を公開する。

新製品では、画面の割合が99％と「ベゼルレス」を実現した。これによりデザイン性を高めたほか、映像への没入感も高まるとアピールしている。

画質面では、機械学習と深層学習を組み合わせた映像エンジンを搭載。8K映像へのアップスケーリング機能がより強化される。また周囲の環境を認識し、自動的に画面輝度を調整する機能を搭載している。

Appleが元HBOの敏腕チーフを雇用。Apple TV+のクオリティ重視に拍車がかかりそう

これまた大物が来ましたわ…。

アップルの動画ストリーミングサービス｢Apple TV+｣って見ています？ 私は一年間限定無料トライアル中で、『ザ・モーニング・ショー』をはじめとする番組を楽しんでいて、そのクオリティの高さからシーズン2を楽しみにしているのですが、The Vergeによると、今後さらにApple TV+が盛り上がっていきそうなことになったんですよ。

なんと、元HBOの会長兼CEOのリチャード・プレプラー氏が5年間の契約にサインしたんだそうです。HBOといえば、『ゲーム・オブ・スローンズ』や『ビッグ・リトル・ライズ』！ あのヒット作のローンチを助けたプレプラー氏が、自身の製作会社であるエデン・プロダクションズでApple TV+でのオリジナルテレビシリーズやドキュメンタリー、長編映画を制作するんですって。うわ〜、どんな作品を作るんだろう?!

65型4K/HDR対応で63,500円のOPTVISION液晶テレビ。75型はHLG対応

オプトスタイルは、「OPTVISION」の4K/HDR対応液晶テレビ2機種を12月19日より発売した。価格は75型でHDR10とHLG対応の「75UDK400R」が135,000円。65型でHDR10のみ対応の「65UDV400R」が63,500円。本体カラーは75型がグレイッシュシルバー、65型がブラック。

いずれもInnolux製の4K/3,840x2,160ドットのVA液晶パネルを採用。バックライトは直下型。上下左右の視野角は178度。

チューナーは、地上/BS/110度CSデジタルが2基。外付けUSB HDD(別売)への録画が可能。裏番組録画や留守番録画、追っかけ再生に対応している。

メインボードは日本製。新世代の4Kアップスケーリング機能を装備。「Motion Judder補正」、「ME/MCモーションコンバーター」、「低遅延モード」の各機能を利用できる。

ＴＶパネル、Ｑ１最大２割値上げか

16日付経済日報によると、大手パネルメーカーが2020年第１四半期の液晶パネル価格を最大２割引き上げると川下メーカーに通知した。京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）やＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）の減産で需要が回復し、約１年ぶりの値上げとなったようだ。オファー価格が上昇に転じれば、群創光電（イノラックス）、友達光電（ＡＵＯ）にとって好材料だ。

テレビ用パネル価格は▽32インチ、最大20％▽43インチ、10％▽55インチ、５％──と大幅値上げとなり、パネルメーカーは損益均衡に近づく見通しだ。

　今年はパネル価格の急落によって、下半期にはあらゆるテレビ用パネル価格が現金支出原価を割り込み、メーカーは作れば作るほど損失が拡大する状況に陥っていた。

　例えば、32インチテレビ用パネル価格は上半期に40米ドル以上だったが、市場調査会社ウィッツビュー・テクノロジーによると、最新のオファー価格は最低30米ドル、平均32米ドル前後と、現金支出原価の35～36米ドルを下回っている。43インチパネル価格は最低63米ドル、平均67米ドル、55インチパネル価格は最低96米ドル、平均101米ドルだ。

55型の大型テレビ、価格下落が加速 五輪向け競争激化

液晶の55型や有機ELテレビなど高付加価値のテレビの店頭価格が下落している。大型店の店頭では今夏に比べて10～15%程度値下がりしている。東京五輪・パラリンピックに向けた需要で販売が伸びていていて、少なくとも東京五輪までは高付加価値テレビの人気は続く。一方、特需を見込んだ価格競争の激化で、販売価格は下落傾向をたどりそうだ。

55型の液晶テレビの店頭価格は夏に比べて10%前後下落した。売れ筋のソニーの55型液晶テレビ「KJ-55X9500G」の店頭価格は7月末で21万～22万円だったが、現在18万～20万円前後に下落。同じく東芝の「55Z730X」は同19万～21万円程度だったのが、現在は16万～18万円程度に下落している。55型の有機ELも15%弱値下がりした。パナソニックの「TH-55GZ2000」は、40万～42万円程度から35万～36万円程度に下落した。

液晶テレビが2020年初頭からどんどん値上がりか、買うなら年内に

そろそろテレビを買い替えたいと思っているのであれば、早めのほうがいいかもしれません。詳細は以下から。

台湾メディア「DIGITIMES」の報道によると、供給過多に陥っていた液晶テレビ向けパネルの在庫がようやく健全化したことを業界関係者が明かしたそうです。
これは液晶パネルメーカー各社が生産量を削減したほか、中国の「独身の日」やブラックフライデーによってテレビ販売が好調だったことを受けたもの。

ノキアブランドのスマートTVが初登場。55インチ／4K解像度、インド企業が製造販売

ノキアブランド初となるスマートTV「Nokia Smart TV」が、12月10日よりインドにて発売されます。

ただしこのNokia Smart TV、正確にはノキアが開発したものではありません。インドの大手Eコマース会社のFlipkartがブランドの使用許可を得て開発し、同国にて発売するものです。

Nokia Smart TVは縦横比16:9の55インチディスプレイを搭載し、画面解像度は4Kでリフレッシュレートは60Hz。AndroidをベースとしたOSを搭載しています。

スマートテレビのセキュリティーについてFBIが警告

ブラックフライデーにスマートテレビを買ったばかりの人や、サイバーマンデーで購入予定の人に、いくつか知っておいてほしいことがあるとFBIは注意を促している。

スマートテレビは普通のテレビにインターネットがついただけだ。しかしNetflixやHuluをはじめとするストリーミングサービスの到来によって、インターネットにつがるテレビはコードカッター（テレビの契約を切る人々）の夢とされている。しかし、インターネットにつながる他のあらゆるものと同じく、スマートテレビにはセキュリティー脆弱性のリスクがある。それだけではない。多くのスマートテレビにはカメラとマイクロホンがついている。そして、他のインターネット接続デバイスの場合と同じく、メーカーはセキュリティー対策に重点を置いていないことが多い。

日本液晶テレビ市場、ハイセンスがパナとソニーを抜く

全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、液晶テレビの週次販売台数で、Hisense（ハイセンス）がパナソニックとソニーを抜いて3位に浮上していることが分かった。

ハイセンスの販売台数シェアは、消費増税前の9月は伸び悩んでいたが、増税後に一気に加速。ライバルのシェアが落ち込む中、順調に右肩上がりを続け、10月4週目には僅差で3位に躍り出た。画面サイズ別の販売台数比率をみると、増税後はハイセンスの得意とする20～30型台の需要が伸びており、シェア拡大を後押しした。

あの4Kテレビが｢暗い｣というとんでもない衝撃 輝度が十分足りない製品が多数出荷されている

「なぜ、4Kテレビをたくさん売ってしまったのか……」

首都圏某所に店舗を構える中小電器店の店主は悔悟の日々を送っている。昨年12月に高精細、高画質を標榜し鳴り物入りで始まった4K8K衛星放送。この店では4K放送が始まる前までに1台30万円ほどの「4Kテレビ」をなじみの客を中心として、数十台売った。

「4K放送の映像は別世界」「東京五輪はきれいなテレビで見たほうがいいよ」。昨秋、店主は顧客らに繰り返しこう勧めた。4K8K放送は2K（フルハイビジョン）よりも鮮明な映像が売り。テレビCMやパンフレットなどにうたわれていたフレーズを売り文句とした。

ところが、昨年の放送開始からほどなく、この店主は4Kテレビの販売をきっぱりやめてしまった。理由は放送を見た客の反応があまりに「想定外」だったからだ。

“二枚重ね”で液晶が再びアツい! 8K、透明OLED、IFAから今後のトレンドを占う

年末商戦を占う家電の国際見本市「IFA」が今年もドイツ・メッセベルリンで開かれた。例年であれば映像分野のトピックはOLED、加えて昨年登場した8Kがどう成長したか、と思うところだが、「今年の見どころは何と液晶だ」とは麻倉怜士氏の談。もはや枯れた技術? いやいや、8K時代にも液晶はまだまだ進化する。その発想と底力、とくと語っていただこう。

JOLEDが23型の4K OLEDを造っており、こちらはASUSのPC用モニターで製品化されています。ここの様に印刷方式でサイズアップを目指すという道と、LGディスプレイの蒸着方式で8Kを切り分ける、という2つの道が、中型4K OLEDにおいてはこれから出てくるかと私は見立てています。

ブースで話を聞くと「いやいや、今年は8K液晶なんですよ!」と。120型を筆頭に、88型や75型などをズラリ。良くも悪くも、こういうしたたかさが中国っぽいと言えます。OLEDは昨年からさほど進展が見られないのに対して、8K液晶はシャープの120型を筆頭に、サムスンが55型の（比較的）小型な8Kを見せるといった動きが見られた訳です。そういった事情も絡んで、一概にどちらかのデバイスに傾倒しすぎる訳にもいかないのでしょう。

世界最大級、120V型の8K液晶ディスプレイがシャープから

シャープは、8K液晶ディスプレイでは世界最大級となる「120V型8K液晶ディスプレイ」を発表した。

「120V型8K液晶ディスプレイ」では、画素数約3,300万、毎秒120枚の圧倒的な情報量を表示できる8K液晶パネルを採用。さらにAQUOS 8Kで培った8K画像処理エンジンや、8K HDR技術を搭載し、超大画面で臨場感あふれる映像を再現できる。

これによりアミューズメント施設やパブリックビューイングなどの業務用途や、設計・デザイン事務所などのクリエイティブ用途に向く。

【韓国報道】「テレビ技術紛争」サムスン・ＬＧ…米国小型テレビ市場１～４位独占

最近、テレビ技術をめぐり論戦を繰り広げている韓国家電大手のサムスン電子とＬＧエレクトロニクスが、米国の小型テレビ市場トップ１～４位に揃ってランクインした。

３日、米国有力消費者メディア「コンシューマー・レポート（ＣＲ）」が選定した最高の３２インチテレビのうち、１位と２位にサムスン電子の製品が、３位と４位にはＬＧエレクトロニクスの製品がそれぞれランクインした。

三星、ＱＬＥＤで超格差…上半期に２００万台を販売

三星（サムスン）電子は、量子ドット発光ダイオード（ＱＬＥＤ）テレビの世界での販売台数が上半期（１〜６月）に２００万台を超え、ＬＧ、ソニーなどの有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ・オールレッド）テレビ（１２２万台）との格差を広げたと、２２日明らかにした。三星電子とＬＧ電子が、最高解像度技術と評価される「８Ｋテレビ」を巡って、激しい攻防を続ける中、三星が競合他社との超格差を強調したのだ。

市場調査機関ＩＨＳマキト、三星電子などによると、ＱＬＥＤテレビは今年上半期に約２００万台が販売され、昨年同期（８７万台）より１２７％伸びた。一方、競争製品であるＯＬＥＤテレビの全体販売台数（１２２万台）は、前年同期比１５％の成長にとどまった。

パナソニック“未来のテレビ”発表。デュアルパネルMegaCon液晶と透明有機EL

パナソニックは、ドイツ・ベルリンで9月6日(現地時間)に開幕する「IFA 2019」に合わせて“未来のテレビ”のプロトタイプを発表。液晶デュアルパネルを用いた「MegaCon(Mega Contrast)」と、透明な有機ELテレビを紹介している。2020年に透明な有機ELテレビをアジアで発売予定。

「MegaCon」は、外側に4K高性能パネルを、内側にモノクロのパネルを使ったデュアルパネルを搭載。直下型LEDバックライトでピクセルレベルでの調光が行なえ、従来の液晶パネルを大きく上回る100万:1のコントラスト比を実現。ピーク輝度は1,000nits。明るさを一定に保ちながら、同時に色再現はDCI-P3比99%をカバーする。

パナソニックの自社製モジュールを使用して開発されており、「テレビ業界での50年以上の経験の成果」としている。

アップル、11月までに映像配信サービス「アップル TV +」を開始へ

米アップルは11月までに、映画やテレビのサブスクリプション（定額制）サービス「アップル ＴＶ＋」を開始する計画だ。2020年までにサービス収入500億ドル（約５兆3300億円）を達成する取り組みの一環。

　　事情に詳しい複数の関係者によると、同社は少数の選択した番組を投入し、その後数カ月でより頻繁に番組カタログを拡大する。アップルはライブラリーを構築するのに伴い、無料体験版を提供する可能性は高いと関係者は匿名を条件に話した。

7月の4Kテレビ販売動向、増税前の駆け込み需要が早くも本格化

全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2019年7月の4K対応液晶テレビ（4Kテレビ。なお、有機ELテレビは含まない）の販売台数前年比は130.1％を記録。115.2％だった6月を上回る伸びをみせた。

メーカー別では、上位5社がいずれも前年超え。1位のシャープ（131.8％）と5位のハイセンス（156.1％）が全体平均以上の成長を遂げている。週次のメーカー別販売台数シェアの推移では、シャープが4週を通して1位をキープ。後を追うソニーとパナソニックとの差をわずかに広げている。

パナソニック、4～6月営業減益 メキシコテレビ工場閉鎖

パナソニックが31日に発表した2019年4～6月期の連結営業利益（国際会計基準）は前年同期比44%減の563億円だった。4～6月としては3年ぶりの減益になった。米中貿易摩擦などが響き、中国でモーターや家電の販売が低迷した。業績が低迷するなか、テレビを生産するメキシコの工場を19年内に閉鎖する方針も明らかにした。

ハイセンス「E6800」は『文句ナシに“買い”』の高コスパ4Kテレビだ！その実力を徹底チェック！

ハイセンスというブランド名をまだ聞き慣れない人もいるかもしれないが、既に50年の歴史を持つ老舗企業グループ。日本の10倍以上の規模がある中国のテレビ市場においてシェア1位、グローバルのTVシェアでも4位という世界の巨大ブランドだ。

日本におけるハイエンドの薄型テレビ展開を本格化したのは昨年のこと。REGZAの名前で薄型テレビを展開する東芝映像ソリューションの映像技術を得て、そのノウハウをハイセンスブランドのテレビづくりにも活用し始めた。

今回レビューする「E6800」シリーズは、そんな大ヒットモデルの後継モデルにあたる。製品ラインナップは50型と43型の2モデル。日本のリビングにも置きやすい手頃なサイズを狙ったラインナップ展開であることがうかがえる。50型が10万円前後、43型が9万円前後という手頃な価格も魅力のひとつだ。

32-inch Panel Prices Drop by More than 10%, with No Improvements in Demand

32-inch panel prices have dropped by over US$4 in one fell swoop under the weak demand and climbing inventory levels of June, arriving at US$36. From a supply side point of view, we see BOE, a major supplier, trying to lower 32-inch production in order to alleviate the downward pressure on prices.

フジテレビ、番組データ保管のクラウドサービスを開始

フジテレビは１０日、放送信号（テレビで放送される全ての番組やＣＭ）を送信所（東京スカイツリー）などに送る「送出マスター」で、番組データを保管するクラウドサービスの活用を始めた。国内テレビ局が地上波放送で全面的にクラウドを活用するのは初めて。

　フジではこれまで番組素材を業務用テープで管理。放送済み番組は倉庫に保管し、放送やインターネット配信などで再使用の際はその都度ダビングしてきた。

　新たな運用では「総合コンテンツ管理システム」を導入し、番組素材をデジタルデータで管理。放送済み番組をネットを通じて利用できるクラウド上でデータとして保管することで、再使用の際にダビングなどの手間が省けるという。当面はドラマやバラエティーといった全ての収録番組について１０日以降の放送済み分から保管する。

サムスン電子「今後数年間は有機ＥＬテレビの計画ない」

世界１位のテレビメーカーであるサムスン電子が業界の予想と異なり今後相当期間にわたり有機ＥＬテレビを量産しない計画であることが確認された。サムスン電子のこうした方針によりサムスンディスプレーがテレビ用大型有機ＥＬ設備投資を先送りしているという。世界のテレビ市場がサムスン電子が主導する量子ドットＬＥＤ（ＱＬＥＤ）テレビ陣営と、ＬＧやソニーの有機ＥＬテレビ陣営に二分化されるという観測が出ている。

サムスン電子高位関係者は７日、「サムスンは８ＫのＱＬＥＤテレビとマイクロＬＥＤテレビの２種類の製品で世界市場を攻略するツートラック戦略を維持する計画。今後数年間は有機ＥＬテレビを出す計画がない」と明らかにした。同関係者は「ＱＬＥＤテレビのデザインと性能が毎年革新されたおかげで販売台数が急に増加している」と付け加えた。サムスン電子は来年米国の家電見本市ＣＥＳでも革新的なＱＬＥＤテレビを発表する予定という。

テレビ用液晶パネルが4%上昇 3月 中韓メーカー減産で品薄 テレビ下げ止まりも

テレビ向け液晶パネルの取引価格が半年ぶりに上昇した。指標となる32型の3月の大口取引価格は前月比約4%高い。昨年秋からのパネル価格の下落で中国や韓国の大手パネルメーカーが減産に動き出したことで品薄感が強まった。最終製品の32型テレビの価格が下げ止まるとの観測も出ている。

中韓や台湾のパネルメーカーと内外のテレビメーカーの間で決着した3月価格はオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型で前月比約4%高い1枚42.5ドル前後。値上がりに転じるのは昨年9月以来半年ぶり。43型も値上がりし、82.5ドル前後と前月比で約2%高かった。

The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

This was a huge year for TVs at CES. In some cases, literally. Some years we see just incremental improvements on existing technology or a bunch of buzzwords that leave us cold when the rubber hits the road. But this year, we saw some real innovation and some big leaps forward. TV makers are pushing the edge of the envelope like never before. Here’s our list of the best TVs at CES.

Source: The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs