次世代テレビ技術二分化の中でソニーは独自ＬＥＤ

今月初めにドイツで開かれた家電見本市「ＩＦＡ２０１６」は世界のテレビ製造業界が次世代テレビをめぐって二分化されていることを克明に表わした。
  「連合軍」に参加したメーカーの数を見れば「有機ＥＬ」が「量子ドット」を上回った。ＬＧエレクトロニクスをはじめ欧州系メーカーのオランダのフィリップス、トルコのベステル、ドイツのロエベ、グルンディヒ、メッツなどが有機ＥＬテレビを展示館の前面に掲げた。有機ＥＬ陣営への参加を明言したのだ。これら企業はほとんどがＬＧディスプレーが作ったパネルを利用して有機ＥＬテレビを作った。業界は特にブランドを指向するドイツのグルンディヒ、ロエベ、メッツの有機ＥＬ陣営参加に注目した。ＬＧエレクトロニクスは「有機ＥＬが最上位プレミアムテレビとしてすでに認識され始めたもの」と説明した。

シャープ、テレビ用液晶パネルの生産縮小を撤回

シャープは早期黒字化に向け、亀山第2工場（三重県亀山市）のテレビ用液晶パネル生産の縮小方針を撤回する検討に入った。「鴻海（精密工業）は使える工場はできるだけ動かす」（シャープ幹部）方針で2016年度内にも亀山第2工場で増産を始める見通し。
市況が回復基調にある32―50インチのテレビ向けパネルの中から、利益が確保できるサイズの増産を検討する。亀山第2工場はテレビ用液晶パネルの収益低下に伴い、15年末にテレビ向け生産の縮小を決めた。現在はスマートフォンやパソコン向け中小型液晶パネルを中心に生産している。ただ中国のスマホ向けが低調で、現在はノートパソコンやタブレット、車載向けが工場稼働を下支えしている。

群を抜いた高画質、ソニー「Z9D」の“魅せるHDR”

超高級4Kテレビが登場する。 　
それがソニー「Z9D」シリーズだ。試作機を何度かチェックする機会を得たが、観るたびにそのハイパフォーマンスぶりに感激させられている。Z9Dシリーズこそ、この秋もっとも注目すべき4K大画面液晶テレビであると断言できる。

基本画質性能がきわめて高く、さまざまなテスト信号を入力して他社製品と比較してみたが、ユニフォミティー（画面の均一性）やホワイトバランス、階調表現、SN比（ノイズの少なさ）など群を抜いてすばらしいのである。

シャープ「液晶テレビ、販売倍増」１８年度計画

台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業傘下で経営再建を目指すシャープは２０日、２０１８年度の液晶テレビ世界販売台数を１６年度見込み比約２倍の１０００万台に拡大する計画を発表した。
ブラウン管から液晶テレビへの転換が進むと見込まれる新興国での需要取り込みを目指す。今年中には中国向け製品の一部などで鴻海への生産委託も始める予定で、鴻海との協業を生かし、液晶テレビ本家としての巻き返しを図る。

パナソニック、次世代の有機ELテレビを披露。“テレビの次の進化”へ

パナソニックは、ドイツ・ベルリンで9月2日(現地時間)より開催される国際コンシューマエレクトロニクス展示会「IFA 2016」の開幕前プレスカンファレンスにおいて、有機EL(OLED)テレビの新たなプロトタイプを発表。IFAブース内で披露した。 　
パナソニックは、欧州において'15年より4K有機ELテレビ「CZ950シリーズ」を展開中。今回のIFAでは、“テレビ技術における次の大きな進歩のヒント”として65型4K有機ELテレビのプロトタイプを紹介。

ソニーのテレビ史上最高画質を実現！ 4K液晶テレビ...すべてのLEDを独立制御「バックライト マスタードライブ」

ソニーは2016年8月30日、液晶テレビ「BRAVIA」の新モデルとして、「Z9Dシリーズ」を発表した。100V型、75V型、65V型の3つのサイズをラインアップする。今年1月に米国で開催された家電見本市「CES 2016」で発表したバックライト技術「バックライト マスタードライブ」を搭載し、同社のテレビ史上最高の画質を実現したという。

受注生産の100V型のメーカー希望小売価格は700万円（税別）で、11月下旬以降に受注を開始する。そのほかの2モデルの市場想定価格は、75V型が100万円前後（税別）、65V型が70万円前後（税別）。10月29日に発売する。

パナ・ソニー・ＮＨＫ、８Ｋテレビ共同開発

パナソニックはソニーなどと共同でフルハイビジョンの16倍の解像度を持つ次世代放送規格、８Ｋに対応したテレビの技術を開発する。膨大な画像データを高速処理する技術を協力して手掛け、2020年をメドにそれぞれ製品にして発売する。日本の電機メーカーは中韓勢の伸長でテレビのシェアを落とした。放送技術を手掛けるＮＨＫなども加わり、最先端の技術水準を確保して日本連合で生き残りを目指す。
00年以降に普及した薄型テレビ市場で日本メーカーは先行したが、00年代半ばから韓国、中国勢にシェアを奪われた。15年の売上高上位10社のうち日本に本拠を置くのはソニーとシャープにとどまり、韓国勢が２社、中国勢が４社を占める。パナソニックとソニーは今後も高付加価値製品に注力する。次世代の８Ｋで先行するためＮＨＫを含めた協力体制を整える。

液晶パネル、テレビ向け一段高 メーカーの生産調整進む

テレビ向け液晶パネル価格が一段と上昇している。採算改善に向けたパネルメーカーの生産調整が進み在庫が不足、テレビメーカーが値上げ要請を受けざるを得なくなった。特に不足感が強い42型以下は５月から値上がりが続く。テレビの需要は振るわず、製品価格への転嫁が困難なテレビメーカーは悲鳴を上げる。

　最も流通量が多い32型のオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）は７月の大口価格が１枚58～62ドル程度。６月と比べて１割高い。大口価格は５月に前月比で４％上がり、１年４カ月ぶりに前月を上回った。６月は２％高で、７月は上昇幅が拡大した。

　他のサイズの大口価格も、42型は103～110ドル、40型は89～93ドルと、それぞれ６月に比べて１～５％高い。

中国の無名メーカー、世界テレビ市場3位に

中国の無名メーカーが今年、世界のテレビ市場で3位に急浮上し、韓国のサムスン電子、LG電子の新たな競争相手として浮上しそうだ。

　市場調査会社のトレンドフォースによると、中国の新興ブランド「LeEco」が今年、液晶テレビ1457万台を販売し、サムスン電子、LG電子に次ぐ世界3位に浮上すると予想した。

　LeEcoは昨年まで5位圏内にも入らなかったが、先月末に20億ドルで米ビジオを買収し、生産台数をお大きく増やした。LeEcoは今年、ハイセンス（海信）、TCLなど中国メーカーだけでなく、日本のソニーも抜き去る見通しだ。

ソニー、有機ＥＬテレビに慎重「今は画像処理エンジンを生かすレベルにない」

ソニーのテレビ・オーディオ事業を統括する高木一郎執行役ＥＶＰは１日、日刊工業新聞などのインタビューに応じ「テレビ事業の２０１７年３月期の営業利益率が前期の３・２％を上回りそうだ」と語った（写真）。１５年３月期に１１年ぶりの黒字化を達成して以降、利益を出す体質が定着してきたと言える。

　高解像度の４Ｋテレビなど高付加価値品を中心に、欧米や東南アジアでの販売が好調に推移する。今後は手薄だった南米や中近東の販売を強化する考えで、販売代理店の攻略や地域別モデルの展開を進める。テレビの売上高に占める４Ｋの比率を１７年３月期に５５％、１８年３月期には６０％超に引き上げる。

　一方、日本では１８―２０年にかけて大型のスポーツイベントが相次ぐことから「貪欲にシェアを追いかける」。４Ｋの４倍の解像度を持つ８Ｋテレビは「パブリックビューイングも含め、２０年までに参入する方向で検討している」という。

実用化に向かう8K技術群――技研公開で見えた8K放送の実現性

5月下旬に行なわれた「技研公開」（NHK放送技術研究所の一般公開）のレポートをお送りする。前回は裸眼立体映像を中心とした未来の放送技術を取り上げたが、今回は8Kを中心とした「すぐそこの未来」がテーマだ。長年にわたってNHKの8K開発を見つめてきた麻倉怜士氏は、単板式フル8Kカメラやホログラムメモリ、あるいは地上波8K放送や次世代コーデックなどといった今年の8K展示からどんな未来を描くだろうか。

8K高度化の規格としては、まずBT.2020（広色域）が挙げられます。HDRは入っていませんが、色域やDレンジは広く、8K解像度を持ち、フレームレートの規定値は60～120fpsです。

液晶テレビの人気が復活、4Kの売れ筋は小型モデルに

調査会社BCNが2016年7月14日に発表した販売動向調査で、家電エコポイントや地デジ化移行の終了以来、長らく沈んでいた液晶テレビの販売が急速に回復していることが分かった。特に、4Kブームとオリンピックの追い風を受けて4Kテレビが好調に売れており、全体に占める4Kテレビの割合は2割を突破。一時は、量販店の一等地をスマホに奪われて隅に追いやられていたテレビだが、スマホ需要の一巡を受けて再び「家電の王様」に復活しつつある。

液晶テレビは、地上デジタル放送への移行（2011年7月）や家電エコポイント（2009年5月～2011年3月）、デジアナ変換サービスの終了（2015年3月末）で一時的な特需が発生し、バカ売れした経緯がある。だが、それぞれで需要を先食いしたことで、その後は長く売れない時期が続いていた。

船井電機、16年度中にも液晶テレビを国内販売

　船井電機の前田哲宏社長は12日、日本経済新聞の取材に応じ「2016年度にも国内で４Ｋの液晶テレビを発売する」と述べた。テレビの国内販売は約11年ぶり。船井はテレビを中心に連結売上高の８割を米州で稼ぐが、販売が振るわず15年度まで過去４年間で３回、営業赤字となった。再び国内にテレビを投入することで工場の稼働率を高め、経営再建を急ぐ。

全米最大「動画の祭典」に見たテレビの落日

カリフォルニア州アナハイムで６月下旬、全米最大のインターネット動画の祭典「ＶｉｄＣｏｎ（ビドコン）」が開かれた。米グーグル傘下の「ユーチューブ」などに作品を投稿するクリエーターやファンら約２万5000人が集結。熱気に包まれた３日間のイベントは、米フェイスブックのマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）のいう「ネット動画の黄金時代」の到来を強く印象づけた。

「クリエーターと交流できるのが一番の魅力」という。お目当ては真っ赤に染めた髪がトレードマークのクリエーター、マーキップライアー（27）さん。大げさなリアクションで見る人を楽しませるゲームの実況動画を得意とし、ユーチューブ上で1300万人以上のファンを持つ人気「ユーチューバー」の一人だ。 　ケイリーさんはテレビを一切見ない。理由は「つまらないし、ＣＭが多すぎるから」。日本経済新聞が会場で参加者100人（回答者の平均年齢は15.5歳）にアンケートしたところ、ほぼ２人に１人（45％）が「テレビを見ない」と答えた。

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「４Ｋ放送、受信機必要」客に説明を 総務省、販売店に

　総務省は３０日から、高画質な「４Ｋ」画質のテレビを売る販売店に、いま市販されているテレビだけでは２０１８年に始まる４Ｋ放送を受信できないことを客に説明するよう求める。夏のボーナス商戦で、受信機が別に必要なことを知らずにテレビを買う人が増えているためだ。

4Kテレビ環境を10万円前後で整える！

今、4Kテレビの値段が安くなっている。中には10万円を切る価格で販売されている製品もあり、「4Kテレビほしいなぁ」と思っている人ならそろそろ購入してもいいタイミングだ。そこで、本特集ではできるだけ低価格で4Kテレビ環境を揃えられる製品をピックアップして紹介していく。

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パナのテレビ事業が黒字化でも手放しで喜べない理由

あまりにも長く暗いトンネルだった──。2008年3月期以来、実に8期ぶりに営業損益が黒字に転換したパナソニックのテレビ事業。
中国やメキシコでの生産撤退や、欧州やアジアを中心とした販売地域の絞り込みなど構造改革を進め、16年3月期の営業利益は13億円と、赤字だった前年同期に比べて162億円も改善してみせた。

シャープ、インドネシアで液晶テレビ増産−来年度１５０万台へ

シャープはインドネシアで液晶テレビを増産する。２０１６年度の生産計画は、１５年度の５４万台から約２倍の１００万台に増やす。１７年度は１５０万台まで引き上げる方針だ。インドネシアでは韓国のサムスン電子やＬＧ電子などが大きなシェアを占めている。シャープは反転攻勢に向け、現地の消費者が好むテレビを増産して市場に投入。シェアを現在の１３％から１７年度に２５％まで倍増する。

シャープはプロガドゥン工場（ジャカルタ）を売却し、同工場内にあった液晶テレビの生産ラインをカラワン工場（西ジャワ州）に集約。２月からカラワン工場内で液晶テレビの新工場を稼働させた。

テレビ用液晶パネル下げ一服 １年２カ月ぶり、生産調整進む

テレビ向け大型液晶パネルの取引価格がおよそ１年２カ月ぶりに下げが一服した。採算が悪化した国内外のパネルメーカーの生産調整が進み、メーカー各社は指標品種の32型などの安値取引解消へ値上げに動いている。需要は盛り上がりを欠くが、最終製品のテレビの値下げ販売が減るなどの影響も出てきそうだ。

　取引量が最も多い32型の大口需要家向けの４月納入分の出荷価格（バックライトなどのつかない半製品）は１枚50～55ドル前後。2015年末に比べ16％ほど安いが、３月納入分とほぼ同水準だ。50ドルを下回る価格帯ではパネルメーカー側の値上げ要求を受け、１～２ドルほど上昇した事例もみられる。40型も85ドル前後と３月から同値圏にある。

シャープ、鴻海とテレビ共同開発 年内にも発売

　シャープは同社を買収する台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業とテレビを共同開発する。シャープでテレビ事業などを扱うコンシューマーエレクトロニクスカンパニーの長谷川祥典社長が21日、年内にも発売することを検討していると明らかにした。
アジア市場を中心に販売するとみられる。シャープの鴻海傘下入りが２日に正式に決まって以降、製品の共同開発について具体的に言及したのは初めてになる。

東芝が「8Kレグザ」を参考展示——有機ELテレビも「開発している」

東芝は4月19日、都内のイベントスペースで薄型テレビ“REGZA”（レグザ）の発表会を開催し、レグザ10周年記念モデルの第2弾となる4K対応テレビ「Z700Xシリーズ」および「M500Xシリーズ」を発表した。
東芝の構造改革で薄型テレビ事業の先行きを心配する声もある中、久しぶりの大々的な発表会で健在ぶりをアピールしたかたちだ。

　あいさつに立った東芝ライフスタイルの村沢庄司副社長は、テレビ事業からの撤退を予想した一部報道などが影響して一時期はレグザの販売が低迷したこと、それでも販売活動に注力して今年1月以降は盛り返していることを明らかにした。
その上で、「最近では他社に負けないポジションを保っている。今回の発表会を通じ、今後10年の商品開発と“テレビへの思い”を伝えたい」という。

“VIERA史上最高画質”4K/HDR液晶テレビ「VIERA DX950」

パナソニックは、HDR対応でVIERAシリーズ最高画質となる液晶テレビ「DX950シリーズ」を4月22日より発売する。65型の「TH-65DX950」、58型「TH-58DX950」の2モデル展開で、価格はオープンプライス。店頭予想価格は65型が80万円前後、58型が50万円前後。

DX950シリーズは、2014年発売の「VIERA AX900」の後継機で、「VIERAシリーズ最高画質」を謳うフラッグシップシリーズ。4K/3,840×2,160ドットのVAパネルと高輝度な直下型LEDの採用に1,000nitを超える高輝度化を実現し、ハイダイナミックレンジ映像の「HDR」に対応した。ローカルディミング(LEDの部分駆動)にも対応し、制御エリア数はAX900の4倍に増やし、黒の沈み込みを向上。「自発光型のデバイスに迫る高コントラスト性能を実現した」という。

8年ぶり赤字脱却へ＝パナソニックのテレビ事業

パナソニックは7日、2015年度のテレビ事業の営業損益が赤字を脱却したもようだと明らかにした。
黒字を確保するのは07年度以来、8年ぶり。品田正弘テレビ事業部長が4Kテレビの新製品発表会の席上、15年度の同事業の収益について「ほぼ（収支均衡を目指した）もくろみ通りに近いところで着地できる予定だ」と語った。 　
テレビ事業の収益改善には、中国生産からの撤退など構造改革の成果に加え、高精細の4Kテレビの販売増が寄与した。　

あの超有名企業も「即死」リスク大～ニッポン経済はすでに「新型不況」に突入している これが消費激減の実態だ

株も為替も想定外が続くニッポン経済にあって、経営トップたちがなによりも「読めない」と頭を抱えているのが最近の消費者行動である。 　新商品に熱中したかと思ったら、次の瞬間には別の新商品へと殺到する。 　日本のGDPの6割を占める巨大な購買力を持つ消費者のそうした想定外の行動が、大手企業の「生死」に直結するようになり、経営者たちは頭を抱え出した。

パナソニック幹部が言う。 　
「昨年から4Kテレビがバカ売れするテレビブームが起きています。しかも、テレビは1万円以下にまで買い叩かれる格安商品となっていたのが、いまは10万~40万円の高価格帯から売れていく。うちは昨年5月から販売している『ビエラ』の新シリーズがヒットしていて、今年度のテレビ事業はリーマン・ショック時から8年ぶりに黒字化する見通しも立ってきた」

[韓国] 鏡のようなテレビ、家具のようなテレビ…サムスン「世の中にないテレビ作る」

訪問した京畿道水原市のサムスン電子デジタルシティ内の映像ディスプレー研究所（Ｒ４）２階にある社内ベンチャー「クリエイティブラボ（Ｃラボ）」は騒々しかった。ここは過去１０年（２００６－２０１５年）間グローバル市場１位を守ってきたサムスンテレビが、今後１０年間、神話を続けていくために設置したところだ。奇抜なアイデアを持つ職員がチーム員だ。このチームに与えられた任務は「従来のテレビではなく新しいテレビを作る」ことだ。

[韓国] サムスンのテレビ、10年連続世界トップ

市場調査会社のＩＨＳによると、昨年の世界のテレビ市場でサムスン電子のシェアは売上高ベースで27.5％、販売台数ベースで21.0％で、いずれも１位だった。2006年にソニーを抑えてトップに立って以来、10年連続の１位。サムスンが06～15年に販売したテレビは４億2,700万台となる。２日付毎日経済新聞が伝えた。
　テレビは1939年に誕生して以降、技術的な進化を遂げてきた。ソニーが68年に開発したトリニトロン方式のカラーテレビは注目を集め、同社が95年にテレビ市場でトップに立つ原動力となった。

LGディスプレー テレビ用パネルで世界トップ奪還, 2015年

調査会社ウィッツビューによると、韓国のLGディスプレーが昨年供給したテレビ用パネルは5530万枚で、前年に比べ6．4％増加した。2014年はサムスンディスプレーに次いで世界2位だったが、1年でトップを奪還した。
　ウィッツビューは「LGディスプレーは昨年、同じグループ会社であるLG電子の注文への依存度を下げる代わりに、長期的な観点で中国市場に注力した。中国の競合他社の攻勢にもかかわらず、その戦略が奏功した」と評価した。
　2位は台湾の群創光電（イノラックス）で、3．1％増の5173万枚だった。サムスンディスプレーは8．0％減の5090万枚で3位に後退した。
　

パナソニック、8K映像を1本のケーブルで伝送、CES2016で公開

パナソニックは2016年1月、8Kのフルスペック映像（7680×4320画素、120フレーム/秒）を1本で高速伝送することが可能なコネクタ付ケーブルを開発したと発表した。広帯域信号の多値化伝送技術と組み合わせることで、100Gビット/秒を超える伝送速度を実現することができる。
　新開発のコネクタ付ケーブルは、慶應義塾大学発ベンチャー企業であるKAIフォトニクスと共同で開発した。このケーブルには慶応義塾大学の小池康博教授と三菱鉛筆が共同開発した「プラスチック光ファイバーとそのボールペン型接続技術」を採用している。これにより、挿抜時の光軸合わせなどで課題のあった光ファイバーをケーブルに用いても接続が容易となり、伝送速度を向上させることができた。

LG、CES 2016で98型8Kテレビや10億色4Kテレビ

LGエレクトロニクスは、1月6日より米ラスベガスで開催する「CES 2016」で、65型の液晶テレビ「UH9500」、86型の「UH9550」、65型の「UH8500」、75型の「UH8550」、98型の8Kテレビ（現時点で型番は不明）を発表する。

　UH9500およびUH9550は同社の液晶テレビの中でも上位のラインに位置付けられ、解像度は4K、10億色を超えるという色表示が可能。またコントラスト比を向上させる「コントラストマキシマイザー」機能、HDR機能に対応する。

　液晶パネルとバックパネルのシャーシの差を減らした薄型のデザインを採用。厚みは公称で6.6mm。コントラストマキシマイザー機能はUH8500およびUH8550も対応している。

【プレイバック2015】東芝とシャープのテレビはどうなる? 各社テレビ“試練の年” by 大河原克行

芝のテレ東ビ事業は、構造改革の対象になるとは予想していたものの、まさか、ここまでの大規模な再編の対象になるとは思ってもみなかった。
ここ数年のテレビ市場を取り巻く環境の急激な変化を象徴するものであり、まさに業界再編の最終コーナーに差し掛かった出来事だといってもいいだろう。

シャープのテレビ事業は、2015年に、欧米市場における自社ブランドによる事業からは撤退。海外では、シャープブランドを供与するビジネスを展開している。日本においては、栃木県・矢板でのテレビ生産を続けることを強調してみせるが、テレビの出荷台数は2015年度見通しで590万台という規模に留まる。前年実績の703万台に対して、16%減と絞り込むとともに、付加価値モデルへのシフトを鮮明にする。

「CES 2016」の見どころは？ アナリストに聞く (ディスプレイ関係)

Bajarin氏は、「4Kテレビは価格が下がり需要が伸びているため、CES 2016では数多く展示される見通しだ」と予想する。O’Donnell氏も、「4Kは技術的な目新しさはないが、市場は発展し続けている」と語っている。

CES 2016では、8Kテレビもお目見えすると予想される。ただし、8K市場が本格化するのは早くても5年後になるとみられる。2020年に開催される東京オリンピックは8Kで放送される可能性もあるが、そうなれば、8Kテレビの需要に弾みがつくと考えられる。

楽視網信息技術、中国テレビ製造会社に出資

楽視網信息技術（中国のインターネット動画配信大手）　中国家電大手ＴＣＬ集団傘下でテレビ製造のＴＣＬ多媒体科技（ＴＣＬマルチメディア・テクノロジー）の株式の20％を22億6000万香港ドル（約353億円）で取得する。
　香港証券取引所に12日に提出された資料によると、北京を拠点に、ドラマや映画を放映する「ＬｅＴＶ」というサイト名でも知られる楽視網信息技術は、ＴＣＬ多媒体科技株３億4900万株を１株当たり6.50香港ドルで購入することで合意した。
　楽視網信息技術は天津を拠点としてスマートテレビなどを販売する傘下の楽視致新電子科技を通じて株式を取得、株式保有数で第２位となる。液晶テレビやスマートテレビを製造するＴＣＬ多媒体科技の取締役を２人指名する。

TV用偏光板の動向

2015年のLCD用偏光板需要は、YOY+4.7%の3億2,000万㎡が見込まれる。
TV用パネルでは、Samsung Displayやシャープなどが採用するVA方式が主流であるが、2015年はIPS偏光板が増加し、偏光板の面積に占める割合を約35%に伸ばしている。
TV用途でIPS偏光板の需要が増加した要因は、中国大手パネルメーカーのBOEによるTV用IPSパネルの増産である。
TV用パネルの増産は中国パネルメーカーが中心となっており、今後は液晶モードによる性能差ではなく、パネルメーカーの生産能力と比例して偏光板の採用量が増減する可能性が高い。

アップルはライブＴＶサービス開発の取り組み中止－関係者

米アップルはインターネットによるライブＴＶサービス提供の計画を中止し、メディア各社がアップストアを通じて顧客に直接販売を行うプラットフォームになることに集中する。事情に詳しい関係者１人が明らかにした。
 同関係者によると、アップルはライブＴＶサービスを完全に断念していないが、月30－40ドル（約3700－4900円）で幾つかのチャンネルをサービスする計画は自社プログラムでより多くの料金を望むメディア各社の反発に直面している。

東芝、テレビ生産撤退へ 海外委託で「レグザ」存続へ

東芝が、テレビの自社生産から完全撤退することを決めた。自社では唯一のインドネシア工場を台湾のコンパル社に売却し、エジプトにある合弁工場も合弁相手のエルアラビ社に譲渡する。テレビ、パソコン、白物家電を含む家電事業で近く早期退職を募集する方針も固めた。いずれも１２月下旬に発表する。
　東芝のテレビ事業は、長く赤字が続き、不正会計問題で利益の水増しが明らかになっている。２０１６年度にテレビを含む赤字事業を黒字化することをめざして不採算事業のリストラを加速させており、早ければ今年度中にテレビ工場の売却を終えたい考えだ。

Samsung continues to decrease TV production capacity in 2015

Samsung Electronics has reduced its TV production capacity by over 11 million units since the beginning of 2015 until the end of September due to weakening TV demand, according to a report from Korea-based Money Today.
As of the end of September capacity reached 33.47 million, down from 44.8 million a year earlier. This represents the largest capacity decline over the last five years. The company expects its capacity to reach 45 million units for 2015, down from 63 million in 2014, which is also another record drop.
TV shipments are expected to see only slight on-year growth in 2015 and 2016, according to various market estimations.

TV用表面処理の動向

LCDTVの表面処理は、防眩性を表す指標であるヘイズ値が小さいAG（ Anti-Glare ）処理が大半を占めていた。
しかしながら、4K UHDTVの一部では、大画面・高画質の特性を活かすため、AG層の上に反射防止層を塗布したAGAR構成が採用され始めている。

液晶テレビ「4K」主役に＝年末商戦へ増産―家電メーカー

液晶テレビ市場で、高精細の「4K」テレビが存在感を高めている。特に50型以上の大画面では4Kが販売額の7割、台数の5割となり「売り場の主役に定着した」（民間調査会社BCN）。メーカー各社は、増産や新製品投入など、本番を迎える年末商戦に万全の体制で臨む構えだ。
　4Kテレビはフルハイビジョン規格の4倍の画面解像度を持つ。各社は2013年ごろから市場投入を本格化。通常のテレビより価格は高いが、スポーツや映画などを美しい映像で楽しめるため、普及が進んでいる。

シャープ、液晶ＴＶ事業は継続・黒字化体質へ＝小谷執行役員

シャープの小谷健一執行役員（デジタル情報家電事業本部長）は１９日、２０１５年度に赤字計画の液晶テレビ事業について「１５年度下期から１６年度にかけて安定した黒字体質に持っていける」との見通しを示した。
来期黒字化すれば、１３年度以来３年ぶりとなる。液晶売却を検討する中で、液晶テレビ事業は「きちんと継続していく」と強調した。
同日、液晶テレビの中核拠点の栃木工場（矢板市）を報道陣に公開し、テレビ事業の見通しについて記者団に述べた。

4K AQUOSの重要生産拠点 - シャープ栃木工場 見学記

シャープは、液晶テレビ「AQUOS」の開発・生産拠点である栃木工場を報道関係者に公開した。
 シャープ栃木工場は1968年にカラーテレビの専門工場として操業を開始。総敷地面積は東京ドームの約7倍となる326,300平方メートル(約10万坪)を誇る。
同工場の住所がシャープ創業者の早川徳次氏の名字と同じ「早川町」となっているように、矢板市にとっても、シャープ栃木工場が重要な拠点であることがわかる。

アップル、「テレビの未来」を実現できるのか 新型Apple TVで居間にもアプリを

アップルは、米国や日本などの市場で映像配信端末「Apple TV」の新型機の販売を始めた。

■価格は従来モデルの2倍以上
この新モデルの価格は149ドル(日本では税別1万8400円)からで、従来モデルの価格である69ドル(日本では税別8200円)の2倍以上。だがこれまでにない様々な機能を搭載しており、アップルはこれに自信を示している。
このモデルは今年9月9日に米カリフォルニア州サンフランシスコで開催したイベントで発表したもので、第4世代のApple TVとなる。同社が第3世代モデルを発売したのは2012年3月だったので、実に3年半ぶりの刷新だ。
主な特徴は、付属のリモコンにマイクを搭載しており、iPhoneなどのiOS端末と同様に音声アシスタント機能「Siri」を利用できる点。
これにより、例えば「アクション映画を見せて」とSiriに命令すれば検索結果を一覧表示できる。

新型「Apple TV」、30日（金）からApple Storeの店頭発売を開始

9To5Macによると、Apple Storeでは「Apple TV (第4世代)」は店頭発売を30日（金）から開始すると報じている！

木曜日夜から金曜日にかけて直営店の設営準備が進められるとのこと。

 新型「Apple TV」は32GBモデルが税抜18,400円、64GBモデルが税抜24,800円。

中国 Xiaomi、厚み 11.6mm Android ベース MIUI TV OS 搭載 60インチ 4K スマートテレビ「Mi TV 3」発表、価格4999元（約94,000円）

中国人気スマートフォンメーカー Xiaomi (小米科技) は2015年10月19日に新製品発表会を開催し、同社スマートテレビ「Mi TV 2」の後継機となる大型60インチテレビ「Mi TV 3」発表。価格4999元（約94,000円）で発売。

前作同様に Android をベースとした独自カスタマイズ ROM MIUI TV OS を採用した製品ですが、構造が非常に特殊なスマートテレビとなっています。映像を表示する60インチ 4K (Ultra-HD) 解像度のモニター部分「Mi TV 3」と、プロセッサや入力端子、スピーカーを搭載し、サブウーファーとして機能する本体「Mi TV Bar」が別々になっています。

東洋ゴム…パナソニック元専務取締役プラズマテレビ事業の森田研氏を社外取締役として招聘

東洋ゴム工業は、京セラドキュメントソリューションの駒口克己副会長を取締役会長に招聘するとともに、清水隆史常務執行役員が社長に昇格する人事を内定したと発表した。

同社は免震ゴム不正事件で、取締役が相次いで引責辞任し、山本卓司社長も後継体制を決めるまで社長職にとどまることを決めていた。

また、新たにモノづくり、品質管理体制を再構築するため、専門的な知見を持つパナソニック元専務取締役である森田研氏を社外取締役として招聘する。

40型以上のテレビは3割超が4K、全体の平均単価は77,000円に上昇。BCN調査

BCNは15日、'15年9月の液晶テレビ販売動向の調査結果を発表した。テレビの大型化により、平均単価は77,000円まで上昇し、サイズ帯別台数比率では40型が28.2%で、30型の28.4%に迫っている。また、40型以上のモデルにおける4K対応比率が初めて3割を上回った。
 家電量販店22社のPOSデータを集計した「BCNランキング」をもとに、'15年4月から9月までの液晶テレビ販売動向をまとめたもの。液晶テレビ台数の前年同月比は2ケタ減となったが、平均単価は同月に77,000円に達し、4月の57,000円と比較して半年で2万円上昇した。

高画質化が進むテレビ 「4K」と「8K」の買い時はいつなのか

巷の家電量販店などでは、すでに高画質を売りにした「4Kテレビ」のラインアップが増えているが、シャープは4K映像をさらに高精細に映し出せるテレビや、日本メーカー初の発売（10月30日）となる商業用8Kモニターを大々的に展示した。

　

しかし、テレビの買い替えを検討している人にとってみたら、「そもそも4Kテレビだって本当に必要なのか」「8Kテレビが出るなら購入を待ったほうがいいのか」「家庭用8Kテレビの値段はどのくらいになるのか」といった疑問が次々に沸いてくるのではなかろうか。

米アマゾン、オンラインＴＶサービス開始を検討＝通信社

米インターネット通販大手アマゾン・ドット・コムは、生放送オンラインＴＶサービスの開始を検討しており、ＣＢＳ(CBS.N)やコムキャスト傘下のＮＢＣユニバーサルといったメディアと接触している。通信社ブルームバーグが関係筋の話として伝えた。
メディアとの交渉は準備段階にあるという。 アマゾンは現在、オンデマンド型の動画配信サービスを手掛けており、新たなサービスが実現すればオンライン動画分野での存在感が高まりそうだ。
アマゾンとＣＢＳはコメントを拒否した。ＮＢＣユニバーサルからは今のところコメントを得られていない。

AppleTVに秘められた壮大なる発展シナリオ

アップルはiPhone 6sシリーズやiPad Proをリリースしたイベントで、新型Apple TVをリリースした。発表する際、「未来のテレビはアプリだ」と宣言したティム・クックCEO。新製品の目玉は音声アシスタントSiriのサポートと、App Storeの対応だ。
発売は2015年10月下旬を予定しており、タッチアンドトライもあまり充分な時間を取ることができなかったが、その使用感と今後について考える。

15年Q2テレビ世界出荷、前年同期比8%減 新興市場の減速響く

調査会社IHS Technologyは2015年9月10日、同年第2四半期のテレビ（TV）世界出荷台数が約4800万台にとどまり、前年同期比約8%減と、世界金融危機で大きく落ち込んだ09年第2四半期以降で最大の落ち込みを見せたことを明らかにした。新興市場におけるTV需要の成長鈍化を主因に挙げた。

「Apple TV」を林信行が読み解く―Siriが運んできた“未来のテレビ”

これまでアップル製品では、ややメインストリームから外れた存在だった「Apple TV」も、今回の発表で主役級に格上げされた。
　見た目は、これまでのApple TVの高さだけ増したような形なのだが、できることがまったく違う。キモはSiri Remoteと名付けられた新しいリモコンだ。このリモコンを使うことでiPhoneで慣れ親しんだタッチ操作がテレビにやってくる。