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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

J_Japan Display

16 Nov

ジャパンディスプレイがE-Inkと提携。電子ペーパー事業を強化へ

ジャパンディスプレイ(JDI)は、電子ペーパーを手掛ける台湾E Ink Holdings(E Ink)と電子ペーパービジネスについて長期戦略的業務提携を締結することで合意した。この提携により、JDIは「従来の液晶ビジネスの枠組みにとらわれない革新的なディスプレイの活用シーンを提案していく」という。



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13 Nov

有機ELから液晶に流れ引き戻す。JDI有賀修二社長インタビュー

JDI有賀社長ver2需要が高まる有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)から流れを引き戻す構えだ。「成長の余地は確実にある」と断言する有賀修二社長兼最高執行責任者(COO)に、液晶ディスプレーの勝算や今後の展望を聞いた。

―液晶重視を決めた1番の理由は。
  「樹脂フィルムを使ったシート型ベンダブル(曲げられる)液晶を形にできたことにある。『これからのディスプレーは有機ELだ』との風潮を受け、年明けごろから液晶の強みと弱みを検証し、曲げられない点が唯一の弱点だと認識した。特に課題だったのがバックライトの対応だったことから、サプライヤーと開発を進め、技術の確立にめどを付けた。夏ごろにはシート型液晶を形にした」

―具体的なロードマップは。
  「17年に4辺を狭額縁化し異形状にも対応する液晶パネルを投入するほか、18年には低消費電力でベンダブルタイプのシート型液晶を投入する。19年にはフレキシブルにも対応したい。ただ顧客からの要請に備え、有機ELパネルも開発し、液晶と両にらみで進める」




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11 Nov

ジャパンディスプレイ・有賀社長、シート型液晶にめど 有機ELに対抗

ジャパンディスプレイ(JDI)が液晶ディスプレーの技術進化を成長の軸に据える方針を打ち出した。低消費電力や薄型、低コストといった強みに加え、2019年にはフレキシブル性能を実現。需要が高まる有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)から流れを引き戻す構えだ。
「成長の余地は確実にある」と断言する有賀修二社長兼最高執行責任者(COO)に、液晶ディスプレーの勝算や今後の展望を聞いた。



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10 Nov

JDIの7─9月営業益は85%減、革新機構が資金支援を検討, 4700人削減

中小型液晶パネル大手、ジャパンディスプレイ(JDI)は9日、筆頭株主である産業革新機構に要請している金融支援について協議を進めていることを明らかにした。
同日、都内で開いた決算会見で本間充会長は「(金融支援を)検討頂いている」と強調。「中期経営計画作りを(産業革新機構と)一緒にやっていて時間を取られている」と説明した。



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10 Nov

ジャパンディスプレイは有機ELではなくやっぱり液晶推し!?

ジャパンディスプレイ(JDI)は9日、2019年にも樹脂フィルムを採用したフレキシブル液晶ディスプレーの投入を目指すと発表した。有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレーの対抗軸にする。一方で有機ELパネルも開発し、両面で対応できる体制を整える。
 都内で開いた16年4―9月期連結決算会見で明らかにした。また電子ペーパーを作る台湾イーインクホールディングスと提携すると発表した。JDIの低温ポリシリコン液晶(LTPS)技術を組み合わせて新製品を開発し、電子看板など非スマートフォン向け事業を拡大する。



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10 Nov

ジャパンディスプレイ、アップルの要請で新工場の稼働早める

ジャパンディスプレイ(JDI)は、稼働時期を延期していた液晶ディスプレー生産拠点の白山工場(石川県白山市)を、12月中にも稼働することを決めた。
主要顧客である米アップルが9月に発売したスマートフォン「iPhone7」が堅調なことに加え、中国スマホメーカー向けの供給がタイトで既存工場ではフル稼働が続いている。これを受けて本格稼働に踏み切る。好調な液晶パネル販売と工場の稼働率向上は、業績改善に寄与しそうだ。



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8 Nov

ジャパンディスプレイに500億円支援へ 産業革新機構

政府系ファンドの産業革新機構が、経営不振が続く中小型液晶パネル大手「ジャパンディスプレイ(JDI)」に500億円規模の金融支援をする方向で最終調整に入った。JDIが通常より返済順位が低い劣後債を発行し、革新機構が引き受ける案を軸に検討している。早ければ月内にも正式決定する。

 2年連続で決算の純損益が赤字に陥ったJDIは、今後の成長に必要な資金を自力で調達することが難しくなっている。革新機構の支援強化で信用力を高める狙いがある。

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29 Oct

JDIに産業革新機構支援へ…500億円規模か

液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)の主要株主である政府系ファンドの産業革新機構が、JDIへの資金支援を11月にも決める見込みであることが28日、分かった。
 支援額は500億円規模になるとの見方がある。JDIは主力のスマートフォン向け液晶事業が中国や韓国勢との競争で苦戦しており、支援を機に新技術の研究開発を加速させる。
 革新機構が28日、支援内容を検討した。



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20 Oct

石川知事「JDI稼働、一日も早く」 白山工場で完成式典

液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)は18日、石川県白山市で建設していた新工場の完成式典を開いた。既に今年5月に製造棟が完成していたが、スマートフォン(スマホ)向けの事業環境悪化で現在も本格稼働には至っていない。石川県の谷本正憲知事は「一日も早くフル稼働できる体制を整えてほしい」と訴えた。

 JDIの石川県内の生産拠点は、石川工場(川北町)、能美工場(能美市)に次いで3カ所目となる。白山工場の敷地面積は約14万3千平方メートル、投資額は1700億円に達する。工場の従業員は約250人と、雇用創出効果も期待されている。

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20 Oct

JDIが4連騰と物色人気加速、アップル関連の一角で有機EL分野での展開に期待感

ジャパンディスプレイが4連騰、10月初旬を境に動き一変、26週移動平均線も一気に上回って底入れ反騰態勢を明示している。商いも増勢が顕著であり10時30分過ぎ現在で50億円近い売買代金をこなし、東証1部売買代金ランキングでも上位に食い込んでいる。  
同社はスマートフォン向けなど中小型の高精細液晶パネル向けで高実績を有し、米アップル社の有力サプライヤーでもある。



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18 Oct

ジャパンディスプレイ:迫られる多額投資、アップル依存で「綱渡り」経営

赤字の続くジャパンディスプレイ(JDI)が、多額の資金調達の必要に迫られている。売り上げの半分超を占める主要顧客のアップルが、スマートフォンの次世代ディスプレーとして有機ELの採用を検討し、競合他社が供給の準備を進めているためだ。

  「有機ELに投資しない場合は、スマホ向け事業は撤退するという意思決定をしなくてはならない」と三菱UFJモルガン・スタンレー証券のアナリスト、宮本武郎氏はブルームバーグの取材に述べた。宮本氏は有機ELのライン構築には最低でも1500億円の設備投資が必要だと分析。借入金や増資で外部資金を調達し、早急に投資しなければならない、と述べた。

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5 Oct

ジャパンディスプレイがスマホ向け液晶増産

JDI Mobara 20151113
ジャパンディスプレイ(JDI)が、スマートフォン向け液晶パネルを増産する。米アップル、中国スマホメーカーからの受注が急増しているためだ。足元のJDIの資金繰りは厳しいが、受注を捌き切れれば状況は改善する。JDIの真の課題は中長期の戦略をどう描くかにある。有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)パネルの量産に乗り出すのか、それとも優位性のある液晶パネルを進化させるのか-。その経営判断はJDIの命運を左右する。
 アップルのスマホ「iPhone(アイフォーン)」向け液晶パネルなどを手がけるJDIの茂原工場(千葉県茂原市)と能美工場(石川県能美市)は、高水準の稼働を続けている。茂原工場を巡っては「(12月に閉鎖予定の4・5世代の)古い生産ラインまで活用して増産を急いでいる」(業界関係者)。


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4 Oct

ジャパンディスプレイの一部の株をシャープに放出か? (JDI may release shares to Sharp, says paper)

中国語紙の経済デイリーニュース(Economic Daily News)は、JDIが一部の株をシャープに放出するのではないかと報じた。
これが事実となれば間接的ながらFoxconnがAppleから表示パネルの受注を獲得することになる。
背後に日本政府の支援のある産業革新機構(INCJ)は現在39.2%のJDI株を保有しており、JDIの経営危機を乗り切るためにシャープを招聘することに関心を持っているとしている。
JDIは昨年度が318億円、今年の第一四半期(4-6月)が117億円の赤字となっていた。
JDIとシャープがチームを組むことになればFoxconnの長年の目標であったAppleからの表示パネルの受注を実現することになる。



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28 Sep

遅すぎたディスプレー産業のオールジャパン スピード感はグローバル競争の原動力

.....ディスプレー産業での業界再編が実現した。産業革新機構が主導し2000億円を出資して、2011年8月に、ソニー、東芝、日立製作所の中小型液晶ディスプレー事業が集結し、新生ジャパンディスプレイとして発足した。
 しかし、この統合も実現はしたものの時間を要した。というのも、3社間での覇権争いが原因とも言われ、スピード感のない中で、統合合意まで1年半の歳月を要したことになる。


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27 Sep

JDI、車内空間に溶け込む12.3型曲面液晶ディスプレイ

jdi_automotive_sジャパンディスプレイ(JDI)は、自動車向けの12.3型曲面液晶ディスプレイを開発し、サンプル出荷を開始した。
自動車内の湾曲したコックピットの形と一体化したデザインを実現する曲面ディスプレイ。低温ポリシリコン(LTPS)技術をベースとしたシステムインテグレーション技術を活かし、駆動回路のガラス基板上への集積化やドライバーIC数の最小化を図ったことで、従来のアモルファスシリコンでは困難であったシンプルなモジュール構成を可能とし、凹方向曲面の曲率R1500を実現した。



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27 Sep

[台湾報道] 鴻海にJDI買収チャンス到来か、世耕経産相「売却も選択肢」

22日付工商時報によると、日本政府は赤字が続く液晶パネル大手、ジャパンディスプレイ(JDI)への支援を打ち切り、売却する考えがあるようだ。ジャパンディスプレイに対し、戴正呉シャープ社長(鴻海精密工業副総裁)は先月末、有機EL(OLED)パネルで提携し、中国、韓国勢に対抗することを呼び掛けていた。郭台銘(テリー・ゴウ)董事長が、今度はジャパンディスプレイを手中に収める可能性も考え得る。
ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の報道によると、世耕弘成経済産業相は同紙のインタビューで、ジャパンディスプレイの外国企業との連携や売却もあり得るとの考えを示した。業界では、ジャパンディスプレイの身売り報道を受け、離職が相次ぎ、シャープは人材を早急に確保できるとみられている。



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25 Sep

ジャパンディスプレイ 500億円規模の融資を要請--テレビ朝日系

post_16304_homma 日立、ソニー、東芝の液晶パネル事業を統合したジャパンディスプレイは資金繰りが悪化し、500億円規模の融資を要請したことが分かりました。  関係者によりますと、ジャパンディスプレイが最大で500億円規模の融資を求めたのは、みずほ、三井住友、三井住友信託の3つの銀行です。



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22 Sep

世耕経産相、ジャパンディスプレイ売却検討も=WSJインタビュー

世耕弘成経済産業相は、スマートフォン向けディスプレーメーカー、ジャパンディスプレイ(JDI)について、米アップルへの部品サプライヤーにとどまらない高付加価値の事業を打ち出せなければ、政府としてはJDIの外国企業との連携や売却もあり得るとの考えを示した。JDIの筆頭株主は官民出資の投資ファンド産業革新機構(INCJ)。

 安倍晋三首相の盟友である世耕経産相の今回のコメントは、JDIがINCJに追加支援を要請しているタイミングで発せられた。アップルの「iPhone(アイフォーン)」向けディスプレーで最大のサプライヤーであるJDIは、競争激化や円高、iPhone販売の伸び悩みを受けて2期連続で最終赤字を記録した。



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11 Sep

ジャパンディスプレイ、液晶パネルの縁を極細に スマホ向け

液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)は画面周辺のフレーム部分が極端に細いスマートフォン(スマホ)向け液晶パネルを開発した。4辺すべてのフレームを数ミリメートル以内に抑えたことで、スマホメーカーはデザインの自由度が高まる。JDIは次世代ディスプレーとされる有機ELの技術開発と並行し、液晶の利点を生かした新製品開発を強化する。



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30 Aug

鴻海・シャープの求愛、JDI「聞いてない」

台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業傘下のシャープが「日の丸連合」の結成を呼びかけた。シャープ再建のために鴻海から派遣された戴正呉社長が29日、日本経済新聞などの取材に対し、「中国、韓国勢と競争できるよう、日の丸連合を作ろう」と述べたのだ。株式市場では、ジャパンディスプレイ(JDI)、シャープの株価がともに上昇。投資家の期待は高まったが、JDIは「何も聞いていない」とつれない反応。日の丸連合構想が動き出すには、いくつもハードルが待ち構えている。



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14 Aug

「日の丸」液晶会社JDI、存亡の危機…今期業績算定困難、サムスンに全然歯立たず

post_16304_homma
 日の丸液晶会社、ジャパンディスプレイ(JDI)が資金繰りに窮している。液晶パネルの販売が振るわず、筆頭株主の産業革新機構に数百億円の金融支援を要請した。JDIが経営破綻すればアベノミクスの失敗の証明になりかねないだけに、実質的に経済産業省の別動隊である革新機構は面倒を見ざるを得ない。JDIはそれを見越している。
 JDI会長兼最高経営責任者(CEO)の本間充氏は8月9日の東京証券取引所での記者会見で、「革新機構から全面支援を取り付けている」と語り、「事業運営に一切懸念はない」と強調した。JDIは本間氏がワンマン体制を敷いている。
4~9月期の売上高は24.3%減の3843億円、営業損益は24億円の赤字を予想している。前年同期は105億円の営業黒字だったから、4~9月期としては2年ぶりの赤字だ。17年3月期の業績予想は「算定が困難」として、また開示しなかった。


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13 Aug

ジャパンディスプレイ、LTPS技術採用の13.3型4K液晶ディスプレイを開発

3 4k ltps株式会社ジャパンディスプレイはノートPC向けの13.3型4K低温ポリシリコンTFT液晶(LTPS LCD)を開発し、7月よりサンプル出荷を開始したことを発表した。

 年内の量産開始を目指しており、続いてLTPS LCDの10型~17型サイズの投入や、3K解像度のサポートも含めてラインナップを拡充予定。また、液晶画素内にタッチパネル機能を組み込むインセルタッチ技術「Pixel Eyes」に対応した製品を2017年より投入する。

 LTPS LCDは同社がスマートフォン向けディスプレイとして開発し、培った技術を採用した液晶ディスプレイで、アモルファスシリコンTFT LCD(a-Si LCD)や酸化物TFT LCDと比較して画素の開口率が高く、バックライトの消費電力を削減できるという特徴がある。



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7 Aug

Jディスプレイ、革新機構に金融支援要請 液晶不振で財務悪化

JDI 2016スマートフォン向け液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)が筆頭株主の官民ファンド、産業革新機構に金融支援を要請したことが分かった。液晶パネルの販売が振るわず資金繰りが悪化していた。革新機構による債務保証や融資などが浮上している。数百億円規模の支援を得て財務の健全性を高める。

 JDIの2016年3月末の現預金は550億円で前年比で4割減った。実質無借金だが米アップル「iPhone」の販売不振で液晶パネルの出荷が鈍り、手元資金が大きく目減りした。4月以降も出荷は低調で、新設した白山工場(石川県白山市)の生産設備の支払いも重なり、資金繰りが苦しくなっていた。



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19 Jul

Jディスプレイ、中型液晶パネル量産へ パソコン用

スマートフォン(スマホ)向け液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)はパソコン向けの中型液晶パネルの量産を年内に始める。スマホで磨いた軽量で高画質、省電力のパネル技術を武器に中型市場を開拓する。同社は受注変動の激しいスマホ向けパネルが売上高の8割超を占めており、販売先を多様化することで収益基盤の安定性を高める。

 米国や台湾のパソコン世界大手に試作品を持ち込み、受注活動を始めた。受注動向に応じて年内にも東浦工場(愛知県東浦町)や茂原工場(千葉県茂原市)で、12~15インチの中型液晶パネルの量産を計画する。



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6 Jul

Jディスプレイが急上昇、エフィッシモの大量保有判明で思惑

 ジャパンディスプレイの株価が続騰した。13時52分現在、前日比17円(10.37%)高の181円と東証1部の値上がり率4位で推移している。   
4日提出の大量保有報告書で旧村上ファンド出身者が設立したエフィッシモ・キャピタル・マネジメントが同社株式の5.44%に当たる3268万6800株を取得したことが判明し、需給思惑が台頭した。保有目的は純投資としているが、過去にはフタバ産業、テーオーシー、セブン情報システムズ、ヤマダ電機などの株式を大量取得、株主還元強化の要求を出すなどして株価が大幅高となった経緯があるだけに、同様の連想が働いている。



5 Jul

JDI、事業構造改革を本格化−「脱スマホ」で利益率改善

jdi 56e8df66ジャパンディスプレイ(JDI)が、事業構造改革を本格化している。日本の液晶パネル生産ラインの一部を停止したほか、中国に4カ所ある工場の再編にも着手。利益率の改善に向けた体制を構築しつつある。次のテーマは売上高の9割弱を占めるスマートフォン向け事業からの脱却だ。2019年3月期に非スマホ事業の生産比率を33%にする目標に向け、車載など他の市場の開拓に乗り出した。

JDIはこれまで、スマホ市場の成長とともに事業を拡大してきた。しかし中国市場でのシェア低下や市場の鈍化などで、工場の稼働率が悪化。さらに中国パネルメーカーの台頭により価格競争が激しくなり、収益力は低下している。



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29 Jun

JDI、国内大手証券は有機ELの本格量産を目指す場合の活用の仕方など課題は多いと指摘

ジャパンディスプレイが連日で年初来安値を更新。
SMBC日興証券がリポートで、大株主の産業革新機構はシャープとの統合を目指したものの、鴻海精密工業に争奪戦で軍配が上がった結果、JDIは単独で戦う覚悟も、競合他社が大規模投資を継続する中で、体力戦の様相を呈してきていると紹介。
同社が限られた資本/資金調達手段の中、いかに戦い抜くのかが注目されると解説。



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28 Jun

JDI、中国拠点を再編−後工程の関連会社を売却

JDI拠点 2016 6月ジャパンディスプレイ(JDI)は、後工程(組み立て)を手がける中国の生産拠点の再編に着手する。関連会社のモーニングスター・オプティクス・ジュハイ(中国広東省珠海市)を、タッチパネルや液晶ディスプレーを手がけるホリテック・テクノロジー(同山東省)へ売却する。中国にある他の拠点も売却や閉鎖を視野に入れる。スマートフォン用ディスプレーの低価格化が進み、スマホ向け製品の後工程拠点の再編は重要課題だった。

JDIはホリテックと、モーニングスターの全株式を売却することで合意した。売却額は16億5000万円の見通し。

[参考]ジャパンディスプレイ(JDI) --会社概要/生産ライン・拠点/技術





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22 Jun

アップル依存率5割超に ジャパンディスプレイ

スマートフォン(スマホ)向け液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)が21日、定時株主総会後に開示した2016年3月期の有価証券報告書で、売上高に占める米アップル向けの比率が53.7%になったことがわかった。
13年3月期の20.9%から、31.0%、41.8%と毎年10ポイント以上伸び、ついに5割を超えた。アップルのスマホ「iPhone」頼みの売上構成が一層顕著になった格好だ。

 「スマホ依存からの脱却」――。初代社長で15年6月に退任した大塚周一前社長、その後を継いだ本間充会長兼最高経営責任者(CEO)の経営トップが何度も口にしてきた目標とは裏腹に“アップル依存度”は高まり続けている。



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21 Jun

中小型パネルモジュールStarworld、上場廃止へ Taiwan Displayが完全子会社化

ジャパンディスプレイ(JDI)傘下で中小型パネルモジュールの台湾Starworld(中日新)の謝政良・総経理は2016年6月16日、同社が親会社でジャパンディスプレイ子会社のTaiwan Display(台湾顕示器)の100%子会社になり、台湾市場での上場も廃止することを明らかにした。
20 Jun

JDI、次世代ディスプレー開発に1000億円投資−3年間で高精細化や有機EL開発

ジャパンディスプレイ(JDI)は2019年3月期までの3年間で、約1000億円を研究開発に投じる。過去3年間と比べて約1・8倍の規模になる。得意とする低温ポリシリコン(LTPS)技術を進化させた次世代高精細ディスプレーや、狭額縁化技術、フレキシブルディスプレーの開発などを進める。一方で設備投資は抑制し、成長投資として研究開発に重点配分する。研究開発費は毎年300億円程度を充てる。過去3年間の実績では計549億円を投じており、大幅に投資額を積み増す。



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17 Jun

「コップの中」での人材争奪戦、元シャープ液晶トップ、ライバル企業JDIに転身

 液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)は16日、事業が競合するシャープの元専務執行役員で液晶部門トップを務めた方志教和氏(63)を副社長執行役員に招く人事を発表した。7月1日付で就任し、主に液晶パネルの営業分野を担当する。鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入り再建を目指すシャープにとって、方志氏のライバル企業への“転職”は社内外に波紋を広げそうだ。

 液晶パネルの営業には「顔が売れた経営者が必要」(業界関係者)とされる。矢継ぎ早に新モデルを発売するスマートフォン(スマホ)メーカーの要求に対応し、個別に改良した液晶パネルを素早く供給するためには強いトップ同士の信頼関係が物を言う。方志氏はシャープ液晶のトップとして2014年には急成長していた中国スマホの雄、小米科技(シャオミ)創業者の雷軍董事長と関係を構築。わずか数カ月で数千万枚の液晶パネルを供給し、一時はシャープの業績を急回復させた実績を持つ。



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8 Jun

「LTPSと有機ELは両睨みで」 ジャパンディスプレイ傘下Starworldトップ

ジャパンディスプレイ(JDI)傘下で中小型パネルモジュールの台湾Starworld(中日新)の許庭禎・董事長は2016年6月3日に開催した株主総会で、低温ポリシリコン(LTPS)パネルで現状の携帯電話のほか、タブレットPC、仮想現実(VR)デバイスにも用途を広げていくとの見方を示す一方、有機EL(OLED)でもJDIは商機を逃さないと強調した。



7 Jun

ジャパンディスプレイ 車載ディスプレイ事業本部長 月崎義幸氏 LTPSをコアに 20年に車載の売上高倍増へ

車載ディスプレー市場は、携帯電話向けやデジタルカメラ、タブレットPC向けなどが伸び悩むなか、2015年も前年比で2桁の成長率を記録し、市場が急拡大している。
これまでセンターコンソールのセンターインフォメーションディスプレー(CID)を中心に成長してきた同市場だが、一部のミドルクラスや高級車を中心にインストルメントクラスターでの搭載も進んでおり、今後の成長を担う大きな牽引役として期待されている。
車載ディスプレー市場でトップシェアを握る(株)ジャパンディスプレイの執行役員 車載ディスプレイ事業本部 本部長 月崎義幸氏にビジネスの現況や今後の成長戦略などについて伺った。


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31 May

有機EL量産へ新ライン、JDIが来春稼動へ

 液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)は、次世代パネルの有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)パネルの生産ラインを2017年春までに稼働させる。  
有機ELは、米アップルが17年にもiPhone(アイフォーン)に採用するとみられ、需要が急速に伸びると見込まれる。国内各社も、市場を独占する韓国勢に対抗する動きを見せている。



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16 May

JDI、21年に売上高1.5兆円目指す-脱スマホで成長

ジャパンディスプレイ(JDI)は12日、2021年に売上高を1兆5000億円(16年3月期比1・5倍)、営業利益率を15%にする経営目標を発表した。高精細ノートパソコンなど、スマートフォン向け以外のディスプレーの生産比率を50%に引き上げる。また18年をめどに有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレーを量産する。スマホ1本足からの脱却で、安定収益の確保と事業拡大を狙う。

株主資本利益率(ROE)は10%以上にする。中期目標として18年に売上高1兆2000億円、営業利益率10%、非モバイル向け生産比率33%と設定。



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13 May

JDIが半エネ研と提携、有機EL用酸化物半導体の開発を推進

ジャパンディスプレイ(JDI)は2016年5月12日、有機ELをはじめとする次世代ディスプレーの駆動に用いるバックプレーン技術に関して、半導体エネルギー研究所(神奈川県厚木市)と技術開発契約を締結したと発表した。
 JDIは今回の契約締結によって、同社がスマートフォン用パネルなどに採用してきた低温多結晶Si(LTPS)技術に加え、酸化物半導体技術についても半導体エネルギー研究所の保有する技術リソースを活用し、開発を推進。今後、両社の強みを生かした新製品を開発するとしている。



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13 May

JDI、ノートPC向け中型液晶に参入-年末に国内量産へ

ジャパンディスプレイ(JDI)は、パソコンなどに搭載する中型液晶パネル事業に参入する。得意とする低温ポリシリコン(LTPS)技術を生かし、主にノートパソコン画面の高精細化や高機能化ニーズに応える。
年末にも国内で量産を始める。シャープもコスト競争力に強みを持つ「酸化物半導体(IGZO)」技術で、中型液晶パネル事業を強化している。今後、JDI、シャープの日系勢の競争が激化しそうだ。
JDIはスマートフォン向け液晶事業への依存度が高いことが経営課題。車載向け液晶などと並び中型液晶事業を育成し経営の安定化につなげる。



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13 May

ジャパンディスプレイ、、ついに有機ELパネル生産に向け本格始動―iPhoneへの供給目指す

ジャパンディスプレイ(JDI)が、新たに500億円を投じ、2017年春に有機ELパネルの生産ラインを立ち上げる予定であることが分かりました。
アップルが早ければ2017年からiPhoneを有機ELに変えるとの観測を受けてのものです。
日本経済新聞によると、JDIは主力拠点の一角である千葉県の茂原工場に500億円を投じ、有機ELパネルの本格生産を行うようです。
パネル生産に必要な全工程を同工場で担うべく、17年春より生産ラインを試運転し歩留まりを向上させ、18年以降に投資をさらに上積みして本格生産を開始するという段階的なアプローチで臨みます。



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11 May

ジャパンディスプレイ、15年度は最終赤字318億円予想

ジャパンディスプレイは10日、未公表だった2016年3月期の最終損益予想について318億円の赤字と発表した。今年1─3月期に進んだ円高による差損に加え、主力のスマートフォン向け液晶ディスプレーの出荷が想定を下回ったことなどで営業利益予想が下振れすることなどによる。



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20 Apr

白山工場の稼働延期検討 JDI、スマホ減速で

中小型液晶パネル製造大手のジャパンディスプレイ(JDI、東京)が、白山市竹松町で建設する新工場の稼働延期を検討していることが分かった。当初計画では今年6月からスマートフォン向けの生産を始める予定だった。中国などの市場の伸びが鈍化したことが影響したとみられる。

 スマホをめぐっては、関連市場の拡大を牽引(けんいん)していた米アップル「iPhone(アイフォーン)」の出荷台数に陰りが見え始めたほか、中国でも市場が縮小している。



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5 Apr

ジャパンディスプレイ、シャープ抜きの事業戦略 新工場は稼働延期を検討 本間会長が語る

既存の工場設備を見渡すと、どれも稼働率がぐっと落ちています。それが結果的に会社全体の稼働率も落としています。新規事業をやるにも、スマホ向けのディスプレーを進化させるためにも、技術開発や設備投資は必要です。古い設備を持ちながらでは新しい挑戦もできない。ここを新しくしようというのが、今回の構造改革プロジェクトです。戦える素地を作っていきます。


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3 Apr

シャープと破談のJDI、工場集約で生き残りへ

競合するシャープとの統合話が立ち消えになり、単独での生き残りを余儀なくされたジャパンディスプレイ(JDI)。シャープが台湾EMS(電子機器受託製造)大手、鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下で巻き返しを図るとみられる中、先手を打った。
JDIは、国内の中小型液晶パネル生産ラインの一部廃止、中国の工場再編、早期退職の募集に乗り出す。これによって、2016年3月期に約140億円の特別損失を計上する一方、今後は年170億円程度の固定費削減効果(17年3月期は80億円)を見込む。
廃止が明かされた製造ラインは、千葉県茂原工場の第4・5世代ラインと、愛知県東浦工場の第3・5世代ラインのそれぞれ1ラインだ。


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17 Mar

ジャパンディスプレイ、構造改革で特損140億円 国内一部ライン廃止へ

JDI Sharp a5e8221008ジャパンディスプレイ(JDI)は16日、スマートフォン向け液晶の競争激化を受け、事業構造改革を実施すると発表した。国内ラインを一部廃止するほか、中国製造子会社の統廃合も検討。早期退職支援制度も導入する。シャープとのディスプレイ事業統合構想が頓挫したことで、単独での生き残りをめざし、収益体質を強化する。

同社はこれまで損益分岐稼働率の引き下げなどをめざし経営改革を実施してきたが、抜本的な固定費削減に向け、新たに構造改革にも着手する。具体的 には、東浦工場(愛知県知多郡東浦町)の第3.5世代ラインの一部を4月に廃止するほか、茂原工場(千葉県茂原市)の第4.5世代ラインも12月に停止。 中国でも低稼働が続いている製造ラインで一部減損処理を実施するとともに、製造子会社の一部売却を含む統廃合を検討する。

(JDI発表資料)



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28 Feb

JDI、有機EL国内メーカーJOLED買収へ交渉

国内液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)が、有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)パネルを手がける国内メーカー「JOLED(ジェイオーレッド)」を買収する方向で交渉に入ったことが25日、分かった。
 JDIはシャープの液晶部門との統合を検討してきたが、シャープが鴻海精密工業の下で再建することになり、方針を転換した。2016年度中の統合を目指す。



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9 Feb

シャープ発の再編しぼむ JDI、単独成長を模索

jdi sharp plant map経営再建中のシャープが台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業による買収提案の検討に入ることで、官民ファンドの産業革新機構が描いた国内企業の再編構想が急速にしぼんでいる。液晶パネル事業の統合を目指したジャパンディスプレイ(JDI)は単独での成長を目指す見通し。
経済産業省が所管する革新機構はシャープの液晶をJDI、白物家電とPOS(販売時点情報管理)を東芝、太陽電池を昭和シェル石油とそれぞれ事業統合する青写真を描いていた。鴻海を軸に再建に向け交渉を始めたことで、シャープの事業を解体して国内大手と再編する構想は白紙に戻る可能性が高まった。
 統合への準備が最も進んでいたJDIは比較的冷静だ。昨年12月にシャープの液晶事業の買収チームを立ち上げたが、社内の一部には当初から慎重な声もあった。シャープが持つ生産設備が過剰と映るからだ。



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9 Feb

シャープとの統合“赤信号”も ジャパンディスプレイ本間会長「日本連合で戦うべき」

中小型液晶大手、ジャパンディスプレイ(JDI)の本間充会長兼最高経営責任者(CEO)は8日、台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下で経営再建を目指す方向のシャープとの事業統合が不透明になったことについて、「一喜一憂はしていない」と述べ、単独での事業強化を進める考えを示した。

 その一方で、シャープ液晶事業の「日の丸連合」入りに“赤信号”がともる事態に、本間会長は「日本連合で戦うべきだと思う」と指摘。大株主の官民ファンド、産業革新機構とシャープの協議の行方を「静観する」としながらも、「統合の話が来れば、1足す1が2以上になる。シナジー効果はある」と述べた。



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4 Feb

ジャパンディスプレイ技術展を開催 (技術説明資料リンク)

当社は2016年01月22日、技術展を開催しました。
説明会では、次世代研究センター長 瀧本昭雄より市場動向、JDIの事業展開と基本戦略を説明。 様々なディスプレイの基盤となるLTPS技術をコアとした製品展開と、トップレベルのLTPS生産能力を発表しました。
高精細化、低消費電力化、インセルタッチ、OLED、車載用曲面パネルと電子ミラー、超低消費電力反射型パネルを紹介。 また展示会場ではジャパンディスプレイが提案する各技術テーマの最新ディスプレイをご覧いただきました。
技術展説明資料は⇒こちら
 

3 Feb

タッチ機能+曲面有機EL、JDI技術展開催

 中小型液晶パネル大手のジャパンディスプレイ(JDI)は都内で技術説明会を開き、タッチパネル機能を備えた曲面型の有機ELパネルを初めて公開 した。5・2インチの画面サイズでプラスチック基板に自発光の有機材料を配置し、423ppiと液晶と遜色ない解像度を実現した。技術力を武器に自動車や ウエアラブル端末などの新用途の開拓を急ぐ。
 「有機ELは18年の事業化をぜひとも目指したい」。次世代研究センターの瀧本昭雄センター長は有機ELの量産化を表明した。



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2 Feb

JDI 医療モニター用の開発強化 低温ポリシリコンや有機EL搭載

medical_display2016 ジャパンディスプレイ(JDI)は、医療モニター用ディスプレイの開発を強化する。狭額縁化して見やすくした新製品を2月から量産。
また1~2年後には同社のコア技術である低温ポリシリコン(LTPS)を医療用に初搭載する予定。
さらに数年後、8K液晶ディスプレイを投入するほか、超音波診断装置向けには有機EL(エレクトロルミネッセンス)の搭載も検討している。一層の狭額縁化や高精細化、省電力化などで医療機器メーカーへの訴求を強める。




当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

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  • 特集:有機EL・半導体バブル 週刊エコノミスト2017年6月13日号
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