Latest DSCC Display Capacity Forecast Raises China Share to 66% from 2023, 69% in LCDs

DSCC updated its capacity forecast last week as part of the deliverables from its Quarterly Display Capex and Equipment Market Share Report.

The latest forecast revealed the following highlights:

SID/DSCC Business Conference to Feature Presentations from Leading Market and Financial Analysts

CAMPBELL, Calif. and AUSTIN, Texas, June 16, 2020 /PRNewswire/ -- One of the many highlights of the upcoming SID/DSCC Business Conference (Aug. 3-7), sponsored by Applied Materials, GE and OTI, will include the opportunity to capture insights from an extensive collection of leading market and financial analysts.

There will be 14 presentations from 13 leading analysts from nine different companies including:

中国のファーウェイ、4月のスマホ世界市場シェアで1位 初めて韓国のサムスン電子抜く

中国のテクノロジー系メディアのIT之家は15日、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）について、「市場調査会社カウンターポイントがこのほど発表したリポートによると、2020年4月のスマートフォンの世界市場シェアは、（韓国の）サムスン電子が19．1％だったのに対し、ファーウェイは21．4％となり、史上初めてサムスンを抜き、世界トップの位置に上ることに成功した」と報じた。

テンセント、深センに「未来都市」を建設へ

（ＣＮＮ）　中国のＩＴ大手、騰訊（テンセント）が広東省深セン市にモナコと同サイズの「未来都市」を建設する計画を明らかにした。

設計者によれば、「ネット・シティー」と名付けられた２００万平方メートルの都市開発では歩行者や緑地、自動運転車を優先する。

この都市は川の河口に突き出た形の埋め立て地に作られる。約８万人に生活の場を提供するが、主にテンセントが利用する。テンセントのための住居やオフィスが置かれるほか、周辺には店舗や学校、公共の施設も設けられる。周囲の都市部とは橋やフェリー、地下鉄で結ばれる。

2020年1Q世界スマホ販売 アップル、サムスンらは大幅減、シャオミのみ微増

6月1日、米調査会社「ガートナー（Gartner）」が2020年第1四半期の世界全体におけるスマートフォン販売台数のデータを公表した。

これによると同四半期、全体の販売台数は前年同期比20.2％減の2億9900万台だった。そのうち、アップルのiPhoneは同8.2％減と比較的減少幅が軽微であったのに対し、他社についてはサムスンが同22.7％減、ファーウェイ（華為科技）は同27.3％減と大きく落ち込んでいる。唯一シャオミ（小米）だけが同1.4％増と、小幅ながら伸びを見せた。

有機EL世界出荷、20年は12%増 米調査会社が予測

米調査会社のDSCCが26日発表した有機ELパネルの世界出荷予測によると、2020年の出荷枚数は前年比12%増の5億2300万枚となる見通しだ。米アップルなどのスマートフォンの新機種に搭載されるなど、市場が拡大する。ただ、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受け、2月時点の予測を11%引き下げた。

四半期別に見ると、4～6月の出荷枚数は1億1080万枚と前年同期比で6%減となる見通しだ。欧米などにコロナウイルス感染の影響が広がったことが響く。同社は7月以降の市場回復を想定し、7～9月は同10%増の1億4700万枚、10～12月は同34%増の1億6600万枚を見込む。

QD Materials are Set for High Growth - Here's Why

Quantum Dot-based panel shipments are forecast to grow from 3M shipments in 2018 to 31M shipments by 2025 representing a compound annual growth rate (CAGR) of 40%, according to DSCC. The report provides both technical and market information about various QD architectures for use in display including QDEF, QDOG, QD OLED, QNED and EL QDs.

There are several different types of Quantum dots (QDs) that are useful for display applications: - CdSe, InP, ZnSe, ZnTeSe and Halide Perovskites. Cadmium (Cd)-based quantum dots were historically the first type of QDs used for displays. CdSe based QDs have been shown to have high efficiencies > 90% in solution with narrow FWHM < 35 nm. However, use of Cd based QDs is regulated by the European Union’s Restriction of Hazardous Substances (RoHS) Directive for environmental toxicity forcing leading panel manufacturers such as Samsung to go Cd free for all their QLED products. Although exemptions are on-going, these restrictions saw the emergence of Cd free alternatives such as InP, ZnSe, ZnSTeSe and other novel materials such as perovskites.

パソコン出荷、昨年度29％増 買い替え需要追い風

ＭＭ総研（東京都港区）がまとめた２０１９年度の国内パソコン出荷台数は、前年度比２９・３％増の１５３０万台だった。ウィンドウズ７のサポート終了に伴う買い替え需要により、法人向けが同３２・７％増の１０９７万台、個人向けが同２１・５％増の４３３万台とともに増加した。個人市場で出荷台数が増加に転じるのは１１年度以来８年ぶり。

メーカー別台数シェアはＮＥＣレノボが２７・１％で最も多く、次いで日本ＨＰ（１８・５％）、ＤＥＬＬ（１６・３％）、富士通（１６・１％）。２位の日本ＨＰは出荷台数で同５４％増と大幅に伸びた。

韓国企業の液晶事業撤退で大型液晶パネルは2021年に供給不足に

英国の市場動向調査会社Omdiaは、韓国企業の液晶ディスプレー(LCD)事業からの撤退により、大型フラットパネルディスプレイ(FPD)が2021年に供給不足に陥り、その回復には数年を要するとの見解を発表した。

2013年から2020年にかけて、世界のFPD生産能力は約50%ほど増加し、2億2500万m2から3億3500万m2へと拡大した。特に2019年は複数の巨大な第10.5世代(G10.5)ラインを含む中国の新しい工場の継続的な構築により、生産能力が大幅に引き上げられた。この結果、テレビ向け液晶パネルの価格が下落し、年間を通じて記録的な低調が続くこととなった。

新型コロナウイルスの感染拡大は、FPDの需要にも影響を及ぼしており、パネルメーカー各社のビジネスにかなりの不確実性をもたらしている。韓国のサプライヤは、この環境で収益性を維持するという課題に対し、2020年に韓国でのテレビ用液晶パネルの生産を完全に終了する計画を掲げている。こうした工場の閉鎖により、FPDの生産能力は実に5700万m2ほど削減されるとのことで、これは世界の総生産能力の17%に相当するという。

液晶パネル価格、再び値下がり局面に

TFT液晶パネルの価格が、また下がり始めた。4月の為替レートは前月比でわずかな円安に振れたが、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によってTFT液晶パネルの需要減速が強く見込まれるようになり、特にテレビ用の需要が大きく下ぶれした。

　2020年当初、韓国FPDメーカーの生産撤退に伴ってTFT液晶パネルの価格は上期いっぱい値上がりが続き、これが液晶パネルメーカーの業績回復につながるとの見方がなされていたが、コロナ禍で需要環境が一変しており、特にテレビ用は「年内に再び価格上昇を期待するのは難しい」との見方もなされるようになってきた。

　4月の32インチ液晶パネルの価格は前月比で6％値下がりし、再び4000円台を割る水準となった。19年11月を底に、その後は4カ月連続で上昇を続けてきたが、43インチや55インチ、65インチなどテレビ用は総じて値下がりに転じた。

日本が大手半導体メーカーの米インテル・台TSMCを国内誘致へ【スクープ】

経済産業省が世界の大手半導体メーカーの日本誘致を検討していることがダイヤモンド編集部の調べで分かった。コロナショックを受けて、欧米では中国を想定した外資による自国企業の買収防衛策の行使が相次いでいる。日本でも国内半導体部材メーカーの日本回帰を促す目的で、外資誘致プロジェクトを発足させることにしたのだ。水面下で動き始めた極秘計画の全貌を明らかにする。

新型コロナウイルスの世界的なまん延を受けて、主要国による製造業の国内回帰、基幹技術の囲い込みが活発化している。経済産業省は世界有数の半導体メーカーの生産・開発拠点を日本へ誘致するプロジェクトを進めている。狙いを定めているのが、米インテルや世界最大の半導体ファウンドリーである台湾のセミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー（TSMC）などだ。

ガラケー需要が世界で静かに再燃、その理由は意外と深い

スマートフォンが普及する前、携帯電話に通話かメールくらいしか用途のなかった時代に広く使われていた電話は、俗に「ガラケー」「ガラパゴス携帯」または「フィーチャーフォン」と呼ばれている。

2012年、携帯電話の出荷台数で世界首位だったノキアは、その王座をサムスンに明け渡した。ここからフィーチャーフォンの販売台数は急激に減少する。ノキアの出荷台数は2016年には2010年の10分の1にまで縮小し、わずか3500万台となった。同年、サムスンの出荷台数は約3億1000万台、アップルが2億2000万台、ファーウェイは1億2000万台に上っている。

フィーチャーフォンはすっかり過去の産物になったようにみえる。今どき、あえてフィーチャーフォンを使っている人はいるのだろうか？

意外なことに、フィーチャーフォンに関する調査結果は多くの人々の予想を覆している。TMT業界専門の調査会社カウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチによると、2017年のフィーチャーフォン出荷台数は前年比5％増の4億5000万台で、2018年第3四半期には携帯電話の全世界出荷台数の23％をフィーチャーフォンが占めたという。

2019年9月、独ベルリンで開催された欧州最大の家電見本市IFA 2019で、ノキアブランドを運営するHMD Globalはフィーチャーフォンの新機種「Nokia 2720 Flip」を発表した。中国市場では年内に700元（約1万円）で販売される予定で、4Gに対応するほか、DSDS（デュアルSIMデュアルスタンバイ）、連続待ち受け時間は670時間、フェイスブックやグーグルマップをプリインストールしているという。つまり、一部スマートフォンの機能を有したフィーチャーフォン（ガラホ）だ。この発表に対して、ノキアファンに限らず、一般ユーザーからもこうした「ガラホがほしい」との反応が多くみられた。

誰からも忘れられたと思われていたこの市場に、グーグルなどの大企業が次々と目を留めている。フィーチャーフォンに食指を動かされるユーザーとはどのような人たちなのだろうか？

テレワーク拡大で液晶ディスプレイの販売数急増

政府が新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐための緊急事態宣言を発令し、対象地域を全国に拡大したことに伴い、各企業は一層テレワークへの移行を促している。テレワークをはじめるにあたり、多くの人が自宅の労働環境を整えようと動き、液晶ディスプレイの販売数は増加している。

19年1月1週（2018/12/30-2019/1/6）の販売数量を「1.00」として、直近2年の1月1週-4月3週の指数を算出した（図1）。1月から2月の間は前年を下回ることもあったが、ほぼ前年並みに推移していた。動き始めたのは3月1週からで、指数は「1.17」を記録。東京都の新型コロナウイルス新規感染者数が急増し、週末の外出自粛要請が出された3月4週は「1.37」と前週に比べ指数が大きく上昇した。

アップル、iPhone今期4%増産 コロナで在庫確保

米アップルが2020年4月～21年3月（20年度）のスマートフォン「iPhone」の生産台数について、前期比4%増の約2億1300万台とする見通しを複数のサプライヤーに伝えたことがわかった。一部の部品で供給リスクがあり、高速通信規格「5G」向け新機種の在庫を積み増すもようだ。新型コロナウイルスの感染拡大で需要減の可能性もあり、取引先は対応を迫られる。

アップルは15日、廉価版の「iPhone SE」の新機種を発表した。これとは別に今年、5G対応モデルなど新機種を投入するとみられ、すでに5Gに対応した部品出荷も始まった。

全生産台数のうち旧型モデルと、「SE」と5G対応を含む新機種はそれぞれ半数ずつとみられる。増産について、アップルは日本経済新聞社のコメントの要請に応じなかった。

米ベスト・バイ、国内店舗の時間給従業員5.1万人を一時解雇

米家電量販大手ベスト・バイ(BBY.N)は１５日、米国内店舗の時間給従業員約５万１０００人を一時解雇すると発表した。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）により引き続き店舗を閉鎖しているため、第１・四半期の最初の２カ月間の売上高が約５％減少したという。

また来週から一部の従業員が数週間にわたり自発的に労働時間を短縮するほか、自発的な自宅待機を実施。経営陣は減給する。一方、正社員や現場従業員の約８２％の雇用は維持するとした。

液晶オンシリコン(LCoS)販売市場は、主要なプレーヤーと2028年までに驚異的な成長を設定します

レポートコンサルタントによって、液晶オンシリコン(LCoS)販売marketと題された有益なデータが公開されています。 これは、企業の成長に拍車をかけている企業のさまざまな側面に近い分析の外観を取ります。 さらに、それは産業の進歩を抑制しているいくつかの重要な要因を提供しています。

アップル店舗休業、ファーウェイのスマホ販売不振…サムスン電子５大取引先に一斉に危機

サムスン電子の５大顧客が新型コロナウイルスの余波でふらついている。サムスン電子の昨年の売り上げ２３０兆４０００億ウォンのうち約１３％の３４兆ウォンが５大顧客であるアップル、ファーウェイ、ベストバイ、ベライゾン、ドイツテレコムとの取引で発生した。だが新型コロナウイルスで最近は５大顧客だけでなく売り上げの８６％を依存している海外市場の状況がますます悪化しており、４－６月期からサムスン電子への影響も本格化するのではないのかとの懸念が出ている。

まずアップルはサムスン電子の半導体とディスプレーを購入する顧客であり、スマートフォン市場の最大のライバルだ。アップルの状況は良くない。アップルの売り上げの約７０％を占める米国と欧州で新型コロナウイルスが拡散し、アップルはこれら地域の店舗の大部分を閉鎖した状態だ。アップルは「５月初めまで正常な店舗運営は難しいだろう」とみており、投資銀行のＵＢＳは「ｉＰｈｏｎｅ需要減少が６月まで続く恐れがある」と予想した。

DSCC Revises Display Forecast for COVID-19 Impact

In consideration of the dramatic worldwide economic downturn resulting from the COVID-19 pandemic, DSCC has revised its outlook for demand for major display devices; we now expect Y/Y declines in all major display applications and declines in area and revenue for the display industry.

As events are moving quickly, it’s important for our readers to recognize that our forecast update reflects the perspective as of March 25th, 2020. For the purpose of this article, we will refer to our view as the “March 2020 forecast” and distinguish it from our original forecast for the year, the “January 2020 forecast”.

液晶パネル、3%値上がり 3月の大口 中国から供給減 PC用、テレワーク需要増

液晶パネルの大口取引価格の値上がりが続いている。テレビ向けのオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の3月の大口価格は、前月に比べ3%前後上昇した。昨年後半からの韓国メーカーの減産に加え、新型コロナウイルスの感染拡大で中国からの供給が減った。一方、テレワークやオンライン教育が広がっており、パソコン向けも値上がりした。

月のテレビ向け液晶パネルの32型の取引価格は、前月比3%高の38ドル前後、55型は同2%高の113ドル前後だった。いずれも3カ月連続で値上がりした。

「3月に入って新型コロナの感染拡大が急速に深刻化し、交渉タイミングによって価格にばらつきが出た」（電子部品商社）。3月後半の交渉ではテレビメーカーが需要予測を下方修正した結果、取引価格が前月から横ばいとなったケースもあったという。

大型パネル市場の面積成長は3年後で頭打ちに

　調査会社Informa（旧IHS Markit）によると、新型コロナウイルスによる中国での旧正月の延長や工場封鎖対応により、ディスプレー工場のみならず、それに付随するコンポーネント、素材、給水、給電、バックエンドモジュールといったサプライチェーンや設備協力会社も影響を受け、中国国内のパネル工場すべてに影響が及ぶという。

　同国の2月のパネル工場稼働率は平常時に比べて10～15%低下し、工場によっては20%低下もあると予測。また、工場の作業員不足や部材不足により、液晶モジュールコンポーネントが最も不足し、さらに、人員不足による新規パネル工場の立ち上げの遅延も発生すると見ている。

　大型パネル（テレビ）市場は、中国の10.5世代（10.5G）の稼働による生産過剰で、19年夏ごろから調整が入ったものの、年末～年明けには需給が締まり、緩やかな右肩上がりのカーブを描き始めていた。19年度の低迷期を抜け、20年度からは微小ながら台数ベースでの成長も見込まれていたが、新型コロナウイルスで水を差されたかたちとなった。

　大型パネルは、10.5G工場の新設・稼働開始により、面積ベースでの成長を促進し、19年の平均インチサイズは45インチ程度になった。10.5Gすべてが稼働する22～23年ごろまでは拡大する見通しだが、以降は面積成長も鈍化すると見られており、平均サイズの拡大も50インチ程度が上限と言われている。そして、面積ベースの成長は部材や材料の採用にダイレクトに響くことから、これが鈍化する2～3年後には、材料メーカー内での淘汰が始まるとも囁かれている。

台湾エレクトロニクス企業の2月業績、新型肺炎でFPD関連に打撃

新型コロナウイルスの感染拡大が、エレクトロニクス業界のサプライチェーンにも甚大な影響を及ぼしている。先ごろ台湾FPD（Flat Panel Display）関連メーカーが発表した2020年2月単月業績にも影響が色濃く反映されており、集計した29社で前月比／前年同月比ともに増収を達成できた企業は1社もなかった。液晶パネルのバックライトユニット（BLU）やEMS（電子機器の受託製造サービス）など、工場で多くの生産要員を必要とする企業では5割以上の減収に見舞われたところもあった。

米アップルは2月17日、「20年1～3月期の業績見通しが達成できなくなった」と発表した。新型コロナウイルスの影響で、iPhoneの供給が一時的に制限されること、店舗の営業停止などで中国のアップル製品の需要に影響が出ていることを理由に挙げた。 　これに見るとおり、旧正月明けの職場復帰率の低迷や工場の稼働遅れ、これに伴う部材の不足やデリバリーの混乱、消費の低迷によって、FPDを搭載するスマートフォンやテレビ、ノートPCなどの生産計画や需要見通しに大きな狂いが生じ、関連企業の業績にも深刻な悪影響が出始めている。

なぜディスプレイの枠が細くなっているのか。テレビ・PC・スマホで巻き起こる『ベゼルレス』競争のゆくえ

画面の額縁を削っていく技術トレンドはどのようにしておこり、近未来にはどう形を変えてゆくのか。このコラムでは、長年テクノロジー業界をウォッチし続けてきた米Engadget シニアエディター Devindra Hardawarによる考察をお届けします。

なぜテクノロジー業界がベゼル競争を繰り広げるのか。第一の理由は単純です。ベゼルを小さくすればその分、小さいボディに大きな画面を詰め込むことができます。たとえばiPhone XS Maxは、以前のモデルiPhone 8 Plusよりも細い横幅で、1インチも大きいディスプレイを積んでいます。これはベゼルが以前と同じ幅ではできない芸当でしょう。

液晶パネル価格が反転上昇中〜ただし新型コロナウイルスの影響で今後に不透明感も

TFT液晶パネルの価格が上昇に転じている。なかでも、これまで過去最低を更新し続けてきたテレビ用は、2019年11月を底値として上昇に転じ、最も汎用的なサイズである32インチは20年2月に前月比15％も値上がりした。19年はパネル価格の急激な値下がりで大半の液晶パネルメーカーが赤字に転落したが、このまま価格の上昇が続けば、メーカー各社の収益改善に大きく寄与しそうだ。

価格反転に最も大きく寄与しているのが、韓国の液晶パネルメーカーがテレビ用液晶パネルの生産能力を削減していることだ。中国の液晶パネルメーカーが生産能力を積極的に拡大し続け、これに伴って19年に価格が暴落したことで、韓国メーカーは液晶から有機ELへ事業の中心をシフトしつつあることが背景にある。

FPD最前線 ～加速する中国、失速する韓国はどこに舵を切る？

2019年のエレクトロニクス業界は、米中貿易摩擦、日韓貿易摩擦など、政治的な要素に翻弄された1年となった。ディスプレイ分野も例外ではない。

　市場調査会社であるIHS Markit（テクノロジー系の大部分をInfoma Techが買収し、現在移管中である）は2020年1月30～31日、東京都内で「第38回 ディスプレイ産業フォーラム 2020」を開催した。本稿では、同フォーラムの講演を基に、FPD（フラットパネルディスプレイ）業界の動向を、アジアのメーカーに焦点を当ててまとめる。

最初に登壇したディスプレイ部門 シニアディレクターのDavid Hsieh氏は、中国・武漢市で発生した新型コロナウイルスの影響について見解を述べた。

FPD露光装置市場、19年は90台にとどまる 4年ぶりに100台下回る

2019年10～12月期のFPD（Flat Panel Display）露光装置の出荷台数は、キヤノン、ニコンの主要２社で16台となり、2期連続で20台を下回った。これにより19年通年の出荷台数は両社合計で90台となり、18年の6割の水準（18年は142台）にとどまり、2年連続で前年実績を下回った。FPDメーカーの設備投資がスローダウンしたことが影響した。

　FPD露光装置は、液晶ディスプレーや有機ELディスプレーの画素を駆動する薄膜トランジスタ（Thin Film Transistor＝TFT）をガラス基板上に形成するのに使用される。TFTの回路パターンが書かれている原版であるフォトマスクに光を照射し、レンズを介してパターンをガラス基板上に露光する。

テレビ向けパネル市場は有機ELも8Kも停滞傾向、次の革新待ちの状況へ

IHS Markit主催の「第38回 ディスプレイ産業フォーラム」において、FPDの面積需要の7割を占める主要応用分野であるテレビ分野を中心とした大型FPD市場について、IHS Markitコンシューマエレクトロニクス部門TV市場担当のエグゼクティブディレクター&フェローの鳥居寿一氏が講演し、テレビ分野は有機ELおよび8Kが停滞気味となっており、次の革新を待つ状態となっていることを明らかにした。

・2019年前半:米中貿易戦争による関税問題を受ける形で米国市場では、2019年前半に追加関税前の過剰(積み増し)出荷の影響から、中国ブランドのテレビが販売店で過剰在庫となり、セット価格が年初から大幅下落という負のスパイラル(悪循環)が発生。

2020年のディスプレイパネル市場は、供給過剰の解消で価格反転へ

市場動向調査会社の英IHS Markitが1月30～31日にかけて開催した、ディスプレイ業界関係者向けカンファレンス「第38回 ディスプレイ産業フォーラム」において、同社ディスプレイ部門シニアディレクターのDavid Hsieh(謝勤益)氏が基調講演として「2020年 FPD産業のキーポイント」と題した業界動向に関する説明を行った。

2020年のデイスプレイ産業はどう変化していくのか？

同氏は、2020年のディスプレイ産業が2019年からどのように変化するのかについて以下のように説明した。

フラットパネルの需要成長率(面積ベース)と生産能力成長率の関係に変化が見られる。2019年は、需要成長率が2%に対して生産能力の伸びが9%で、供給過剰状態であったが、2020年は需要が7%伸びるのに対して、古い液晶生産ラインの閉鎖や転用で生産能力の伸びは3%にとどまるため、供給過剰が解消し、価格が反転する見込みである。

【中国報道】19年世界液晶パネル番付、BOEが初めて首位に

中国の市場調査会社、群智諮詢（Sigmaintell）が5日に発表したリポートによると、2019年のテレビ向け液晶パネルの世界出荷枚数は、前年比0.2％減の2億8300万枚と小幅減だった。出荷面積は6.3％増の1億6000万平方メートルとなった。世界ランキングでは、京東方科技集団（BOE）が出荷面積で初めて韓国のLGディスプレーを抜き、出荷枚数、出荷面積共に首位に輝いた。中国証券報が伝えた。

中国大陸のメーカーをみると、BOEが世界初の10.5世代工場のフル稼働を実現。テレビ向け液晶パネルの生産能力を前年比20％以上伸ばした。19年の出荷枚数は1.8％減の5330万枚と小幅減だったが、生産能力の構造調整がサイズ展開の改善につながり、65インチと75インチの出荷枚数は共に世界首位に躍進、出荷面積は24.6％増の2912万平方メートルに達し、LGディスプレーの順位を追い抜いた。

ＡＧＣの前12月期、当期益50％減 販売価格下落響く

ＡＧＣが５日発表した２０１９年１２月期連結決算（国際会計基準）は、市況悪化や生産トラブルの影響で前期比減収で、営業、税引き前、当期減益だった。ユーロ安などの為替の影響に加え、ディスプレー用ガラスやクロール・アルカリ製品の販売価格の下落が響いた。日本の自動車用ガラスの生産不調も利益を下押しした。当期利益は前期比５０・４％減の４４４億円。北米自動車ガラス工場の減損損失が重荷となった。

「中韓で有機EL需要強い」平田機工社長

――主力の半導体や自動車向け装置の昨年の需要はどうでしたか。

「大変厳しい年だった。米中貿易摩擦の影響が色濃く出ていたのかな。電気自動車の設備投資は活発だ。中国メーカーの台頭がめざましい。潤沢な資金で欧米の優良企業を技術者ごと買収し、世界が注目する車をつくっている。米国との関係が悪化しても、中国企業は生き延びる力が強い。中国を年に数回訪れるが、自動運転でもドローン（小型無人機）でもスマートフォンを使ったサービスでも日本よりはるか先をいっている」

――次世代通信規格「5G」が商用化されます。

「多くの人が描く5Gはすぐには実現できないと感じている。データ通信量が増える一方、電波が届く距離が短く障害物の影響も受けやすい。アンテナを数十メートルおきに設置できればよいが……」

巨大IT企業は今後世界をどう動かすのか……「GAFA」の描く2020年代

今日、世界的なプラットホームを掌握する4つの巨大企業が注目されています。Google、Apple、Facebook、Amazonの頭文字から「GAFA」と呼ばれるこれら企業は、テクノロジーと社会の行く末に大きな影響力をもっています。ここでは、そんな彼らの今後の動きを予想・解説します。

Googleは、最新スマホのPixel 4や新型のGoogle Glassを投入したり、ウェブブラウザのChromeを展開したりと、活動の幅が広いです。だが、そんな彼らの狙いは実はシンプルで、「ネットの利用を増やすこと」に尽きます。情報を整理し、そこに広告を出すことがGoogleのビジネスの根幹なのです。さらに現在は、整理した情報を使いやすく提示するAndroidや、そのライセンス提供も大きなビジネスとなっています。彼らが送り出す機器・ソフト・サービスで、ネットをどう使わせたいかを考えれば、Googleが何を狙っているのかがわかりやすくなります。

2020予測／電機、事業再編カギ

２０２０年の総合電機各社は、事業再編の巧拙がカギを握りそうだ。日立製作所と東芝は上場子会社中心のグループ再編に着手し、目指す企業像へ突き進む。一方、パナソニックは液晶パネルと半導体事業からの撤退を決めたが、事業再編は道半ばだ。２０１０年代は中国経済がけん引役となって自動車やスマートフォン、それらを作る工場設備の需要は右肩上がりだった。ただ、米中貿易摩擦が激化した１９年に入って市場環境は一変し、隠れていた課題が顕在化した格好だ。

日立製作所は、１９年末に上場子会社の日立化成を昭和電工へ、医療用画像診断機器事業を富士フイルムへ売却する決定を矢継ぎ早に下した。その背景には社会イノベーション事業を柱に据える上で、非中核事業を切り離す選択と集中戦略がある。

液晶パネル投資一服か、来年上半期にも底打ち

液晶パネル世界最大手、中国・京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）が、液晶パネル生産への新規投資を行わないと表明した。テレビ用パネル出荷枚数で世界２位のＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）の減産、パナソニックの2021年生産終了と、シェア４割以上を占める大手３社の投資見合わせで、深刻な供給過剰が続いていた液晶パネル市場は来年第１～２四半期にも底打ちが見込まれ、友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）の赤字脱却に期待が寄せられる。２日付経済日報などが報じた。

　ＢＯＥの陳炎順董事長は先日、今回の液晶パネル景気の冷え込みは会社設立（1993年）以来で最も厳しかったと指摘し、来年第１四半期か第２四半期初めに回復の兆しが表れるとの見方を示した。同社の投資の重点は今後、有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルや、ミニ発光ダイオード（ＬＥＤ）、マイクロＬＥＤなどの新しいディスプレイ技術に移すと説明した。液晶パネル生産ラインの新規開設は、来年でほぼ終了するようだ。

マルマエは上値試す、20年8月期増収増益予想で10月の受注残高は前年比プラス転換

マルマエ(東1)は、半導体・FPD製造装置向け真空部品などの精密切削加工事業を展開している。20年8月期は増収増益予想(下期偏重)である。受注残高は19年2月をボトムとして回復傾向だ。19年10月には前年同月比でプラスに転じた。株価は10月の年初来高値圏から一旦反落したが着実に下値を切り上げている。上値を試す展開を期待したい。

　半導体・FPD(フラットパネルディスプレー)製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開している。

　パイオニアプラズマディスプレイ鹿児島工場の一部を取得し、18年4月出水事業所として稼働、電子ビーム溶接(EBW)関連の生産も開始した。19年2月には本社を出水事業所内に移転し、本社機能の充実や業務の効率化を推進している。

FPD（フラットパネルディスプレイ）市場動向を解説、注目のOLEDはどうなるのか？

FPD（フラットパネルディスプレイ）は、スマートフォンやPC、テレビなどの製造では必須となる構成部材だ。現在のグローバルシェアは中国と韓国で大半を占めている。しかし最近では、米中貿易戦争や日本による韓国への輸出管理強化などを受け、同市場への影響が懸念されている。IHSマークイット ディスプレイ部門 シニアアナリスト 宇野 匡氏が、気になるFPD市場動向や注目されている新技術について解説する。

中国では自国の産業育成のために、政府が補助金を出してソーラーパネルやLEDなどに積極的な投資を続けてきた。ディスプレイパネルについても、いまや中国メーカーが世界最大の生産能力を有している。中国ではLEDチップはグロス単位で売られるほどで、市場への多大な影響が不安視されている。

中台韓パネル４社、生産過剰で軒並み赤字

液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）が１日発表した第３四半期の税引き前損失は34億5,500万台湾元（約123億円）と、４四半期連続での赤字となった。同業の友達光電（ＡＵＯ）、韓国・ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）は、第３四半期が３四半期連続の赤字だった他、中国・京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）も赤字に転落しており、大手４社の同期の赤字額は台湾元換算で合計約230億元と、生産過剰によるパネル価格下落、コスト割れの厳しい実情を反映した。４日付蘋果日報などが報じた。

イノラックス第３四半期の営業損失は48億5,200万元だった。１～９月の税引き前損失は98億5,200万元だった。営業損失は128億100万元だった。

　ＡＵＯの第３四半期純損失は39億8,700万元で、前期の26億8,200万元より拡大した。１～９月は103億5,700万元だった。

　台湾大手２社の１～９月赤字額は合計200億元以上と、過去７年で最悪の水準となる見通しだ。

　ＬＧＤの第３四半期純損失は4,429億ウォン（約411億円）だった。

　ＢＯＥの第３四半期純損失（非経常性収益を除く）は８億4,000万人民元（約129億円）と、赤字に転落した。業績発表では、年初来の政府から補助金総額が14億3,300万人民元に達していることが明らかになった。

中国経済｢想定外の過去最低｣が示す本当の意味

足もとで中国経済の減速感が鮮明化している。10月18日に中国国家統計局が発表した、7～9月期の実質GDP成長率は前年同期比で6.0％増えた。4～6月期から成長率は0.2ポイント低下（景気は減速）し、市場参加者の予想（6.1％程度）も下回った。四半期では過去最低を更新することになった。

リーマンショック後、中国政府は積極的な景気対策として主にインフラ投資を積み重ねた。 それは一時の景気回復を支えたが、あまりに巨額の固定資産投資が行われたこともあり、経済全体の効率を上げられる投資案件がほとんど見当たらなくなってしまった。1990年代前半のわが国の経済状況と似ている。

“二枚重ね”で液晶が再びアツい! 8K、透明OLED、IFAから今後のトレンドを占う

年末商戦を占う家電の国際見本市「IFA」が今年もドイツ・メッセベルリンで開かれた。例年であれば映像分野のトピックはOLED、加えて昨年登場した8Kがどう成長したか、と思うところだが、「今年の見どころは何と液晶だ」とは麻倉怜士氏の談。もはや枯れた技術? いやいや、8K時代にも液晶はまだまだ進化する。その発想と底力、とくと語っていただこう。

JOLEDが23型の4K OLEDを造っており、こちらはASUSのPC用モニターで製品化されています。ここの様に印刷方式でサイズアップを目指すという道と、LGディスプレイの蒸着方式で8Kを切り分ける、という2つの道が、中型4K OLEDにおいてはこれから出てくるかと私は見立てています。

ブースで話を聞くと「いやいや、今年は8K液晶なんですよ!」と。120型を筆頭に、88型や75型などをズラリ。良くも悪くも、こういうしたたかさが中国っぽいと言えます。OLEDは昨年からさほど進展が見られないのに対して、8K液晶はシャープの120型を筆頭に、サムスンが55型の（比較的）小型な8Kを見せるといった動きが見られた訳です。そういった事情も絡んで、一概にどちらかのデバイスに傾倒しすぎる訳にもいかないのでしょう。

Display Many Next-Generation Technologies at IMID 2019

韓国でのディスブレイ業界の最大の展示会‘IMID 2019’が10月8日から4日間に渡り開催された。LG/Samsungの他にMerckがインクジェットプリント方式用有機EL材料を展示、また韓国製製造装置も紹介された。



‘IMID 2019’, which is the biggest exhibition for South Korean display industry where people can see current trend of latest technologies, opened on the 8th at KOEX. It is going to be held for four days and it will display various new technologies that can show the direction of development of display technologies. Samsung Display and LG Display set up large booths side by side.
Samsung Display mainly displayed solutions that implement a mobile environment with ultrahigh speed, hyper connectivity, and ultralow delay that is optimized for 5G generation.

「Googleアプリが使えない」 ファーウェイ、海外で失速はじまる

スマートフォン中国最大手のファーウェイが先月発表したフラッグシップ機「Mate 30」シリーズの海外での売れ行きが思わしくない。米国による事実上の禁輸措置により、同機種はGoogle系のアプリやサービスを使用できないからだ。ファーウェイ製品専門メディア「Huawei Central」の報道によると、ファーウェイはMate 30不振の穴埋めとして、先月発売したばかりのハイスペックスマホ「nova 5T」をドイツなどの欧州市場でも発売するという。発売日は未定だが、近日中とみられる。

先月28日、マレーシアを皮切りに販売を開始したnova 5T。4800万画素のメインカメラを筆頭としたクアッドカメラを搭載し、ノッチレスのパンチホールディスプレイを採用、SoCは「Kirin980」を実装するほか、OSはAndroid 9をベースとした「EMUI 9」を搭載し、Googleアプリもプリインストールしている。

新型「iPhone11」は人気薄 米証券会社がリポート

米証券会社のパイパー・ジャフレーは23日、アップルが発売した新型「iPhone11シリーズ」の買い替え需要は強まらないと予測したリポートを公表した。次世代通信規格「5G」に対応していないのが要因。新型の代わりに、値下げした旧機種に需要が移る可能性があるという。

パイパー・ジャフレーが米国の1500人のiPhone利用者を対象に調査した。新機種の「11」「11Pro」「11ProMax」のいずれかに買い替えると答えた利用者は51%にとどまり、昨秋の同じ調査で新機種に買い替えると答えた比率（69%）を大きく下回った。

液晶テレビ、32型が根強く売れている？週間売れ筋ランキングTOP10

「BCNランキング」2019年9月9日から15日の日次集計データによると、液晶テレビの実売台数ランキングは以下の通りとなった。

1位　AQUOS 2T-C32AE1（シャープ）
2位　REGZA 32S22（東芝）
3位　AQUOS 2T-C40AE1（シャープ）
4位　BRAVIA KJ-43X8500G（ソニー）
5位　AQUOS ブラック 2T-C24AD-B（シャープ）

なぜスマホの画面を『折り畳む』必要があったのか：佐野正弘のITトレンドウォッチ

筆者も現地で実際にGalaxy Foldに触れてみましたが、やはり1枚のディスプレイを折り畳めるという感覚は今までにないもので、大きな驚きがありました。他の方が「感動した」と話すのもうなずける出来に仕上がっていると思うので、日本上陸にも期待したい所です。

とはいうものの、冷静に考えるとなぜスマートフォンのディスプレイを折り畳む必要があるのか?という点には疑問を抱く部分もあります。Galaxy Foldや、ファーウェイ・テクノロジーズの「HUAWEI Mate X」を実際に体験した身として、技術的な凄さや驚きを感じたのは確かなのですが、一方で大画面が欲しければスマートフォンとタブレットを2台持ちした方が、価格的にも現実的では?と思ってしまうのです。

折りたためる「フレキシブル有機EL」は普及する？ ディスプレイ市場最新動向を解説

テレビ、ノートPC、スマートフォン、タブレット、スマートウォッチ、さまざまなデバイスが発展する中で、我々の生活にはますます「ディスプレイ」が溢れてきた。世界経済の失速が懸念される中で、薄型・平坦な液晶全般を指すフラットパネルディスプレイ（FPD）の市場はどう変化していくのだろうか？ 「印刷方式有機EL」「フレキシブル有機EL」など、最新技術の市場性はどのくらいあるのか？

ディスプレイ市場全体の話に戻ると、2018年から2022年は全体的に供給過剰の状態が続く見通しだ。特に2019年は中国のディスプレイメーカーが第8.5～第10.5世代の工場を次々と立ち上げ、パネルの価格も直接製造コスト以下に落ちており、非常に厳しい競合状態が続くだろう。

【韓国報道】サムスン電子副会長「ＬＣＤ厳しくても次世代ディスプレー放棄すべきでない」

李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長が「次世代ディスプレー」開発を強く注文した。液晶ディスプレー（ＬＣＤ）が中国企業の物量攻勢で危機を迎えた中、サムスンの次世代ディスプレーの量子ドット有機ＥＬ（ＱＤ　ＯＬＥＤ）量産が繰り上げられるという見方が出ている。

李副会長は２６日、サムスン電子の子会社サムスンディスプレイの忠清南道牙山（アサン）事業場を訪問し、「いまＬＣＤが厳しいからといって大型ディスプレーを放棄してはいけない。新技術の開発に拍車を加え、近づく新しい未来をリードしなければいけない」と話した。李副会長はサムスン電子デバイスソリューション（ＤＳ）部門の金己男（キム・ギナム）副会長、李東燻（イ・ドンフン）サムスンディスプレイ社長らと会議を開き、「危機と機会は絶えず繰り返される。技術だけが生き残る道」と改めて強調した。

サムスントップ「危機と機会は繰り返す」 ディスプレー事業場を訪問

韓国・サムスングループの事実上の経営トップ、李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長は26日、忠清南道牙山市にあるサムスンディスプレーの事業場を訪問し、経営陣による会議を主宰した。

　サムスン側によると、李氏は会議で最近の液晶パネル業界の不振などを念頭に「危機と機会は絶えず繰り返される」とし、「現在の液晶パネル事業が厳しいからといって大型ディスプレー事業をあきらめてはならない」と話した。また「新技術開発に拍車をかけ、近づく新しい未来をリードしなければならない」とし、「技術だけが生きる道」と繰り返し強調した。李氏の大型ディスプレー事業に対する意思を強調したものと受け止められる。

　また李氏は日本の対韓輸出規制強化などによる影響や、対策についても経営陣から報告を受けたという。

2019年のディスプレイ業界における10の注目点

英IHS Markit主催の「第37回 ディスプレイ産業フォーラム(2019年下期版)」が2019年7月25～26日の2日間にわたって開催された。本連載では、同フォーラムの講演内容を元に、日ごろディスプレイおよびアプリケーション市場動向を調査分析している各分野の専門アナリストが語った2019年7月時点での現状分析と今後の見通しを抜粋して紹介したい。 フォーラム冒頭のFPD産業総論セッションにおいて、IHS Markitのディスプレイ部門シニアディレクタを務めるDavid Hsieh(謝勤益)氏は、ディスプレイ業界の10大注目点を以下の通り示した。

日の丸液晶の顛末は、虎の子の技術革新を競争力につなげる学びの宝庫

ジャパンディスプレイ（JDI）が、苦境に立っている。一度は、中国・台湾の企業連合から800億円の支援を仰いで同連合の傘下に入ることを決めた。しかし、支援予定だったファンドの相次ぐ支援の枠組みからの離脱によって、先行きは不透明になってしまった。

　同社の先行きも気になるところ。だが、それにも増して、日本発の誇るべき技術革新であり、一時は事業でも世界を席巻した液晶パネルの現状は、まさに目を覆いたくなる状況だ。液晶産業は、基礎研究、製品化、産業化と段階を踏み、産業の黎明（れいめい）期から成長期に至るまで、一貫して日本企業が主導してきた。日本にとっては虎の子技術である。本来ならば、日本の特産品として長きにわたって強いビジネスを展開できた可能性があるように思える。

19年FPD設備投資額は29％減、20年は36％増、中国が投資を独占

調査会社Display Supply Chain Consultants（DSCC）は、2023年までのFPD（Flat Panel Display）製造装置への投資予測を更新した。18～23年のFPD製造装置投資額として合計で約870億ドルを見込んでおり、過去3年はモバイル用ディスプレーへの投資が主流だったが、今後はテレビ用への投資が主流になると予想した。19年は前年比29％減の152億ドル（従来予測は前年比38％減の134億ドル）を見込むが、20年は36％増の207億ドル（同36％増の182億ドル）に反発すると予測している。

19年は、製造装置投資額の94％を中国、28％をBOE（京東方）が占めると予測した。また、シャープ＆フォックスコン（鴻海精密工業）の第10.5世代（10.5G）中国広州工場への投資が、当初の計画どおり19年に月産６万枚、20年1～3月期に月産3万枚に前倒し変更された。

　20年に投資額が反発する背景として、まずモバイル用有機ELへの投資額が、19年の14億ドルから71億ドルに増える。ビジョノックスや天馬微電子、エバーディスプレー（EDO）、CSOT（華星光電）、BOEのY-OCTAなどの中国メーカーの投資案件が増額の牽引役になる。

液晶パネル32型、一転値下がり 5月 米中摩擦のあおりで

米中貿易摩擦の影響で、テレビ向け液晶パネルの価格が下落している。指標となる32型のオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の5月の大口取引価格は、前月に比べ約1%下落。3月、4月の値上がりから一転してマイナスとなった。55型も値下がり幅が拡大した。

2型の取引価格は、前月比約1%低い1枚43ドル前後。値下がりに転じたのは5月に米国がテレビを含むほぼ全ての中国製品の関税を上乗せする「第4弾」の検討を表明したためだ。世界的に需要が落ち込むとの見方が広がった。