日の丸液晶の顛末は、虎の子の技術革新を競争力につなげる学びの宝庫

ジャパンディスプレイ（JDI）が、苦境に立っている。一度は、中国・台湾の企業連合から800億円の支援を仰いで同連合の傘下に入ることを決めた。しかし、支援予定だったファンドの相次ぐ支援の枠組みからの離脱によって、先行きは不透明になってしまった。

　同社の先行きも気になるところ。だが、それにも増して、日本発の誇るべき技術革新であり、一時は事業でも世界を席巻した液晶パネルの現状は、まさに目を覆いたくなる状況だ。液晶産業は、基礎研究、製品化、産業化と段階を踏み、産業の黎明（れいめい）期から成長期に至るまで、一貫して日本企業が主導してきた。日本にとっては虎の子技術である。本来ならば、日本の特産品として長きにわたって強いビジネスを展開できた可能性があるように思える。

19年FPD設備投資額は29％減、20年は36％増、中国が投資を独占

調査会社Display Supply Chain Consultants（DSCC）は、2023年までのFPD（Flat Panel Display）製造装置への投資予測を更新した。18～23年のFPD製造装置投資額として合計で約870億ドルを見込んでおり、過去3年はモバイル用ディスプレーへの投資が主流だったが、今後はテレビ用への投資が主流になると予想した。19年は前年比29％減の152億ドル（従来予測は前年比38％減の134億ドル）を見込むが、20年は36％増の207億ドル（同36％増の182億ドル）に反発すると予測している。

19年は、製造装置投資額の94％を中国、28％をBOE（京東方）が占めると予測した。また、シャープ＆フォックスコン（鴻海精密工業）の第10.5世代（10.5G）中国広州工場への投資が、当初の計画どおり19年に月産６万枚、20年1～3月期に月産3万枚に前倒し変更された。

　20年に投資額が反発する背景として、まずモバイル用有機ELへの投資額が、19年の14億ドルから71億ドルに増える。ビジョノックスや天馬微電子、エバーディスプレー（EDO）、CSOT（華星光電）、BOEのY-OCTAなどの中国メーカーの投資案件が増額の牽引役になる。

液晶パネル32型、一転値下がり 5月 米中摩擦のあおりで

米中貿易摩擦の影響で、テレビ向け液晶パネルの価格が下落している。指標となる32型のオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の5月の大口取引価格は、前月に比べ約1%下落。3月、4月の値上がりから一転してマイナスとなった。55型も値下がり幅が拡大した。

2型の取引価格は、前月比約1%低い1枚43ドル前後。値下がりに転じたのは5月に米国がテレビを含むほぼ全ての中国製品の関税を上乗せする「第4弾」の検討を表明したためだ。世界的に需要が落ち込むとの見方が広がった。

「有機ＥＬテレビ５年後にも淘汰」,Dual Cell・ミニＬＥＤ主力に:イノラックス

発色の美しさで人気の有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）テレビについて、パネル寿命が短いことなどの欠点から、早ければ５年後にも大型テレビ市場から淘汰されるとの予測が液晶パネル大手の群創光電（イノラックス）から示された。同社が注力するデュアルセル(Dual Cell)やミニＬＥＤなど、次世代液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）関連技術が有機ＥＬに取って代わるとみている。25日付自由時報が報じた。

有機ＥＬテレビは、韓国のＬＧエレクトロニクスが2013年に55インチテレビを発売以降、ハイエンド製品の代名詞となっている。ただ、丁景隆・イノラックス技術副総経理は、有機ＥＬパネルは▽寿命が短い▽画面の焼き付きが起きる▽65インチ以上の超大型サイズでは輝度不足が目立つ──などの欠点があるため、新技術によって淘汰されると予測した。

中国のテレビ市場失速 格安業者増殖で大荒れ

世界最大の中国のテレビ市場が急失速している。2018年の販売総額は11%減と2年ぶりに大きく落ち込み、直近の1～3月も同16%減と歯止めがかからない。国内ではいまだ40ものテレビブランドが乱立する。最近は中古部品や不良部品を使う格安テレビが出回り、販売価格を大きく押し下げ、事業環境をさらに悪化させている。事態を探るため、中国で今、増殖する格安テレビの街を歩いた。

「おい、このテレビ、いるか？」

中国南部の中核都市、広東省広州市郊外の番禺（パンユウ）――。昼でも薄暗い古びたアーケード街を歩いていると、ぶっきらぼうに中年男性が声をかけてきた。言われるがまま8畳ほどの店をのぞくと男性数人が気だるそうに中国ドラマを見ていた。そのテレビを売ってくれるのだという。

MicroLEDs: The Next Revolution In Displays?

Flat-panel display technology is exploding on several fronts as more screens are required for more devices. But one type of display is generating an enormous amount of buzz in the market—microLEDs.

Dozens of companies are working on micro-light emitting diodes (microLEDs), a technology that promises to provide better and brighter displays than current solutions in the market. Apple, Facebook, Samsung and TSMC are just a few of the companies developing microLEDs. Additionally, TV vendors, display makers, startups and equipment vendors are also jumping on the bandwagon.

パネル価格下落か、米中貿易戦争再燃で

米国が新たに準備している残る全ての中国製品への制裁課税には、北米のブラックフライデーセールで目玉商品となる液晶テレビなど、コンシューマーエレクトロニクス製品が含まれ、テレビブランドや米国小売業界で警戒感が高まっている。

　市場調査会社、ＩＨＳマークイットの謝勤益（デビッド・シェイ）シニアディレクターによると、液晶テレビ業界では、ブラックフライデー向けに例年７～９月に行われるパネルメーカーや受託生産メーカーとの価格交渉が、５～６月に早まる見通しだ。中国のパネルメーカー、恵科（ＨＫＣ）や中電熊猫信息産業集団（ＣＥＣパンダ）は大幅値下げで臨むとみられ、低迷しているパネル価格のさらなる下落要因となりそうだ。パネル価格下落などにより、台湾のパネル大手、友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）は第１四半期そろって赤字だった。

ディスプレイの新しい時代到来！世界初の「曲がるディスプレイ」レンタルサービス受付開始

クリア電子株式会社は、「曲がるディスプレイ」を世界で初めて開発・商品化したRoyole社の日本販売代理店として、2019年4月26日よりまずは広告代理店や各種プロモーションを担当する方に向けてレンタルサービスの受付を開始します。

世界初の「曲がるディスプレイ」は、これまでの「ディスプレイは平面」という既成概念を覆す革新的な商品で、薄さ0.01mmまさに玉ねぎの皮のように薄いフィルムに画像を映し出すことが可能なフルカラー有機ディスプレイです。

テレビの国内出荷、約半数が4Kモデルに。金額ベースでは8割弱に迫る

電子情報技術産業協会（JEITA）は、テレビやオーディオを始めとする民生用機器の2019年3月時点での国内出荷実績を発表。3月の国内出荷金額は1,273億円（前年比95.1％）で、2018年度計は1兆3,213億円（前年比100.7％）となった。

金額ベースで見ると、2019年3月は映像機器の出荷が618億円（前年比96.8％）で、オーディオ関連機器は76億円（前年比94.8％）、カーAVC機器は579億円（前年比93.4％）。

これを2018年度計で見ると、映像機器が6,527億円（前年比100.3％）、オーディオ関連機器が856億円（前年比96.0％）となった。なお映像機器には今年度から新たに有機ELテレビを含むようになったため、有機ELテレビを含んでいなかった前年との比較値は参考値となる。

今年のノートPCのトレンドは「軽量」だ！ 15.6インチでアンダー1kgのノートPCがやってきた

重いのはいやなんです。

15.6インチの液晶ディスプレイを搭載したノートPCは、ノートPC界では大型の部類です。液晶ディスプレイが大きいのは、視認性の面においてはとてもよいのですが、その反面本体が大きく重くなるというデメリットがあります。2kgや3kgになっても、「15.6インチだからしょーがないか」となりますよね。

そんな「15.6インチは重い」という常識を覆すノートPCが、Acerから登場しました。「Swift 5」です。こちら、15.6インチのモデルで重量は990g。なんと1kgを切りました。これはすごい。

FPD設備投資、19年は38％減の134億ドルに 20年は反動で史上4番目の高額へ

調査会社Display Supply Chain Consultants（DSCC）は、液晶や有機ELをはじめとするFPD（Flat Panel Display）業界の2019年の設備投資額が、前年比38％減の134億ドルにとどまるとの予測を発表した。市況の悪化や資金調達の課題などで、多くの工場の整備計画が遅延することが影響するとみている。一方、20年には一転して同36％増の182億ドルへ増加し、史上4番目の高額になると予想した。

18年のFPD設備投資額は同8％減の216億ドルとなり、17年の236億ドルに次ぐ過去2番目の高額になった。ディスプレーの種別では、有機EL向けが58％（126億ドル）を占めたが、17年から有機EL向けは7％、液晶向けは10％、それぞれ減少した。地域別では中国向けが92％を占めた。製造装置サプライヤーの上位5社は米アプライド マテリアルズ、キヤノン、ニコン、東京エレクトロン、アルバックだった。

　19年については、投資額134億ドルの61％に相当する82億ドルを液晶向けが占めるが、液晶向けが有機EL向けより金額が多くなる最後の年になる見込みだ。液晶向けは前年比9％減にとどまるが、有機EL向けはスマートフォン向けなどのモバイル用の工場稼働率が低迷するため、同59％減と大きく減少する見通しだ。地域別では、中国向けが92％と引き続き圧倒的なシェアを維持する。

AMOLED Market to Witness Huge Growth by 2025 | Leading Key Players -RITEK, Visionox, JOLED

HTF MI broadcasted a new title “Global AMOLED Market Insights, Forecast to 2025” with 112 pages and in-depth assessment including key market trends, upcoming technologies, industry drivers, challenges, regulatory policies, with key company profiles and strategies of players such as Samsung Mobile Display (SMD), LG, SONY, Futaba Corporation, Sichuan CCO Display Technology, RITEK, Visionox, JOLED, EDO, Kunshan Govisionox Optoelectronics Co., Ltd(GVO), BOE & Tianma Microelectronics Co., Ltd.

The research study provides forecasts for AMOLED investments till 2022.

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スマホ世界販売台数３％減 印が大幅伸長も中国成熟化 民間調べ

ＧｆＫジャパンの調査によると、２０１８年のスマートフォン世界販売台数は前年比３％減の１４億４０００万台だった。市場が成熟化した中国が同１２％減となったことが響いた。機能面で大きな変化がないことや、買い替えサイクルも長期化したことも影響したとみられる。

世界のスマホ市場規模の半分を占めるアジア太平洋地域の販売台数は同３％減の７億３２００万台超だった。この６割を占める中国は２ケタ減だったが、同地域で第２の市場規模があるインドは同１９％増の１億６１００万台超と大幅に伸長した。

MWC 2019は「モバイル」が本当に多様化していく最初の年になるだろうか？

CES 2019は不発だった。たまたまそうだった。おもしろい年もあれば、そうでない年もある。テクノロジーの世界には干満がある。時間は単純な円環だ。すべてがピカピカに光り輝き、自分こそ金（きん）だと主張している。でもその退屈を壊せるのは、不意に現れる流れ星だけだ。

一方、MWCは毎年必ず何かがある。モバイル産業は今、岐路に立っている。スマートフォンの売上は停滞し始め、アナリストたちは初めて落ち込みを認めた。しかも、選りに選ってそんな年に、Mobile World CongressはMWC Barcelonaに公式に改名した。

この唐突な改名は「モバイル」という言葉からその重荷を取り去った。Mobile World Congressという名前のままでは、世界のスマートフォンの高級機の新製品発表会、というイメージを拭い去れない。しかしこのショウは今や、CESやIFAと並ぶ消費者電子製品の世界大会へ変わろうとしている。まるで当然のように。

折りたためるディスプレイから穴あき画面、5Gの世界まで：MWCで見つけた注目のスマートフォン8選

画面を折りたためるスマートフォン、5G端末、ノッチのない驚きのデザイン──。どれもスペインで開催されている世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・コングレス（MWC）」で注目の技術だ。このなかで、『WIRED』US版が注目した8つの端末を紹介する。

穴が空いたディスプレイ：Galaxy S10（サムスン電子）

MWCで披露された携帯電話をすべて見たあとでは、ベゼル（枠）がないディスプレイが生んだ2017年から18年のデザイントレンドだった「ノッチ（切り欠き）」の時代が、終わりを告げようとしていると感じられる。なかでもサムスン電子の「Galaxy S10」は、19年のトレンドを牽引している。この新しいフラッグシップ端末は画面上部のノッチをなくし、レーザーでカットされた小さな「パンチホール（穴）」にフロントカメラを収めた。

miniLEDにレーザー光源，巻き上げ有機ELなどなど。テレビやディスプレイはこれから新世代がやってくる!?

<blockquote>さまざまな海外イベントに行かせてもらっているボクですが，米国・ラスベガスで毎年1月に行われている「CES」に，4Gamerの取材チームとして行くのは初めての経験でした。 　もちろんCESには，これまでも15回以上は参加しているのですが，去年までは他媒体の取材でAV系や大画面系にフォーカスしていたので，4Gamerで扱うGPUやゲーマー向け製品とは縁がなかったのです。

そうした取材の合間を縫って，CES 2019における注目のキーワードだった「8K」（7680×4320ピクセル）関連の展示や，それ以外の映像系展示も見ていました。今回の連載コラムでは，ボクがCES 2019で見てきたそうしたテレビとかディスプレイ関連のネタを紹介していこうと思います。

スマートフォンの同質化が進み、「奇抜な新機能」で挑むメーカーたち

スマートフォンの市場が伸び悩むなか、メーカー各社が次々に“奇策”を繰り出している。曲がるディスプレイ、目に見えない指紋センサー、パンチで穴が開けられたようなノッチ──。だが、こうした革新的な技術は本当に必要なのだろうか？

事前の報道によるとVivoは19年に、あらゆる接続端子をなくす技術革新に取り組む可能性があるという。これが実現すれば、Vivoの新しいスマートフォンは、まるで大きな水晶かステンレス製の石鹸のような見た目になるかもしれない。

韓国が『八方塞がり』に陥り日本に対して『タカリビジネス』か サムスン電子など不振

　韓国が「八方塞がり」の状況に陥りそうだ。サムスン電子とＬＧ電子の大手電機２社でスマートフォン事業の不振が伝えられているのだ。半導体事業の悪化でサムスンは約２年ぶりとなる大幅減益を記録したが、スマホ不振はそれ以上に深刻との指摘もある。失政で韓国経済を危機に導いた文在寅（ムン・ジェイン）政権下では突破口が見いだせず、歴史問題で日本企業から賠償金を得ようとしているとの見方もある。法理を無視した韓国の「タカリビジネス」を決して許してはならない。

　サムスンが１月３１日に発表した昨年１０～１２月期の業績は、営業利益が前年同期比約２８・７％減の１０兆８０００億ウォン（約１兆５００億円）となった。四半期ベースで過去最高を記録した７～９月期から一転、大幅減益だ。ＬＧの１０～１２月期の営業利益に至っては前年同期比で７９・４％減となった。

　背景にあるのがスマホ不振だ。サムスンはスマホ事業の営業利益が大幅減、ＬＧは営業赤字が拡大している。

パネル市場で実力を伸ばす中国、今後の狙いはOLED

「中小型ディスプレイでは中国の実力が上がってきた1年だった」――。IHSマークイットでシニアディレクターを務める早瀬宏氏は2019年1月23日に行ったディスプレイ市場動向の説明会で、2018年の中小型ディスプレイ市場を振り返ってこのように述べた。

　FPDの出荷先動向として顕著なのは、Samsung Electronics（以下、Samsung）の減速だ。早瀬氏は、「Samsungは、中国勢から相当なプレッシャーをかけられ、苦戦が続いている。同じAndroid端末メーカーということの他、中国メーカーの端末の性能が上がってきたことも理由の一つだろう。中国メーカーでは、Huaweiの成長が群を抜いていて、一時期は経営すら危ぶまれていたXiaomiも持ち直している」と分析する。

The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

This was a huge year for TVs at CES. In some cases, literally. Some years we see just incremental improvements on existing technology or a bunch of buzzwords that leave us cold when the rubber hits the road. But this year, we saw some real innovation and some big leaps forward. TV makers are pushing the edge of the envelope like never before. Here’s our list of the best TVs at CES.

Source: The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

ＣＥＳ 家電から技術へ「主役」様変わり

　ＣＥＳは４５００以上の企業が出展したが、近年は技術展示会としての側面を強めている。来場者の３割以上が企業向けビジネスの関係者だった。

　出展４年目の精密小型モーター大手、日本電産はモーターと周辺部品を組み合わせて展示した。

　「このパイプを持ってみてください。すぐに熱が伝わるでしょう」。同社のブースでは、内部を真空にした銅製の「ヒートパイプ」を企業担当者に示しながら説明した。直径１センチ弱、長さ１５センチほどのパイプを湯につけるとたちまち熱くなり、水につけるとすぐに冷える。この技術は、同社製のパソコン冷却装置に応用され、実演を通じて技術をアピールした。

Appleの不透明な先行き、サプライヤーに影響

AppleのCEOであるTim Cook氏は、今回の業績見通しが悪化した要因を、中国の経済が予想外に低迷したためだとしているが、その見通しの影響は、米国や韓国、台湾などの電子機器メーカーにも広がっていくとみられる。
Cook氏は今回言及していないが、同社が抱える根本的な問題の一つに、Appleが新しいヒット商品を生み出すことができなかったという点がある。EE Timesがインタビューを行ったアナリストたちは、「Appleは、勢いを失いつつあるのではないか」とみているようだ。

CES 2019では何が登場するのか？注目される8つの技術

CESで目にするものすべてに大きな影響があるわけではないし、すべてが製品化されるわけでもない。むしろ逆の場合が多く、2019年中もしくはいつになっても発売されない可能性が非常に高い。 それでもCESは、なぜか規模を拡大し続けている。
今年は、約300万平方フィート（約28万平方メートル）の会場に最大18万人が訪れる見通しという。以下が今年のCESで登場が予想されるテーマだ。

数年前のCESでは、低消費電力のBluetoothチップとWi-Fi通信機能をガジェットに追加するだけで「スマートテック」のカテゴリーに入り込めた。しかし、いまではスマートの定義は動作がハードウェア単体かクラウドかに関係なく、いかに知覚や予測する力をもっているかで決まる。

来年のFPD市場トレンド--「韓国の工場転換で下期復調か?」...IHS 謝アナリスト

― 2019年のFPD市況の見通しは。
謝）FPD供給面積の伸び率は9％、需要面積の成長率は6.4％と想定している。前半は供給過剰によって価格下落が激しくなるものの、後半は需給がタイトな状況へ回復すると考えている。BOE合肥の生産能力拡大に加え、2019年初頭にCSOT深センでも10.5G液晶工場の稼働が見込まれるため、年前半は液晶の価格下落が深刻化する。2019年3月にはテレビ用32型オープンセルの価格が35～36ドルまで下がると予想しており、2018年に最低だった45ドルをも下回る。これに伴い、1～3月期は多くのFPDメーカーが赤字に陥る可能性が高い。

― 下期回復のシナリオとは。

2021年車載用ディスプレイ世界市場、1億9199万枚に成長 矢野経済調べ

矢野経済研究所は、車載用ディスプレイ世界市場の調査を実施。2021年の同市場は2017年比29.1％増の1億9199万枚に成長すると予測した。

車載用ディスプレイ市場では、信頼性の高いTFT-LCDが圧倒的な強みをみせており、CID（センターインフォメーションディスプレイ）向けへの標準搭載やTN/STNからTFTへ切り替えが進むインストルメントクラスター向けで需要が拡大。さらに、HUD（ヘッドアップディスプレイ）やリアビューミラーやサイドミラーなどの新規用途向けの主力ディスプレイとしても採用され、車載用ディスプレイ市場の拡大とともにTFT-LCD市場の成長が続く見通しだ。

2019年・太陽光パネル「5つのトレンド」、中国調査会社が発表

中国の調査会社であるPV InfoLinkは11月28日、グローバルの太陽光発電産業で2019年に起こる5大トレンドを発表した。

　（1）需要は第1四半期に弱含みとなるが第2四半期に回復、（2）太陽光パネルメーカーの統廃合が継続、（3）単結晶が多結晶を凌駕、（4）太陽電池セル（発電素子）はサイズが拡大する一方、より薄型化、（5）ハーフセルやマルチバスバーといったパネルの高出力化がより進展、の5つである。

スマホ失速で有機ELマーケットは不透明に 付加価値の追求に立ちはだかるコストの壁

いよいよというべきか、スマホにおける台数の限界性が明確に見えてきた。世界のスマホ出荷台数は2017年に15億台となったが、2015年から3年間ほとんど伸びていない。2018年に期待する向きもあったが、アップルが華々しく発表した期待の新製品も完全に伸び悩んでおり、おそらく全体で良くて横ばいという状況なのだ。

　サムスンはフォルダブルスマートフォンを準備しており、これはスマホとタブレットの中間的な製品であるが、有機ELの単価があまりに高いために今のところは1500～2000ドルで売り出すといわれている。そんな高いスマホは誰が買うのか、という疑問がどうしても生じてくる。サムスン首脳部によれば、このフォルダブルのコストダウンを図り1000ドルを切れば十分に市場はあると判断しているようだ。確かに若い人たちの間ではフォルダブル欲しいよね、という声がないでもない。

【韓国報道】急成長するフォルダブルパネル市場、２２年の市場規模は１０兆ウォン超か

世界のフォルダブルディスプレイパネル市場の規模が２０２２年に１０兆ウォンを突破すると予測される。三星（サムスン）電子とファーウェイのフォルダブルスマートフォンの発売に伴う需要増加とタブレット、ノートパソコンなど様々な情報技術（ＩＴ）の機器にもフォルダブルディスプレイを搭載しようとする動きが大きな影響を及ぼすものと予想される。ディスプレイメーカー各社のフォルダブルパネルの量産が本格化したことで、市場規模も爆発的に成長すると見られる。

米国のディスプレイ専門市場調査会社「ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ」（ＤＳＣＣ）は、今月初めに発表した報告書の中で、フォルダブルディスプレイの出荷台数は来年の３１０万台から２０２２年は６３００万台に増えると予測した。３年間で市場規模が２０倍に成長するという。

クルマのメーターは今後どうなる?! アナログ消滅?! 液晶ばかりになるのか？

近登場した新車に取り付けられているメーターは、タブレットのような液晶メーターが増えてきています。はたしてこれでいいのでしょうか？ 　クルマを運転するドライバーにとって、メーターは「人間の目」に匹敵する重要なものですが、あまり語られてきていません。

　アナログメーターはメーターを凝視しなくても針の位置で大体の情報が把握できて、ドライバーとクルマの一体感を高めてくれるアイテムだ。走りを楽しむには、不可欠なメーターも近年は随分と求められる機能が増えてきた。そんなクルマとドライバーとの関係も、この先はそんなメーターの存在意義も変わってきそうだ。

フレキシブル有機EL、中国メーカーの量産は2019年から

富士経済は2018年8月29日、ディスプレイ関連デバイスの市場調査結果を発表した。

　2018年における同市場の市場規模は、前年比95.6％の14兆7402億円。スマートフォンが有機ELディスプレイの採用を進め売上比率を伸長させるが、テレビ向け大型液晶パネルの価格下落の影響により、市場規模全体としては前年度から縮小することが見込まれている。

 2023年の市場規模は15兆7461億円と予測しており、2019年以降の市場はほぼ横ばいになるとみている。

7月のテレビ出荷数は前年比13.3%増。有機ELはほぼ倍増

電子情報技術産業協会(JEITA)は28日、2018年7月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比104.8%の1,061億円。内訳は、映像機器が同103.3%の497億円、オーディオ関連機器は同100%の72億円、カーAVC機器は同107.1%の492億円。

7月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比113.3%の33万7,000台(有機ELテレビを含む)。

失速する有機EL市場とひっ迫するドライバIC市場

Apple iPhoneの10周年モデルとしてスマートフォンの世代交代を担ったiPhone Xは、スマートフォンのプレミアム市場でフレキシブル有機ELの新たな需要を切り開くものと期待されていた。しかし、セット価格で10万円を超える高価格となったため販売数量は期待ほど伸びず、結果としてiPhone X向け有機ELの出荷数は2017年第4四半期のみ突出し、ディスプレイ市場に過剰な負荷をかける状況となった。

2018年後半に登場する見込みのiPhone 2018年モデルの反響によっては、有機ELの需要が改めて変動する可能性もある。一方、LTPSとのシェアの奪い合いの様相が強まってしまったため、携帯電話用FPD市場ではLTPSを置き換えるだけの価値に留まる状況となった。その点で、有機ELの参入では後発となった日本のディスプレイ産業は、スマートフォン以外の需要を創出し、今後の成長要因とすべき必要性が一段と高まったといえる。

予測不能の有機EL時代の到来 ～ 2017年最大の注目点

アイティメディアがモノづくり分野の読者向けに提供する「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。

今回は、スマートフォン向け有機ELパネルなど中小型ディスプレイの市場動向について、市場調査会社IHS Markitのアナリストが語った内容をお届けします。

Move to Download site: 予測不能の有機EL時代の到来 ～ 2017年最大の注目点

サムスンの有機ELは曲がり角、アップル20年モデルで液晶に回帰 ジャパンディスプレイには追い風

中国スマートフォンの出荷に急ブレーキがかかっている。2016年に年間4.9億台でピークに達した中国スマホはその後足踏みを続け、17年に初めて前年比マイナスとなった。18年に入っても1～5月は対16年比で24%も減少しているのだ。 　

ただしこうした中にあって、中国スマホメーカーの主要４社は18年には1億台プレーヤーに成長していく。トップを走るHuaweiは18年に1億7000万台を出荷する計画であり、これに続くXiaomiは1億2000万台、Oppoは1億500万台、Vivoも9500万台になるという。 それはともかく中国市場において、全く存在感が薄いのが韓国サムスンである。

世界のスマホランキングで言えば、堂々の1位の座にあるサムスンは17年に3億2000万台を出荷した。しかし中国国内の出荷に限れば、何と全出荷台数の3%しかないのだ。これに対してアップルはさすがに世界ブランドであり、総出荷台数は17年で2億3000万台であるが、そのうち22%は中国国内に出荷している。

4K TV出荷台数が初の5割突破、50型以上は約3割に。JEITA 6月統計

電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2018年6月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比107.1%の1,206億円。内訳は、映像機器が同118.2%の655億円、オーディオ関連機器は同100.8%の72億円、カーAVC機器は同95.6%の479億円。

6月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比114.8%の40万7,000台(有機ELテレビを含む)。このうち、4K対応テレビの出荷台数は前年比151.6%の20万8,000台で、薄型テレビ全体に占める割合は統計開始以来初めて50％を超え、51.1％。

アナリストが語るFPD――市場全体と大型液晶パネル

　目まぐるしく市場環境が変化するディスプレイ業界。EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、英国の市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、数回にわたってその内容をお届けしている。
　今回より、ディスプレイ業界を専門とする同社アナリストによる座談会「ディスプレイ業界の現在と未来」の模様をお伝えする。“座談会編”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。

座談会に参加したアナリストは、次の5人だ。
 早瀬宏氏（シニアディレクター）：中小型ディスプレイを担当。
 宇野匡氏（上席アナリスト）：部材を担当。
 鳥居寿一氏（エグゼクティブディレクター）：テレビ周辺領域を担当。
 氷室英利氏（ディレクター）：パブリックディスプレイ、デジタルサイネージ、デスクトップモニターを担当。
Charles Annis氏（シニアディレクター）：製造技術、製造装置を担当

長期不況期に突入した大型液晶、需給バランスのシナリオを読む

フラットパネル・ディスプレー（FPD）メーカーの決算報告を見ると、2017年は業界全体で＋10％台の営業収益を確保したようだ。しかし、2017年上半期の＋13～14％をピークに、下半期は＋7～9％に悪化した。その後2018年第1四半期には＋3％まで下落した。

2018年第2四半期の収益は業界全体で、ブレークイーブンか赤字転落が見込まれる。2017年半ばから液晶パネル価格の下落が引き続いており、特にテレビ用パネル価格の下落は激しい。

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

中国勢の台頭と有機ELの行方、ディスプレイ業界の未来

　2017年のディスプレイ業界は、ダイナミックな市場の動きがある1年だった。「iPhone X」の有機ELディスプレイ採用を筆頭として、京東方科技集団（BOE）の10.5世代工場稼働開始に代表される中国パネルメーカーの大規模投資、そしてこの動きに関連して液晶パネルの価格競争はさらなる激戦となった。 　

EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、今後数回にわたってその内容をお届けしていく。 　

第1回は、ディスプレイ産業領域を包括的に担当する同社シニアディレクターのDavid Hsieh氏より、業界のビジネストレンドと、大型／中小型液晶や有機ELディスプレイについて現状と未来を聞く。

COMPUTEX TAIPEI, フルHD液晶2枚分。32:9の49型ウルトラワイド液晶一体型PC

　中国Colorfulは、COMPUTEX TAIPEI 2018に出展し、同社が展開しているビデオカード、SSD、そして一体型PCといった製品を展示した。 　同社のビデオカードとSSDは、日本国内ではリンクスインターナショナルが取り扱っており、とくにSSDが非常に安価であることから、自作PCユーザーのあいだでは一定の認知度を得ている。

もちろんブースではそういった製品も展示しているが、なかでも興味深かったのは、同社が中国市場向けに展開している一体型PCだ。

今回の展示の目玉の1つが、「S49」という型番の一体型PC。最大の特徴は、3,840×1,080ドットという32:9のウルトラワイド49型液晶を搭載している点。これはフルHD液晶2枚分の解像度と横幅に相当するサイズとなる。

有機ＥＬ普及、想定より緩やかに 見通し下方修正

スマートフォン（スマホ）への有機ＥＬパネルの普及が従来の想定より緩やかになりそうだ。米アップルが初めて有機ＥＬパネルを採用した「ｉＰｈｏｎｅＸ（テン）」の販売が振るわず、有機ＥＬの出荷が滞った。市場の関心は19年以降に発売されるｉＰｈｏｎｅの将来モデルに集まる。

　パネル産業の調査会社、米ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ（ＤＳＣＣ）は、2020年のスマホ用有機ＥＬパネル出荷を７億７千万枚と予測する。17年11月時点に予測していた数字と比べ２割強下方修正した。ＤＳＣＣの田村喜男アジア代表は「ｉＰｈｏｎｅＸの販売不振を織り込んだ」と説明する。

　有機ＥＬパネルは液晶と比べ色の表現力や形状の自由度が高い半面、価格が高い。ｉＰｈｏｎｅＸに使われた有機ＥＬパネルの価格は１枚約100ドルで液晶の２倍近いとみられる。端末価格が999ドル（日本は税別11万2800円）からと高額になる一因となり、従来モデルに需要が流れた。

Apple Screen Wizards Flock to L.A. to Find Future iPhone Displays

SID2018に関する大した内容の無い記事ですが、一つだけ面白かったのが、Appleが369人もの参加者登録をしたとか。他のIT企業のAmazon, Google,Oculusなどのそれぞれ 25人, 40人, 23人と比べても圧倒しています。会場内はAppleのバッジを至る所で見かけたようです。力の入れようが凄いのか、それとも一種の大企業病?  　

Broomberg記事、読みやすい英文なので一読をお勧めします。

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Apple Inc. screen engineers and executives crowded an industry conference in Los Angeles this week to check out new display technology that may be part of the company’s iPhones, iPads, and augmented-reality glasses in 2020 and beyond.

At the Display Week event in the L.A. Convention Center, dozens of suppliers showed off their latest screens. Japan Display Inc. had high-resolution displays for virtual-reality headsets. LG Display Co. discussed how it’s building touchscreens for cars, while other companies showcased screens that work more reliably when wet and others that can be rolled up like a piece of paper.

 

下げ止まらぬテレビ用液晶価格、LGDが6年ぶりに赤字転落 10.5G工場や米中貿易摩擦が回復の期待に水を差す

液晶パネルの価格下落が止まらず、ディスプレー各社の収益が急速に悪化している。テレビ用液晶パネルの価格は「5月に過去最低を記録」（調査会社IHS Markitの謝勤益氏）し、韓国のLGディスプレー（LGD）の2018年1～3月期業績は12年1～3月期以来6年ぶりの営業赤字に陥った。現状ではパネル価格が反転する材料に乏しく、18年はディスプレー各社の大半が赤字に転落しそうだ。

　18年は、当初からディスプレー各社の収益が17年に比べて低下すると想定されていたが、それでも春先から価格が下げ止まるのではという期待があった。その理由が、2月に開催された平昌冬季オリンピックや6月に開幕するサッカーW杯といった世界的なスポーツイベントによるテレビ需要の増加、中国の春節および労働節向け需要に伴う在庫調整の終息であった。

有機ＥＬ、早くも供給過剰？ 中国の研究機関が警鐘

ディスプレー産業で液晶パネルの次に主流になるとされる有機ＥＬパネルについて、早くも供給過剰を懸念する声があがっている。中国のディスプレー業界団体が17日、河北省固安県で開いた「中国ＯＬＥＤ（有機ＥＬ）産業発展フォーラム」で、政府系研究機関が警鐘を鳴らした。

ただ中国のパネルメーカー各社は強気の投資計画を維持している。液晶に続き、有機ＥＬでも過当競争に突入する恐れがある。 同フォーラムは中国のパネル業界団体「光学光電子行業協会」が主催している。

京東方科技集団（ＢＯＥ）や維信諾顕示技術（ビジョノックス）など、中国の大手パネルメーカーが有機ＥＬ工場を展開する固安県で開かれた。日本と韓国からパネル部材や装置メーカーなど約50社を招待し、同県への進出を訴えた。

金型生産額がリーマン前の8割まで回復も、押し寄せる変革の波

自動車、半導体業界などの活況を受けて、金型企業にも追い風が吹いている。ただ、金型企業の大半が関わる自動車業界には電動化や電装化の波が押し寄せ、大きな変革期を迎えている。その変化を敏感に感じ取る金型企業も活況の波に乗りながら、次の手を練っている。金型各社の取り組みを探った。

　経済産業省の「機械統計」によると、国内の金型生産実績（金額ベース）は２００６年に４８７９億円まで増えたが、リーマン・ショックなどの影響で０９年には３１５９億円まで急落した。その後、４年ほど横ばい状態を続けた後、じわじわと生産が増えて１６年には３９７８億円まで回復した。

　金型メーカーに聞くと、足元の需要はかなり活気を取り戻している。自動車向け金型の設計・試作などを手がけるベントム工業（浜松市中区）の本田大介社長は「金型受注の現状は良い。取引先も増えている。

4K、8Kの次は16K？ テレビの未来 映像技術の哲人、アイキューブド研究所・近藤社長

今なお、家電の王様として一目を置かれる「テレビ」。4Kが買いか、フルHDで十分か。8Kは普及するのか。HDRは必要か。有機ELか液晶か。話題に事欠かないテレビの未来について、ソニーで「WEGA」や「BRAVIA」を成功に導いた映像技術者で、現在はアイキューブド研究所を率いる近藤哲二郎氏に聞いた。

- 家電量販店では4Kテレビがずらりと並び、また2018年12月1日に放送が始まる8Kが話題になっています。しかし近藤さんは、4Kや8Kはテレビの映像技術のトレンドではないと主張しています。 　

（日本のテレビの父と呼ばれる）高柳健次郎氏が、ブラウン管を使って片仮名の「イ」の文字を映し出したのが1926年。そのときの走査線は40本でした。それから長年にわたって、走査線を増やす「帯域の拡大」の開発が続きます。40本から100本、そして245本というように、テレビは走査線数を増やしていきました。

iPhoneX不振で下方修正スマホ向け有機ELパネル出荷

英調査会社のIHSマークイットは、四半期ベースで実施しているスマートフォン（スマホ）向けフレキシブル型有機ELパネルの出荷数予測を下方修正したと2018年4月16日に発表した。

修正後の18年の出荷枚数は前年比34%増の1億6700万枚を見込んでおり、同89%増の2億4500万枚としていた前四半期の予測から大幅に減少した。同社は米アップルのiPhone Xの販売不振でパネルの出荷が伸び悩んだのが原因だとしている。

 IHSはスマホ向けディスプレーパネルの出荷枚数について、四半期ごとに出荷枚数を集計・予測しており、そのなかで有機ELパネルについては、フィルム基板のフレキシブル型とガラス基板のリジッド型に分けて集計している。

大型液晶パネル１％安 Ｗ杯前でもＴＶ販売さえず

テレビに使う大型液晶パネルの価格が下げ止まらない。指標品であるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の55型は３月の大口価格が173ドル前後と２月比で約１％安い。
32型は同62ドル前後で約３％下落。65型も同295ドル前後と５％ほど下がった。サッカーワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会を６月に控えるが、テレビ販売がさえないためだ。

「大型テレビ、液晶が当面主流」 中国製パネル、4割超え

　「有機EL」「QLED」「マイクロLED」など、さまざまな次世代ディスプレー技術が登場しているが、家庭用テレビなど大型ディスプレーの分野では当面、現在主流のTFT液晶を代替することはできない――。 　

こうした見解を、中国ディスプレー産業の業界団体「CODA（中国光学光電子行業協会）」の常務副理事長兼秘書長の梁新清氏が示した。4月4日に東京で開催された「Display Innobation CHINA 2018/Beijing Summit　東京説明会」の講演で語った。

中国、モノづくり先進国へ中長期戦略始動 日本、警戒も協調探る

中国がモノづくり先進国への歩みを速めている。中国政府は中長期の戦略「中国製造２０２５」を本格的に始動。ＩＴ、工作機械・ロボット、電気自動車（ＥＶ）など重点１０分野を軸に次世代化を加速する。半導体関連やロボットの需要拡大などが期待され、日本企業へのプラス面も大きそうだ。

ただ製造業関連の通商問題が表面化する中、外資企業による市場参入・調達を制限するなど対外姿勢を硬化してくる懸念もくすぶる。
 製造業向け政策の方向性を議論する経済産業省の産業構造審議会製造産業分科会。直近の会合では、新たなテーマとして中国製造２０２５が挙がった。「我が国のモノづくりへの影響が極めて大きく、無視できない」とある経産省幹部は重要性を強調する。