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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

M_市場トレンド

19 Jul

アナリストが語るFPD――市場全体と大型液晶パネル

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 目まぐるしく市場環境が変化するディスプレイ業界。EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、英国の市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、数回にわたってその内容をお届けしている。
 今回より、ディスプレイ業界を専門とする同社アナリストによる座談会「ディスプレイ業界の現在と未来」の模様をお伝えする。“座談会編”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。
座談会に参加したアナリストは、次の5人だ。
 早瀬宏氏(シニアディレクター):中小型ディスプレイを担当。
 宇野匡氏(上席アナリスト):部材を担当。
 鳥居寿一氏(エグゼクティブディレクター):テレビ周辺領域を担当。
 氷室英利氏(ディレクター):パブリックディスプレイ、デジタルサイネージ、デスクトップモニターを担当。
Charles Annis氏(シニアディレクター):製造技術、製造装置を担当


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18 Jul

長期不況期に突入した大型液晶、需給バランスのシナリオを読む

フラットパネル・ディスプレー(FPD)メーカーの決算報告を見ると、2017年は業界全体で+10%台の営業収益を確保したようだ。しかし、2017年上半期の+13~14%をピークに、下半期は+7~9%に悪化した。その後2018年第1四半期には+3%まで下落した。
2018年第2四半期の収益は業界全体で、ブレークイーブンか赤字転落が見込まれる。2017年半ばから液晶パネル価格の下落が引き続いており、特にテレビ用パネル価格の下落は激しい。


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23 Jun

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

 三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ELが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが2017年末に投入した「iPhone(アイフォーン)X(テン)」の販売低迷で空気が変わった。
技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。
 三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機EL向けもモバイル用にバンク材(構造材)のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。



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22 Jun

中国勢の台頭と有機ELの行方、ディスプレイ業界の未来

 2017年のディスプレイ業界は、ダイナミックな市場の動きがある1年だった。「iPhone X」の有機ELディスプレイ採用を筆頭として、京東方科技集団(BOE)の10.5世代工場稼働開始に代表される中国パネルメーカーの大規模投資、そしてこの動きに関連して液晶パネルの価格競争はさらなる激戦となった。  

EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、今後数回にわたってその内容をお届けしていく。  

第1回は、ディスプレイ産業領域を包括的に担当する同社シニアディレクターのDavid Hsieh氏より、業界のビジネストレンドと、大型/中小型液晶や有機ELディスプレイについて現状と未来を聞く。



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7 Jun

COMPUTEX TAIPEI, フルHD液晶2枚分。32:9の49型ウルトラワイド液晶一体型PC

ultra wide 2_o 中国Colorfulは、COMPUTEX TAIPEI 2018に出展し、同社が展開しているビデオカード、SSD、そして一体型PCといった製品を展示した。  同社のビデオカードとSSDは、日本国内ではリンクスインターナショナルが取り扱っており、とくにSSDが非常に安価であることから、自作PCユーザーのあいだでは一定の認知度を得ている。

もちろんブースではそういった製品も展示しているが、なかでも興味深かったのは、同社が中国市場向けに展開している一体型PCだ。

今回の展示の目玉の1つが、「S49」という型番の一体型PC。最大の特徴は、3,840×1,080ドットという32:9のウルトラワイド49型液晶を搭載している点。これはフルHD液晶2枚分の解像度と横幅に相当するサイズとなる。



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5 Jun

有機EL普及、想定より緩やかに 見通し下方修正

スマートフォン(スマホ)への有機ELパネルの普及が従来の想定より緩やかになりそうだ。米アップルが初めて有機ELパネルを採用した「iPhoneX(テン)」の販売が振るわず、有機ELの出荷が滞った。市場の関心は19年以降に発売されるiPhoneの将来モデルに集まる。

 パネル産業の調査会社、米ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ(DSCC)は、2020年のスマホ用有機ELパネル出荷を7億7千万枚と予測する。17年11月時点に予測していた数字と比べ2割強下方修正した。DSCCの田村喜男アジア代表は「iPhoneXの販売不振を織り込んだ」と説明する。

 有機ELパネルは液晶と比べ色の表現力や形状の自由度が高い半面、価格が高い。iPhoneXに使われた有機ELパネルの価格は1枚約100ドルで液晶の2倍近いとみられる。端末価格が999ドル(日本は税別11万2800円)からと高額になる一因となり、従来モデルに需要が流れた。



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27 May

Apple Screen Wizards Flock to L.A. to Find Future iPhone Displays

SID2018に関する大した内容の無い記事ですが、一つだけ面白かったのが、Appleが369人もの参加者登録をしたとか。他のIT企業のAmazon, Google,Oculusなどのそれぞれ 25人, 40人, 23人と比べても圧倒しています。会場内はAppleのバッジを至る所で見かけたようです。力の入れようが凄いのか、それとも一種の大企業病?   
Broomberg記事、読みやすい英文なので一読をお勧めします。

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Apple Inc. screen engineers and executives crowded an industry conference in Los Angeles this week to check out new display technology that may be part of the company’s iPhones, iPads, and augmented-reality glasses in 2020 and beyond.

At the Display Week event in the L.A. Convention Center, dozens of suppliers showed off their latest screens. Japan Display Inc. had high-resolution displays for virtual-reality headsets. LG Display Co. discussed how it’s building touchscreens for cars, while other companies showcased screens that work more reliably when wet and others that can be rolled up like a piece of paper.

 

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24 May

下げ止まらぬテレビ用液晶価格、LGDが6年ぶりに赤字転落 10.5G工場や米中貿易摩擦が回復の期待に水を差す

液晶パネルの価格下落が止まらず、ディスプレー各社の収益が急速に悪化している。テレビ用液晶パネルの価格は「5月に過去最低を記録」(調査会社IHS Markitの謝勤益氏)し、韓国のLGディスプレー(LGD)の2018年1~3月期業績は12年1~3月期以来6年ぶりの営業赤字に陥った。現状ではパネル価格が反転する材料に乏しく、18年はディスプレー各社の大半が赤字に転落しそうだ。

 18年は、当初からディスプレー各社の収益が17年に比べて低下すると想定されていたが、それでも春先から価格が下げ止まるのではという期待があった。その理由が、2月に開催された平昌冬季オリンピックや6月に開幕するサッカーW杯といった世界的なスポーツイベントによるテレビ需要の増加、中国の春節および労働節向け需要に伴う在庫調整の終息であった。



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18 May

有機EL、早くも供給過剰? 中国の研究機関が警鐘

ディスプレー産業で液晶パネルの次に主流になるとされる有機ELパネルについて、早くも供給過剰を懸念する声があがっている。中国のディスプレー業界団体が17日、河北省固安県で開いた「中国OLED(有機EL)産業発展フォーラム」で、政府系研究機関が警鐘を鳴らした。

ただ中国のパネルメーカー各社は強気の投資計画を維持している。液晶に続き、有機ELでも過当競争に突入する恐れがある。 同フォーラムは中国のパネル業界団体「光学光電子行業協会」が主催している。

京東方科技集団(BOE)や維信諾顕示技術(ビジョノックス)など、中国の大手パネルメーカーが有機EL工場を展開する固安県で開かれた。日本と韓国からパネル部材や装置メーカーなど約50社を招待し、同県への進出を訴えた。



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7 May

金型生産額がリーマン前の8割まで回復も、押し寄せる変革の波

自動車、半導体業界などの活況を受けて、金型企業にも追い風が吹いている。ただ、金型企業の大半が関わる自動車業界には電動化や電装化の波が押し寄せ、大きな変革期を迎えている。その変化を敏感に感じ取る金型企業も活況の波に乗りながら、次の手を練っている。金型各社の取り組みを探った。

 経済産業省の「機械統計」によると、国内の金型生産実績(金額ベース)は2006年に4879億円まで増えたが、リーマン・ショックなどの影響で09年には3159億円まで急落した。その後、4年ほど横ばい状態を続けた後、じわじわと生産が増えて16年には3978億円まで回復した。

 金型メーカーに聞くと、足元の需要はかなり活気を取り戻している。自動車向け金型の設計・試作などを手がけるベントム工業(浜松市中区)の本田大介社長は「金型受注の現状は良い。取引先も増えている。



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25 Apr

4K、8Kの次は16K? テレビの未来 映像技術の哲人、アイキューブド研究所・近藤社長

今なお、家電の王様として一目を置かれる「テレビ」。4Kが買いか、フルHDで十分か。8Kは普及するのか。HDRは必要か。有機ELか液晶か。話題に事欠かないテレビの未来について、ソニーで「WEGA」や「BRAVIA」を成功に導いた映像技術者で、現在はアイキューブド研究所を率いる近藤哲二郎氏に聞いた。
- 家電量販店では4Kテレビがずらりと並び、また2018年12月1日に放送が始まる8Kが話題になっています。しかし近藤さんは、4Kや8Kはテレビの映像技術のトレンドではないと主張しています。  

(日本のテレビの父と呼ばれる)高柳健次郎氏が、ブラウン管を使って片仮名の「イ」の文字を映し出したのが1926年。そのときの走査線は40本でした。それから長年にわたって、走査線を増やす「帯域の拡大」の開発が続きます。40本から100本、そして245本というように、テレビは走査線数を増やしていきました。


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19 Apr

iPhoneX不振で下方修正スマホ向け有機ELパネル出荷

英調査会社のIHSマークイットは、四半期ベースで実施しているスマートフォン(スマホ)向けフレキシブル型有機ELパネルの出荷数予測を下方修正したと2018年4月16日に発表した。

修正後の18年の出荷枚数は前年比34%増の1億6700万枚を見込んでおり、同89%増の2億4500万枚としていた前四半期の予測から大幅に減少した。同社は米アップルのiPhone Xの販売不振でパネルの出荷が伸び悩んだのが原因だとしている。

 IHSはスマホ向けディスプレーパネルの出荷枚数について、四半期ごとに出荷枚数を集計・予測しており、そのなかで有機ELパネルについては、フィルム基板のフレキシブル型とガラス基板のリジッド型に分けて集計している。



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17 Apr

大型液晶パネル1%安 W杯前でもTV販売さえず

テレビに使う大型液晶パネルの価格が下げ止まらない。指標品であるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の55型は3月の大口価格が173ドル前後と2月比で約1%安い。
32型は同62ドル前後で約3%下落。65型も同295ドル前後と5%ほど下がった。サッカーワールドカップ(W杯)ロシア大会を6月に控えるが、テレビ販売がさえないためだ。



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5 Apr

「大型テレビ、液晶が当面主流」 中国製パネル、4割超え

 「有機EL」「QLED」「マイクロLED」など、さまざまな次世代ディスプレー技術が登場しているが、家庭用テレビなど大型ディスプレーの分野では当面、現在主流のTFT液晶を代替することはできない――。  

こうした見解を、中国ディスプレー産業の業界団体「CODA(中国光学光電子行業協会)」の常務副理事長兼秘書長の梁新清氏が示した。4月4日に東京で開催された「Display Innobation CHINA 2018/Beijing Summit 東京説明会」の講演で語った。



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3 Apr

中国、モノづくり先進国へ中長期戦略始動 日本、警戒も協調探る

中国がモノづくり先進国への歩みを速めている。中国政府は中長期の戦略「中国製造2025」を本格的に始動。IT、工作機械・ロボット、電気自動車(EV)など重点10分野を軸に次世代化を加速する。半導体関連やロボットの需要拡大などが期待され、日本企業へのプラス面も大きそうだ。

ただ製造業関連の通商問題が表面化する中、外資企業による市場参入・調達を制限するなど対外姿勢を硬化してくる懸念もくすぶる。
 製造業向け政策の方向性を議論する経済産業省の産業構造審議会製造産業分科会。直近の会合では、新たなテーマとして中国製造2025が挙がった。「我が国のモノづくりへの影響が極めて大きく、無視できない」とある経産省幹部は重要性を強調する。



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16 Mar

5分でわかる!MWC2018で見たスマートフォンのNEXTトレンド

 毎年2月末にスペイン・バルセロナで開催されているモバイル見本市Mobile World Congress。
今年開催された「MWC2018」では、いよいよ5Gの時代が間近に迫ってきたこともあり、5Gでどんなことができるのか、より具体的に示した展示も多く見られた。


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2 Mar

ウェアラブル端末、アップル初の首位 17年は1770万台

apple watch 1a米調査会社のIDCが1日まとめた2017年のウエアラブル端末の統計で、1770万台を出荷した米アップルが初の首位となった。
通話機能を備えたアップルウォッチの新機種を昨秋に発売し、米フィットビットや中国の小米が落ち込むなかで56%の大幅な伸びを示した。市場全体は10%増の1億1540万台だった。 アップルはウォッチの販売台数を自社では公表していない。

ティム・クック最高経営責任者(CEO)は2月の株主総会で「(米企業の売上高番付であるフォーチュン500の)上位300社に入る規模に近づいている」と説明。売上高が年間で1兆円規模に迫ることを示唆していた。ウォッチは1台4万~6万円台の製品が中心で、IDCの統計はこの主張を裏付ける。



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1 Mar

デル、マルチタッチ対応の70型液晶ディスプレイ

dell 02_l デル株式会社は、70型マルチタッチ液晶ディスプレイ「C7017T」を発売した。税別価格は508,800円。
 低反射コーティングのIPSパネルを採用したタッチディスプレイ。高輝度でインタラクティブな大型タッチディスプレイとして、会議室や教室でのコラボレーションに最適としている。

 10点マルチタッチ対応で、付属のスタイラス2本を使用しての入力も可能となっている。
 

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21 Feb

OLED・OLED・OLED! 映像の未来はOLEDとともに。麻倉怜士CESを歩く

ITmedia LifeStyleでやっていた連載が移籍して、装いも新たに今回から「麻倉怜士の大閻魔帳」として開始します。  
この連載では私が取材で見聞きし、日々様々な事柄を記入している取材ノート“閻魔帳”を基に、AV業界や音楽、映画などにまつわるあれやこれやを“滅多切り”にするというものです。
時に叱咤、時に激励しながら、業界の過去・現在・未来を私の視線で見通します。 聞き手・執筆の天野透です。麻倉先生の視線に対して、異なる視野を持ち込みつつ、より深く、よりわかりやすく、話の幅を拡げることを目指します。


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21 Feb

4K・8Kテレビ、20年に国内500万台超え 富士キメラ総研予測

富士キメラ総研は20日、高精細映像の4K・8K対応テレビの国内需要が2020年に16年比5・1倍の505万台とする予測を発表した。
同年の世帯普及率は31・1%と3割超の見通し。製品数の増加や低価格化で4K対応テレビを中心に普及しそうだ。
17年の内需は、前年比2・5倍の250万台、世帯普及率は同4・6ポイント増の8・3%を見込む。
 

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16 Feb

有機EL供給過剰 iPhoneX減産/利用頭打ち 価格競争激化の見通し

スマートフォン(スマホ)に使う有機ELパネルが供給過剰に陥っている。米アップルが初めて有機ELを搭載した「iPhoneX(テン)」の減産に入り、他のスマホメーカーの有機ELの利用も進まない。中国の有機ELメーカーは生産能力の拡大を進めており、価格競争が激しくなりそうだ。

 「サムスンは有機ELパネルの社外への販売を強めている」――。都内のある電子部品商社の幹部が明かす。販売不振に陥ったiPhoneXの生産量は1~3月期の当初計画の4000万台超から半減する見通し。パネルを独占供給していた韓国サムスン電子の生産能力も余剰となる。



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16 Feb

有機ELテレビの売れ筋メーカーTOP3 パナソニックが1位で約37%

 「BCNランキング」日次集計データによると、2018年2月13日、有機ELテレビの販売台数シェア、1位はパナソニックで37.3%、2位はソニーで31.3%、3位はLGエレクトロニクスで26.9%だった。

  *「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。

15 Feb

底入れ近づく大型液晶パネル需給、18年は緩衝期

大型液晶パネル需給の底入れが近づいているとみている。
理由は、1)指標性が高いと考える32型/55型パネルの価格が落ち着きを見せつつある、
2)大手TVブランド、パネルメーカーの製品・パネル在庫、及び製品の流通在庫はほぼ正常水準に戻っているとみられる、
3)2018年暦年の大型パネル生産能力(面積ベース)は6.6%増、生産量は6.7%増であり、需要の5.0%増と大きな乖(かい)離はないと予想、の3つである。


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14 Feb

有機EL3社、そろって最高益も軟調な株価、iPhoneX生産半減で

有機EL関連の装置を手掛ける3社の業績と株価の動きが乖離(かいり)している。平田機工、ブイ・テクノロジーの2018年3月期、アルバックの18年6月期の連結純利益は、それぞれ過去最高になる見通しだ。携帯電話や大型テレビ向け有機ELパネルの需要が高まっている。

ただ1~3月期は有機ELパネルを採用したiPhoneX(テン)の生産が減少する見込みで、株価は軟調な展開が続いている。 「今後2年は中国向けを中心に有機EL向け投資が続きそうだ」。アルバックの梅田彰執行役員は13日の会見で語った。



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4 Feb

17年の世界スマホ出荷、初の減少 米IDC調べ 買い替えサイクル長期化

世界のスマートフォンの出荷台数が2017年に初めて前年を割り込んだことが、米IDCの調査でわかった。スマホ市場は2007年に米アップルが「iPhone」を発売して以来成長を続けてきたが、15億台を目前についに頭打ちになった。
新機種が出ても目新しい機能が乏しく、米国や中国などで買い替えサイクルが長期化している。  IDCが1日にまとめた調査によると、17年の出荷台数は前年比0.1%減の14億7240万台だった。
シェアは韓国のサムスン電子(21.6%)が首位を、米アップル(14.7%)が2位を守ったものの、出荷台数の伸びはいずれも2%に満たない。



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27 Jan

スマートグラス、実用化はまだ先か

スマートグラスは、AR(拡張現実)を具現化する製品として期待されるが、実用化は5~10年先になる見通しだ。一方、5G(第5世代移動通信)の実用化は、スマートグラスより早いと思われる。ただし、5G技術は、かつての携帯電話機のような巨大な消費をもたらすことはないだろう。

 この2つの新興市場への期待は、2018年1月15~18日に米国カリフォルニア州で開催された「Industry Strategy Summit(ISS) 2018」で示された見解によっていささか揺らいだ。 Oculusで半導体、ディスプレイ、センサーの研究を手掛けるJoe O'Keeffe氏は、「スマートグラスは、スマートフォンに代わる次世代コンピューティングプラットフォームになると予想される。しかし、その実現には、半導体技術におけるたくさんの重要なブレークスルーが必要だ」と語った。
なお、Oculusは、Facebookが2014年に買収したVR(仮想現実)ヘッドセットメーカーである。



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25 Jan

スマホ用パネル17年33%増、有機EL半分近く

調査会社の英IHSマークイットは24日、2017年のスマートフォン用パネルの世界市場規模が16年比で33%増の448億ドル(約4兆9000億円)となったもようだと発表した。
米アップルの有機ELパネルを採用した「iPhoneX(テン)」向けの需要増がけん引した。有機ELは市場全体の45%を占め、18年には液晶を上回る可能性が高まっている。



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29 Dec

「2018年の世界ディスプレイ産業を展望する」

調査会社のIHSマークイットは、2018年1月にFPD市場総合セミナー「第34回ディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川で開催する。本稿では、講演アナリストにインタビューする。「FPD市場総論」を担当する、シニアディレクターの謝勤益(デビッド・シェー)氏に話を伺った。

―テレビパネル市場は、2015年の後半に苦しい時期がありました。2017年、18年の市況推移については。
謝)2017年後半は供給過剰となり、価格下落が進んでいる。いくつかのテレビサイズでは、2015年相当の数値となっている。主な要因として中国での新規投資があるが、在庫調整は2018年の第1四半期まで続くだろう。2018年はどうかというと、第2四半期から回復基調に乗り、供給タイトな年になる見通しだ。というのも、テレビセットへの需要は依然として強く、特に55型や65型のニーズが高い。冬季オリンピックやFIFAワールドカップといったワールドワイドでのスポーツイベントがあることから、中国や米国市場では大型テレビの需要が大きく、2018年全体としては明るい見通しだ。



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21 Dec

電子情報産業の世界生産、来年4%増の319兆円

電子情報技術産業協会(JEITA)は19日、2018年の電子情報産業の世界生産額が前年見込み比4%増の2兆8366億ドル(約319兆4011億円)と過去最高を更新する見通しを発表した。
世界的なIoT(モノのインターネット)化に伴うITサービスの需要拡大に加え、スマートフォンの高速化、自動車の電装化率向上が電子部品の市場拡大をけん引する。



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14 Dec

スマホが20万円や30万円は当たり前! 知られざる高級スマホの世界

iPhone Xの値段が10万円を超えるなど、スマートフォンの価格は年々上がっています。「格安スマホ」とも言われるSIMフリースマートフォンでも、ファーウェイのMate 10 Proが8万9,800円(税抜)など、10万円近い製品が増えています。高画質なカメラや高速CPUに加え、高解像度なディスプレイ、さらには通信速度も爆速なスマートフォンは、今やパソコンよりも高い性能を誇ります。10万円の価格もスペックを考えれば相応と言えるわけです。

 しかし世の中にはもっと高価格なスマートフォンが存在します。ブランドとのコラボレーションや、本体の材質や品質を高めた「高級スマートフォン」です。高級ブランド品の値段が高いように、高級スマートフォンもその価格はiPhoneよりもさらに上の値段付けがされているのです。



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11 Dec

次期iPhone、有機EL全面採用せず 1機種は液晶

アップルは2018年後半にも発売する3機種のスマートフォン(スマホ)のうち、1機種で画面に液晶を採用するもようだ。全機種の画面を有機ELに切り替えるとの見方もあったが、サプライヤーの量産体制が不十分で、全面的なシフトは供給面でリスクになると判断したようだ。
液晶を得意とする日本勢も受注を確保できそうだ。複数の関係者が明らかにした。



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7 Dec

Gen 10 and Larger Flat Panel Display Capacity to Grow at 59 Percent CAGR to 2022, IHS Markit Says

FPD_capacity_dedicated_to_production_of_large_are_applicationsWith BOE, China Star, LG Display and Foxconn expected to build seven new Generation 10.5 factories by 2020, Gen 10 and larger fab flat panel display (FPD) capacity is expected to grow at a compound annual growth rate of 59 percent between 2017 and 2022, according to IHS Markit (Nasdaq: INFO), a world leader in critical information, analytics and solutions.

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3 Dec

新4K8K衛星放送へあと1年。深田恭子が推進、対応TV来夏以降。帯域再編でBS録画に注意も

sty1712010006-f22018年からスタートする「新4K8K衛星放送」の開始1年前となる12月1日、野田聖子総務大臣、総務省や、各放送事業者やテレビメーカーなどが集まり、今後の周知広報に向けた取り組みなどを説明する「新4K8K衛星放送開始1年前セレモニー」が開催された。主催は放送サービス高度化推進協会(A-PAB)。

新しい放送の正式名称は「新4K8K衛星放送」に決定。新たなロゴマークも発表された。また、4K8K放送の周知広報の顔となる“推進キャラクター”として女優の深田恭子さんを任命。野田総務大臣から任命状が手渡された。

現在のBS/110度CS放送は、それぞれの衛星から「右旋円偏波」(衛星から見て時計回りに回転する)で伝送される方式。この方式での伝送帯域は現在のチャンネルでほぼ一杯になっており、新たにチャンネルを追加したり、より高精細な(データ量の多い)映像を送るには足りない状況となっている。



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26 Nov

iPhone Xへの採用で有機ELの市場規模が拡大 矢野経済研究所調べ

矢野経済研究所は、世界市場における有機ELパネルとその主要部材の調査を実施。2016年の世界市場は前年比135.9%の4億2200万枚となり、同社では2018年は前年比134.1%の6億3550万枚まで急成長すると予測している。

 2016年は従来ハイエンドスマートフォンを中心としていた有機ELパネルがミドルエンドまで採用領域を広げ、スマートフォン向け市場は前年比135.1%の3億9800万枚と急成長。当時、中小型有機ELパネルを唯一量産していたサムスンディスプレイが中国系スマートフォンメーカーにも有機ELパネルを販売開始し、世界市場は前年比135.9%の4億2200万枚まで成長した。



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23 Nov

液晶パネル、下落止まらず テレビ向け 販売低迷で

 テレビ用大型液晶パネルの値下がりが止まらない。11月の大口価格は前月比1~6%安く、年初に比べ1~2割下がった。2016年後半から続いた高値の影響でパネルを組み込むテレビの価格が下がりにくくなり、米国や中国でテレビの販売が低迷している。パネルの値下がりは来年以降、テレビの店頭価格に反映されそうだ。

  指標品であるオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の32型は、大口価格が1枚67ドル前後と、前月に比べ1%安い。年初比では11%下がっており、1年4カ月ぶりの安値水準だ。「数カ月先を見越した商談は、60ドルを切る話が出ている」(電子部品商社)



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21 Nov

太陽光の新設容量、17年に初の100GWへ 欧団体公表

欧州の太陽光発電業界団体であるSolarPower Europeは、太陽光発電の新規導入量が2017年にグローバルで初めて100GWの水準に達するとの見通しを17年10月26日に発表した。76.6GWの太陽光が系統連系された16年の水準から30%以上の成長になるという。

 同団体のMichael Schmela参与兼市場情報部長は「政策による後押しが太陽光発電の増加に寄与した。太陽光はクリーンなエネルギーであり、世界のほとんどの国で現在最も低コストの発電技術となっている」と述べている。



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10 Nov

2018年の半導体・ディスプレイ・IT業界はどうなる?

大型パネル市場は、2016年第3四半期から2017年第2四半期にかけて売り手市場だった。しかし、2017年第3四半期から供給が需要を上回り、価格が下落する傾向にある。
有機ELテレビはハイエンド市場で圧倒的な地位を占めるとされており、WitsViewとしても有機ELテレビの世界出荷台数は2017年の150万台から2018年には240万台に増加するとしている。


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26 Oct

有機ELパネル、22年に生産能力4倍に IHS予測

英調査会社のIHSマークイットは24日、世界の有機ELパネル生産能力が2022年に17年比4.2倍の5010万平方メートルになるとの予測をまとめた。有機ELは米アップルが11月発売のiPhoneX(テン)に採用するなど普及が進んでいる。成長市場を狙い、韓国や中国のメーカーの増産投資が相次ぐ。

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20 Oct

近畿は6期連続で貿易黒字 29年度上半期、液晶パネル輸出増

大阪税関が19日発表した近畿2府4県の平成29年度上半期(4~9月)の貿易概況によると、輸出から輸入を差し引いた貿易収支は9903億円の黒字だった。半期ベースの黒字は14年度下半期から6期連続。液晶パネルなどの輸出額が伸びたことが寄与した。

 輸出額は前年同期比11・9%増の8兆1534億円。中国向けのテレビに使う液晶パネルや、スマートフォン用メモリーなどが伸びた。

 輸入額は13・2%増の7兆1630億円。液化天然ガス(LNG)が価格上昇で増えたが、中国からのスマホは減少した。

 同時に発表した9月の貿易収支は2525億円の黒字だった。黒字は8カ月連続。米国向けのゲームソフトの輸出が過去最高額だった一方、ドイツからの医薬品の輸入も大きく増えた。



5 Oct

液晶パネル下落続く 9月大口、テレビ用1~4%安

テレビ向けの大型液晶パネルが一段と値下がりしている。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)は、9月の大口向け価格が前の月と比べ1.4%安い1枚69ドル前後。北米や中国でテレビメーカーからの需要が低迷するなか、パネルメーカーが値下げで需要開拓に動いている。



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5 Oct

【CEATEC 2017レポート】27型8K HDR/120Hz液晶や量子ドット技術などが参考展示

 シャープブースでは、27型で8K(7,680×4,320ドット)表示に対応したHDR液晶ディスプレイが展示。120Hz駆動にも対応している。
 IGZO液晶を採用し、iPhone 8と同等の326ppiという画素密度を達成。「人の目の識別限界を超えるほどのリアリティな映像を表現」できるとしている。
MiraVision Display HDRは、スマートフォンでHDRコンテンツを表示するさい、ダイナミックレンジをリマッピングして、最適なHDR表示を実現するというもの。


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27 Sep

8月近畿貿易概況、7カ月連続黒字 液晶パネルの輸出好調

大阪税関が20日発表した近畿2府4県の8月の貿易概況(速報値)によると、輸出から輸入を差し引いた貿易収支は1630億円の黒字だった。黒字は7カ月連続。輸出入の金額はともに増加したが、液晶パネルなどの輸出が好調で黒字に寄与した。



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21 Sep

有機ELディスプレー市場、22年3倍の4兆6140億円

富士キメラ総研は19日、2022年の有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレーの世界市場が16年比約3倍の4兆6140億円となる予測を発表した。テレビ向けの大型パネルが大きく伸びるほか、中小型ではスマートフォンに加えスマートウオッチや車載パネルでの採用が広がる見通しだ。

市場別では22年に大型有機ELパネルが16年比4・7倍の7617億円に、中小型は同年比2・8倍の3兆8523億円になると予測した。



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10 Sep

MicrosoftのIFA2017基調講演から - Windows 10 Fall Creators UpdateとWindows Mixed Realty

Microsoftは、ドイツ・ベルリン開催の世界最大級コンシューマーエレクトロニクス展示会「IFA2017」(会期は9月1日~6日)の基調講演で、Windows 10 Fall Creators Updateを10月17日から全世界に向けて提供することを表明。Windows/デバイスグループ担当VPのテリー・マイヤソン氏が明らかにした。
この日からの提供を目指し、早期評価プログラムであるInsider Buildも着々と進み、会期初日の9月1日には最新ビルドとしてBuild 16353が公開されている。Windows 10 Fall Creators Updateは、「想像力と遊び心を刺激する」というアピールで知られる最新のWindowsアップデートで、開発者向けにはコードネームRedstone 3(RS3)として知られる。


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7 Sep

マイクロLED世界市場、2025年には45億ドル超に

サイズが100μm以下と極めて小さく、フレキシブル基板上に実装すると、折り曲げても割れないマイクロLED。その市場調査結果を矢野経済研究所が2017年9月4日に発表した。それによると、2017年のマイクロLED世界市場規模は700万米ドルに達する見込みだ。同社はマイクロLED世界市場規模が2025年には、その約655倍となる45億8300万米ドルに拡大すると予測する。

 矢野経済研究所の市場調査結果によると、マイクロLEDはディスプレイ向けを中心に市場の形成が進んでいる。先導するのはソニーであり、同社はマイクロLEDを採用した高画質ディスプレイシステムの販売を開始した。ソニーの他にはAppleも、2018年~2019年に発売する予定のスマートウォッチ向けとして、マイクロLEDディスプレイの採用を試みている。
 


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25 Jul

中小型FPD&アプリ市場~有機ELスマホの行方に注視

大手調査会社のIHSマークイットは、7月27~28日に国内最多の受講者数を誇るFPD市場総合セミナー「第33回IHSディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川(東京都港区)にて開催する。その注目の講演内容を登壇アナリストに聞く。第5回は「中小型FPD&アプリケーション市場」(二枠)を担当するシニアディレクターの早瀬宏氏に主要テーマを伺った。
―スマートフォン(スマホ)用パネル市場が混沌としていますね。早瀬)アップルの新型iPhoneに関して、有機EL搭載モデルの発売時期がいつになるのか、初期出荷台数がどのくらいになるのか、まだ見えない。パネルの量産に相当苦労しているようで、ちょうど今が発売に向けた追い込みの最盛期に当たっている。この有機EL搭載モデルの価格がどのくらいになるのか、ユーザーの反応はどうなのか、行方を見極めるため、他のスマホメーカーも足元でパネルの調達に慎重になっている。7~9月期いっぱいは見極めの期間になるのではないか。


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20 Jul

液晶パネルの価格下落 テレビ、スマホ用で2~5%安 有機ELと競合

スマートフォン(スマホ)やテレビに使う液晶パネルの取引価格が下げ続けている。4月と比べた下落率はスマホ用で5%、テレビ用で2%前後。有機ELパネルとの競合で需要が伸び悩み、価格の下落が止まらない。パネルの値下がりが続けば、液晶テレビの店頭価格もさらに安くなる可能性がある。

 テレビ用で指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の大口向け価格は現在、1枚74ドル前後。42型は147ドル、55型は215ドル程度と、それぞれ4月に比べ0.5~2%下がった。



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12 Jul

2017年度は半導体製造装置もFPD製造装置も順調に成長の見通し - SEAJ予測

日本半導体製造装置協会(SEAJ)は7月6日、日本製半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置(日本企業の海外工場での売上高を含む)の今後2年間の需要動向予測を更新した。

2017年度におけるFPD製造装置市場は、韓国を中心とした中小型有機ELパネル投資の継続に加え、中国市場での大型パネル向けの投資が加わり前年度比9.1%増の5300億円が予測されている。



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12 Jul

大型、4K化が加速するテレビ市場、有機ELも登場

2017年の世界テレビ市場トレンドは、ひと言で言えば「テレビメーカーは、大型化と高解像度化を積極的に進める年」になる。  薄型テレビの歴史を少し振り返ると、10年ほど前は“液晶ディスプレイかプラズマディスプレイか”、“32型か40型か”などの対立軸が存在したが、結局、液晶テレビが生き残り、画面サイズも50型を超えるような大型化が進んだ。価格も随分と下がり、価格競争だけが市場トレンドのように見えてしまう成熟した市場になりつつある。
大型化については、画面が大きいほど高いと消費者には分かりやすい価値である。  2017年1〜3月の出荷実績(台数ベース)を見ると、中国では全テレビの出荷台数に占める55型以上の大型テレビの割合は36%に及ぶ。そして中国同様、住居が広い北米が次いで高く30%だ。日本については約10%にとどまるが、全世界では、20%以上と右肩上がりで増えている。今後も世界的に大型化が進むのは間違いない。


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10 Jul

太陽光パネルの評価結果に波紋、品質と生産規模の関係に一石

太陽光パネル価格は2010年から2016年の間に約80%下落し、直近の2016年初めから2017年半にかけても約35~50%も下がった。こうした価格低下は太陽光発電産業の成長を加速したのも事実だが、一方で太陽光パネルメーカーの一部は、品質改善を犠牲にしてコスト削減を進めて規模拡大に走ったのではないかという見方も広まっている。
 このほど、そうした品質と規模の関係に一石を投じる報告書がノルウェーの第三者調査機関であるDNV GL社から発表された。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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