世界スマホ販売､中国ファーウェイが2強急追

調査会社ガートナーが23日発表した第1・四半期の世界のスマートフォン（スマホ）販売で、中国の華為技術（ファーウェイ）がサムスン電子と米アップルの2強との差を縮めたことが分かった。

ファーウェイの市場シェアは前年同期の8.3％から9％に上昇。ガートナーは「ファーウェイは世界スマホベンダー3位の座をしっかりと守った。ただ、中国国内の同業者の追い上げで重圧が増している」と指摘した。

実際、中国勢のOPPO（広東欧珀移動通信）とVivo（維沃移動通信）のシェアはそれぞれ8.1％と6.8％に達している。

電機６社の今期業績、全社が営業増益見込む

シャープと、経営再建中の東芝を除く電機大手６社の２０１８年３月期連結決算業績予想が出そろった。６社全てが営業増益を見込む。既存の主力事業が堅調に推移するほか、次世代を担う新分野でも成長の芽が見え始めた。

日立製作所の東原敏昭社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「１７年度は成長に向けギアチェンジしていく」と話す。地政学リスクの高まりなど課題はあるものの、“日本電機”の成長路線へのシフトが鮮明になってきた。

 ソニーの１８年３月期の営業利益見通しは５０００億円と過去最高に迫る。世界的に高い競争力を持つスマートフォン向け画像センサーがけん引する。三菱電機は主力のＦＡ機器の引き合いが中国、韓国で好調。「１７年度上期中は高水準の受注が続く」（松山彰宏専務執行役）という。

【TN/VA/IPS/有機EL】今さら聞けない液晶ディスプレイの常識 買うときは必ず自分に合ったディスプレイを選択しよう

PCの画面を出力するためのディスプレイには、実は様々な種類があるのはご存知だろうか。

有名なのは有機ELディスプレイやIPS液晶など。たまに家電量販店に行く機会がある方であれば、おそらくこのどちらかは聞いたことがあると思う。

この他にも、VAやTNなど複数のディスプレイ駆動方式が存在する。今日はディスプレイを買うぞーと意気込んで家電量販店に行っても、これらのディスプレイ方式が分からないときっとどれを買っていいのか、戸惑ってしまうだろう。

もしこれからディスプレイを買おうとしているなら、最低限ディスプレイの駆動方法くらいは把握しておこう。意外とそこまで難しい話ではないので、要点をまとめて簡単に説明しようと思う。

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2017 NABショーに103,000人以上の参加者、海外参加者は161カ国から26,000人強

全国放送者協会(NAB:National Association of Broadcasters)によると2017年のNABショーに登録された103,443人。これは事前登録数であり、昨年の2016 NABショーの最終参加者102,513人を超えました。
103,443人のうち海外参加者は161カ国から26,714人、ニュースメディアの出席者は1,518人でした。

ＴＶ用４２型液晶小幅安 ３月大口、大画面シフトで

テレビ用液晶パネルの主力、42型の大口価格が小幅安に転じた。オープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の３月の価格は１枚143～153ドルと、８カ月連続で上昇した前月に比べ２％下がった。32型も75ドル前後と１％安い。消費者の大画面志向が一段と強まっているためだ。

　米調査会社ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツの田村喜男アジア代表は「世界のテレビ需要は大画面へと移っており、32～42型は値下がり基調が続く」とみる。みずほ証券によると、2017年のテレビ世界出荷量は30～39型が前年比２％減る一方、50～59型は13％増える見通しだ。

→[参考] 液晶パネル価格トレンド (LCD Panel Price Trend)

[台湾報道] ３月輸出受注12%増、大型パネルが急成長

経済部統計処が20日発表した３月の輸出受注総額は前月比21.8％増、前年同月比12.3％増の411億2,000万米ドルで、同月として過去最高を更新した。液晶パネルなど精密機器が前年同月比39.3％増と最も伸び、中でも中国・香港からの受注が多かった。統計処は、テレビ需要が増加する中、韓国パネルメーカーの生産ライン閉鎖でパネル供給が減少しており、中国メーカーによる紅色供給網（レッドサプライチェーン）に、台湾メーカーが技術力で勝利したと分析した。21日付工商時報などが報じた。

統計によると、液晶パネルなど精密機器の３月輸出受注は24億2,000万米ドルで、前月比15.4％増、前年同月比39.3％増だった。中国（香港を含む）からの受注が最多の66.8％を占め、前年同月比５億8,000万米ドルの大幅増となった。

ゲームはVR/AR市場の中心となるか？「ファインテック ジャパン」セミナーレポート

最初に登壇したのは、HTC NIPPONの西川美優氏。同社で「HTC VIVE」事業の責任者を務める氏は、まず海外のユーザーと、世界最大規模のゲーム開発者会議「Game Developers Conference」に参加したクリエイターたちに向けたアンケートでは、「HTC VIVE」がもっとも注目しているプラットフォームであるとの結果を得られたとのこと。好評の理由は、対角線5メートルというスペースを活かしたVR体験を提供できる「ルームスケール」。

次に登壇したのは、ジャパンディスプレイの湯田克久氏。VRのHMD市場はまた成長初期であるため、複数の調査会社による市場予測に大きなバラつきがある、と湯田氏。もっとも、どの調査会社も右肩上がりになるという見解では一致しており、2017年こそVR元年になるのではないか、と展望を語りました。

液晶テレビの大画面化続く、パネル出荷面積が7.3％増

市場調査を手掛ける米TrendForceは、2017年の液晶テレビ用パネルの世界出荷面積が前年を7.3％上回ると予測した。出荷台数は2億5560万台で前年から1.8％減少するが、大型化が進む見込みと分析している。 機器メーカーは利益をパネル価格に圧迫される中で、利幅を確保するために65インチ（型）や75インチのハイエンド機種を拡販する戦略をとっている。

量子ドットディスプレイ部材世界市場に関する調査を実施

矢野経済研究所では、次の調査要綱にて量子ドットディスプレイ部材世界市場の調査を実施いたしました。
＜量子ドット（QD）ディスプレイ部材とは＞ 本調査における量子ドット（以下QD）ディスプレイ部材とは、QDを活用したディスプレイ用の部材であるQD材料（QD粒子とバインダーレジンを配合した溶液）、QDシート用バリアフィルムを指す。

◆2016年の世界のQD材料出荷数量は30t、QDシート用バリアフィルム出荷数量は640万平方メートル ◆2017年の世界のQD材料出荷数量は前年比256.7％の77t、QDシート用バリアフィルム出荷数量は前年比250.0％の1,600万平方メートルを予測
◆QDシート用バリアフィルムでは透明蒸着フィルムを使ったラミネートタイプの採用が始まる

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'20年の4K/8Kテレビ市場の中心は中国、小型志向の日本は制約も。IHS Markit予測

調査会社のIHSマークイット(IHS Markit)は英国時間の8日、4K/8Kの高精細テレビ市場動向に関する分析白書「4K TV and UHD: The Whole Picture」を公開した。
地域ごとの4Kテレビ出荷台数予測などを元に、2020年にかけて4K/8Kテレビは中国市場が中心になるとの見方を示している。

ハイセンス 43V型 4K ULTRA HD液晶テレビ 直下型LEDバックライト スリムボディ 外付けHDD録画対応(裏番組録画) HJ43K300U 2016年モデル [エレクトロニクス]

Hisense

　公開された分析白書「4K TV and UHD: The Whole Picture」は4Kテレビの技術や市場予測、全世界におけるメディア消費などの項目についてまとめている。

　中国における'16年の4Kテレビ出荷台数は2,500万台を突破。2020年までには、その2倍近くの4,400万台まで伸び、西欧と北米の合計と同等になると予測している。

超大型液晶パネル工場、日中韓７社が激突

鴻海精密工業傘下、堺ディスプレイプロダクト（ＳＤＰ）が広東省広州市で第10.5世代パネル工場に着工し、日中韓７社による超大型パネル生産競争の火ぶたが切られた。

京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）、深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）も既に10.5世代工場に着工しており、2019年以降、中国での生産能力の世界市場シェアが40％を超える見通しだ。

一方、中国への投資規制が厳しいため、台湾の大手、友達光電（ＡＵＯ）や群創光電（イノラックス）は影を潜めており、液晶パネル業界の勢力図が書き換えられそうだ。



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[台湾報道] AUO社長彭双浪：LCD 5 年內還是面板主流 "今後5年間液晶は主人公のまま"

新年記者会見でAUオプトロニクス二社長は、OLED（有機EL）もあるが、今後5年間液晶ディスプレイ（LCD）パネルはまだ主人公であると述べた。
 友達光電董事長彭双浪今天在新春記者會表示，液晶顯示器（LCD）面板未來 5 年仍是主角，雖然有機發光二極體（OLED）很夯，但 5 年後佔比還是很少。



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白色LED市場調査レポートが発刊

株式会社データリソース（東京都港区）は総合技研株式会社が出版した調査レポート「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」の販売を開始いたしました。

総合技研株式会社が出版した「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」は、日本の白色LED市場を調査し、白色LEDデバイスのプレイヤ情報や市場予測、白色LED応用製品市場動向などを掲載しています。

[参考] 用語辞典「LED (Light Emitting Diode)」

チッソが赤字転落 水俣病補償で特損２７億円、熊本地震も影響

水俣病の原因企業チッソが１０日発表した２０１６年４～１２月期連結決算は、製品の値下げや水俣病の補償関連の損失が響き、最終損益が１１億円の赤字（前年同期は４２億円の黒字）に転落した。売上高は前年同期比１２．４％減の１１２７億円だった。
　主力の液晶事業は中国での販売が伸びたが、液晶パネルの材料など製品の価格が下がり、円高の影響も受けた。 　水俣病の補償関連の特別損失は２７億円で、このうち被害者に支払った「救済一時金」は１４００万円。熊本地震や大雨の影響で保有する水力発電所の一部が運転を停止するなど、災害による損失は７億８千万円だった。

台湾液晶パネル４社、１月はそろって前年同月比増収

液晶パネル台湾大手４社の１月の連結売上高が出そろった。春節（旧正月）連休による稼働日の減少で、前月比ではそろって減収したものの、前年同月比では各社とも２桁増となった。中でも瀚宇彩晶（ハンスター）は55.9％の大幅増だった。
 売上高でトップの群創光電（イノラックス）は前年同月比29.3％増の272億6,000万台湾元（約985億円）。大型パネルの出荷量は前月比20.0％減の812万枚、中小型パネルは22.4％減の1,786万枚だった。

LG Display10.5世代有機ELパネル工場建設凍結、どうなるディスプレイ市場?

「テレビ用液晶パネルの平均サイズがこの10年で10インチ大きくなり、2016年には42インチに達した。2023年には45インチに達することが予測されるほか、大型では現在55インチも伸びている」と指摘したほか、「このようなサイズ拡大や古いパネル製造工場の閉鎖が重なり、2016年後半から2017年第1四半期にかけて大型パネルの供給不足が生じ、結果として価格が高騰し、パネルメーカーは2016年第3四半期に黒字に転換した。

韓国LG Displayが計画していた第10.5世代有機ELパネル製造ファブの建設は凍結され、代わりに液晶パネルを製造することになったと同氏は語っており、その背景には今のままでは、高価な有機ELテレビが液晶テレビに置き換わることはないとの見通しがあるようだ。

旭硝子の前１２月期、営業益９６２億円−主力のガラス回復

旭硝子が７日発表した２０１６年１２月期連結決算（国際会計基準）の営業利益は前期比３５・３％増の９６２億円だった。
欧米市場を中心に苦戦していた主力の建築用ガラスが上向いたことが寄与した。塩化ビニルモノマー（ＶＣＭ）事業も大きく伸びた。 欧米の建築用に自動車向けの回復も加わり、ガラス事業の収益が大幅に改善した。

内需・輸出不振にあえぐ韓国、ディスプレーなどの部品・素材メーカーは絶好調

業績発表シーズンを迎え、半導体やディスプレー、スパンデックスなどの部品・素材メーカーが相次いで過去最高水準の業績を発表している。韓国経済が内需や輸出の不振にあえぐなか、部品・素材分野が新たな希望の星となっているのだ。韓国が競争力を持つ同分野を中心に、「第2の経済飛躍」を目指すべきだとの指摘が出ている。

26日までに、ディスプレー、半導体、石油化学など部品・素材分野の企業の2016年10－12月期業績をまとめたところ、LGディスプレー、LGイノテック、サムスン電子半導体部門、SKハイニックスなどは予想をはるかに上回る過去最高水準の業績を収めたことが分かった。LGディスプレーは本業のもうけを示す営業利益が9043億ウォン（約880億円）と前年同期比1392％の大幅増となり、サムスンディスプレーの営業利益も4倍以上に増え1兆3400億ウォン（約1310億円）を記録した。

3Dテレビの生産を最後まで残ったソニーとLGが終了、市場からのフェードアウトが確定

専用のメガネをかけると映像が立体視できる「3Dテレビ」が、盛り上がることなく市場から消えることになりました。映画「アバター」の世界的なヒットがきっかけで、家庭用のテレビでも3D技術が開発されることになり、2010年以降、テレビメーカーは主に高級機テレビ向けの新機能として「3D」を盛んにアピールしてきました。

しかし、3Dテレビで立体映像を見るためには専用の3Dメガネをかけなければならないことと、圧倒的な3Dコンテンツ不足という要因も重なって、3Dテレビの市場はイマイチ盛り上がりに欠ける状況でした。

約100万円！有機ELテレビ続々発売のワケ

ビックカメラのテレビ担当者がこう期待を寄せるのは、今年、ソニー、東芝、パナソニックから発売が予定されている有機ELテレビだ。3社とも55インチ以上の大型で、国内の発売時期は東芝が3月上旬、パナソニックとソニーは未定だが、6月頃になるものとみられる。

ソニー・東芝・パナソニックの有機ELテレビに搭載されるパネルは3社ともLGディスプレイ製。3社は画像処理エンジンや音響システム、操作性などで差別化を図る方針だ。 期待の大きい有機ELテレビだが、普及のネックとなるのはやはり値段だ。

FPD部材市場～韓国から新技術が続々登場

「ＦＰＤ部材市場」を担当するシニアアナリストの宇野匡氏に話を伺った。

液晶パネルの価格と需要が回復してきたことで、部材の需要も堅調だ。ガラス基板は不足気味で、値下がりも四半期ベースで２％程度に落ち着いている。ドライバーＩＣにも不足感がある。唯一、偏光板は需要こそ堅調だが、参入メーカーの淘汰が進まないため競争が激しく、各社の収益環境が改善していない。

10周年を迎えたiPhoneが変えた3つのこと

2017年1月9日、米アップルが「iPhone」を発表してからちょうど10年となった。同社のWebサイトでは、2007年1月9日にスティーブ・ジョブズ氏がiPhoneを発表した際の写真を紹介し、ティム・クック氏、フィル・シラー氏のコメントを発表している。

しかし、スマートフォンはこの10年間で着実な変化を生んでいる。東日本大震災でケータイメールが使えないことに危機感を覚えた筆者の親は、2011年にスマートフォンを持った。Twitter、Facebook、LINEといったアプリを使えば、海外に離れて住む筆者と連絡がつく状態を保てるからだ。

Latest drone video shows Tesla’s Gigafactory more than doubling in size

Following our report from last month that revealed 31 new construction permits filed by Tesla for projects that would ultimately double the size of its Gigafactory, a new drone video has surfaced that gives us a look at the rapid pace of construction taking place at the planned multi-level 15 million square foot battery facility in Sparks, Nevada.



Tesla CEO Elon Musk has indicated that the company will eventually build a second Gigafactory somewhere in Europe. But for now, check out the latest 4k drone footage of Tesla’s original Gigafactory 1 taken in December, 2016.

テレビ用液晶パネルの大口価格、大型サイズが上昇

テレビ用液晶パネルで大型サイズの大口価格が上昇している。2016年12月は42型が前月比３～４％上がったほか、55型も１割近く値上がりした。一方で従来主流だった32型は上昇の勢いが一服した。消費者のテレビ志向がより大型の液晶へ移り、40型以上のパネルに需要がシフトしている傾向が価格差にあらわれてきた。
　42型のオープンセル（バックライトなどがつかない半製品液晶）の価格は１枚150ドル程度で決着した。６カ月連続で上昇し15年８月以来となる１年４カ月ぶりの高値になった。55型も200ドル程度と前月に比べ10～20ドル程度値上がりした。

韓国第7世代TFT-LCDラインのさらなる閉鎖は迫られるか？

液晶TVパネル価格が2015年下半期以降の落ち込みを経て2016年第3四半期から急回復、市場の過熱に対する懸念をもたらしている。パネル価格は上昇と下落を1年サイクルで繰り返すのが普通で、今回の1年未満での回復は驚くべきことだからだ。

前代未聞のパネルサイズの急拡大はパネルメーカー側の面積生産量を急増させ、パネル需給は不均衡となった。Large Area Display Price Trackerによると、これが最近のパネル価格上昇の裏にある主な原因と述べている。下のグラフからも、パネル価格が2015年以降急反発していることがわかるだろう。

Dellが世界初の32型“8K”液晶ディスプレイ発売へ フルHD×16枚分の超高解像度

米Dellは1月5日（現地時間）、米ラスベガスで開催中のコンシューマーエレクトロニクスイベント「CES 2017」にて、ハイエンド液晶ディスプレイ「Dell UltraSharp 32 Ultra HD 8K Monitor（UP3218K）」を発表した。
世界初となる32型（正確には31.5型）の8Kディスプレイだ。米国のDell.comで3月23日に発売する。直販価格は4999米ドルから。
フルHDの16枚分、4Kの4枚分となる8K（7680×4320ピクセル）の60Hz表示に対応したPC向けの31.5型ワイド液晶ディスプレイ。液晶パネルは3320万画素で構成され、画素密度は約280ppi（pixels per inch：1インチあたりのピクセル数）と高精細だ。視聴距離など利用環境に応じて、Windows上ではdpiスケーリング設定で拡大表示して利用することになる。



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パナソニック社長・津賀一宏氏「組織能力高め企業を変革」

２０１７年の電機業界は人工知能（ＡＩ）、ＩｏＴ（モノのインターネット）、自動運転など成長分野に向けた各社の戦略がより明確になりそうだ。すでに１６年から半導体、電子部品、車載部品の分野で業種を越えるＭ＆Ａ（合併・買収）が活発化したほか、アジア企業による家電業界の再編も進んだ。
１７年は米国でトランプ政権が誕生し、国際的な政治、経済の流れも激動する可能性が高い。１７年の展望を各社トップに聞く。初回はパナソニックの津賀一宏社長。

[管理人の独り言] 近年まれにみる興味深い一年が始まった

今年の業界動向は近年まれにみる興味深いものになります。
昨年は政治の世界では「まさか」の連発がありましたが、今年はFPD業界では「まさか」はあるのでしょうか?

何といっても巷の噂通りにiphoneに有機ELが採用されるのかどうか? また有機ELを採用することによりアップルが盟主ここに有りと世間をうならせる白眉の製品に仕上げられるのか?
安定調達を目的にジャパンディスプレイ(JDI)の新しい液晶工場に共同出資したのを袖にして、サムスンの戦略的な技術誘導に乗るという大胆な戦略変更をするわけですから巷の期待値も否が応でも上がらざるを得ない。
勿論供給できるパネルメーカーは事実上サムスン一社に限られるという状況に賭けることになるります。
LGディスプレイ(LGD)やJDIが第二供給先としてすぐに立ち上がってくると考えているとしたら大間違いだし、アップルもそのようには考えていないでしょう。
どのような技術水準の有機ELを採用するかは不明だが、サムスンでさえ今の有機ELを立ち上げるまで長年苦労したはずだし、その努力をもってしてもまだ液晶と比べると安定的な生産ができているというにはほど遠いと見られています。



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「2017年FPD市場を読み解く3つの注目点」-- IHS

大手調査会社のＩＨＳマークイットは、１月２５～２６日に国内最多の受講者数を誇るＦＰＤ市場総合セミナー「第３２回ＩＨＳディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川（東京都港区）にて開催する。その注目の講演内容を登壇アナリストに全３回にわたって聞く。今回は「ＦＰＤ市場総論」を担当するシニアディレクター（台湾）のデビッド・シェー（謝勤益）氏に話を伺った。

―中小型パネル市場ではやはり有機ＥＬへの注目度が高いですね。
謝）２０１７年ＦＰＤ市場の注目点は、１）液晶パネルの価格、２）有機ＥＬ、３）フォックスコングループのテレビ戦略の３つだ。１）については、２０１６年後半からテレビ用パネルの供給不足が顕著になり、サイズによって異なるが、６～１２月は総じて３０～５０％値上がりした。だが、引き続きテレビメーカーの購買意欲は強く、２０１７年前半には新たに稼働する工場がないため、パネル価格は高止まりが続く。供給にゆとりが出てくるのは、新しい生産能力が寄与してくる２０１７年後半になるとみている。

コンテンツのHDR化、IP伝送による作り手側の混乱。InterBEEで見た理想と現実

毎年11月に行なわれる、国内最大の映像機材展InterBEE 2016が、今年も幕張メッセにて開催された。今年は展示エリアとして2ホールから8ホールまでを使用し、さらにはイベントホール側でもPAスピーカーの試聴を行なうなど、会場をフルに使って、盛りだくさんの内容が詰め込まれたイベントとなった。

コンシューマのイベントではよく見かけるようになったHDR。一般の方にとってHDと4Kは、見比べても違いがわからないと言う人も少なくない。解像度とは、慣れていない人の目にはよくわからないものなのだ。一方でHDRは、コントラストや明るさといった問題なので、誰にでもよく違いがわかる。

アップル、世界スマホ市場の利益の9割を独占…韓国サムスン、圏外で存在感消失

 「世界のスマートフォン市場で利益を独占しているのは、米アップルである」というのは、今や不文律となっている。米調査会社Strategy Analyticsが11月22日に発表した第3四半期（7～9月）の世界におけるスマートフォン営業利益調査で、アップルの営業利益が全体の91％を占め、過去最高を記録した4年前の調査（2012年第1四半期）では7割強のシェアであったことを考えれば、アップルの一人勝ちがより鮮明になったといえよう。アップルのビジネスモデルは、小売価格をハイエンドに設定し、部材や製造コストを徹底して圧縮することで、利幅を広げるモデルである。

　アップルは携帯電話会社に販売台数をコミットさせることで在庫を厳格に管理し、規模の経済により限界費用を下げることに余念がない。世界全体での営業利益94億ドルに対し、アップルが85億ドルの営業利益を叩き出しているのも容易に理解できよう。

韓国大企業グループのトップ9人、国会に召喚へ、国政介入疑惑

「崔順実（チェ・スンシル）疑惑」の国政調査に李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長をはじめとする9つの大企業グループのトップが全員、証人として召喚されることになった。これは、「朴槿恵（パク・クネ）政権における崔順実ら民間人の国政介入疑惑真相究明国政調査特別委員会」与野党3党の幹事、セヌリ党の李完永（イ・ワンヨン）議員、共に民主党の朴範界（パク・ポムゲ）議員、国民の党のキム・ギョンジン議員が21日、国会で合意したと発表したものだ。

　9つの大企業グループのトップとは、李在鎔副会長、ミル財団・Kスポーツ財団支援に関して朴大統領と面談したとされる鄭夢九（チョン・モング）現代自動車グループ会長、崔泰源（チェ・テウォン）SKグループ会長、具本茂（ク・ボンム）LGグループ会長、辛東彬（シン・ドンビン、日本名：重光昭夫）ロッテグループ会長、全国経済人連合会（全経連）会長を務める許昌秀（ホ・チャンス）GSグループ会長、金升淵（キム・スンヨン）ハンファグループ会長、趙亮鎬（チョ・ヤンホ）韓進グループ会長、孫京植（ソン・ギョンシク）CJ会長の計9人だ。

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スマートウォッチ販売、１年間で５２％減少

次世代情報技術（ＩＴ）機器と言われていたスマートウォッチの市場が伸び悩んでいる。様々な最先端機能を盛り込んでいる上、時計本来の形と似ているので、消費者選択の幅を広げているが、市場規模は日々狭まっている。市場では、依然スマートフォンから完全に独立していないこと、バッテリーの持続時間などの問題がスマートウォッチ大衆化のネックとなっているという声が出ている。

３１日、ドイツ統計ポータル「スタティスタ」によると、昨年４月に発売されたアップルウォッチは、昨年第２四半期（４〜６月）の３６０万台を皮切りに、第３四半期（７〜９月）は３９０万台、第４四半期（１０〜１２月）は５１０万台にまで販売台数が増えた。しかし、今年第１四半期（１〜３月）は２２０万台へと急落した。第２四半期は１６０万台、第３四半期は１１０万台と日々販売台数が減っている。

中国深セン電脳街が様変わり、iPhoneに替わりOPPOの店が次々登場

最近スマートフォン市場を賑わせているのが、新興勢力の台頭です。ちょっと前ならXiaomi（シャオミ）が瞬間的に世界シェア3位に入るなど、中国メーカーの勢いが止まりません。

そのXiaomiをHuaweiが抜き去ったと思ったら、今度はOPPO（オッポ）とVivo（ビボ）が中国国内でシェア1位、2位になるなどこの2社が急激に伸びています。



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ディスプレー強国へ、世界一を目指す中国の戦略

ディスプレー関連の国際カンファレンス「Display Innovation CHINA 2016/Beijing Summit」が2016年11月1日に、中国・北京の民航国際会議中心で開幕した。11月2日まで、2日間にわたり開催される。昨年は、中国パネルメーカーの“爆投資”が話題だった。中国の戦略は爆投資だけにとどまらない。“ディスプレー大国”となった中国が次に目指すのは、自らイノベーションを起こして大競争時代を勝ち抜く“ディスプレー強国”になることだ。

中国の国家レベルの計画として掲げられた「中国製造2025」と「インターネットプラス（互聯網＋）」。前者は中国製造業の10カ年計画であり、“製造大国”から“製造強国”へ進化・発展させることを目指すものである。後者は、IoT（Internet of Things）と製造業の融合の推進、電子商取引、産業インターネット、インターネット金融の発展を促進するものだ。

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パナソニック、248枚のディスプレイを用いた広告収益モデルの実証実験

パナソニックは、大阪府吹田市の市立吹田サッカースタジアムに248枚のサイネージ用ディスプレイを用いて、ライブ映像や試合進行と連動するスポーツ演出サイネージシステムを導入し、一体感のあるスタジアム観戦を目指したエンターテイメント演出の企画・運営の実証実験を開始すると発表した。
今回の実証実験での映像演出は、市立吹田サッカースタジアムの3階コンコース周辺の柱と壁面、4階のVIPエリア、2階のメガストアに設置した248枚ディスプレイを用いたサイネージにライブ映像、選手情報などのコンテンツを活用した映像を表示する。

TV用パネル需給ひっ迫、17年上半期まで続く TPV

台湾紙『経済日報』（2016年10月24日付）によると、液晶テレビ（TV）・モニター受託生産世界最大手、台湾TPV（冠捷）の王必禄・最高執行責任者（COO）兼副総裁はこのほど、TV用パネルの供給ひっ迫が17年上半期まで続き、緩和するのは同年下半期になるとの見通しを明らかにした。
その上で、同社では、台湾AUO（友達）、台湾INNOLUX（群創、旧CMI）など既存のサプライチェーンとの提携を強化することにより、パネルの不足が業績に与える影響を軽減していくとの考えを示した。

スマートウォッチの出荷台数が急落

スマートウォッチが自分にとって必要だと感じている人は少ないのだろうか？
今朝（米国時間24日の朝）発表されたばかりのスマートウォッチ業界に関するIDC社のレポートによれば、2016年第3四半期のスマートウォッチの出荷台数が「急激に」減少したようだ。
昨年の第3四半期に比べ、業界全体の出荷台数は51.6%減少している。昨年の3Qにおける出荷台数が560万台だった一方で、今年の3Qはたったの270万台だ。
IDCはこの出荷台数の激減の理由として、製品発売のタイミングが悪かったこと、Android Wearのリリースが延期されたことなどを挙げている。だがその一方で、この数字は大半の消費者がスマートウォッチに魅力を感じていない証拠であるとも言えるだろう。

ＪＤＩ、マツダ、シャープなど工場を一時停止 鳥取で震度６弱

鳥取県で発生した地震の影響で、現地に工場を抱える企業は被害や安否の確認に追われた。

　生産設備に影響が出た企業もあった。ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は鳥取工場（鳥取市）で一部の生産ラインの操業を停止したが「生産に大きな影響はない」（広報担当者）としている。マツダは小型車「デミオ」などを製造する宇品工場（広島市）で一時稼働を停止したが、すぐ復旧したという。
　シャープの液晶ディスプレーなどを生産する米子工場（鳥取県米子市）やサントリーグループの取水工場（同県江府町）も安全確保のため一時稼働を停止した。

震度６弱を観測した鳥取県倉吉市では、山陰合同銀行、島根銀行、鳥取銀行などの店舗で停電により現金自動預払機（ＡＴＭ）が使えなくなる被害があった。



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ＪＳＲ、４～９月の営業益32％減 液晶用材料が不振

ＪＳＲの2016年４～９月期連結業績は、本業のもうけを示す営業利益が前年同期比32％減の130億円程度になったようだ。従来予想は11％減の170億円だった。
韓国向けなど液晶パネルに使う電子材料の販売が振るわなかった。パネルの供給過剰で原材料の販売価格も下落した。円高進行も重荷で、17年３月期の業績計画は下方修正する公算が大きい。

偏光板用光学フィルムの動向

偏光板メーカーは、パネル生産ラインやスクリーンサイズの大型化に合わせて、偏光板のロール幅の広幅化を進めている。

現在、偏光板のロール幅は48"や55"の取り効率が高い2,300mmロールが最大幅となっている。偏光板メーカーは2016年に2,300mm幅を増設し、生産比率を引き上げている。

しかし、一部の副資材などで2,300mm幅に対応する光学フィルムの不足感が高まっていることから、需給環境には注意が必要である。

アウディなど独自動車会社、５Ｇ通信網でモバイル企業連合と提携

独自動車会社のアウディ、ＢＭＷ)、ダイムラーの３社が２７日、第５世代（５Ｇ）通信網の開発推進のため、エリクソンなど携帯電話会社との企業連合「５Ｇオートモーティブ・アソシエーション」を設立した。
５Ｇ技術は自動運転車向けインフラ開発に不可欠であり、提携により米配車サービスのウーバー・テクノロジーズやグーグルなどの競合に対抗する。

iPhone7の販売好調に疑問視、「勝負は12月以降」

アップルの新型スマートフォン、iPhone7シリーズは最初の週末の販売台数が1,300万～1,430万台で、昨年発売のiPhone6sシリーズ並み～10％増と推測されている。米国ではよく売れているが無料交換キャンペーンがかさ上げしており、欧州とアジアでは前年より25％少なかったとの指摘がある。サプライチェーンは、iPhone7需要が好調なのか、供給量が少ないだけなのか、アップルが第２回の出荷規模を決定する12月に判明すると指摘した。26日付電子時報などが報じた。
市場調査会社、ＧｆＫの最新レポートによると、iPhone7は16日発売直後の週末の販売台数は、欧州12カ国とアジアでiPhone6sより25％少なかった。また、報道によると、アップルは半導体サプライヤーに対し、2017年第１四半期の発注を前期より20％減らすと通知した。

15年の車載ディスプレイ世界市場規模は前年比6.9%増の9,464万枚

矢野経済研究所では、車載ディスプレイ世界市場の調査を実施した。調査期間は2016年6月～8月、調査対象は車載用ディスプレイメーカー。調査方法は同社専門研究員による直接面談によるヒアリング、ならびに文献調査を併用した。
　2015年の車載ディスプレイ世界市場規模（メーカー出荷数量ベース）は、前年比106.9%の9,464万枚と大きく伸長した。自動車生産台数の成長をベースに、車載ディスプレイの主要な搭載用途であるCIDの安定成長が下支えになっているほか、Cluster向けでもTFT-LCD搭載率がアップし、成長に大きく貢献しているとしている。
　2015年の市場を搭載部位別にみると、CID向けディスプレイは5,300万枚（構成比56.0％）、続いてCluster 向けが3,700万枚（同39.1%）と車載ディスプレイ市場全体の約95%を占めた。CID向けディスプレイはカーナビゲーションでの安定した需要に加え、スマートフォンの表示をディスプレイオーディオ（Display Audio）の画面にも表示して利用する方向へシフトしており、ディスプレイオーディオの搭載率が年々アップしている。

コモディティTV用パネル価格が大幅に反発

32"から40"サイズを中心に、TV用パネルの供給価格が想定以上のペースで値上がりしている。
今年春先に50ドル前後まで下落した32”HDのオープンセル価格は、Q2に入りじりじりと値を上げ、6月には60ドル近くまで値を戻していた。
その後、32”パネルの主要供給元である中国パネルメーカーが値上げを断行した模様であり、8月時点で一気に70ドル台半ばまで値を上げてきている。
今年はじめにサプライチェーン上のいくつかのアクシデント（台南地震や大手パネルメーカーの生産工程上の不具合）が重なり、Q1のパネル生産は想定量を下回った。

PHEVやミラーレス車が、車載ディスプレーを変える

車載ディスプレーは、ディスプレー市場で数少ない成長分野の一つとして注目を集めている。本稿では直視型の車載用TFT液晶ディスプレーを対象に、車載ディスプレー市場の最新動向を解説する。 　車載ディスプレーは、自動車内の搭載箇所と用途によって市場性が異なる。

2015年時点ではCID（Center Information Display）が6割以上を占めるが、2020年にはInstrument Clusterの比率が38％まで拡大する見通し。2016年以降の成長率では、Instrument ClusterがCIDを上回ると我々は予測している。 　CIDやInstrument Clusterについては、数量ベースの成長だけでなく金額ベースの成長にも期待できる。2017年以降には、数量ベースと金額ベースの成長率が同水準となる見通しである。これは、後述する大画面・高精細化への移行が要因となる。

シャープ、JDI、鴻海まで！液晶総崩れの悲惨

液晶パネルメーカーが総崩れの状況に陥っている。国内大手のシャープやジャパンディスプレイだけでなく、シャープの親会社になった台湾・鴻海精密工業（ホンハイ）の傘下企業など海外勢も価格下落による赤字に苦しみ始めた。

8月12日。台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海精密工業（ホンハイ）からの出資が完了したこの日の午前、シャープではある“事件”が起きていた。

大型液晶パネルの市況改善、AUOは大幅増産へ

台湾AU Optronics（AUO）社が2016年7月27日に発表した2016年4～6月期決算は、売上高が800億9100万台湾ドル（前年同期比13％減、前四半期比13％増）、売上総利益が55億4600万台湾ドル（前年同期比53％減、前四半期比14倍）、営業利益が1億1600万台湾ドル（前年同期比98％減、前四半期の赤字から黒字へ転換）。
当期損益は5億7200万台湾ドルの赤字（前年同期比で赤字転落/前四半期比で赤字幅は縮小）である。

触れる映像、「空間再生」ディスプレーでリアルに肉薄

平面から空間へ。ディスプレーが、100年に一度の変革を遂げようとしている。「映像の世紀」と呼ばれる20世紀。テレビやパソコンに映し出される映像は、人類の文化や生活を一変させた。映像は全く新しい娯楽やコミュニケーションを生み出し、時には政治にも影響を与えた。これと同等の革新が、「空間ディスプレー」によって早ければ5年後にも起こる可能性が出てきた。

象徴的だったのが、韓国Samsung Displayの動きだ。シンポジウムの冒頭を飾る基調講演に登壇した、同社Executive VP and Chief of the Research CenterのSung-Chul Kim氏は、将来のディスプレーのキーテクノロジーとして、空中に映像を浮かべる「ライト・フィールド・ディスプレー」と「ホログラム・ディスプレー」を挙げた。

実用化に向かう8K技術群――技研公開で見えた8K放送の実現性

5月下旬に行なわれた「技研公開」（NHK放送技術研究所の一般公開）のレポートをお送りする。前回は裸眼立体映像を中心とした未来の放送技術を取り上げたが、今回は8Kを中心とした「すぐそこの未来」がテーマだ。長年にわたってNHKの8K開発を見つめてきた麻倉怜士氏は、単板式フル8Kカメラやホログラムメモリ、あるいは地上波8K放送や次世代コーデックなどといった今年の8K展示からどんな未来を描くだろうか。

8K高度化の規格としては、まずBT.2020（広色域）が挙げられます。HDRは入っていませんが、色域やDレンジは広く、8K解像度を持ち、フレームレートの規定値は60～120fpsです。