液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004
ついに出揃った各社の2023年最新テレビ。今季は各社が採用している有機ELパネルにも違いが生まれており、麻倉怜士氏は「有機ELテレビ戦線異常あり」と表現する。その理由と、各モデルの気になったポイントを独自の目線で解説する。
前編で説明したように、「マイクロLED」は外形寸法が100μm角～50μm角と極めて小さい。画素ピッチが1.27mmのディスプレイパネル、言い換えると画素（正方形）の大きさが1.27mm角のパネルを想定した場合に、大きさが50μm角のマイクロLEDが占める面積は0.0025mm2にすぎない。画素の面積は1.613mm2なので、マイクロLEDが画素全体に占める比率は0.155％とごくわずかである。画素全体の99％以上は非発光領域であり、常に「黒色」となる。
Omdiaの新しい調査によると、マイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレイの出荷台数は、2030年までに5170万台に拡大する見込みです。しかし、予測範囲ではこの技術が競争力を持つアプリケーションが限られているため、マイクロLEDディスプレイの出荷シェアはディスプレイ市場全体の1.2%程度にとどまります。 
LEDを画素とする大型ディスプレイ（「LEDビデオウォール」とも呼ぶ）は基本的に業務用であり、カスタマイズされた一品物であることが多い。設置場所は、球技場（野球、サッカー、ラグビーなど）や展示会（見本市）のブース、企業のプレゼンテーション施設や大会議室、文化施設（博物館や歴史資料館など）などである。大きさ（対角線寸法）は約100インチ（2.54m）から約400インチ（10.16m）とかなり違う。
パーク２４では、毎月9日にクルマや交通に関するアンケートの調査結果を公開している。9月は「電気自動車」をテーマに調査を実施。回答結果をグラフにまとめて発表した。
GfK Japanは、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年6月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年9月7日に公表した。
行政院主計総処の調査によると、2016年から5年後の21年まで存続していた企業の割合は79.5％で、16年調査より2.1ポイント上昇し、過去20年で最高となった。主計総処は、新型コロナウイルス流行で、宿泊や飲食、旅行などの内需サービス業の企業存続率（生存率）は下がったものの、政府の支援策や振興策が下支えしたと説明した。28日付工商時報が報じた。
富士キメラ総研は、TFT LCDやOLED、マイクロLEDといったディスプレイデバイスおよび関連部材の世界市場を調査した。ディスプレイデバイス市場は、2023年見込みの15兆5838億円に対し、2028年は16兆6120億円に達する見通し。
矢野経済研究所は2023年8月、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要（メーカー出荷数量）予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024～2025年となる見通し。
世界のスマホ市場のシェア（生産台数ベース）の競争において、中華系メーカーOPPOとXiaomiの退潮が目立ってきています。
米グローバル経営戦略コンサルティング「ボストンコンサルティンググループ」（BCG）がこのほど、2023年の世界50大革新企業を発表した。韓国企業では7位のサムスンが唯一名を連ねた。
一部では、「2029年に中国のGDPが米国を上回る」との予想があったが、足元の経済状況を考えると、実現の可能性はかなり低下しているとみられる。それは、毛沢東の時代から現在の習近平国家主席まで共産党の政策と経済の動向を振り返れば明らかだ。
◎近年、ゲームテレビは高付加価値と成長の勢いを武器に、主要カラーテレビメーカーの新たな競争相手となっている。
仮想空間で活動ができるメタバース。2021年にはフェイスブックが社名をメタに変えて大きな話題になったが、ここにきて失速している。
ロンドン, -- オムディア（OMDIA）社は3月27日に「Large Area Display Price Tracker - March 2023 Analysis」を発行しました。
米調査会社のIDCは10日までに、2023年1〜3月の世界のパソコン出荷台数（速報値）が前年同期比29%減の5690万台だったと発表した。過剰在庫や経済環境の悪化によるもので、減少は5四半期連続。出荷台数の上位5社では米アップルの減少幅が40.5%と最大だった。
市場調査会社「Canalys」がこのほど、2022年スマートフォン出荷台数の世界ランキング上位10機種を発表した。うち、アップルの「iPhone」シリーズが7機種を占めた。
スマートフォン向けAMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）ディスプレイ市場は、長らく韓国のサムスンとLGディスプレイ（LGD）により支配されてきた。しかし中国の京東方科技集団（BOE）や「維信諾（Visionox）」の成長により、中国産AMOLEDディスプレイのシェアが急速に高まっている。
IDC Japanは、2022年第4四半期（10～12月）および2022年通年の国内のスマートフォンおよびフィーチャーフォン端末の出荷台数を発表した。
第4四半期の合計出荷台数は、前年同期比15.8％減の860万台となった。
一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）AVC部会は、「AV&IT機器世界需要動向～2027年までの世界需要展望～」を発行し、その内容について説明した。 
3年ぶりにCESを現地取材した麻倉怜士氏が、LGディスプレイの最新有機EL「META」と、サムスンの最新QD-OLEDの特徴を紹介。
韓国のサムスン電子が2022年の世界テレビ販売で29．7%のシェア（売上高ベース）を獲得し、17年連続1位を記録したことが21日、英調査会社オムディアの調べで分かった。シェア16．7%で2位だった韓国のLG電子は、有機EL（OLED）テレビ市場で10年連続1位を守った。 
中国のハイテク産業市場調査会社であるCINNO Researchによると、2022年のFPDパネル出荷面積は前年比7％減、出荷数量も同8％以上の減少となったことが推測されるという。また、パネル価格急落の影響から、パネル生産額についても同23％減となったものと推測されるという。 
WSJ(Wall Street Journal)がディスプレイについて、概説的・網羅的な記事を書くのはとても珍しく興味深いです。時間があれば、原文で読んでみるのも面白いと思います。
最近のTVはNetflixやYouTubeが直接見られるスマート化や、より大画面で低価格なものが出てくるなどスマートフォンのお供として購入したいと考えたくなる製品が増えています。
2022年のノートPC市場は前年を大きく下回った。18年以降、平均単価は年々上昇していたが、22年は前年から1万円超も上昇したことで、市場規模の縮小に結び付いたと言えそうだ。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」からノートPC市場の過去5年間の動きをみていく。 
旅行や出張に携行するスーツケースには何がなんでも24型のモバイルモニターを入れると決めているわけではない。
７－９月期基準でサムスン電子の在庫資産は５７兆３１９８億ウォンとなり昨年末の４１兆３８４４億ウォンより１５兆９３５４億ウォン増えた。特に半導体部門の在庫は２６兆３６５２億ウォンで昨年末の１６兆４５５１億ウォンから６０％増加した。
有機EL戦線“異常あり”。各社に個性が出てきた'23年TVチェック
大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（後編）
Omdia:2030年までにマイクロLEDディスプレイ市場は5170万ユニットまで成長予測
吉澤 篤 名誉教授が「2023年度日本液晶学会 功績賞」を受賞--弘前大学
ポータブルゲーミングPCの展示即売会も！ 活気あふれる東京ゲームショウに行ってきた
新型「Apple Watch」に秘められた“大きな飛躍” 実機に触れて分かった、スペックに現れない進化
超大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（前編）
日本進出を目指し、台湾スタートアップ40社が集結
Samsungが後工程ラインの一部を無人化、2030年までに工場全体を無人化へ 韓国メディア報道
