「中韓で有機EL需要強い」平田機工社長

――主力の半導体や自動車向け装置の昨年の需要はどうでしたか。

「大変厳しい年だった。米中貿易摩擦の影響が色濃く出ていたのかな。電気自動車の設備投資は活発だ。中国メーカーの台頭がめざましい。潤沢な資金で欧米の優良企業を技術者ごと買収し、世界が注目する車をつくっている。米国との関係が悪化しても、中国企業は生き延びる力が強い。中国を年に数回訪れるが、自動運転でもドローン（小型無人機）でもスマートフォンを使ったサービスでも日本よりはるか先をいっている」

――次世代通信規格「5G」が商用化されます。

「多くの人が描く5Gはすぐには実現できないと感じている。データ通信量が増える一方、電波が届く距離が短く障害物の影響も受けやすい。アンテナを数十メートルおきに設置できればよいが……」

巨大IT企業は今後世界をどう動かすのか……「GAFA」の描く2020年代

今日、世界的なプラットホームを掌握する4つの巨大企業が注目されています。Google、Apple、Facebook、Amazonの頭文字から「GAFA」と呼ばれるこれら企業は、テクノロジーと社会の行く末に大きな影響力をもっています。ここでは、そんな彼らの今後の動きを予想・解説します。

Googleは、最新スマホのPixel 4や新型のGoogle Glassを投入したり、ウェブブラウザのChromeを展開したりと、活動の幅が広いです。だが、そんな彼らの狙いは実はシンプルで、「ネットの利用を増やすこと」に尽きます。情報を整理し、そこに広告を出すことがGoogleのビジネスの根幹なのです。さらに現在は、整理した情報を使いやすく提示するAndroidや、そのライセンス提供も大きなビジネスとなっています。彼らが送り出す機器・ソフト・サービスで、ネットをどう使わせたいかを考えれば、Googleが何を狙っているのかがわかりやすくなります。

2020予測／電機、事業再編カギ

２０２０年の総合電機各社は、事業再編の巧拙がカギを握りそうだ。日立製作所と東芝は上場子会社中心のグループ再編に着手し、目指す企業像へ突き進む。一方、パナソニックは液晶パネルと半導体事業からの撤退を決めたが、事業再編は道半ばだ。２０１０年代は中国経済がけん引役となって自動車やスマートフォン、それらを作る工場設備の需要は右肩上がりだった。ただ、米中貿易摩擦が激化した１９年に入って市場環境は一変し、隠れていた課題が顕在化した格好だ。

日立製作所は、１９年末に上場子会社の日立化成を昭和電工へ、医療用画像診断機器事業を富士フイルムへ売却する決定を矢継ぎ早に下した。その背景には社会イノベーション事業を柱に据える上で、非中核事業を切り離す選択と集中戦略がある。

液晶パネル投資一服か、来年上半期にも底打ち

液晶パネル世界最大手、中国・京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）が、液晶パネル生産への新規投資を行わないと表明した。テレビ用パネル出荷枚数で世界２位のＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）の減産、パナソニックの2021年生産終了と、シェア４割以上を占める大手３社の投資見合わせで、深刻な供給過剰が続いていた液晶パネル市場は来年第１～２四半期にも底打ちが見込まれ、友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）の赤字脱却に期待が寄せられる。２日付経済日報などが報じた。

　ＢＯＥの陳炎順董事長は先日、今回の液晶パネル景気の冷え込みは会社設立（1993年）以来で最も厳しかったと指摘し、来年第１四半期か第２四半期初めに回復の兆しが表れるとの見方を示した。同社の投資の重点は今後、有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）パネルや、ミニ発光ダイオード（ＬＥＤ）、マイクロＬＥＤなどの新しいディスプレイ技術に移すと説明した。液晶パネル生産ラインの新規開設は、来年でほぼ終了するようだ。

マルマエは上値試す、20年8月期増収増益予想で10月の受注残高は前年比プラス転換

マルマエ(東1)は、半導体・FPD製造装置向け真空部品などの精密切削加工事業を展開している。20年8月期は増収増益予想(下期偏重)である。受注残高は19年2月をボトムとして回復傾向だ。19年10月には前年同月比でプラスに転じた。株価は10月の年初来高値圏から一旦反落したが着実に下値を切り上げている。上値を試す展開を期待したい。

　半導体・FPD(フラットパネルディスプレー)製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開している。

　パイオニアプラズマディスプレイ鹿児島工場の一部を取得し、18年4月出水事業所として稼働、電子ビーム溶接(EBW)関連の生産も開始した。19年2月には本社を出水事業所内に移転し、本社機能の充実や業務の効率化を推進している。

FPD（フラットパネルディスプレイ）市場動向を解説、注目のOLEDはどうなるのか？

FPD（フラットパネルディスプレイ）は、スマートフォンやPC、テレビなどの製造では必須となる構成部材だ。現在のグローバルシェアは中国と韓国で大半を占めている。しかし最近では、米中貿易戦争や日本による韓国への輸出管理強化などを受け、同市場への影響が懸念されている。IHSマークイット ディスプレイ部門 シニアアナリスト 宇野 匡氏が、気になるFPD市場動向や注目されている新技術について解説する。

中国では自国の産業育成のために、政府が補助金を出してソーラーパネルやLEDなどに積極的な投資を続けてきた。ディスプレイパネルについても、いまや中国メーカーが世界最大の生産能力を有している。中国ではLEDチップはグロス単位で売られるほどで、市場への多大な影響が不安視されている。

中台韓パネル４社、生産過剰で軒並み赤字

液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）が１日発表した第３四半期の税引き前損失は34億5,500万台湾元（約123億円）と、４四半期連続での赤字となった。同業の友達光電（ＡＵＯ）、韓国・ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）は、第３四半期が３四半期連続の赤字だった他、中国・京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）も赤字に転落しており、大手４社の同期の赤字額は台湾元換算で合計約230億元と、生産過剰によるパネル価格下落、コスト割れの厳しい実情を反映した。４日付蘋果日報などが報じた。

イノラックス第３四半期の営業損失は48億5,200万元だった。１～９月の税引き前損失は98億5,200万元だった。営業損失は128億100万元だった。

　ＡＵＯの第３四半期純損失は39億8,700万元で、前期の26億8,200万元より拡大した。１～９月は103億5,700万元だった。

　台湾大手２社の１～９月赤字額は合計200億元以上と、過去７年で最悪の水準となる見通しだ。

　ＬＧＤの第３四半期純損失は4,429億ウォン（約411億円）だった。

　ＢＯＥの第３四半期純損失（非経常性収益を除く）は８億4,000万人民元（約129億円）と、赤字に転落した。業績発表では、年初来の政府から補助金総額が14億3,300万人民元に達していることが明らかになった。

中国経済｢想定外の過去最低｣が示す本当の意味

足もとで中国経済の減速感が鮮明化している。10月18日に中国国家統計局が発表した、7～9月期の実質GDP成長率は前年同期比で6.0％増えた。4～6月期から成長率は0.2ポイント低下（景気は減速）し、市場参加者の予想（6.1％程度）も下回った。四半期では過去最低を更新することになった。

リーマンショック後、中国政府は積極的な景気対策として主にインフラ投資を積み重ねた。 それは一時の景気回復を支えたが、あまりに巨額の固定資産投資が行われたこともあり、経済全体の効率を上げられる投資案件がほとんど見当たらなくなってしまった。1990年代前半のわが国の経済状況と似ている。

“二枚重ね”で液晶が再びアツい! 8K、透明OLED、IFAから今後のトレンドを占う

年末商戦を占う家電の国際見本市「IFA」が今年もドイツ・メッセベルリンで開かれた。例年であれば映像分野のトピックはOLED、加えて昨年登場した8Kがどう成長したか、と思うところだが、「今年の見どころは何と液晶だ」とは麻倉怜士氏の談。もはや枯れた技術? いやいや、8K時代にも液晶はまだまだ進化する。その発想と底力、とくと語っていただこう。

JOLEDが23型の4K OLEDを造っており、こちらはASUSのPC用モニターで製品化されています。ここの様に印刷方式でサイズアップを目指すという道と、LGディスプレイの蒸着方式で8Kを切り分ける、という2つの道が、中型4K OLEDにおいてはこれから出てくるかと私は見立てています。

ブースで話を聞くと「いやいや、今年は8K液晶なんですよ!」と。120型を筆頭に、88型や75型などをズラリ。良くも悪くも、こういうしたたかさが中国っぽいと言えます。OLEDは昨年からさほど進展が見られないのに対して、8K液晶はシャープの120型を筆頭に、サムスンが55型の（比較的）小型な8Kを見せるといった動きが見られた訳です。そういった事情も絡んで、一概にどちらかのデバイスに傾倒しすぎる訳にもいかないのでしょう。

Display Many Next-Generation Technologies at IMID 2019

韓国でのディスブレイ業界の最大の展示会‘IMID 2019’が10月8日から4日間に渡り開催された。LG/Samsungの他にMerckがインクジェットプリント方式用有機EL材料を展示、また韓国製製造装置も紹介された。



‘IMID 2019’, which is the biggest exhibition for South Korean display industry where people can see current trend of latest technologies, opened on the 8th at KOEX. It is going to be held for four days and it will display various new technologies that can show the direction of development of display technologies. Samsung Display and LG Display set up large booths side by side.
Samsung Display mainly displayed solutions that implement a mobile environment with ultrahigh speed, hyper connectivity, and ultralow delay that is optimized for 5G generation.

「Googleアプリが使えない」 ファーウェイ、海外で失速はじまる

スマートフォン中国最大手のファーウェイが先月発表したフラッグシップ機「Mate 30」シリーズの海外での売れ行きが思わしくない。米国による事実上の禁輸措置により、同機種はGoogle系のアプリやサービスを使用できないからだ。ファーウェイ製品専門メディア「Huawei Central」の報道によると、ファーウェイはMate 30不振の穴埋めとして、先月発売したばかりのハイスペックスマホ「nova 5T」をドイツなどの欧州市場でも発売するという。発売日は未定だが、近日中とみられる。

先月28日、マレーシアを皮切りに販売を開始したnova 5T。4800万画素のメインカメラを筆頭としたクアッドカメラを搭載し、ノッチレスのパンチホールディスプレイを採用、SoCは「Kirin980」を実装するほか、OSはAndroid 9をベースとした「EMUI 9」を搭載し、Googleアプリもプリインストールしている。

新型「iPhone11」は人気薄 米証券会社がリポート

米証券会社のパイパー・ジャフレーは23日、アップルが発売した新型「iPhone11シリーズ」の買い替え需要は強まらないと予測したリポートを公表した。次世代通信規格「5G」に対応していないのが要因。新型の代わりに、値下げした旧機種に需要が移る可能性があるという。

パイパー・ジャフレーが米国の1500人のiPhone利用者を対象に調査した。新機種の「11」「11Pro」「11ProMax」のいずれかに買い替えると答えた利用者は51%にとどまり、昨秋の同じ調査で新機種に買い替えると答えた比率（69%）を大きく下回った。

液晶テレビ、32型が根強く売れている？週間売れ筋ランキングTOP10

「BCNランキング」2019年9月9日から15日の日次集計データによると、液晶テレビの実売台数ランキングは以下の通りとなった。

1位　AQUOS 2T-C32AE1（シャープ）
2位　REGZA 32S22（東芝）
3位　AQUOS 2T-C40AE1（シャープ）
4位　BRAVIA KJ-43X8500G（ソニー）
5位　AQUOS ブラック 2T-C24AD-B（シャープ）

なぜスマホの画面を『折り畳む』必要があったのか：佐野正弘のITトレンドウォッチ

筆者も現地で実際にGalaxy Foldに触れてみましたが、やはり1枚のディスプレイを折り畳めるという感覚は今までにないもので、大きな驚きがありました。他の方が「感動した」と話すのもうなずける出来に仕上がっていると思うので、日本上陸にも期待したい所です。

とはいうものの、冷静に考えるとなぜスマートフォンのディスプレイを折り畳む必要があるのか?という点には疑問を抱く部分もあります。Galaxy Foldや、ファーウェイ・テクノロジーズの「HUAWEI Mate X」を実際に体験した身として、技術的な凄さや驚きを感じたのは確かなのですが、一方で大画面が欲しければスマートフォンとタブレットを2台持ちした方が、価格的にも現実的では?と思ってしまうのです。

折りたためる「フレキシブル有機EL」は普及する？ ディスプレイ市場最新動向を解説

テレビ、ノートPC、スマートフォン、タブレット、スマートウォッチ、さまざまなデバイスが発展する中で、我々の生活にはますます「ディスプレイ」が溢れてきた。世界経済の失速が懸念される中で、薄型・平坦な液晶全般を指すフラットパネルディスプレイ（FPD）の市場はどう変化していくのだろうか？ 「印刷方式有機EL」「フレキシブル有機EL」など、最新技術の市場性はどのくらいあるのか？

ディスプレイ市場全体の話に戻ると、2018年から2022年は全体的に供給過剰の状態が続く見通しだ。特に2019年は中国のディスプレイメーカーが第8.5～第10.5世代の工場を次々と立ち上げ、パネルの価格も直接製造コスト以下に落ちており、非常に厳しい競合状態が続くだろう。

【韓国報道】サムスン電子副会長「ＬＣＤ厳しくても次世代ディスプレー放棄すべきでない」

李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長が「次世代ディスプレー」開発を強く注文した。液晶ディスプレー（ＬＣＤ）が中国企業の物量攻勢で危機を迎えた中、サムスンの次世代ディスプレーの量子ドット有機ＥＬ（ＱＤ　ＯＬＥＤ）量産が繰り上げられるという見方が出ている。

李副会長は２６日、サムスン電子の子会社サムスンディスプレイの忠清南道牙山（アサン）事業場を訪問し、「いまＬＣＤが厳しいからといって大型ディスプレーを放棄してはいけない。新技術の開発に拍車を加え、近づく新しい未来をリードしなければいけない」と話した。李副会長はサムスン電子デバイスソリューション（ＤＳ）部門の金己男（キム・ギナム）副会長、李東燻（イ・ドンフン）サムスンディスプレイ社長らと会議を開き、「危機と機会は絶えず繰り返される。技術だけが生き残る道」と改めて強調した。

サムスントップ「危機と機会は繰り返す」 ディスプレー事業場を訪問

韓国・サムスングループの事実上の経営トップ、李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長は26日、忠清南道牙山市にあるサムスンディスプレーの事業場を訪問し、経営陣による会議を主宰した。

　サムスン側によると、李氏は会議で最近の液晶パネル業界の不振などを念頭に「危機と機会は絶えず繰り返される」とし、「現在の液晶パネル事業が厳しいからといって大型ディスプレー事業をあきらめてはならない」と話した。また「新技術開発に拍車をかけ、近づく新しい未来をリードしなければならない」とし、「技術だけが生きる道」と繰り返し強調した。李氏の大型ディスプレー事業に対する意思を強調したものと受け止められる。

　また李氏は日本の対韓輸出規制強化などによる影響や、対策についても経営陣から報告を受けたという。

2019年のディスプレイ業界における10の注目点

英IHS Markit主催の「第37回 ディスプレイ産業フォーラム(2019年下期版)」が2019年7月25～26日の2日間にわたって開催された。本連載では、同フォーラムの講演内容を元に、日ごろディスプレイおよびアプリケーション市場動向を調査分析している各分野の専門アナリストが語った2019年7月時点での現状分析と今後の見通しを抜粋して紹介したい。 フォーラム冒頭のFPD産業総論セッションにおいて、IHS Markitのディスプレイ部門シニアディレクタを務めるDavid Hsieh(謝勤益)氏は、ディスプレイ業界の10大注目点を以下の通り示した。

日の丸液晶の顛末は、虎の子の技術革新を競争力につなげる学びの宝庫

ジャパンディスプレイ（JDI）が、苦境に立っている。一度は、中国・台湾の企業連合から800億円の支援を仰いで同連合の傘下に入ることを決めた。しかし、支援予定だったファンドの相次ぐ支援の枠組みからの離脱によって、先行きは不透明になってしまった。

　同社の先行きも気になるところ。だが、それにも増して、日本発の誇るべき技術革新であり、一時は事業でも世界を席巻した液晶パネルの現状は、まさに目を覆いたくなる状況だ。液晶産業は、基礎研究、製品化、産業化と段階を踏み、産業の黎明（れいめい）期から成長期に至るまで、一貫して日本企業が主導してきた。日本にとっては虎の子技術である。本来ならば、日本の特産品として長きにわたって強いビジネスを展開できた可能性があるように思える。

19年FPD設備投資額は29％減、20年は36％増、中国が投資を独占

調査会社Display Supply Chain Consultants（DSCC）は、2023年までのFPD（Flat Panel Display）製造装置への投資予測を更新した。18～23年のFPD製造装置投資額として合計で約870億ドルを見込んでおり、過去3年はモバイル用ディスプレーへの投資が主流だったが、今後はテレビ用への投資が主流になると予想した。19年は前年比29％減の152億ドル（従来予測は前年比38％減の134億ドル）を見込むが、20年は36％増の207億ドル（同36％増の182億ドル）に反発すると予測している。

19年は、製造装置投資額の94％を中国、28％をBOE（京東方）が占めると予測した。また、シャープ＆フォックスコン（鴻海精密工業）の第10.5世代（10.5G）中国広州工場への投資が、当初の計画どおり19年に月産６万枚、20年1～3月期に月産3万枚に前倒し変更された。

　20年に投資額が反発する背景として、まずモバイル用有機ELへの投資額が、19年の14億ドルから71億ドルに増える。ビジョノックスや天馬微電子、エバーディスプレー（EDO）、CSOT（華星光電）、BOEのY-OCTAなどの中国メーカーの投資案件が増額の牽引役になる。

液晶パネル32型、一転値下がり 5月 米中摩擦のあおりで

米中貿易摩擦の影響で、テレビ向け液晶パネルの価格が下落している。指標となる32型のオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の5月の大口取引価格は、前月に比べ約1%下落。3月、4月の値上がりから一転してマイナスとなった。55型も値下がり幅が拡大した。

2型の取引価格は、前月比約1%低い1枚43ドル前後。値下がりに転じたのは5月に米国がテレビを含むほぼ全ての中国製品の関税を上乗せする「第4弾」の検討を表明したためだ。世界的に需要が落ち込むとの見方が広がった。

「有機ＥＬテレビ５年後にも淘汰」,Dual Cell・ミニＬＥＤ主力に:イノラックス

発色の美しさで人気の有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）テレビについて、パネル寿命が短いことなどの欠点から、早ければ５年後にも大型テレビ市場から淘汰されるとの予測が液晶パネル大手の群創光電（イノラックス）から示された。同社が注力するデュアルセル(Dual Cell)やミニＬＥＤなど、次世代液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）関連技術が有機ＥＬに取って代わるとみている。25日付自由時報が報じた。

有機ＥＬテレビは、韓国のＬＧエレクトロニクスが2013年に55インチテレビを発売以降、ハイエンド製品の代名詞となっている。ただ、丁景隆・イノラックス技術副総経理は、有機ＥＬパネルは▽寿命が短い▽画面の焼き付きが起きる▽65インチ以上の超大型サイズでは輝度不足が目立つ──などの欠点があるため、新技術によって淘汰されると予測した。

中国のテレビ市場失速 格安業者増殖で大荒れ

世界最大の中国のテレビ市場が急失速している。2018年の販売総額は11%減と2年ぶりに大きく落ち込み、直近の1～3月も同16%減と歯止めがかからない。国内ではいまだ40ものテレビブランドが乱立する。最近は中古部品や不良部品を使う格安テレビが出回り、販売価格を大きく押し下げ、事業環境をさらに悪化させている。事態を探るため、中国で今、増殖する格安テレビの街を歩いた。

「おい、このテレビ、いるか？」

中国南部の中核都市、広東省広州市郊外の番禺（パンユウ）――。昼でも薄暗い古びたアーケード街を歩いていると、ぶっきらぼうに中年男性が声をかけてきた。言われるがまま8畳ほどの店をのぞくと男性数人が気だるそうに中国ドラマを見ていた。そのテレビを売ってくれるのだという。

MicroLEDs: The Next Revolution In Displays?

Flat-panel display technology is exploding on several fronts as more screens are required for more devices. But one type of display is generating an enormous amount of buzz in the market—microLEDs.

Dozens of companies are working on micro-light emitting diodes (microLEDs), a technology that promises to provide better and brighter displays than current solutions in the market. Apple, Facebook, Samsung and TSMC are just a few of the companies developing microLEDs. Additionally, TV vendors, display makers, startups and equipment vendors are also jumping on the bandwagon.

パネル価格下落か、米中貿易戦争再燃で

米国が新たに準備している残る全ての中国製品への制裁課税には、北米のブラックフライデーセールで目玉商品となる液晶テレビなど、コンシューマーエレクトロニクス製品が含まれ、テレビブランドや米国小売業界で警戒感が高まっている。

　市場調査会社、ＩＨＳマークイットの謝勤益（デビッド・シェイ）シニアディレクターによると、液晶テレビ業界では、ブラックフライデー向けに例年７～９月に行われるパネルメーカーや受託生産メーカーとの価格交渉が、５～６月に早まる見通しだ。中国のパネルメーカー、恵科（ＨＫＣ）や中電熊猫信息産業集団（ＣＥＣパンダ）は大幅値下げで臨むとみられ、低迷しているパネル価格のさらなる下落要因となりそうだ。パネル価格下落などにより、台湾のパネル大手、友達光電（ＡＵＯ）と群創光電（イノラックス）は第１四半期そろって赤字だった。

ディスプレイの新しい時代到来！世界初の「曲がるディスプレイ」レンタルサービス受付開始

クリア電子株式会社は、「曲がるディスプレイ」を世界で初めて開発・商品化したRoyole社の日本販売代理店として、2019年4月26日よりまずは広告代理店や各種プロモーションを担当する方に向けてレンタルサービスの受付を開始します。

世界初の「曲がるディスプレイ」は、これまでの「ディスプレイは平面」という既成概念を覆す革新的な商品で、薄さ0.01mmまさに玉ねぎの皮のように薄いフィルムに画像を映し出すことが可能なフルカラー有機ディスプレイです。

テレビの国内出荷、約半数が4Kモデルに。金額ベースでは8割弱に迫る

電子情報技術産業協会（JEITA）は、テレビやオーディオを始めとする民生用機器の2019年3月時点での国内出荷実績を発表。3月の国内出荷金額は1,273億円（前年比95.1％）で、2018年度計は1兆3,213億円（前年比100.7％）となった。

金額ベースで見ると、2019年3月は映像機器の出荷が618億円（前年比96.8％）で、オーディオ関連機器は76億円（前年比94.8％）、カーAVC機器は579億円（前年比93.4％）。

これを2018年度計で見ると、映像機器が6,527億円（前年比100.3％）、オーディオ関連機器が856億円（前年比96.0％）となった。なお映像機器には今年度から新たに有機ELテレビを含むようになったため、有機ELテレビを含んでいなかった前年との比較値は参考値となる。

今年のノートPCのトレンドは「軽量」だ！ 15.6インチでアンダー1kgのノートPCがやってきた

重いのはいやなんです。

15.6インチの液晶ディスプレイを搭載したノートPCは、ノートPC界では大型の部類です。液晶ディスプレイが大きいのは、視認性の面においてはとてもよいのですが、その反面本体が大きく重くなるというデメリットがあります。2kgや3kgになっても、「15.6インチだからしょーがないか」となりますよね。

そんな「15.6インチは重い」という常識を覆すノートPCが、Acerから登場しました。「Swift 5」です。こちら、15.6インチのモデルで重量は990g。なんと1kgを切りました。これはすごい。

FPD設備投資、19年は38％減の134億ドルに 20年は反動で史上4番目の高額へ

調査会社Display Supply Chain Consultants（DSCC）は、液晶や有機ELをはじめとするFPD（Flat Panel Display）業界の2019年の設備投資額が、前年比38％減の134億ドルにとどまるとの予測を発表した。市況の悪化や資金調達の課題などで、多くの工場の整備計画が遅延することが影響するとみている。一方、20年には一転して同36％増の182億ドルへ増加し、史上4番目の高額になると予想した。

18年のFPD設備投資額は同8％減の216億ドルとなり、17年の236億ドルに次ぐ過去2番目の高額になった。ディスプレーの種別では、有機EL向けが58％（126億ドル）を占めたが、17年から有機EL向けは7％、液晶向けは10％、それぞれ減少した。地域別では中国向けが92％を占めた。製造装置サプライヤーの上位5社は米アプライド マテリアルズ、キヤノン、ニコン、東京エレクトロン、アルバックだった。

　19年については、投資額134億ドルの61％に相当する82億ドルを液晶向けが占めるが、液晶向けが有機EL向けより金額が多くなる最後の年になる見込みだ。液晶向けは前年比9％減にとどまるが、有機EL向けはスマートフォン向けなどのモバイル用の工場稼働率が低迷するため、同59％減と大きく減少する見通しだ。地域別では、中国向けが92％と引き続き圧倒的なシェアを維持する。

AMOLED Market to Witness Huge Growth by 2025 | Leading Key Players -RITEK, Visionox, JOLED

HTF MI broadcasted a new title “Global AMOLED Market Insights, Forecast to 2025” with 112 pages and in-depth assessment including key market trends, upcoming technologies, industry drivers, challenges, regulatory policies, with key company profiles and strategies of players such as Samsung Mobile Display (SMD), LG, SONY, Futaba Corporation, Sichuan CCO Display Technology, RITEK, Visionox, JOLED, EDO, Kunshan Govisionox Optoelectronics Co., Ltd(GVO), BOE & Tianma Microelectronics Co., Ltd.

The research study provides forecasts for AMOLED investments till 2022.

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スマホ世界販売台数３％減 印が大幅伸長も中国成熟化 民間調べ

ＧｆＫジャパンの調査によると、２０１８年のスマートフォン世界販売台数は前年比３％減の１４億４０００万台だった。市場が成熟化した中国が同１２％減となったことが響いた。機能面で大きな変化がないことや、買い替えサイクルも長期化したことも影響したとみられる。

世界のスマホ市場規模の半分を占めるアジア太平洋地域の販売台数は同３％減の７億３２００万台超だった。この６割を占める中国は２ケタ減だったが、同地域で第２の市場規模があるインドは同１９％増の１億６１００万台超と大幅に伸長した。

MWC 2019は「モバイル」が本当に多様化していく最初の年になるだろうか？

CES 2019は不発だった。たまたまそうだった。おもしろい年もあれば、そうでない年もある。テクノロジーの世界には干満がある。時間は単純な円環だ。すべてがピカピカに光り輝き、自分こそ金（きん）だと主張している。でもその退屈を壊せるのは、不意に現れる流れ星だけだ。

一方、MWCは毎年必ず何かがある。モバイル産業は今、岐路に立っている。スマートフォンの売上は停滞し始め、アナリストたちは初めて落ち込みを認めた。しかも、選りに選ってそんな年に、Mobile World CongressはMWC Barcelonaに公式に改名した。

この唐突な改名は「モバイル」という言葉からその重荷を取り去った。Mobile World Congressという名前のままでは、世界のスマートフォンの高級機の新製品発表会、というイメージを拭い去れない。しかしこのショウは今や、CESやIFAと並ぶ消費者電子製品の世界大会へ変わろうとしている。まるで当然のように。

折りたためるディスプレイから穴あき画面、5Gの世界まで：MWCで見つけた注目のスマートフォン8選

画面を折りたためるスマートフォン、5G端末、ノッチのない驚きのデザイン──。どれもスペインで開催されている世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・コングレス（MWC）」で注目の技術だ。このなかで、『WIRED』US版が注目した8つの端末を紹介する。

穴が空いたディスプレイ：Galaxy S10（サムスン電子）

MWCで披露された携帯電話をすべて見たあとでは、ベゼル（枠）がないディスプレイが生んだ2017年から18年のデザイントレンドだった「ノッチ（切り欠き）」の時代が、終わりを告げようとしていると感じられる。なかでもサムスン電子の「Galaxy S10」は、19年のトレンドを牽引している。この新しいフラッグシップ端末は画面上部のノッチをなくし、レーザーでカットされた小さな「パンチホール（穴）」にフロントカメラを収めた。

miniLEDにレーザー光源，巻き上げ有機ELなどなど。テレビやディスプレイはこれから新世代がやってくる!?

<blockquote>さまざまな海外イベントに行かせてもらっているボクですが，米国・ラスベガスで毎年1月に行われている「CES」に，4Gamerの取材チームとして行くのは初めての経験でした。 　もちろんCESには，これまでも15回以上は参加しているのですが，去年までは他媒体の取材でAV系や大画面系にフォーカスしていたので，4Gamerで扱うGPUやゲーマー向け製品とは縁がなかったのです。

そうした取材の合間を縫って，CES 2019における注目のキーワードだった「8K」（7680×4320ピクセル）関連の展示や，それ以外の映像系展示も見ていました。今回の連載コラムでは，ボクがCES 2019で見てきたそうしたテレビとかディスプレイ関連のネタを紹介していこうと思います。

スマートフォンの同質化が進み、「奇抜な新機能」で挑むメーカーたち

スマートフォンの市場が伸び悩むなか、メーカー各社が次々に“奇策”を繰り出している。曲がるディスプレイ、目に見えない指紋センサー、パンチで穴が開けられたようなノッチ──。だが、こうした革新的な技術は本当に必要なのだろうか？

事前の報道によるとVivoは19年に、あらゆる接続端子をなくす技術革新に取り組む可能性があるという。これが実現すれば、Vivoの新しいスマートフォンは、まるで大きな水晶かステンレス製の石鹸のような見た目になるかもしれない。

韓国が『八方塞がり』に陥り日本に対して『タカリビジネス』か サムスン電子など不振

　韓国が「八方塞がり」の状況に陥りそうだ。サムスン電子とＬＧ電子の大手電機２社でスマートフォン事業の不振が伝えられているのだ。半導体事業の悪化でサムスンは約２年ぶりとなる大幅減益を記録したが、スマホ不振はそれ以上に深刻との指摘もある。失政で韓国経済を危機に導いた文在寅（ムン・ジェイン）政権下では突破口が見いだせず、歴史問題で日本企業から賠償金を得ようとしているとの見方もある。法理を無視した韓国の「タカリビジネス」を決して許してはならない。

　サムスンが１月３１日に発表した昨年１０～１２月期の業績は、営業利益が前年同期比約２８・７％減の１０兆８０００億ウォン（約１兆５００億円）となった。四半期ベースで過去最高を記録した７～９月期から一転、大幅減益だ。ＬＧの１０～１２月期の営業利益に至っては前年同期比で７９・４％減となった。

　背景にあるのがスマホ不振だ。サムスンはスマホ事業の営業利益が大幅減、ＬＧは営業赤字が拡大している。

パネル市場で実力を伸ばす中国、今後の狙いはOLED

「中小型ディスプレイでは中国の実力が上がってきた1年だった」――。IHSマークイットでシニアディレクターを務める早瀬宏氏は2019年1月23日に行ったディスプレイ市場動向の説明会で、2018年の中小型ディスプレイ市場を振り返ってこのように述べた。

　FPDの出荷先動向として顕著なのは、Samsung Electronics（以下、Samsung）の減速だ。早瀬氏は、「Samsungは、中国勢から相当なプレッシャーをかけられ、苦戦が続いている。同じAndroid端末メーカーということの他、中国メーカーの端末の性能が上がってきたことも理由の一つだろう。中国メーカーでは、Huaweiの成長が群を抜いていて、一時期は経営すら危ぶまれていたXiaomiも持ち直している」と分析する。

The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

This was a huge year for TVs at CES. In some cases, literally. Some years we see just incremental improvements on existing technology or a bunch of buzzwords that leave us cold when the rubber hits the road. But this year, we saw some real innovation and some big leaps forward. TV makers are pushing the edge of the envelope like never before. Here’s our list of the best TVs at CES.

Source: The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs

ＣＥＳ 家電から技術へ「主役」様変わり

　ＣＥＳは４５００以上の企業が出展したが、近年は技術展示会としての側面を強めている。来場者の３割以上が企業向けビジネスの関係者だった。

　出展４年目の精密小型モーター大手、日本電産はモーターと周辺部品を組み合わせて展示した。

　「このパイプを持ってみてください。すぐに熱が伝わるでしょう」。同社のブースでは、内部を真空にした銅製の「ヒートパイプ」を企業担当者に示しながら説明した。直径１センチ弱、長さ１５センチほどのパイプを湯につけるとたちまち熱くなり、水につけるとすぐに冷える。この技術は、同社製のパソコン冷却装置に応用され、実演を通じて技術をアピールした。

Appleの不透明な先行き、サプライヤーに影響

AppleのCEOであるTim Cook氏は、今回の業績見通しが悪化した要因を、中国の経済が予想外に低迷したためだとしているが、その見通しの影響は、米国や韓国、台湾などの電子機器メーカーにも広がっていくとみられる。
Cook氏は今回言及していないが、同社が抱える根本的な問題の一つに、Appleが新しいヒット商品を生み出すことができなかったという点がある。EE Timesがインタビューを行ったアナリストたちは、「Appleは、勢いを失いつつあるのではないか」とみているようだ。

CES 2019では何が登場するのか？注目される8つの技術

CESで目にするものすべてに大きな影響があるわけではないし、すべてが製品化されるわけでもない。むしろ逆の場合が多く、2019年中もしくはいつになっても発売されない可能性が非常に高い。 それでもCESは、なぜか規模を拡大し続けている。
今年は、約300万平方フィート（約28万平方メートル）の会場に最大18万人が訪れる見通しという。以下が今年のCESで登場が予想されるテーマだ。

数年前のCESでは、低消費電力のBluetoothチップとWi-Fi通信機能をガジェットに追加するだけで「スマートテック」のカテゴリーに入り込めた。しかし、いまではスマートの定義は動作がハードウェア単体かクラウドかに関係なく、いかに知覚や予測する力をもっているかで決まる。

来年のFPD市場トレンド--「韓国の工場転換で下期復調か?」...IHS 謝アナリスト

― 2019年のFPD市況の見通しは。
謝）FPD供給面積の伸び率は9％、需要面積の成長率は6.4％と想定している。前半は供給過剰によって価格下落が激しくなるものの、後半は需給がタイトな状況へ回復すると考えている。BOE合肥の生産能力拡大に加え、2019年初頭にCSOT深センでも10.5G液晶工場の稼働が見込まれるため、年前半は液晶の価格下落が深刻化する。2019年3月にはテレビ用32型オープンセルの価格が35～36ドルまで下がると予想しており、2018年に最低だった45ドルをも下回る。これに伴い、1～3月期は多くのFPDメーカーが赤字に陥る可能性が高い。

― 下期回復のシナリオとは。

2021年車載用ディスプレイ世界市場、1億9199万枚に成長 矢野経済調べ

矢野経済研究所は、車載用ディスプレイ世界市場の調査を実施。2021年の同市場は2017年比29.1％増の1億9199万枚に成長すると予測した。

車載用ディスプレイ市場では、信頼性の高いTFT-LCDが圧倒的な強みをみせており、CID（センターインフォメーションディスプレイ）向けへの標準搭載やTN/STNからTFTへ切り替えが進むインストルメントクラスター向けで需要が拡大。さらに、HUD（ヘッドアップディスプレイ）やリアビューミラーやサイドミラーなどの新規用途向けの主力ディスプレイとしても採用され、車載用ディスプレイ市場の拡大とともにTFT-LCD市場の成長が続く見通しだ。

2019年・太陽光パネル「5つのトレンド」、中国調査会社が発表

中国の調査会社であるPV InfoLinkは11月28日、グローバルの太陽光発電産業で2019年に起こる5大トレンドを発表した。

　（1）需要は第1四半期に弱含みとなるが第2四半期に回復、（2）太陽光パネルメーカーの統廃合が継続、（3）単結晶が多結晶を凌駕、（4）太陽電池セル（発電素子）はサイズが拡大する一方、より薄型化、（5）ハーフセルやマルチバスバーといったパネルの高出力化がより進展、の5つである。

スマホ失速で有機ELマーケットは不透明に 付加価値の追求に立ちはだかるコストの壁

いよいよというべきか、スマホにおける台数の限界性が明確に見えてきた。世界のスマホ出荷台数は2017年に15億台となったが、2015年から3年間ほとんど伸びていない。2018年に期待する向きもあったが、アップルが華々しく発表した期待の新製品も完全に伸び悩んでおり、おそらく全体で良くて横ばいという状況なのだ。

　サムスンはフォルダブルスマートフォンを準備しており、これはスマホとタブレットの中間的な製品であるが、有機ELの単価があまりに高いために今のところは1500～2000ドルで売り出すといわれている。そんな高いスマホは誰が買うのか、という疑問がどうしても生じてくる。サムスン首脳部によれば、このフォルダブルのコストダウンを図り1000ドルを切れば十分に市場はあると判断しているようだ。確かに若い人たちの間ではフォルダブル欲しいよね、という声がないでもない。

【韓国報道】急成長するフォルダブルパネル市場、２２年の市場規模は１０兆ウォン超か

世界のフォルダブルディスプレイパネル市場の規模が２０２２年に１０兆ウォンを突破すると予測される。三星（サムスン）電子とファーウェイのフォルダブルスマートフォンの発売に伴う需要増加とタブレット、ノートパソコンなど様々な情報技術（ＩＴ）の機器にもフォルダブルディスプレイを搭載しようとする動きが大きな影響を及ぼすものと予想される。ディスプレイメーカー各社のフォルダブルパネルの量産が本格化したことで、市場規模も爆発的に成長すると見られる。

米国のディスプレイ専門市場調査会社「ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ」（ＤＳＣＣ）は、今月初めに発表した報告書の中で、フォルダブルディスプレイの出荷台数は来年の３１０万台から２０２２年は６３００万台に増えると予測した。３年間で市場規模が２０倍に成長するという。

クルマのメーターは今後どうなる?! アナログ消滅?! 液晶ばかりになるのか？

近登場した新車に取り付けられているメーターは、タブレットのような液晶メーターが増えてきています。はたしてこれでいいのでしょうか？ 　クルマを運転するドライバーにとって、メーターは「人間の目」に匹敵する重要なものですが、あまり語られてきていません。

　アナログメーターはメーターを凝視しなくても針の位置で大体の情報が把握できて、ドライバーとクルマの一体感を高めてくれるアイテムだ。走りを楽しむには、不可欠なメーターも近年は随分と求められる機能が増えてきた。そんなクルマとドライバーとの関係も、この先はそんなメーターの存在意義も変わってきそうだ。

フレキシブル有機EL、中国メーカーの量産は2019年から

富士経済は2018年8月29日、ディスプレイ関連デバイスの市場調査結果を発表した。

　2018年における同市場の市場規模は、前年比95.6％の14兆7402億円。スマートフォンが有機ELディスプレイの採用を進め売上比率を伸長させるが、テレビ向け大型液晶パネルの価格下落の影響により、市場規模全体としては前年度から縮小することが見込まれている。

 2023年の市場規模は15兆7461億円と予測しており、2019年以降の市場はほぼ横ばいになるとみている。

7月のテレビ出荷数は前年比13.3%増。有機ELはほぼ倍増

電子情報技術産業協会(JEITA)は28日、2018年7月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比104.8%の1,061億円。内訳は、映像機器が同103.3%の497億円、オーディオ関連機器は同100%の72億円、カーAVC機器は同107.1%の492億円。

7月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比113.3%の33万7,000台(有機ELテレビを含む)。

失速する有機EL市場とひっ迫するドライバIC市場

Apple iPhoneの10周年モデルとしてスマートフォンの世代交代を担ったiPhone Xは、スマートフォンのプレミアム市場でフレキシブル有機ELの新たな需要を切り開くものと期待されていた。しかし、セット価格で10万円を超える高価格となったため販売数量は期待ほど伸びず、結果としてiPhone X向け有機ELの出荷数は2017年第4四半期のみ突出し、ディスプレイ市場に過剰な負荷をかける状況となった。

2018年後半に登場する見込みのiPhone 2018年モデルの反響によっては、有機ELの需要が改めて変動する可能性もある。一方、LTPSとのシェアの奪い合いの様相が強まってしまったため、携帯電話用FPD市場ではLTPSを置き換えるだけの価値に留まる状況となった。その点で、有機ELの参入では後発となった日本のディスプレイ産業は、スマートフォン以外の需要を創出し、今後の成長要因とすべき必要性が一段と高まったといえる。