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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

M_市場トレンド

3 Apr

DSCC Revises Display Forecast for COVID-19 Impact

In consideration of the dramatic worldwide economic downturn resulting from the COVID-19 pandemic, DSCC has revised its outlook for demand for major display devices; we now expect Y/Y declines in all major display applications and declines in area and revenue for the display industry.

As events are moving quickly, it’s important for our readers to recognize that our forecast update reflects the perspective as of March 25th, 2020. For the purpose of this article, we will refer to our view as the “March 2020 forecast” and distinguish it from our original forecast for the year, the “January 2020 forecast”.





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2 Apr

液晶パネル、3%値上がり 3月の大口 中国から供給減 PC用、テレワーク需要増

液晶パネルの大口取引価格の値上がりが続いている。テレビ向けのオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の3月の大口価格は、前月に比べ3%前後上昇した。昨年後半からの韓国メーカーの減産に加え、新型コロナウイルスの感染拡大で中国からの供給が減った。一方、テレワークやオンライン教育が広がっており、パソコン向けも値上がりした。

月のテレビ向け液晶パネルの32型の取引価格は、前月比3%高の38ドル前後、55型は同2%高の113ドル前後だった。いずれも3カ月連続で値上がりした。

「3月に入って新型コロナの感染拡大が急速に深刻化し、交渉タイミングによって価格にばらつきが出た」(電子部品商社)。3月後半の交渉ではテレビメーカーが需要予測を下方修正した結果、取引価格が前月から横ばいとなったケースもあったという。





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31 Mar

大型パネル市場の面積成長は3年後で頭打ちに

LG OLED 8K 20191210150238-1 調査会社Informa(旧IHS Markit)によると、新型コロナウイルスによる中国での旧正月の延長や工場封鎖対応により、ディスプレー工場のみならず、それに付随するコンポーネント、素材、給水、給電、バックエンドモジュールといったサプライチェーンや設備協力会社も影響を受け、中国国内のパネル工場すべてに影響が及ぶという。

 同国の2月のパネル工場稼働率は平常時に比べて10~15%低下し、工場によっては20%低下もあると予測。また、工場の作業員不足や部材不足により、液晶モジュールコンポーネントが最も不足し、さらに、人員不足による新規パネル工場の立ち上げの遅延も発生すると見ている。

 大型パネル(テレビ)市場は、中国の10.5世代(10.5G)の稼働による生産過剰で、19年夏ごろから調整が入ったものの、年末~年明けには需給が締まり、緩やかな右肩上がりのカーブを描き始めていた。19年度の低迷期を抜け、20年度からは微小ながら台数ベースでの成長も見込まれていたが、新型コロナウイルスで水を差されたかたちとなった。

 大型パネルは、10.5G工場の新設・稼働開始により、面積ベースでの成長を促進し、19年の平均インチサイズは45インチ程度になった。10.5Gすべてが稼働する22~23年ごろまでは拡大する見通しだが、以降は面積成長も鈍化すると見られており、平均サイズの拡大も50インチ程度が上限と言われている。そして、面積ベースの成長は部材や材料の採用にダイレクトに響くことから、これが鈍化する2~3年後には、材料メーカー内での淘汰が始まるとも囁かれている。





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19 Mar

台湾エレクトロニクス企業の2月業績、新型肺炎でFPD関連に打撃

新型コロナウイルスの感染拡大が、エレクトロニクス業界のサプライチェーンにも甚大な影響を及ぼしている。先ごろ台湾FPD(Flat Panel Display)関連メーカーが発表した2020年2月単月業績にも影響が色濃く反映されており、集計した29社で前月比/前年同月比ともに増収を達成できた企業は1社もなかった。液晶パネルのバックライトユニット(BLU)やEMS(電子機器の受託製造サービス)など、工場で多くの生産要員を必要とする企業では5割以上の減収に見舞われたところもあった。

米アップルは2月17日、「20年1~3月期の業績見通しが達成できなくなった」と発表した。新型コロナウイルスの影響で、iPhoneの供給が一時的に制限されること、店舗の営業停止などで中国のアップル製品の需要に影響が出ていることを理由に挙げた。  これに見るとおり、旧正月明けの職場復帰率の低迷や工場の稼働遅れ、これに伴う部材の不足やデリバリーの混乱、消費の低迷によって、FPDを搭載するスマートフォンやテレビ、ノートPCなどの生産計画や需要見通しに大きな狂いが生じ、関連企業の業績にも深刻な悪影響が出始めている。





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14 Mar

なぜディスプレイの枠が細くなっているのか。テレビ・PC・スマホで巻き起こる『ベゼルレス』競争のゆくえ

画面の額縁を削っていく技術トレンドはどのようにしておこり、近未来にはどう形を変えてゆくのか。このコラムでは、長年テクノロジー業界をウォッチし続けてきた米Engadget シニアエディター Devindra Hardawarによる考察をお届けします。
なぜテクノロジー業界がベゼル競争を繰り広げるのか。第一の理由は単純です。ベゼルを小さくすればその分、小さいボディに大きな画面を詰め込むことができます。たとえばiPhone XS Maxは、以前のモデルiPhone 8 Plusよりも細い横幅で、1インチも大きいディスプレイを積んでいます。これはベゼルが以前と同じ幅ではできない芸当でしょう。






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11 Mar

液晶パネル価格が反転上昇中〜ただし新型コロナウイルスの影響で今後に不透明感も

TFT液晶パネルの価格が上昇に転じている。なかでも、これまで過去最低を更新し続けてきたテレビ用は、2019年11月を底値として上昇に転じ、最も汎用的なサイズである32インチは20年2月に前月比15%も値上がりした。19年はパネル価格の急激な値下がりで大半の液晶パネルメーカーが赤字に転落したが、このまま価格の上昇が続けば、メーカー各社の収益改善に大きく寄与しそうだ。
価格反転に最も大きく寄与しているのが、韓国の液晶パネルメーカーがテレビ用液晶パネルの生産能力を削減していることだ。中国の液晶パネルメーカーが生産能力を積極的に拡大し続け、これに伴って19年に価格が暴落したことで、韓国メーカーは液晶から有機ELへ事業の中心をシフトしつつあることが背景にある。






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3 Mar

FPD最前線 ~加速する中国、失速する韓国はどこに舵を切る?

2019年のエレクトロニクス業界は、米中貿易摩擦、日韓貿易摩擦など、政治的な要素に翻弄された1年となった。ディスプレイ分野も例外ではない。

 市場調査会社であるIHS Markit(テクノロジー系の大部分をInfoma Techが買収し、現在移管中である)は2020年1月30~31日、東京都内で「第38回 ディスプレイ産業フォーラム 2020」を開催した。本稿では、同フォーラムの講演を基に、FPD(フラットパネルディスプレイ)業界の動向を、アジアのメーカーに焦点を当ててまとめる。

最初に登壇したディスプレイ部門 シニアディレクターのDavid Hsieh氏は、中国・武漢市で発生した新型コロナウイルスの影響について見解を述べた。







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20 Feb

FPD露光装置市場、19年は90台にとどまる 4年ぶりに100台下回る

45a0b85469432019年10~12月期のFPD(Flat Panel Display)露光装置の出荷台数は、キヤノン、ニコンの主要2社で16台となり、2期連続で20台を下回った。これにより19年通年の出荷台数は両社合計で90台となり、18年の6割の水準(18年は142台)にとどまり、2年連続で前年実績を下回った。FPDメーカーの設備投資がスローダウンしたことが影響した。

 FPD露光装置は、液晶ディスプレーや有機ELディスプレーの画素を駆動する薄膜トランジスタ(Thin Film Transistor=TFT)をガラス基板上に形成するのに使用される。TFTの回路パターンが書かれている原版であるフォトマスクに光を照射し、レンズを介してパターンをガラス基板上に露光する。





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19 Feb

テレビ向けパネル市場は有機ELも8Kも停滞傾向、次の革新待ちの状況へ

IHS Markit主催の「第38回 ディスプレイ産業フォーラム」において、FPDの面積需要の7割を占める主要応用分野であるテレビ分野を中心とした大型FPD市場について、IHS Markitコンシューマエレクトロニクス部門TV市場担当のエグゼクティブディレクター&フェローの鳥居寿一氏が講演し、テレビ分野は有機ELおよび8Kが停滞気味となっており、次の革新を待つ状態となっていることを明らかにした。
・2019年前半:米中貿易戦争による関税問題を受ける形で米国市場では、2019年前半に追加関税前の過剰(積み増し)出荷の影響から、中国ブランドのテレビが販売店で過剰在庫となり、セット価格が年初から大幅下落という負のスパイラル(悪循環)が発生。






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14 Feb

2020年のディスプレイパネル市場は、供給過剰の解消で価格反転へ

SamsungQLED市場動向調査会社の英IHS Markitが1月30~31日にかけて開催した、ディスプレイ業界関係者向けカンファレンス「第38回 ディスプレイ産業フォーラム」において、同社ディスプレイ部門シニアディレクターのDavid Hsieh(謝勤益)氏が基調講演として「2020年 FPD産業のキーポイント」と題した業界動向に関する説明を行った。

2020年のデイスプレイ産業はどう変化していくのか?

同氏は、2020年のディスプレイ産業が2019年からどのように変化するのかについて以下のように説明した。

フラットパネルの需要成長率(面積ベース)と生産能力成長率の関係に変化が見られる。2019年は、需要成長率が2%に対して生産能力の伸びが9%で、供給過剰状態であったが、2020年は需要が7%伸びるのに対して、古い液晶生産ラインの閉鎖や転用で生産能力の伸びは3%にとどまるため、供給過剰が解消し、価格が反転する見込みである。





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12 Feb

【中国報道】19年世界液晶パネル番付、BOEが初めて首位に

中国の市場調査会社、群智諮詢(Sigmaintell)が5日に発表したリポートによると、2019年のテレビ向け液晶パネルの世界出荷枚数は、前年比0.2%減の2億8300万枚と小幅減だった。出荷面積は6.3%増の1億6000万平方メートルとなった。世界ランキングでは、京東方科技集団(BOE)が出荷面積で初めて韓国のLGディスプレーを抜き、出荷枚数、出荷面積共に首位に輝いた。中国証券報が伝えた。

中国大陸のメーカーをみると、BOEが世界初の10.5世代工場のフル稼働を実現。テレビ向け液晶パネルの生産能力を前年比20%以上伸ばした。19年の出荷枚数は1.8%減の5330万枚と小幅減だったが、生産能力の構造調整がサイズ展開の改善につながり、65インチと75インチの出荷枚数は共に世界首位に躍進、出荷面積は24.6%増の2912万平方メートルに達し、LGディスプレーの順位を追い抜いた。





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6 Feb

AGCの前12月期、当期益50%減 販売価格下落響く

AGCが5日発表した2019年12月期連結決算(国際会計基準)は、市況悪化や生産トラブルの影響で前期比減収で、営業、税引き前、当期減益だった。ユーロ安などの為替の影響に加え、ディスプレー用ガラスやクロール・アルカリ製品の販売価格の下落が響いた。日本の自動車用ガラスの生産不調も利益を下押しした。当期利益は前期比50・4%減の444億円。北米自動車ガラス工場の減損損失が重荷となった。





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14 Jan

「中韓で有機EL需要強い」平田機工社長

――主力の半導体や自動車向け装置の昨年の需要はどうでしたか。

「大変厳しい年だった。米中貿易摩擦の影響が色濃く出ていたのかな。電気自動車の設備投資は活発だ。中国メーカーの台頭がめざましい。潤沢な資金で欧米の優良企業を技術者ごと買収し、世界が注目する車をつくっている。米国との関係が悪化しても、中国企業は生き延びる力が強い。中国を年に数回訪れるが、自動運転でもドローン(小型無人機)でもスマートフォンを使ったサービスでも日本よりはるか先をいっている」

――次世代通信規格「5G」が商用化されます。

「多くの人が描く5Gはすぐには実現できないと感じている。データ通信量が増える一方、電波が届く距離が短く障害物の影響も受けやすい。アンテナを数十メートルおきに設置できればよいが……」





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2 Jan

巨大IT企業は今後世界をどう動かすのか……「GAFA」の描く2020年代

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今日、世界的なプラットホームを掌握する4つの巨大企業が注目されています。Google、Apple、Facebook、Amazonの頭文字から「GAFA」と呼ばれるこれら企業は、テクノロジーと社会の行く末に大きな影響力をもっています。ここでは、そんな彼らの今後の動きを予想・解説します。
Googleは、最新スマホのPixel 4や新型のGoogle Glassを投入したり、ウェブブラウザのChromeを展開したりと、活動の幅が広いです。だが、そんな彼らの狙いは実はシンプルで、「ネットの利用を増やすこと」に尽きます。情報を整理し、そこに広告を出すことがGoogleのビジネスの根幹なのです。さらに現在は、整理した情報を使いやすく提示するAndroidや、そのライセンス提供も大きなビジネスとなっています。彼らが送り出す機器・ソフト・サービスで、ネットをどう使わせたいかを考えれば、Googleが何を狙っているのかがわかりやすくなります。






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2 Jan

2020予測/電機、事業再編カギ

2020年の総合電機各社は、事業再編の巧拙がカギを握りそうだ。日立製作所と東芝は上場子会社中心のグループ再編に着手し、目指す企業像へ突き進む。一方、パナソニックは液晶パネルと半導体事業からの撤退を決めたが、事業再編は道半ばだ。2010年代は中国経済がけん引役となって自動車やスマートフォン、それらを作る工場設備の需要は右肩上がりだった。ただ、米中貿易摩擦が激化した19年に入って市場環境は一変し、隠れていた課題が顕在化した格好だ。

日立製作所は、19年末に上場子会社の日立化成を昭和電工へ、医療用画像診断機器事業を富士フイルムへ売却する決定を矢継ぎ早に下した。その背景には社会イノベーション事業を柱に据える上で、非中核事業を切り離す選択と集中戦略がある。





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4 Dec

液晶パネル投資一服か、来年上半期にも底打ち

1top_2液晶パネル世界最大手、中国・京東方科技集団(BOEテクノロジーグループ)が、液晶パネル生産への新規投資を行わないと表明した。テレビ用パネル出荷枚数で世界2位のLGディスプレイ(LGD)の減産、パナソニックの2021年生産終了と、シェア4割以上を占める大手3社の投資見合わせで、深刻な供給過剰が続いていた液晶パネル市場は来年第1~2四半期にも底打ちが見込まれ、友達光電(AUO)と群創光電(イノラックス)の赤字脱却に期待が寄せられる。2日付経済日報などが報じた。

 BOEの陳炎順董事長は先日、今回の液晶パネル景気の冷え込みは会社設立(1993年)以来で最も厳しかったと指摘し、来年第1四半期か第2四半期初めに回復の兆しが表れるとの見方を示した。同社の投資の重点は今後、有機EL(OLED)パネルや、ミニ発光ダイオード(LED)、マイクロLEDなどの新しいディスプレイ技術に移すと説明した。液晶パネル生産ラインの新規開設は、来年でほぼ終了するようだ。





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20 Nov

マルマエは上値試す、20年8月期増収増益予想で10月の受注残高は前年比プラス転換

マルマエ(東1)は、半導体・FPD製造装置向け真空部品などの精密切削加工事業を展開している。20年8月期は増収増益予想(下期偏重)である。受注残高は19年2月をボトムとして回復傾向だ。19年10月には前年同月比でプラスに転じた。株価は10月の年初来高値圏から一旦反落したが着実に下値を切り上げている。上値を試す展開を期待したい。

 半導体・FPD(フラットパネルディスプレー)製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工事業を展開している。

 パイオニアプラズマディスプレイ鹿児島工場の一部を取得し、18年4月出水事業所として稼働、電子ビーム溶接(EBW)関連の生産も開始した。19年2月には本社を出水事業所内に移転し、本社機能の充実や業務の効率化を推進している。





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9 Nov

FPD(フラットパネルディスプレイ)市場動向を解説、注目のOLEDはどうなるのか?

FPD(フラットパネルディスプレイ)は、スマートフォンやPC、テレビなどの製造では必須となる構成部材だ。現在のグローバルシェアは中国と韓国で大半を占めている。しかし最近では、米中貿易戦争や日本による韓国への輸出管理強化などを受け、同市場への影響が懸念されている。IHSマークイット ディスプレイ部門 シニアアナリスト 宇野 匡氏が、気になるFPD市場動向や注目されている新技術について解説する。
中国では自国の産業育成のために、政府が補助金を出してソーラーパネルやLEDなどに積極的な投資を続けてきた。ディスプレイパネルについても、いまや中国メーカーが世界最大の生産能力を有している。中国ではLEDチップはグロス単位で売られるほどで、市場への多大な影響が不安視されている。


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6 Nov

中台韓パネル4社、生産過剰で軒並み赤字

液晶パネル大手、群創光電(イノラックス)が1日発表した第3四半期の税引き前損失は34億5,500万台湾元(約123億円)と、4四半期連続での赤字となった。同業の友達光電(AUO)、韓国・LGディスプレイ(LGD)は、第3四半期が3四半期連続の赤字だった他、中国・京東方科技集団(BOEテクノロジーグループ)も赤字に転落しており、大手4社の同期の赤字額は台湾元換算で合計約230億元と、生産過剰によるパネル価格下落、コスト割れの厳しい実情を反映した。4日付蘋果日報などが報じた。

イノラックス第3四半期の営業損失は48億5,200万元だった。1~9月の税引き前損失は98億5,200万元だった。営業損失は128億100万元だった。

 AUOの第3四半期純損失は39億8,700万元で、前期の26億8,200万元より拡大した。1~9月は103億5,700万元だった。

 台湾大手2社の1~9月赤字額は合計200億元以上と、過去7年で最悪の水準となる見通しだ。

 LGDの第3四半期純損失は4,429億ウォン(約411億円)だった。

 BOEの第3四半期純損失(非経常性収益を除く)は8億4,000万人民元(約129億円)と、赤字に転落した。業績発表では、年初来の政府から補助金総額が14億3,300万人民元に達していることが明らかになった。



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1 Nov

中国経済「想定外の過去最低」が示す本当の意味

足もとで中国経済の減速感が鮮明化している。10月18日に中国国家統計局が発表した、7~9月期の実質GDP成長率は前年同期比で6.0%増えた。4~6月期から成長率は0.2ポイント低下(景気は減速)し、市場参加者の予想(6.1%程度)も下回った。四半期では過去最低を更新することになった。
リーマンショック後、中国政府は積極的な景気対策として主にインフラ投資を積み重ねた。 それは一時の景気回復を支えたが、あまりに巨額の固定資産投資が行われたこともあり、経済全体の効率を上げられる投資案件がほとんど見当たらなくなってしまった。1990年代前半のわが国の経済状況と似ている。


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17 Oct

“二枚重ね”で液晶が再びアツい! 8K、透明OLED、IFAから今後のトレンドを占う

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年末商戦を占う家電の国際見本市「IFA」が今年もドイツ・メッセベルリンで開かれた。例年であれば映像分野のトピックはOLED、加えて昨年登場した8Kがどう成長したか、と思うところだが、「今年の見どころは何と液晶だ」とは麻倉怜士氏の談。もはや枯れた技術? いやいや、8K時代にも液晶はまだまだ進化する。その発想と底力、とくと語っていただこう。
JOLEDが23型の4K OLEDを造っており、こちらはASUSのPC用モニターで製品化されています。ここの様に印刷方式でサイズアップを目指すという道と、LGディスプレイの蒸着方式で8Kを切り分ける、という2つの道が、中型4K OLEDにおいてはこれから出てくるかと私は見立てています。
ブースで話を聞くと「いやいや、今年は8K液晶なんですよ!」と。120型を筆頭に、88型や75型などをズラリ。良くも悪くも、こういうしたたかさが中国っぽいと言えます。OLEDは昨年からさほど進展が見られないのに対して、8K液晶はシャープの120型を筆頭に、サムスンが55型の(比較的)小型な8Kを見せるといった動きが見られた訳です。そういった事情も絡んで、一概にどちらかのデバイスに傾倒しすぎる訳にもいかないのでしょう。


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16 Oct

Display Many Next-Generation Technologies at IMID 2019

韓国でのディスブレイ業界の最大の展示会‘IMID 2019’が10月8日から4日間に渡り開催された。LG/Samsungの他にMerckがインクジェットプリント方式用有機EL材料を展示、また韓国製製造装置も紹介された。



‘IMID 2019’, which is the biggest exhibition for South Korean display industry where people can see current trend of latest technologies, opened on the 8th at KOEX. It is going to be held for four days and it will display various new technologies that can show the direction of development of display technologies. Samsung Display and LG Display set up large booths side by side.
Samsung Display mainly displayed solutions that implement a mobile environment with ultrahigh speed, hyper connectivity, and ultralow delay that is optimized for 5G generation.



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11 Oct

「Googleアプリが使えない」 ファーウェイ、海外で失速はじまる

スマートフォン中国最大手のファーウェイが先月発表したフラッグシップ機「Mate 30」シリーズの海外での売れ行きが思わしくない。米国による事実上の禁輸措置により、同機種はGoogle系のアプリやサービスを使用できないからだ。ファーウェイ製品専門メディア「Huawei Central」の報道によると、ファーウェイはMate 30不振の穴埋めとして、先月発売したばかりのハイスペックスマホ「nova 5T」をドイツなどの欧州市場でも発売するという。発売日は未定だが、近日中とみられる。

先月28日、マレーシアを皮切りに販売を開始したnova 5T。4800万画素のメインカメラを筆頭としたクアッドカメラを搭載し、ノッチレスのパンチホールディスプレイを採用、SoCは「Kirin980」を実装するほか、OSはAndroid 9をベースとした「EMUI 9」を搭載し、Googleアプリもプリインストールしている。



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24 Sep

新型「iPhone11」は人気薄 米証券会社がリポート

米証券会社のパイパー・ジャフレーは23日、アップルが発売した新型「iPhone11シリーズ」の買い替え需要は強まらないと予測したリポートを公表した。次世代通信規格「5G」に対応していないのが要因。新型の代わりに、値下げした旧機種に需要が移る可能性があるという。

パイパー・ジャフレーが米国の1500人のiPhone利用者を対象に調査した。新機種の「11」「11Pro」「11ProMax」のいずれかに買い替えると答えた利用者は51%にとどまり、昨秋の同じ調査で新機種に買い替えると答えた比率(69%)を大きく下回った。



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24 Sep

液晶テレビ、32型が根強く売れている?週間売れ筋ランキングTOP10

「BCNランキング」2019年9月9日から15日の日次集計データによると、液晶テレビの実売台数ランキングは以下の通りとなった。

1位 AQUOS 2T-C32AE1(シャープ)
2位 REGZA 32S22(東芝)
3位 AQUOS 2T-C40AE1(シャープ)
4位 BRAVIA KJ-43X8500G(ソニー)
5位 AQUOS ブラック 2T-C24AD-B(シャープ)



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20 Sep

なぜスマホの画面を『折り畳む』必要があったのか:佐野正弘のITトレンドウォッチ

筆者も現地で実際にGalaxy Foldに触れてみましたが、やはり1枚のディスプレイを折り畳めるという感覚は今までにないもので、大きな驚きがありました。他の方が「感動した」と話すのもうなずける出来に仕上がっていると思うので、日本上陸にも期待したい所です。
とはいうものの、冷静に考えるとなぜスマートフォンのディスプレイを折り畳む必要があるのか?という点には疑問を抱く部分もあります。Galaxy Foldや、ファーウェイ・テクノロジーズの「HUAWEI Mate X」を実際に体験した身として、技術的な凄さや驚きを感じたのは確かなのですが、一方で大画面が欲しければスマートフォンとタブレットを2台持ちした方が、価格的にも現実的では?と思ってしまうのです。


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10 Sep

折りたためる「フレキシブル有機EL」は普及する? ディスプレイ市場最新動向を解説

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テレビ、ノートPC、スマートフォン、タブレット、スマートウォッチ、さまざまなデバイスが発展する中で、我々の生活にはますます「ディスプレイ」が溢れてきた。世界経済の失速が懸念される中で、薄型・平坦な液晶全般を指すフラットパネルディスプレイ(FPD)の市場はどう変化していくのだろうか? 「印刷方式有機EL」「フレキシブル有機EL」など、最新技術の市場性はどのくらいあるのか?
ディスプレイ市場全体の話に戻ると、2018年から2022年は全体的に供給過剰の状態が続く見通しだ。特に2019年は中国のディスプレイメーカーが第8.5~第10.5世代の工場を次々と立ち上げ、パネルの価格も直接製造コスト以下に落ちており、非常に厳しい競合状態が続くだろう。


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28 Aug

【韓国報道】サムスン電子副会長「LCD厳しくても次世代ディスプレー放棄すべきでない」

李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長が「次世代ディスプレー」開発を強く注文した。液晶ディスプレー(LCD)が中国企業の物量攻勢で危機を迎えた中、サムスンの次世代ディスプレーの量子ドット有機EL(QD OLED)量産が繰り上げられるという見方が出ている。

李副会長は26日、サムスン電子の子会社サムスンディスプレイの忠清南道牙山(アサン)事業場を訪問し、「いまLCDが厳しいからといって大型ディスプレーを放棄してはいけない。新技術の開発に拍車を加え、近づく新しい未来をリードしなければいけない」と話した。李副会長はサムスン電子デバイスソリューション(DS)部門の金己男(キム・ギナム)副会長、李東燻(イ・ドンフン)サムスンディスプレイ社長らと会議を開き、「危機と機会は絶えず繰り返される。技術だけが生き残る道」と改めて強調した。



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27 Aug

サムスントップ「危機と機会は繰り返す」 ディスプレー事業場を訪問

韓国・サムスングループの事実上の経営トップ、李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長は26日、忠清南道牙山市にあるサムスンディスプレーの事業場を訪問し、経営陣による会議を主宰した。

 サムスン側によると、李氏は会議で最近の液晶パネル業界の不振などを念頭に「危機と機会は絶えず繰り返される」とし、「現在の液晶パネル事業が厳しいからといって大型ディスプレー事業をあきらめてはならない」と話した。また「新技術開発に拍車をかけ、近づく新しい未来をリードしなければならない」とし、「技術だけが生きる道」と繰り返し強調した。李氏の大型ディスプレー事業に対する意思を強調したものと受け止められる。

 また李氏は日本の対韓輸出規制強化などによる影響や、対策についても経営陣から報告を受けたという。



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6 Aug

2019年のディスプレイ業界における10の注目点

英IHS Markit主催の「第37回 ディスプレイ産業フォーラム(2019年下期版)」が2019年7月25~26日の2日間にわたって開催された。本連載では、同フォーラムの講演内容を元に、日ごろディスプレイおよびアプリケーション市場動向を調査分析している各分野の専門アナリストが語った2019年7月時点での現状分析と今後の見通しを抜粋して紹介したい。 フォーラム冒頭のFPD産業総論セッションにおいて、IHS Markitのディスプレイ部門シニアディレクタを務めるDavid Hsieh(謝勤益)氏は、ディスプレイ業界の10大注目点を以下の通り示した。



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3 Jul

日の丸液晶の顛末は、虎の子の技術革新を競争力につなげる学びの宝庫

ジャパンディスプレイ(JDI)が、苦境に立っている。一度は、中国・台湾の企業連合から800億円の支援を仰いで同連合の傘下に入ることを決めた。しかし、支援予定だったファンドの相次ぐ支援の枠組みからの離脱によって、先行きは不透明になってしまった。

 同社の先行きも気になるところ。だが、それにも増して、日本発の誇るべき技術革新であり、一時は事業でも世界を席巻した液晶パネルの現状は、まさに目を覆いたくなる状況だ。液晶産業は、基礎研究、製品化、産業化と段階を踏み、産業の黎明(れいめい)期から成長期に至るまで、一貫して日本企業が主導してきた。日本にとっては虎の子技術である。本来ならば、日本の特産品として長きにわたって強いビジネスを展開できた可能性があるように思える。



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2 Jul

19年FPD設備投資額は29%減、20年は36%増、中国が投資を独占

img_da1fb179fcf6d7fd0b05fbf4b5b70a3839033調査会社Display Supply Chain Consultants(DSCC)は、2023年までのFPD(Flat Panel Display)製造装置への投資予測を更新した。18~23年のFPD製造装置投資額として合計で約870億ドルを見込んでおり、過去3年はモバイル用ディスプレーへの投資が主流だったが、今後はテレビ用への投資が主流になると予想した。19年は前年比29%減の152億ドル(従来予測は前年比38%減の134億ドル)を見込むが、20年は36%増の207億ドル(同36%増の182億ドル)に反発すると予測している。

19年は、製造装置投資額の94%を中国、28%をBOE(京東方)が占めると予測した。また、シャープ&フォックスコン(鴻海精密工業)の第10.5世代(10.5G)中国広州工場への投資が、当初の計画どおり19年に月産6万枚、20年1~3月期に月産3万枚に前倒し変更された。

 20年に投資額が反発する背景として、まずモバイル用有機ELへの投資額が、19年の14億ドルから71億ドルに増える。ビジョノックスや天馬微電子、エバーディスプレー(EDO)、CSOT(華星光電)、BOEのY-OCTAなどの中国メーカーの投資案件が増額の牽引役になる。



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28 Jun

液晶パネル32型、一転値下がり 5月 米中摩擦のあおりで

米中貿易摩擦の影響で、テレビ向け液晶パネルの価格が下落している。指標となる32型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品)の5月の大口取引価格は、前月に比べ約1%下落。3月、4月の値上がりから一転してマイナスとなった。55型も値下がり幅が拡大した。

2型の取引価格は、前月比約1%低い1枚43ドル前後。値下がりに転じたのは5月に米国がテレビを含むほぼ全ての中国製品の関税を上乗せする「第4弾」の検討を表明したためだ。世界的に需要が落ち込むとの見方が広がった。



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26 Jun

「有機ELテレビ5年後にも淘汰」,Dual Cell・ミニLED主力に:イノラックス

発色の美しさで人気の有機EL(OLED)テレビについて、パネル寿命が短いことなどの欠点から、早ければ5年後にも大型テレビ市場から淘汰されるとの予測が液晶パネル大手の群創光電(イノラックス)から示された。同社が注力するデュアルセル(Dual Cell)やミニLEDなど、次世代液晶ディスプレイ(LCD)関連技術が有機ELに取って代わるとみている。25日付自由時報が報じた。

有機ELテレビは、韓国のLGエレクトロニクスが2013年に55インチテレビを発売以降、ハイエンド製品の代名詞となっている。ただ、丁景隆・イノラックス技術副総経理は、有機ELパネルは▽寿命が短い▽画面の焼き付きが起きる▽65インチ以上の超大型サイズでは輝度不足が目立つ──などの欠点があるため、新技術によって淘汰されると予測した。



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6 Jun

中国のテレビ市場失速 格安業者増殖で大荒れ

世界最大の中国のテレビ市場が急失速している。2018年の販売総額は11%減と2年ぶりに大きく落ち込み、直近の1~3月も同16%減と歯止めがかからない。国内ではいまだ40ものテレビブランドが乱立する。最近は中古部品や不良部品を使う格安テレビが出回り、販売価格を大きく押し下げ、事業環境をさらに悪化させている。事態を探るため、中国で今、増殖する格安テレビの街を歩いた。

「おい、このテレビ、いるか?」

中国南部の中核都市、広東省広州市郊外の番禺(パンユウ)――。昼でも薄暗い古びたアーケード街を歩いていると、ぶっきらぼうに中年男性が声をかけてきた。言われるがまま8畳ほどの店をのぞくと男性数人が気だるそうに中国ドラマを見ていた。そのテレビを売ってくれるのだという。



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30 May

MicroLEDs: The Next Revolution In Displays?

Flat-panel display technology is exploding on several fronts as more screens are required for more devices. But one type of display is generating an enormous amount of buzz in the market—microLEDs.
Dozens of companies are working on micro-light emitting diodes (microLEDs), a technology that promises to provide better and brighter displays than current solutions in the market. Apple, Facebook, Samsung and TSMC are just a few of the companies developing microLEDs. Additionally, TV vendors, display makers, startups and equipment vendors are also jumping on the bandwagon.


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16 May

パネル価格下落か、米中貿易戦争再燃で

米国が新たに準備している残る全ての中国製品への制裁課税には、北米のブラックフライデーセールで目玉商品となる液晶テレビなど、コンシューマーエレクトロニクス製品が含まれ、テレビブランドや米国小売業界で警戒感が高まっている。

 市場調査会社、IHSマークイットの謝勤益(デビッド・シェイ)シニアディレクターによると、液晶テレビ業界では、ブラックフライデー向けに例年7~9月に行われるパネルメーカーや受託生産メーカーとの価格交渉が、5~6月に早まる見通しだ。中国のパネルメーカー、恵科(HKC)や中電熊猫信息産業集団(CECパンダ)は大幅値下げで臨むとみられ、低迷しているパネル価格のさらなる下落要因となりそうだ。パネル価格下落などにより、台湾のパネル大手、友達光電(AUO)と群創光電(イノラックス)は第1四半期そろって赤字だった。



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28 Apr

ディスプレイの新しい時代到来!世界初の「曲がるディスプレイ」レンタルサービス受付開始

img_182140_1クリア電子株式会社は、「曲がるディスプレイ」を世界で初めて開発・商品化したRoyole社の日本販売代理店として、2019年4月26日よりまずは広告代理店や各種プロモーションを担当する方に向けてレンタルサービスの受付を開始します。

世界初の「曲がるディスプレイ」は、これまでの「ディスプレイは平面」という既成概念を覆す革新的な商品で、薄さ0.01mmまさに玉ねぎの皮のように薄いフィルムに画像を映し出すことが可能なフルカラー有機ディスプレイです。



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19 Apr

テレビの国内出荷、約半数が4Kモデルに。金額ベースでは8割弱に迫る

電子情報技術産業協会(JEITA)は、テレビやオーディオを始めとする民生用機器の2019年3月時点での国内出荷実績を発表。3月の国内出荷金額は1,273億円(前年比95.1%)で、2018年度計は1兆3,213億円(前年比100.7%)となった。

金額ベースで見ると、2019年3月は映像機器の出荷が618億円(前年比96.8%)で、オーディオ関連機器は76億円(前年比94.8%)、カーAVC機器は579億円(前年比93.4%)。

これを2018年度計で見ると、映像機器が6,527億円(前年比100.3%)、オーディオ関連機器が856億円(前年比96.0%)となった。なお映像機器には今年度から新たに有機ELテレビを含むようになったため、有機ELテレビを含んでいなかった前年との比較値は参考値となる。



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20 Mar

今年のノートPCのトレンドは「軽量」だ! 15.6インチでアンダー1kgのノートPCがやってきた

Acer-Swift-5-SF515-51T-Blue-photogallery-01重いのはいやなんです。

15.6インチの液晶ディスプレイを搭載したノートPCは、ノートPC界では大型の部類です。液晶ディスプレイが大きいのは、視認性の面においてはとてもよいのですが、その反面本体が大きく重くなるというデメリットがあります。2kgや3kgになっても、「15.6インチだからしょーがないか」となりますよね。

そんな「15.6インチは重い」という常識を覆すノートPCが、Acerから登場しました。「Swift 5」です。こちら、15.6インチのモデルで重量は990g。なんと1kgを切りました。これはすごい。



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12 Mar

FPD設備投資、19年は38%減の134億ドルに 20年は反動で史上4番目の高額へ

調査会社Display Supply Chain Consultants(DSCC)は、液晶や有機ELをはじめとするFPD(Flat Panel Display)業界の2019年の設備投資額が、前年比38%減の134億ドルにとどまるとの予測を発表した。市況の悪化や資金調達の課題などで、多くの工場の整備計画が遅延することが影響するとみている。一方、20年には一転して同36%増の182億ドルへ増加し、史上4番目の高額になると予想した。

18年のFPD設備投資額は同8%減の216億ドルとなり、17年の236億ドルに次ぐ過去2番目の高額になった。ディスプレーの種別では、有機EL向けが58%(126億ドル)を占めたが、17年から有機EL向けは7%、液晶向けは10%、それぞれ減少した。地域別では中国向けが92%を占めた。製造装置サプライヤーの上位5社は米アプライド マテリアルズ、キヤノン、ニコン、東京エレクトロン、アルバックだった。

 19年については、投資額134億ドルの61%に相当する82億ドルを液晶向けが占めるが、液晶向けが有機EL向けより金額が多くなる最後の年になる見込みだ。液晶向けは前年比9%減にとどまるが、有機EL向けはスマートフォン向けなどのモバイル用の工場稼働率が低迷するため、同59%減と大きく減少する見通しだ。地域別では、中国向けが92%と引き続き圧倒的なシェアを維持する。



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9 Mar

AMOLED Market to Witness Huge Growth by 2025 | Leading Key Players -RITEK, Visionox, JOLED

HTF MI broadcasted a new title “Global AMOLED Market Insights, Forecast to 2025” with 112 pages and in-depth assessment including key market trends, upcoming technologies, industry drivers, challenges, regulatory policies, with key company profiles and strategies of players such as Samsung Mobile Display (SMD), LG, SONY, Futaba Corporation, Sichuan CCO Display Technology, RITEK, Visionox, JOLED, EDO, Kunshan Govisionox Optoelectronics Co., Ltd(GVO), BOE & Tianma Microelectronics Co., Ltd.

The research study provides forecasts for AMOLED investments till 2022.

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6 Mar

スマホ世界販売台数3%減 印が大幅伸長も中国成熟化 民間調べ

GfKジャパンの調査によると、2018年のスマートフォン世界販売台数は前年比3%減の14億4000万台だった。市場が成熟化した中国が同12%減となったことが響いた。機能面で大きな変化がないことや、買い替えサイクルも長期化したことも影響したとみられる。

世界のスマホ市場規模の半分を占めるアジア太平洋地域の販売台数は同3%減の7億3200万台超だった。この6割を占める中国は2ケタ減だったが、同地域で第2の市場規模があるインドは同19%増の1億6100万台超と大幅に伸長した。



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2 Mar

MWC 2019は「モバイル」が本当に多様化していく最初の年になるだろうか?

giphy-4CES 2019は不発だった。たまたまそうだった。おもしろい年もあれば、そうでない年もある。テクノロジーの世界には干満がある。時間は単純な円環だ。すべてがピカピカに光り輝き、自分こそ金(きん)だと主張している。でもその退屈を壊せるのは、不意に現れる流れ星だけだ。

一方、MWCは毎年必ず何かがある。モバイル産業は今、岐路に立っている。スマートフォンの売上は停滞し始め、アナリストたちは初めて落ち込みを認めた。しかも、選りに選ってそんな年に、Mobile World CongressはMWC Barcelonaに公式に改名した。

この唐突な改名は「モバイル」という言葉からその重荷を取り去った。Mobile World Congressという名前のままでは、世界のスマートフォンの高級機の新製品発表会、というイメージを拭い去れない。しかしこのショウは今や、CESやIFAと並ぶ消費者電子製品の世界大会へ変わろうとしている。まるで当然のように。



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1 Mar

折りたためるディスプレイから穴あき画面、5Gの世界まで:MWCで見つけた注目のスマートフォン8選

画面を折りたためるスマートフォン、5G端末、ノッチのない驚きのデザイン──。どれもスペインで開催されている世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・コングレス(MWC)」で注目の技術だ。このなかで、『WIRED』US版が注目した8つの端末を紹介する。
穴が空いたディスプレイ:Galaxy S10(サムスン電子)

MWCで披露された携帯電話をすべて見たあとでは、ベゼル(枠)がないディスプレイが生んだ2017年から18年のデザイントレンドだった「ノッチ(切り欠き)」の時代が、終わりを告げようとしていると感じられる。なかでもサムスン電子の「Galaxy S10」は、19年のトレンドを牽引している。この新しいフラッグシップ端末は画面上部のノッチをなくし、レーザーでカットされた小さな「パンチホール(穴)」にフロントカメラを収めた。


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18 Feb

miniLEDにレーザー光源,巻き上げ有機ELなどなど。テレビやディスプレイはこれから新世代がやってくる!?

<lg nano cell 012blockquote>さまざまな海外イベントに行かせてもらっているボクですが,米国・ラスベガスで毎年1月に行われている「CES」に,4Gamerの取材チームとして行くのは初めての経験でした。  もちろんCESには,これまでも15回以上は参加しているのですが,去年までは他媒体の取材でAV系や大画面系にフォーカスしていたので,4Gamerで扱うGPUやゲーマー向け製品とは縁がなかったのです。
そうした取材の合間を縫って,CES 2019における注目のキーワードだった「8K」(7680×4320ピクセル)関連の展示や,それ以外の映像系展示も見ていました。今回の連載コラムでは,ボクがCES 2019で見てきたそうしたテレビとかディスプレイ関連のネタを紹介していこうと思います。


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12 Feb

スマートフォンの同質化が進み、「奇抜な新機能」で挑むメーカーたち

スマートフォンの市場が伸び悩むなか、メーカー各社が次々に“奇策”を繰り出している。曲がるディスプレイ、目に見えない指紋センサー、パンチで穴が開けられたようなノッチ──。だが、こうした革新的な技術は本当に必要なのだろうか?
事前の報道によるとVivoは19年に、あらゆる接続端子をなくす技術革新に取り組む可能性があるという。これが実現すれば、Vivoの新しいスマートフォンは、まるで大きな水晶かステンレス製の石鹸のような見た目になるかもしれない。


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7 Feb

韓国が『八方塞がり』に陥り日本に対して『タカリビジネス』か サムスン電子など不振

 韓国が「八方塞がり」の状況に陥りそうだ。サムスン電子とLG電子の大手電機2社でスマートフォン事業の不振が伝えられているのだ。半導体事業の悪化でサムスンは約2年ぶりとなる大幅減益を記録したが、スマホ不振はそれ以上に深刻との指摘もある。失政で韓国経済を危機に導いた文在寅(ムン・ジェイン)政権下では突破口が見いだせず、歴史問題で日本企業から賠償金を得ようとしているとの見方もある。法理を無視した韓国の「タカリビジネス」を決して許してはならない。

 サムスンが1月31日に発表した昨年10~12月期の業績は、営業利益が前年同期比約28・7%減の10兆8000億ウォン(約1兆500億円)となった。四半期ベースで過去最高を記録した7~9月期から一転、大幅減益だ。LGの10~12月期の営業利益に至っては前年同期比で79・4%減となった。

 背景にあるのがスマホ不振だ。サムスンはスマホ事業の営業利益が大幅減、LGは営業赤字が拡大している。



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1 Feb

パネル市場で実力を伸ばす中国、今後の狙いはOLED

「中小型ディスプレイでは中国の実力が上がってきた1年だった」――。IHSマークイットでシニアディレクターを務める早瀬宏氏は2019年1月23日に行ったディスプレイ市場動向の説明会で、2018年の中小型ディスプレイ市場を振り返ってこのように述べた。
 FPDの出荷先動向として顕著なのは、Samsung Electronics(以下、Samsung)の減速だ。早瀬氏は、「Samsungは、中国勢から相当なプレッシャーをかけられ、苦戦が続いている。同じAndroid端末メーカーということの他、中国メーカーの端末の性能が上がってきたことも理由の一つだろう。中国メーカーでは、Huaweiの成長が群を抜いていて、一時期は経営すら危ぶまれていたXiaomiも持ち直している」と分析する。


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18 Jan

The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs



This was a huge year for TVs at CES. In some cases, literally. Some years we see just incremental improvements on existing technology or a bunch of buzzwords that leave us cold when the rubber hits the road. But this year, we saw some real innovation and some big leaps forward. TV makers are pushing the edge of the envelope like never before. Here’s our list of the best TVs at CES.

Source: The best TVs of CES 2019, from 8K to 219-inch Micro LEDs to roll-up OLEDs




当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

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管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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