第41回ディスプレイ産業フォーラム 2020年の中小FPDパネル出荷金額トップはSamsung、数量トップはBOE

・Huaweiへの制裁でむしろ出荷が増えた中小型パネル
・ポストコロナで需要増に期待 2
・022年以降はフレキシブルAMOLEDの伸びに注目
・2020年の中小型パネル出荷金額トップはSamsung

2021年8月末までバーチャル・オンデマンド形式で開催された英Omdia主催の「第41回ディスプレイ産業フォーラム」において、Omdiaの中小型FPD主幹アナリストである早瀬宏氏が2021年の中小型FDD市場の最近の動向について解説を行った。

米国の政権交代後も安全保障に関わる中国に対する警戒感は強く、制裁の対象となっている中Huaweiへは厳しい規制が続いている。その結果、Huaweiの携帯電話機の生産は縮小を余儀なくされ、2020年第3四半期以降のHuaweiに対するスマートフォン(スマホ)用FPDの出荷は急速に縮小している。それに対して、Huaweiが失う顧客を取り込むべく、Android陣営の韓Samsungおよび中Oppo、中Vivo、中Xiaomiなどの中国スマホメーカーが「ポストHuawei」への拡販に向けての在庫を積み増すべく積極的なFPD調達を行ってきた。

スマホは12.9億台の出荷…世界のスマートフォンやタブレット型端末の市場規模

世界を大きく変えた道具として筆頭に挙げられるスマートフォン。そのスマートフォンや、類似のスタイルを持つタブレット型端末の、世界規模での市場や出荷台数の実情を、総務省が2021年7月に公開した、2021年版となる最新の「情報通信白書」の内容から確認する。

最初に示すのは、世界のスマートフォンの市場の規模や出荷台数の現状と2023年までの予想。2020年までが確定値で2021年以降は予想値。データの一次ソースはイギリスに本社を置く情報事業の多国籍企業Informa社のハイテク関連産業調査部門Omdia。なお出荷台数はあくまでもその年に出荷された台数であり、その時点で利用されている台数ではない。

半導体不足、ついにスマホメーカーにも 危険水域に

米ウォール・ストリート・ジャーナルは世界的な半導体不足の波が、ついにスマートフォン業界にも押し寄せたと報じた。

スマホメーカーは通常、主要部品を約半年前に調達しており、自動車やパソコン、家電などのメーカーが直面しているような部品不足問題を回避してきた。だが、ここに来てスマホ各社の在庫も減少しており、大手の出荷にも影響が出始めているという。

薄型テレビ市場、五輪特需はあったのか？

　コロナ禍により一年延期となった東京五輪は、2021年7月23日-8月8日の期間で開催され、金メダル27個、銀メダル14個、銅メダル17個という結果だった。
史上初の無観客開催だったうえ、都内では緊急事態宣言によりステイホームだったこともあり、自宅でテレビ観戦するために薄型テレビの買い替え需要の期待も高まったが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」によると、五輪期間中は20年を上回ることもなかったうえ、19年の水準をも下回ったことが明らかとなった。

液晶パネル、騰勢に終止符 7月大口価格が1年ぶり下落

騰勢が続いたテレビ向け液晶パネルの取引価格が約1年ぶりに下落に転じた。巣ごもり需要に伴うテレビ販売が一服し、中小型テレビ向けの指標品では7月の大口取引価格が前月より1%ほど安くなった。昨年の品不足を受けて大手パネルメーカーが増産し、逼迫感が薄れた。パネルメーカーは高水準の稼働を続ける見通しで、大型向けも値下がりに転じそうだ。

中国、韓国や台湾のパネルメーカーと内外のテレビメーカーの間で決着した7月の大口取引価格は、指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の32型が1枚88ドル前後だった。6月に比べて1ドル(1%)安く、14カ月ぶりに下落に転じた。

55型は前月と同じ1枚229ドル前後で決着し、6月まで13カ月続いた値上がりが止まった。大型の65型は6月比2ドル高の1枚295ドル前後だった。

LCD TV Panel Price Update Confirms Price Peak

Our latest update and forecast of LCD TV prices confirms our view of one month ago that prices are peaking in June or July 2021 and will decline for the rest of the year. The demand surge, which resulted from the COVID-19 pandemic, has eased and industry supply has caught up to demand. Even with the declines in the second half, prices at year-end will remain higher than they were in December 2020 and dramatically higher than their all-time lows.

オリンピック効果で大型化・有機EL化が進むテレビ

　コロナ禍で東京オリンピックが開幕した。感染拡大の影響で海外からの一般観客はゼロ。ほとんどが無観客試合とされ、国内の観客もテレビやインターネットを通じた観戦を余儀なくされている。一方、テレビ市場では販売台数前年比が2桁割れと振るわないものの、大型化、有機EL化が進み、一部ではオリンピック需要による盛り上がりも見せている。

　テレビの販売台数は6月、前年比で82.0％と2桁割れに終わった。コロナ禍1年目の昨年6月に140.9％と大幅増だった反動だ。昨年は巣ごもり需要が活発化した影響で多くのカテゴリーで販売が伸長した。テレビのその一つ。確かに前年比では2桁割れだが、コロナ禍の影響のない一昨年との比較「前々年比」では115.6％。テレビ市場は、ある程度の活況を維持していると見ていいだろう。
オリンピックの効果もある程度は出ていると思われるが、例年とは異なるコロナ禍による影響が大きく、オリンピック単独での影響は見えにくくなっている。 　

在宅五輪、どう楽しむ？ リモートで交流企画―テレビ需要増も

開幕が迫った東京五輪は、新型コロナウイルスの影響で多くの会場で無観客開催となり、各地のパブリックビューイングも中止が相次いでいる。自宅での応援が呼び掛けられる中、自治体などはオンラインで観戦者が交流できるよう工夫。観戦に欠かせないテレビを買い替える動きも広がっている。

　白血病の治療を乗り越えて出場を果たした競泳の池江璃花子選手の地元、東京都江戸川区は「自宅でライブビューイング」と題したイベントを企画した。

シャープは外資に、パナソニックも壊滅的…中韓に抜かれた日本製造業の「悲惨な現実」…知らないのは日本人だけ

かつてはジャパン・アズ・ナンバーワンと世界の賞賛を浴びた「ものづくり大国」日本。しかし近年は中国、韓国、台湾などの目覚ましい成長によって、その地位を追われた。とりわけ、先端分野での遅れは目を覆うばかりだ。元経産官僚の古賀茂明による新刊『官邸の暴走』から、凋落が止まらない日本の製造業の現状について、一部編集のうえで紹介する。

90年頃までの日本製造業は、「飛ぶ鳥を落とす勢い」という言葉がぴったりだった。日本の黄金期の産業と言えば、電機産業。テレビ、白物・黒物家電、液晶パネル、パソコン、携帯電話、半導体、太陽光パネルなど、「日本製」の機器は「高性能で壊れにくく、それでいて価格がリーズナブル」と三拍子そろった優等生だった。

【参考記事】菅総理の「誇大妄想」が悲しい途上国日本 古賀茂明

6月18日、政府は、「経済財政運営と改革の基本方針2021」（骨太方針）と「成長戦略実行計画」を決定した。 しかし、その中身にはほとんど意味はない。これらの文書に書かれた項目のほとんどが、各省庁の予算要求の根拠にするための作文に過ぎず、何年か経って振り返ると、大きな目標のほとんどが未達成のままだからだ。

90年代には携帯電話、液晶パネル、太陽光発電、風力発電などで日本企業が常に世界の上位を占めていたが、それは遠い過去の栄光だ。IT化では、先進国の最後尾に取り残され、先週は、半導体不足で自動車生産が停滞し、鉱工業生産が大幅減少と報じられた。昔は、世界の半導体市場で多くの日本企業がランキング上位を占めていたのが夢のようだ。この間、成長戦略が毎年出されたが、何の意味もなかった。

世界最大級の通信見本市MWC、厳しいコロナ対策で開幕 スペイン

世界最大級の通信業界の国際見本市「モバイル・ワールド・コングレス（MWC）」が28日、厳しい新型コロナウイルス対策の下、スペイン・バルセロナ（Barcelona）で開幕した。

　新型ウイルスの流行以降に欧州で開催されたこの種のイベントとしては最大級で、例年より規模を縮小して、4日間の日程で開催される。

【中国報道】中国のディスプレー産業、「自国製品不足」脱却後どこへ向かうのか？

2020年の中国新型ディスプレー産業の直接的な売上高は4460億元（1元は約17.1円）に達し、世界の40.3％を占め、産業規模は世界一になった。現在、中国大陸部には第6世代以降のパネル生産ラインが35本あり、投資額は1兆2400億元、生産能力は2億2200万平方メートルに達した。

20年近い発展期を経て、中国のディスプレー産業は他国に追いつき追い越そうとしていたのが、先頭を走るようになり、逆転を果たした。しかし将来に目を向けてみると、中国のディスプレー産業の目の前に横たわる試練はより大きくなっている。

新製品が登場

中国の新型ディスプレー産業の規模は世界1位だ。中国は8K超高精細、ナローフレーム、フルスクリーン、折りたたみ式ディスプレー、透明ディスプレーなど、複数のイノベーション製品を世界で初めて発表した。現地化された関連技術の水準が目に見えて向上したと同時に、世界の産業チェーンの企業との協力・ウィンウィン関係も築きつつある。こうした中、18日に安徽省合肥市で閉幕した2021年世界ディスプレー産業大会で、中国ディスプレー産業の発展の鼓動が改めて世界中の目を釘付けにした。

スマホ人口が40億人に到達〜世界人口の半数

調査会社Strategy Analyticsの新たな報告書によれば、スマートフォンを利用する人の数が40億人に達したとのことです。世界人口80億人の半数がスマホを手にした計算になります。

Strategy Analyticsのエグゼクティブ・ディレクターを務めるニール・モーストン氏は、今回のマイルストーンについて次のようにコメントしています。

今や人類の半分がスマートフォンを所有しています。スマートフォンは、史上最も成功したコンピュータと言えます。現在、スマートフォンは、カリフォルニアの都市部から中国の郊外、アフリカの農村部まで、世界中で40億人もの人々に利用されています。消費者や労働者は、インターネットに接続されたコンピュータをポケットに入れておくことの利便性、実用性、安全性を高く評価しています。スマートフォンは日常生活に欠かせないツールとなっており、2030年には全世界で50億人が利用するようになると予測しています。

【中国報道】中国の新型ディスプレーがシェア4割 産業規模世界一

6月17日、安徽省合肥市で2021年世界ディスプレー産業大会が行われた。工業情報化部（省）の王志軍副部長は、「2020年には、中国の新型ディスプレー産業の直接の営業収入が4460億元（約7兆6150億円）に到達して、世界シェアは40.3％に達し、産業規模は世界一になった。

中国は製造業の先端化への発展を加速する中で、世界最新世代の液晶パネル製造ラインの多くがフル稼働した。

コロナ禍でも大いに伸びた有機ELテレビと、大いにやられたカメラ

世界がコロナ禍に苛まれて1年半。人々の生活だけでなく、経済も大きな影響を受けた。デジタル家電もその一つ。とはいえ、必ずしもマイナスの影響だけではなかった。
巣籠り需要やテレワークの拡大で伸びた市場もあれば、外出自粛やイベントの消滅で縮小した市場もあった。BCNが集計するデジタル製品とその周辺製品、サプライ品のうち、年間販売金額のおよそ8割を占める上位21種の主要カテゴリ別に、コロナ禍の影響をまとめた。

基準としたのは、コロナ禍前の2019年1～5月の販売台数。21年1～5月の販売台数と比べ、伸び率の高い順に並べた。1～5月の販売台数前々年比だ。
最も売り上げを伸ばしたのは、有機ELテレビで217.5％だった。次いで、液晶ディスプレイの155.7％、無線LAN機器の147.1％、SSDの132.4％、ヘッドセットが129.1と続いた。

最新のクルマのメーター事情とマークの意味を徹底解説

クルマの状態を把握するために重要なのが「メーター」だ。タコメーター、スピードメーター、ガソリン残量など必要な計器類が集合したパネルを「インパネ（インストルメントパネル）」という。ここで詳しくインパネについて解説していきたい。

この液晶の登場によって、インパネでさまざまな表示が可能になった。従来のいわゆる「機械式」と呼ばれるメーターは、速度計（スピードメーター）／エンジン回転数計（タコメーター）／燃料計／水温計などがメイン。そこに走行距離やギヤのポジション、各部の警告灯などが散りばめられていた。しかし、液晶メーターはそれまで以上に多彩な表示が可能となるだけでなく、固定ではなく、スイッチひとつで情報の切り替えが可能。

工作機械７社、５月受注2.2倍 海外の回復鮮明

日刊工業新聞社が９日まとめた工作機械主要７社の５月の受注実績は、前年同月比２・２倍の３５５億４２００万円で６カ月連続の増加となった。国内外での受注回復に加え、前年同月が新型コロナウイルス感染症の影響で低かった反動もあり、大幅な伸び率となった。特に海外需要の回復が鮮明で、中国以外の地域でも設備投資の動きが広がり始めている。

全社が合計、国内、輸出の各項目で増加した。特に輸出の増加が顕著で、牧野フライス製作所やツガミなど５社が２倍以上の伸びとなった。牧野フライスは合計が２０１９年３月以来の８０億円超えとなり、輸出は過去最高を更新。中国で自動車向けに大口受注があったほか米国でも自動車や半導体製造装置関連向けに受注が増えた。

TV用32・43型パネル価格、1年ぶりに上昇止まる 21年6月上旬 WitsView調査

調査会社Trendforce傘下のディスプレイ調査部門WitsViewは2021年6月7日、同年6月上旬のパネル価格を公表。テレビ（TV）用では、32型、43型が前回調査の同年5月下旬から横ばいで推移し、約1年ぶりに上昇が止まったことを明らかにした。
TV用大型、ノートPC（NB）、モニター用についても、上昇を維持したものの、勢いは鈍化したと紹介した。

※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ

NHK技研公開開幕。51型超の「未来の没入型VRディスプレー」や裸眼3Dなど次世代技術

NHK放送技術研究所は、最新の研究成果を一般に公開する「技研公開2021」のオンライン開催を本日6月1日よりスタートさせた。地上波テレビ番組の高画質化、VR、AR、裸眼3Dなどの展示を中心にレポートする。

■離れた人とも一緒にテレビを見ているかのような「未来のお茶の間」

例年は世田谷区砧のNHK放送技術研究所内でリアル開催している本イベント。今年は新型コロナウイルスによる社会情勢を受けてオンラインのみに開催形態を変更することが発表されていたが、実際に本日より展示がスタートした形。概要のみが先行発表されていた「空間共有コンテンツ視聴システム」「未来の没入型VRディスプレー」の詳細が明らかになった。

「空間共有コンテンツ視聴システム」は、AR（Augmented Reality）やVR（Virtual Reality）技術を活用することで、離れた場所の人とあたかも同じ空間で一緒にコンテンツを体験しているように感じられるというシステム。「未来のお茶の間」の提案として、離れた場所の人が等身大の3次元映像で隣に表示されることに加え、会話や共同作業が可能な環境を実現したという。

【台湾報道】コンピューテックス台北開幕、５Ｇ常時接続ＰＣに商機

アジア最大級の情報技術（ＩＴ）見本市、台北国際電脳展（コンピューテックス台北）が31日、オンラインで開幕した。
インテルは、ＩＣ設計最大手、聯発科技（メディアテック）などと共同開発した、第５世代移動通信（５Ｇ）常時接続ノートパソコン用モジュール「インテル５Ｇソリューション5000」を発表した。
既に出荷を開始しており、宏碁（エイサー）や華碩電脳（ＡＳＵＳ）、ＨＰなどＰＣ大手ブランドが今年、同モジュール搭載の５Ｇ常時接続ノートＰＣを発売する見通しだ。１日付工商時報などが報じた。

有機ELパネル、TV販売増で約3年ぶり値上がり 4～6月、前期比4～8%高

テレビに使う大型有機ELパネルの取引価格が5四半期ぶりに下げ止まり、約3年ぶりに上昇に転じた。指標品の4～6月の大口取引価格は1～3月に比べ4～8%ほど高い。巣ごもり需要を追い風に有機ELテレビの販売が伸びた。液晶パネル価格の高騰が続き、価格差が縮んだことも一因となった。パネルメーカーは製品値上げで収益の改善を目指す。

有機ELパネルは通常四半期ごとにパネルメーカーと最終製品であるテレビメーカーが交渉して価格を決める。4～6月の大口取引向け価格は、大型の65型品が1～3月に比べて70ドル（8%）ほど高い1枚865ドル前後。流通量の多い55型品も、同20ドル（4%）高の1枚515ドル前後となった。値上がりは2018年7～9月期以来約3年ぶり。

【中国記事】LCDは本当に斜陽なのか？ 液晶事業の主導権は韓国から中国へ (下)

元出典記事:  韩企退出，大陆进取，LCD到底是馅饼还是陷阱？

大型のハイエンドOLEDでは、現時点で主導権を握っているのはLGだ。大画面で高画質を可能にしたWRGB方式はLGの特許技術のため、ライバル企業が同等の画質を実現するには膨大な時間とリソースをつぎ込んで別の技術を開発するほかない。

液晶パネルが残ったパイを奪い合っている状態なら、チャンスに満ちているのはこれら新技術のディスプレイ市場だろう。
サムスンやLGは新技術における先発優位を利用して、新たな市場における自社の圧倒的地位を早くに確立したのだ。

液晶失速、有機EL好調、薄型テレビ巣籠り特需で1年経過

　有機ELテレビが好調だ。薄型テレビ全体ではこの4月、販売台数前年比で96.6％と久々に昨年を下回った。特に、液晶テレビは92.1％と2桁割れが目前。新型コロナ感染症拡大に伴う、巣ごもり特需は一旦終息した形だ。一方で勢いを増しているのが有機ELテレビ。この4月でも前年比で182.3％と、倍増に迫る売り上げが続いている。全国の主要家電量販店やネットショップの実売データを集計するBCNランキングで明らかになった。 　

有機ELテレビの販売比率は、4月時点で台数が8.9％と1割に満たない。しかし、金額では24.1％とほぼ4分の1の規模にまで拡大。存在感が増している。

Windowsを搭載したiMacがあった？ 時代をつくり続けてきたiMacの歴史

　米アップルが発表した完全刷新モデルの新型iMacにより、にわかに同社の一体型コンピューターへの注目が高まっている。20年以上の歴史があるiMacは、どのように進化してきたのだろうか。

1998年にアップルが発売したiMacは、曲面を描く本体にディスプレイを内蔵した一体型コンピューターとして登場した。ビジネス向けの無機質なデザインが一般的だった当時、ポップなデザインで登場したiMacは大ヒット製品となった。またそのデザインから、「おにぎり」という可愛らしい愛称でも呼ばれた。

「テレワークにオススメの液晶ディスプレイ」はこれだ！ マウスコンピューターに聞いてみた

この1年ほどで、在宅勤務が一気に広まった。そして、自宅の作業空間や、コンピューター、ネットワーク環境などを快適にするべく、各自が工夫している。

　液晶ディスプレイも、自宅で快適に作業をするのに重要な要素だ。自宅でコンピューターに向かう時間が大きく増えたうえに、ウェブ会議など今までリアルでやっていたこともコンピューターの画面の中に入ってきたからだ。

液タブ「Wacom One」をテレワークのモバイルディスプレイとして使って分かったこと

新型コロナウイルス感染拡大を防止するための緊急事態宣言から在宅勤務に切り替わり、今なおオフィスに出社せず仕事をしている人は多い。自宅で仕事をするようになったからといって、日本の住宅事情が変わるはずもなく、書斎を持つことはおろか、自分専用のワークスペースを持つことすらままならない在宅“オフィス”ワーカーも多いだろう。

　そのためか、モバイルできるサブディスプレイ（以下、モバイルディスプレイ）市場が盛り上がり、ASUS JAPANやレノボ・ジャパンといった以前から製品を出していたところだけでなく、家電メーカーのアイリスオーヤマや山善までも参入しており、クラウドファンディングサイトでも継続して登場している。

【韓国報道】スマホ・車・外食まで「リベンジ消費」爆発、世界的インフレ論争

「レストラン・ホール募集。経験不問。すぐに働ける方」。米国の人気求人・求職サイト、ジップ・リクルーター（Zip Recruiter）に掲載された求人募集だ。ニューヨーク州の最低賃金12.50ドル（約1360円）よりも10ドル（約1100円）高い時給23ドル（約2500円）を提示している。ニューヨーク・マンハッタン近くのレストランのホールスタッフを探しているという求人募集はこのサイトだけで3日、7000件を超えた。

　米国など主要国の新型コロナワクチン接種が急速に進むにつれ、「インフレーション（物価上昇）が予想よりも早くやって来るかもしれない」と予想する声が上がっている。早まった経済再稼働に起因する人件費上昇、半導体および原材料不足による工業製品価格上昇、各国政府が注入した巨額の景気浮揚資金などが相まって、市場では既に物価上昇が始まったとの見方も少なくない。

スマホ世界シェア サムスンが21．7％で首位奪還＝1～3月期

香港の調査会社カウンターポイントリサーチが30日公表した資料によると、世界市場向けのスマートフォン（スマホ）出荷台数で韓国のサムスン電子が21．7%のシェアを獲得し、1位を記録した。同社は昨年10～12月期には米アップルに次いで2位となったが、再び首位に返り咲いた。

　2位は16．8%のアップルで、中国の小米科技（シャオミ）が13．7%、OPPO（オッポ）が10．7%、vivo（ビボ）が10．0%と続いた。 　

サムスン電子はフラッグシップスマホの「ギャラクシーS21」シリーズの好調で売上高と販売台数がいずれも増加し、欧州、米国、韓国でペントアップ効果（抑制されていた需要の回復）により好業績を収めた。

FPDメーカーの利益率急上昇、パネル価格上昇などが大きく寄与

FPD（Flat Panel Display）各社の業績が大幅に改善している。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巣ごもり需要の拡大、リモートワークや遠隔教育の普及などによって、テレビやモニター、ノートPC、タブレットといったFPD搭載機器の需要が大幅に伸びているためだ。2019～20年にかけて営業赤字が目立った各社の業績は、液晶パネル価格が上昇した20年7～9月期から一気に改善。多くのメーカーが黒字に転じ、間もなく発表される21年1～3月期も好業績が見込まれている。

　日韓台FPDメーカー10社の四半期営業利益率の推移をグラフに示した。直近の利益率は、活況を呈した17年の水準に近づいており、一部のメーカーでは当時を上回っているところもある。 　

Samsungは業界内でいち早く有機ELシフトを進め、すでに売上高の80％以上を有機ELが占める。アップルiPhoneのメーンサプライヤーであるため、その調達周期に合わせて利益率が上下するものの、20年は新モデルにY-OCTA採用パネルを納入したことで、以前よりも利益率が高まっている。

まさにSUVと電動車祭り？ 上海モーターショーで話題となった車5選

中国における商業や工業の中心的な都市である上海市で、2021年4月19日に「2021年 上海モーターショー」が開幕しました。

　近年、中国は世界中のメーカーにとってドル箱といえる市場で、中国で売れるクルマを販売することが急務といわれ、今回の上海モーターショーでも数多くの新型車が世界初公開されています。

テレビ向け液晶パネル価格、10カ月連続上昇 3月大口、前月比6～7%高に拡大 半導体部材の品薄で

テレビ向け大型液晶パネルの値上がりが加速している。指標品の3月の大口需要家向け取引価格は2月に比べ6～7%高い。10カ月連続で上昇し、上昇幅も前月より広がった。テレビ販売の好調に加え、世界的な半導体不足で液晶パネルに使う半導体部材の品薄感も一段と深刻になっている。上昇基調はまだ続くとの予想が多い。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の3月の大口取引価格は、55型が1枚204ドル前後。2月比12ドル（6%）ほど高い。2017年8月以来、約3年半ぶりの高値水準だ。

32型も5ドル（7%）ほど高い1枚76ドル前後だった。値上がりはともに10カ月連続となる。

「半導体不足」のウラで、習近平がビビっている「中国vs日米連合」の“ガチンコ対決”が始まる！

自動車は「走る半導体」と言われるほど、大量の半導体が組み込まれている。新型コロナの流行による世界的なリモートワークの潮流でパソコンの需要や、引きこもり族のゲーム機需要が増えたこと、米中貿易戦争の先鋭化で、半導体のサプライチェーンの中国デカップリングの動きが市場供給を不安定化させたことなどの背景もあって、もともと半導体不足だったのが年明けのトラブルによってさらに深刻化した格好だ。

会員制のハイテク産業総合情報ネット・維科網（4月8日）は「世界の半導体不足により、台湾セミコンダクター（TSMC）ら最大半導体ファウンドリー企業もやる気まんまん。最近5日間、連続3回にわたって半導体製造代行価格を引き上げ、うち12インチウェハーの製造価格は25％も値上げした。これは中国の半導体製造業にとっては得難い発展チャンスだろう」と報じた。

中国スマホ出荷、3月は前年比67.7％増 コロナ前の水準回復

中国政府系シンクタンク、中国情報通信研究院（ＣＡＩＣＴ）によると、３月の中国国内のスマートフォン（スマホ）出荷台数は前年比６７．７％増の３５５０万台だった。
スマホ製造業界は、新型コロナウイルス感染拡大前の水準を取り戻した。

日本-- LCD、市場規模が3年前の倍に

2018年4月9日週（4/9-4/15）の販売台数を「100.0」とした、液晶ディスプレイ（LCD）市場の販売台数指数を算出したところ、市場規模がこの3年で2倍に達していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかとなった。

LCD市場の直近3年間の台数指数の推移を振り返る。2018年の年末から翌19年3月ごろまで緩やかなに右肩上がりで推移、19年10月1週の消費増税により一時的に指数は「75.1」まで落ち込んだ。しかし年末商戦を迎えて急速に回復、20年1月はWindows7サポート終了に伴うPCの買い替え特需の恩恵を受けた。3月-4月にかけては、コロナ感染拡大による在宅勤務やリモート授業の拡大で需要が増加し市場規模は大きくなった。

液晶パネル価格の上昇止まらず。旺盛な需要が継続

2020年下期から値上がりし始めた液晶パネルだが、価格の上昇がいまだに止まらない。旺盛な需要が継続していることに加え、世界的な半導体の需給逼迫や、ガラス基板メーカーでの相次ぐ事故、台湾の水不足問題などが顕在化し、液晶パネルの供給不安をあおる要素が後を絶たない。当初は、21年下期にはパネル価格が下落に転じると見る向きが強かったが、部材の供給状況によっては高値が想定より長続きするかもしれない。

　テレビ用の32インチ液晶パネルの価格は、20年5月に30ドル台前半まで下落したが、世界的な巣ごもり消費やリモートワーク、遠隔教育などの普及で、テレビやパソコン、タブレットといった液晶搭載製品の需要が伸び、6月以降は上昇に転じた。21年2月に70ドルを突破し、3月はさらに上昇ペースが上がって80ドル近辺に達している。

液晶テレビでシャープが首位陥落、16年と21週連続のトップシェア記録途絶える

液晶のシャープが、初めて販売シェア首位から陥落した。3月第1週（3月1～7日）の液晶テレビ販売台数シェアで、東芝（TVS REGZA）が21.2％と初の1位を獲得。シャープは21.0％と、僅差ながら2位にとどまった。BCNが液晶テレビの実売調査を開始した2004年10月第1週（10月4～10日）以来初めて。シャープが続けてきた856週、16年と21週の連続トップシェア記録が途絶えた。全国の家電量販店などの実売データを集計するBCNランキングで明らかになった。

　この3年の動きを月次シェアで振り返ると、シャープは下落トレンドが続いていた。18年に3割前後を維持していたが、19年2月以降3割を切り始め、昨年8月以降は25％を下回って推移している。一方、1割程度で低迷していた東芝は19年8月以降15％を安定的に上回るまでに販売を拡大。この1月は20.8％と、初めて2割を突破した。3月に入った週次シェアでは、第1週に続き、第2週（3月15～21日）も21.7％とトップシェア維持している。

【台湾報道】21年ノートＰＣ楽観、ＡＳＵＳが値上げ表明

ノートパソコンブランド大手、華碩電脳（ＡＳＵＳ）は17日、今年のＰＣ市場の楽観見通しを示し、ノートＰＣを値上げする方針を示した。部品不足によるコスト上昇も理由だ。デジタル化やオンライン学習の普及を受け、同社は今年の家庭用ＰＣやゲーミング（ゲーム用）ＰＣ出荷台数は20％増と業界平均を上回り、ビジネス用ＰＣやクロームＯＳ（基本ソフト）搭載ノートＰＣ「クロームブック」を含む教育用ＰＣは倍増すると見込む。18日付経済日報などが報じた。

胡書賓共同執行長は、新型コロナウイルス感染症の世界的流行によりデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）が進み、仕事や学校、生活のデジタル化が広がったと指摘した。ワクチン接種で新型コロナウイルス感染状況が落ち着いても、デジタル化はニューノーマル（新常態）として続き、今年のＰＣ市場は楽観できると語った。

液晶テレビ市場、東芝がシャープ抜く

2021年3月1週、液晶テレビ市場のメーカー別販売台数シェアにおいて東芝が僅差でシャープを抜きトップになったことが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」で明らかとなった。

ディスプレードライバーIC各社 FPD需要好調で大幅増収

液晶や有機ELといったFPD（Flat Panel Display）の旺盛な需要に伴い、これを駆動するディスプレードライバーIC（DDIC）各社の業績も伸びている。下期以降の急速な業績向上で、主要メーカーである台湾のノバテックとハイマックス、韓国のシリコンワークスの2020年業績は前年比で大きく拡大した。この好調が当面続きそうだ。

ハイマックスによると、20年7～9月期時点のDDICシェアは、28％で首位のサムスン電子に続き、ノバテックが2位で21％、シリコンワークスが3位で12％、ハイマックスが4位で9％となっており、上位4社で70％に上る。

　上位4社では、サムスンを除く3社がいずれもファブレス（自社工場を持たない半導体設計会社）であり、ファンドリーの生産能力に依存している。DDICは他のデバイスに比べてウエハーの単価が安いため、ファンドリーはDDICを優先的に生産したがらない。このため、現在のようにファンドリーの生産能力が逼迫すると、DDICは供給不足に陥りやすいという構造を慢性的に抱えており、20年下期以降は供給がきわめてタイトな状況が続いている。

今や2刀流は当たり前？ 液晶ディスプレイ活況、テレワークやゲーム需要で

自宅で仕事やゲームをする機会が増えた。コロナ禍によって、テレワークが普及したり外出自粛が求められたりしたためだ。この影響で液晶ディスプレイ市場が活況だ。昨年2月までは前年並み水準で販売が推移していたが、3月に入ると販売台数で119.0％、金額で113.0％と2桁の伸びを示すようになる。政府が1回目の緊急事態宣言を発出した4月以降は5割増から8割増の水準で販売が伸びた。台数前年比伸び率のピークは6月の189.1％。金額のピークは10月の201.1％で倍増した。この間、平均単価は2万円台前半で安定的して推移している。

　ここ数年でインチサイズの大きな変化はない。1月時点で販売台数構成比は20インチ台が74.7％と過半を占める。中でも22インチ以上24インチ未満が30.8％と最も売れている。30インチ以上の大型ディスプレイは6.5％を占めている。平均インチサイズは24.7インチだ。解像度別の構成比も同様に大きな変化は見られない。フルHD以上4K未満が販売台数全体の90.4％と大半を占めている。4K以上8K未満の高解像度は8.3％。販売金額構成比でも、フルHD以上4K未満が79.5％と大部分を占める一方、4K以上8K未満は19.6％とおよそ2割を占める状況だ。

注目のマイクロLED、飛躍する有機EL、麻倉流“バーチャルCES”

現在のCESにおいて、ディスプレイ技術はメインストリームではありません。CESの中心トピックは5G通信やロボティクス、あるいはヘルステックや自動運転をはじめとするMaaS(Mobility as a Service)など。ですが、私がそんなメインストリームを追いかけても仕方がないので、そちらはそれぞれの専門家の方にお任せしましょう。私はあくまでディスプレイを追いかけてビジュアル技術の差分を見てゆきますが、その点から言うと今回も結構面白かったです。

まずディスプレイの大きなポイントはミニLEDです、端的に言うと数千個、数万個単位のLEDをバックライトに使った液晶テレビですね。この分野は液晶が復権する大きなパワーとしてTCLが火を付け、中国メーカー各社が追随。今年になってLGが採用しましたが、日本メーカーはまだの様子です。液晶がプラズマに代わって衰退し、OLEDが新しい自発光デバイスとして挑んできたというのがここ十数年ほどの業界でしょう。そんな意味で、日本はOLED志向が非常に強く「これからの時代はOLEDかな」という雰囲気があります。

変化の年となった2020年のFPD業界、2021年は最高の年へ

英Omdia主催の「第40回ディスプレイ産業フォーラム」が2021年1月末にバーチャル形式で開催された。従来は、Omdia(元IHS Markit)所属の日台韓中駐在FPDアナリストを集めて年2回開催してきたが、新型コロナウイルス感染拡大防止に伴う渡航制限や三密回避のため前回(2020年夏)からバーチャルオンデマンド形式で開催されるようになった。

フォーラムの冒頭、OmdiaのFPD技術担当アナリストであるCharles Annis氏(日本駐在)が恒例のFPD産業天気予報を示し、「FPD業界にとって、 2019年はひどい年だった。 2020年は最も変化の激しい年だった。そして2021年はディスプレイ業界のほぼすべてのセグメントにとって史上最高の年になると予測されている。ただし例外的に製造設備投資は大型投資のはざまで雨模様だが、2022年には投資再開で回復する」と述べた。

このほか、Annis氏は以下のような8点を指摘した。

液晶パネル上昇続く 大口価格、テレビ向け底堅く

テレビに使う大型液晶パネル価格の上昇が続いている。指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の1月の大口需要家向け取引価格は、55型が20年12月に比べて8ドル（5%）高い1枚183ドル前後。32型も3ドル（5%）高い同67ドル前後だった。上昇は8カ月連続で、約3年ぶりの高値水準となった。

2020年Q4のスマホ市場はAppleが首位、Huaweiは5位に

米国の市場調査会社であるIDCは2021年1月27日（現地時間）、2020年第4四半期（10～12月期）の世界スマートフォン市場のシェアを発表した。同四半期のスマートフォン出荷台数は合計で3億8590万台で、前年同期比で4.3％増加した。2020年全体のスマートフォン出荷台数は、2019年に比べると5.9％減少したものの、スマートフォン市場は回復基調にあり、その傾向は2021年も続くとIDCはみている。

　IDCのWorldwide Mobile Device Trackersでリサーチディレクターを務めるNabila Popal氏はプレスリリースで、「5G（第5世代移動通信）の供給促進や積極的なプロモーション、ローエンドからミドルレンジのスマートフォンの人気上昇など、スマートフォン市場の回復を後押ししている要素は多々ある」と説明する。

有機ELパネル、3四半期連続下落 10～12月大口3～4%安 韓国メーカーの生産拡大映す

テレビ向けの大型有機ELパネルが一段と下落した。指標品の2020年10～12月期の大口価格は、7～9月期に比べ3～4%ほど安い。下落は3四半期連続。テレビ向けを独占する韓国のLGディスプレー（LGD）が生産能力を増強。市場拡大を狙った結果、価格が下がっている。

10～12月の大口価格は、指標となるテレビ向けの65型品が1枚820ドル前後と、前四半期より30ドル（4%）安い。流通量の多い55型品も、同15ドル（3%）安い1枚505ドル前後まで下落した。

「ミニLED」「巻き取り有機EL」。CESに見るディスプレイ新潮流

2021年は年初から、ディスプレイ及びテレビ関連の新発表が相次いだ。オンライン開催となった「CES 2021」に絡んでのことだが、今年は例年よりも目立っていたような印象を受ける。

それは、コロナ禍において人と人とをつなぐ上で「ディスプレイ」が欠かせないテクノロジーであり、エンターテインメントを支えるものになっているからではないだろうか。

DSCC、2021年のディスプレイ産業10大予測を発表

米国に本拠を置くフラットパネルディスプレイ(FPD)市場調査・コンサルティング会社Display Supply Chain Consultants(DSCC)は、「2021年の世界ディスプレイ産業の10大予測」を発表した。以下に、その10項目を順次紹介していきたい。

米国にとって、中国との貿易戦争はトランプ政権の代表的な政策の1つであり、それは中国製品の米国への輸入を対象とした一連の関税吊り上げから始まった。新型コロナウイルスのパンデミックは世界中の経済を混乱させ、世界貿易を混乱させてきたが、中国の米国との貿易黒字はかつてないほど大きくなっている。トランプ政権は2020年に貿易戦争の焦点を関税から制裁に移した。このため、Huaweiのスマートフォン(スマホ)事業に支障が生じ、Honorブランドをスピンオフせざるを得なくなった。

有機ELシフト進む 有機EL・液晶パネル業界早わかり-業界地図2021年

スマートフォン（スマホ）でも有機ELパネルの搭載が増える見通しで、液晶から有機ELへのシフトが進む。

有機EL分野は韓国企業が強かったが、ここでも中国勢の存在感が高まっている。 ディスプレーは主にテレビ向けの大型パネルと、パソコンやスマートフォン（スマホ）向けの中小型パネルに分かれる。

主流の液晶パネルから、色の再現性が強みの有機ELパネルへの移行が進みつつある。

展望2021／住友化学社長・岩田圭一氏 デジタル・環境で経営刷新

―新型コロナウイルス感染拡大が続く中、２０２１年は何がポイントとなりますか。

「経済状況は新型コロナ終息への進捗（しんちょく）次第で、回復しても１９年の水準には戻らないだろう。コロナで一本足打法の危うさが分かり、事業の多角化による“守り”の利点を示せた。次は技術シナジーによって“攻め”の利点を出していきたい。医薬・農薬分野の大型Ｍ＆Ａ（合併・買収）の統合プロセスは継続テーマだ。新薬の開発は期待通り。最後までやり抜き、主力薬『ラツーダ』の特許切れ後の不安を払拭（ふっしょく）する」

―コロナによって社会変革も進みます。

「デジタル技術の社会実装と環境意識の高まりは大きな潮流だ。これを経営とビジネスに取り込み、適応した経営スタイルを考える時に来た。デジタル変革（ＤＸ）は生産性向上と事業の競争力確保、新たなビジネスモデルの３段階で考え、前倒しで進めていく」

空中ディスプレーは21年から製品化が活発に

コロナ禍でタッチパネルなどのディスプレー分野では非接触ニーズが拡大 ディスプレーに高感度なセンサーを搭載して非接触操作を可能にするホバーディスプレーでは、JDIなどが積極的な製品展開 空中に映像を結像させて表示する「空中ディスプレー」では、様々な表示方式が登場し始めている 。

　12月2日から幕張メッセ（千葉県）で開催されたファインテック ジャパンでは、ジャパンディスプレイ（JDI）がホバー技術を用いたセンサーの応用展開品を展示していた。