ＣＥＳ 家電から技術へ「主役」様変わり

　ＣＥＳは４５００以上の企業が出展したが、近年は技術展示会としての側面を強めている。来場者の３割以上が企業向けビジネスの関係者だった。

　出展４年目の精密小型モーター大手、日本電産はモーターと周辺部品を組み合わせて展示した。

　「このパイプを持ってみてください。すぐに熱が伝わるでしょう」。同社のブースでは、内部を真空にした銅製の「ヒートパイプ」を企業担当者に示しながら説明した。直径１センチ弱、長さ１５センチほどのパイプを湯につけるとたちまち熱くなり、水につけるとすぐに冷える。この技術は、同社製のパソコン冷却装置に応用され、実演を通じて技術をアピールした。

Appleの不透明な先行き、サプライヤーに影響

AppleのCEOであるTim Cook氏は、今回の業績見通しが悪化した要因を、中国の経済が予想外に低迷したためだとしているが、その見通しの影響は、米国や韓国、台湾などの電子機器メーカーにも広がっていくとみられる。
Cook氏は今回言及していないが、同社が抱える根本的な問題の一つに、Appleが新しいヒット商品を生み出すことができなかったという点がある。EE Timesがインタビューを行ったアナリストたちは、「Appleは、勢いを失いつつあるのではないか」とみているようだ。

CES 2019では何が登場するのか？注目される8つの技術

CESで目にするものすべてに大きな影響があるわけではないし、すべてが製品化されるわけでもない。むしろ逆の場合が多く、2019年中もしくはいつになっても発売されない可能性が非常に高い。 それでもCESは、なぜか規模を拡大し続けている。
今年は、約300万平方フィート（約28万平方メートル）の会場に最大18万人が訪れる見通しという。以下が今年のCESで登場が予想されるテーマだ。

数年前のCESでは、低消費電力のBluetoothチップとWi-Fi通信機能をガジェットに追加するだけで「スマートテック」のカテゴリーに入り込めた。しかし、いまではスマートの定義は動作がハードウェア単体かクラウドかに関係なく、いかに知覚や予測する力をもっているかで決まる。

来年のFPD市場トレンド--「韓国の工場転換で下期復調か?」...IHS 謝アナリスト

― 2019年のFPD市況の見通しは。
謝）FPD供給面積の伸び率は9％、需要面積の成長率は6.4％と想定している。前半は供給過剰によって価格下落が激しくなるものの、後半は需給がタイトな状況へ回復すると考えている。BOE合肥の生産能力拡大に加え、2019年初頭にCSOT深センでも10.5G液晶工場の稼働が見込まれるため、年前半は液晶の価格下落が深刻化する。2019年3月にはテレビ用32型オープンセルの価格が35～36ドルまで下がると予想しており、2018年に最低だった45ドルをも下回る。これに伴い、1～3月期は多くのFPDメーカーが赤字に陥る可能性が高い。

― 下期回復のシナリオとは。

2021年車載用ディスプレイ世界市場、1億9199万枚に成長 矢野経済調べ

矢野経済研究所は、車載用ディスプレイ世界市場の調査を実施。2021年の同市場は2017年比29.1％増の1億9199万枚に成長すると予測した。

車載用ディスプレイ市場では、信頼性の高いTFT-LCDが圧倒的な強みをみせており、CID（センターインフォメーションディスプレイ）向けへの標準搭載やTN/STNからTFTへ切り替えが進むインストルメントクラスター向けで需要が拡大。さらに、HUD（ヘッドアップディスプレイ）やリアビューミラーやサイドミラーなどの新規用途向けの主力ディスプレイとしても採用され、車載用ディスプレイ市場の拡大とともにTFT-LCD市場の成長が続く見通しだ。

2019年・太陽光パネル「5つのトレンド」、中国調査会社が発表

中国の調査会社であるPV InfoLinkは11月28日、グローバルの太陽光発電産業で2019年に起こる5大トレンドを発表した。

　（1）需要は第1四半期に弱含みとなるが第2四半期に回復、（2）太陽光パネルメーカーの統廃合が継続、（3）単結晶が多結晶を凌駕、（4）太陽電池セル（発電素子）はサイズが拡大する一方、より薄型化、（5）ハーフセルやマルチバスバーといったパネルの高出力化がより進展、の5つである。

スマホ失速で有機ELマーケットは不透明に 付加価値の追求に立ちはだかるコストの壁

いよいよというべきか、スマホにおける台数の限界性が明確に見えてきた。世界のスマホ出荷台数は2017年に15億台となったが、2015年から3年間ほとんど伸びていない。2018年に期待する向きもあったが、アップルが華々しく発表した期待の新製品も完全に伸び悩んでおり、おそらく全体で良くて横ばいという状況なのだ。

　サムスンはフォルダブルスマートフォンを準備しており、これはスマホとタブレットの中間的な製品であるが、有機ELの単価があまりに高いために今のところは1500～2000ドルで売り出すといわれている。そんな高いスマホは誰が買うのか、という疑問がどうしても生じてくる。サムスン首脳部によれば、このフォルダブルのコストダウンを図り1000ドルを切れば十分に市場はあると判断しているようだ。確かに若い人たちの間ではフォルダブル欲しいよね、という声がないでもない。

【韓国報道】急成長するフォルダブルパネル市場、２２年の市場規模は１０兆ウォン超か

世界のフォルダブルディスプレイパネル市場の規模が２０２２年に１０兆ウォンを突破すると予測される。三星（サムスン）電子とファーウェイのフォルダブルスマートフォンの発売に伴う需要増加とタブレット、ノートパソコンなど様々な情報技術（ＩＴ）の機器にもフォルダブルディスプレイを搭載しようとする動きが大きな影響を及ぼすものと予想される。ディスプレイメーカー各社のフォルダブルパネルの量産が本格化したことで、市場規模も爆発的に成長すると見られる。

米国のディスプレイ専門市場調査会社「ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ」（ＤＳＣＣ）は、今月初めに発表した報告書の中で、フォルダブルディスプレイの出荷台数は来年の３１０万台から２０２２年は６３００万台に増えると予測した。３年間で市場規模が２０倍に成長するという。

クルマのメーターは今後どうなる?! アナログ消滅?! 液晶ばかりになるのか？

近登場した新車に取り付けられているメーターは、タブレットのような液晶メーターが増えてきています。はたしてこれでいいのでしょうか？ 　クルマを運転するドライバーにとって、メーターは「人間の目」に匹敵する重要なものですが、あまり語られてきていません。

　アナログメーターはメーターを凝視しなくても針の位置で大体の情報が把握できて、ドライバーとクルマの一体感を高めてくれるアイテムだ。走りを楽しむには、不可欠なメーターも近年は随分と求められる機能が増えてきた。そんなクルマとドライバーとの関係も、この先はそんなメーターの存在意義も変わってきそうだ。

フレキシブル有機EL、中国メーカーの量産は2019年から

富士経済は2018年8月29日、ディスプレイ関連デバイスの市場調査結果を発表した。

　2018年における同市場の市場規模は、前年比95.6％の14兆7402億円。スマートフォンが有機ELディスプレイの採用を進め売上比率を伸長させるが、テレビ向け大型液晶パネルの価格下落の影響により、市場規模全体としては前年度から縮小することが見込まれている。

 2023年の市場規模は15兆7461億円と予測しており、2019年以降の市場はほぼ横ばいになるとみている。

7月のテレビ出荷数は前年比13.3%増。有機ELはほぼ倍増

電子情報技術産業協会(JEITA)は28日、2018年7月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比104.8%の1,061億円。内訳は、映像機器が同103.3%の497億円、オーディオ関連機器は同100%の72億円、カーAVC機器は同107.1%の492億円。

7月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比113.3%の33万7,000台(有機ELテレビを含む)。

失速する有機EL市場とひっ迫するドライバIC市場

Apple iPhoneの10周年モデルとしてスマートフォンの世代交代を担ったiPhone Xは、スマートフォンのプレミアム市場でフレキシブル有機ELの新たな需要を切り開くものと期待されていた。しかし、セット価格で10万円を超える高価格となったため販売数量は期待ほど伸びず、結果としてiPhone X向け有機ELの出荷数は2017年第4四半期のみ突出し、ディスプレイ市場に過剰な負荷をかける状況となった。

2018年後半に登場する見込みのiPhone 2018年モデルの反響によっては、有機ELの需要が改めて変動する可能性もある。一方、LTPSとのシェアの奪い合いの様相が強まってしまったため、携帯電話用FPD市場ではLTPSを置き換えるだけの価値に留まる状況となった。その点で、有機ELの参入では後発となった日本のディスプレイ産業は、スマートフォン以外の需要を創出し、今後の成長要因とすべき必要性が一段と高まったといえる。

予測不能の有機EL時代の到来 ～ 2017年最大の注目点

アイティメディアがモノづくり分野の読者向けに提供する「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。

今回は、スマートフォン向け有機ELパネルなど中小型ディスプレイの市場動向について、市場調査会社IHS Markitのアナリストが語った内容をお届けします。

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サムスンの有機ELは曲がり角、アップル20年モデルで液晶に回帰 ジャパンディスプレイには追い風

中国スマートフォンの出荷に急ブレーキがかかっている。2016年に年間4.9億台でピークに達した中国スマホはその後足踏みを続け、17年に初めて前年比マイナスとなった。18年に入っても1～5月は対16年比で24%も減少しているのだ。 　

ただしこうした中にあって、中国スマホメーカーの主要４社は18年には1億台プレーヤーに成長していく。トップを走るHuaweiは18年に1億7000万台を出荷する計画であり、これに続くXiaomiは1億2000万台、Oppoは1億500万台、Vivoも9500万台になるという。 それはともかく中国市場において、全く存在感が薄いのが韓国サムスンである。

世界のスマホランキングで言えば、堂々の1位の座にあるサムスンは17年に3億2000万台を出荷した。しかし中国国内の出荷に限れば、何と全出荷台数の3%しかないのだ。これに対してアップルはさすがに世界ブランドであり、総出荷台数は17年で2億3000万台であるが、そのうち22%は中国国内に出荷している。

4K TV出荷台数が初の5割突破、50型以上は約3割に。JEITA 6月統計

電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、2018年6月の民生用電子機器の国内出荷実績を発表した。出荷金額は前年同月比107.1%の1,206億円。内訳は、映像機器が同118.2%の655億円、オーディオ関連機器は同100.8%の72億円、カーAVC機器は同95.6%の479億円。

6月の薄型テレビの出荷台数は、前年同月比114.8%の40万7,000台(有機ELテレビを含む)。このうち、4K対応テレビの出荷台数は前年比151.6%の20万8,000台で、薄型テレビ全体に占める割合は統計開始以来初めて50％を超え、51.1％。

アナリストが語るFPD――市場全体と大型液晶パネル

　目まぐるしく市場環境が変化するディスプレイ業界。EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、英国の市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、数回にわたってその内容をお届けしている。
　今回より、ディスプレイ業界を専門とする同社アナリストによる座談会「ディスプレイ業界の現在と未来」の模様をお伝えする。“座談会編”の前編となる本稿は、各アナリスト専門領域について今後の見通しと、大型ディスプレイのビジネス動向に焦点を当てた。

座談会に参加したアナリストは、次の5人だ。
 早瀬宏氏（シニアディレクター）：中小型ディスプレイを担当。
 宇野匡氏（上席アナリスト）：部材を担当。
 鳥居寿一氏（エグゼクティブディレクター）：テレビ周辺領域を担当。
 氷室英利氏（ディレクター）：パブリックディスプレイ、デジタルサイネージ、デスクトップモニターを担当。
Charles Annis氏（シニアディレクター）：製造技術、製造装置を担当

長期不況期に突入した大型液晶、需給バランスのシナリオを読む

フラットパネル・ディスプレー（FPD）メーカーの決算報告を見ると、2017年は業界全体で＋10％台の営業収益を確保したようだ。しかし、2017年上半期の＋13～14％をピークに、下半期は＋7～9％に悪化した。その後2018年第1四半期には＋3％まで下落した。

2018年第2四半期の収益は業界全体で、ブレークイーブンか赤字転落が見込まれる。2017年半ばから液晶パネル価格の下落が引き続いており、特にテレビ用パネル価格の下落は激しい。

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

中国勢の台頭と有機ELの行方、ディスプレイ業界の未来

　2017年のディスプレイ業界は、ダイナミックな市場の動きがある1年だった。「iPhone X」の有機ELディスプレイ採用を筆頭として、京東方科技集団（BOE）の10.5世代工場稼働開始に代表される中国パネルメーカーの大規模投資、そしてこの動きに関連して液晶パネルの価格競争はさらなる激戦となった。 　

EE Times Japanでは、ディスプレイ業界の現状を振り返り将来を見通すべく、市場調査会社IHS Markitのアナリストにインタビューし、今後数回にわたってその内容をお届けしていく。 　

第1回は、ディスプレイ産業領域を包括的に担当する同社シニアディレクターのDavid Hsieh氏より、業界のビジネストレンドと、大型／中小型液晶や有機ELディスプレイについて現状と未来を聞く。

COMPUTEX TAIPEI, フルHD液晶2枚分。32:9の49型ウルトラワイド液晶一体型PC

　中国Colorfulは、COMPUTEX TAIPEI 2018に出展し、同社が展開しているビデオカード、SSD、そして一体型PCといった製品を展示した。 　同社のビデオカードとSSDは、日本国内ではリンクスインターナショナルが取り扱っており、とくにSSDが非常に安価であることから、自作PCユーザーのあいだでは一定の認知度を得ている。

もちろんブースではそういった製品も展示しているが、なかでも興味深かったのは、同社が中国市場向けに展開している一体型PCだ。

今回の展示の目玉の1つが、「S49」という型番の一体型PC。最大の特徴は、3,840×1,080ドットという32:9のウルトラワイド49型液晶を搭載している点。これはフルHD液晶2枚分の解像度と横幅に相当するサイズとなる。

有機ＥＬ普及、想定より緩やかに 見通し下方修正

スマートフォン（スマホ）への有機ＥＬパネルの普及が従来の想定より緩やかになりそうだ。米アップルが初めて有機ＥＬパネルを採用した「ｉＰｈｏｎｅＸ（テン）」の販売が振るわず、有機ＥＬの出荷が滞った。市場の関心は19年以降に発売されるｉＰｈｏｎｅの将来モデルに集まる。

　パネル産業の調査会社、米ディスプレイサプライチェーンコンサルタンツ（ＤＳＣＣ）は、2020年のスマホ用有機ＥＬパネル出荷を７億７千万枚と予測する。17年11月時点に予測していた数字と比べ２割強下方修正した。ＤＳＣＣの田村喜男アジア代表は「ｉＰｈｏｎｅＸの販売不振を織り込んだ」と説明する。

　有機ＥＬパネルは液晶と比べ色の表現力や形状の自由度が高い半面、価格が高い。ｉＰｈｏｎｅＸに使われた有機ＥＬパネルの価格は１枚約100ドルで液晶の２倍近いとみられる。端末価格が999ドル（日本は税別11万2800円）からと高額になる一因となり、従来モデルに需要が流れた。

Apple Screen Wizards Flock to L.A. to Find Future iPhone Displays

SID2018に関する大した内容の無い記事ですが、一つだけ面白かったのが、Appleが369人もの参加者登録をしたとか。他のIT企業のAmazon, Google,Oculusなどのそれぞれ 25人, 40人, 23人と比べても圧倒しています。会場内はAppleのバッジを至る所で見かけたようです。力の入れようが凄いのか、それとも一種の大企業病?  　

Broomberg記事、読みやすい英文なので一読をお勧めします。

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Apple Inc. screen engineers and executives crowded an industry conference in Los Angeles this week to check out new display technology that may be part of the company’s iPhones, iPads, and augmented-reality glasses in 2020 and beyond.

At the Display Week event in the L.A. Convention Center, dozens of suppliers showed off their latest screens. Japan Display Inc. had high-resolution displays for virtual-reality headsets. LG Display Co. discussed how it’s building touchscreens for cars, while other companies showcased screens that work more reliably when wet and others that can be rolled up like a piece of paper.

 

下げ止まらぬテレビ用液晶価格、LGDが6年ぶりに赤字転落 10.5G工場や米中貿易摩擦が回復の期待に水を差す

液晶パネルの価格下落が止まらず、ディスプレー各社の収益が急速に悪化している。テレビ用液晶パネルの価格は「5月に過去最低を記録」（調査会社IHS Markitの謝勤益氏）し、韓国のLGディスプレー（LGD）の2018年1～3月期業績は12年1～3月期以来6年ぶりの営業赤字に陥った。現状ではパネル価格が反転する材料に乏しく、18年はディスプレー各社の大半が赤字に転落しそうだ。

　18年は、当初からディスプレー各社の収益が17年に比べて低下すると想定されていたが、それでも春先から価格が下げ止まるのではという期待があった。その理由が、2月に開催された平昌冬季オリンピックや6月に開幕するサッカーW杯といった世界的なスポーツイベントによるテレビ需要の増加、中国の春節および労働節向け需要に伴う在庫調整の終息であった。

有機ＥＬ、早くも供給過剰？ 中国の研究機関が警鐘

ディスプレー産業で液晶パネルの次に主流になるとされる有機ＥＬパネルについて、早くも供給過剰を懸念する声があがっている。中国のディスプレー業界団体が17日、河北省固安県で開いた「中国ＯＬＥＤ（有機ＥＬ）産業発展フォーラム」で、政府系研究機関が警鐘を鳴らした。

ただ中国のパネルメーカー各社は強気の投資計画を維持している。液晶に続き、有機ＥＬでも過当競争に突入する恐れがある。 同フォーラムは中国のパネル業界団体「光学光電子行業協会」が主催している。

京東方科技集団（ＢＯＥ）や維信諾顕示技術（ビジョノックス）など、中国の大手パネルメーカーが有機ＥＬ工場を展開する固安県で開かれた。日本と韓国からパネル部材や装置メーカーなど約50社を招待し、同県への進出を訴えた。

金型生産額がリーマン前の8割まで回復も、押し寄せる変革の波

自動車、半導体業界などの活況を受けて、金型企業にも追い風が吹いている。ただ、金型企業の大半が関わる自動車業界には電動化や電装化の波が押し寄せ、大きな変革期を迎えている。その変化を敏感に感じ取る金型企業も活況の波に乗りながら、次の手を練っている。金型各社の取り組みを探った。

　経済産業省の「機械統計」によると、国内の金型生産実績（金額ベース）は２００６年に４８７９億円まで増えたが、リーマン・ショックなどの影響で０９年には３１５９億円まで急落した。その後、４年ほど横ばい状態を続けた後、じわじわと生産が増えて１６年には３９７８億円まで回復した。

　金型メーカーに聞くと、足元の需要はかなり活気を取り戻している。自動車向け金型の設計・試作などを手がけるベントム工業（浜松市中区）の本田大介社長は「金型受注の現状は良い。取引先も増えている。

4K、8Kの次は16K？ テレビの未来 映像技術の哲人、アイキューブド研究所・近藤社長

今なお、家電の王様として一目を置かれる「テレビ」。4Kが買いか、フルHDで十分か。8Kは普及するのか。HDRは必要か。有機ELか液晶か。話題に事欠かないテレビの未来について、ソニーで「WEGA」や「BRAVIA」を成功に導いた映像技術者で、現在はアイキューブド研究所を率いる近藤哲二郎氏に聞いた。

- 家電量販店では4Kテレビがずらりと並び、また2018年12月1日に放送が始まる8Kが話題になっています。しかし近藤さんは、4Kや8Kはテレビの映像技術のトレンドではないと主張しています。 　

（日本のテレビの父と呼ばれる）高柳健次郎氏が、ブラウン管を使って片仮名の「イ」の文字を映し出したのが1926年。そのときの走査線は40本でした。それから長年にわたって、走査線を増やす「帯域の拡大」の開発が続きます。40本から100本、そして245本というように、テレビは走査線数を増やしていきました。

iPhoneX不振で下方修正スマホ向け有機ELパネル出荷

英調査会社のIHSマークイットは、四半期ベースで実施しているスマートフォン（スマホ）向けフレキシブル型有機ELパネルの出荷数予測を下方修正したと2018年4月16日に発表した。

修正後の18年の出荷枚数は前年比34%増の1億6700万枚を見込んでおり、同89%増の2億4500万枚としていた前四半期の予測から大幅に減少した。同社は米アップルのiPhone Xの販売不振でパネルの出荷が伸び悩んだのが原因だとしている。

 IHSはスマホ向けディスプレーパネルの出荷枚数について、四半期ごとに出荷枚数を集計・予測しており、そのなかで有機ELパネルについては、フィルム基板のフレキシブル型とガラス基板のリジッド型に分けて集計している。

大型液晶パネル１％安 Ｗ杯前でもＴＶ販売さえず

テレビに使う大型液晶パネルの価格が下げ止まらない。指標品であるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の55型は３月の大口価格が173ドル前後と２月比で約１％安い。
32型は同62ドル前後で約３％下落。65型も同295ドル前後と５％ほど下がった。サッカーワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会を６月に控えるが、テレビ販売がさえないためだ。

「大型テレビ、液晶が当面主流」 中国製パネル、4割超え

　「有機EL」「QLED」「マイクロLED」など、さまざまな次世代ディスプレー技術が登場しているが、家庭用テレビなど大型ディスプレーの分野では当面、現在主流のTFT液晶を代替することはできない――。 　

こうした見解を、中国ディスプレー産業の業界団体「CODA（中国光学光電子行業協会）」の常務副理事長兼秘書長の梁新清氏が示した。4月4日に東京で開催された「Display Innobation CHINA 2018/Beijing Summit　東京説明会」の講演で語った。

中国、モノづくり先進国へ中長期戦略始動 日本、警戒も協調探る

中国がモノづくり先進国への歩みを速めている。中国政府は中長期の戦略「中国製造２０２５」を本格的に始動。ＩＴ、工作機械・ロボット、電気自動車（ＥＶ）など重点１０分野を軸に次世代化を加速する。半導体関連やロボットの需要拡大などが期待され、日本企業へのプラス面も大きそうだ。

ただ製造業関連の通商問題が表面化する中、外資企業による市場参入・調達を制限するなど対外姿勢を硬化してくる懸念もくすぶる。
 製造業向け政策の方向性を議論する経済産業省の産業構造審議会製造産業分科会。直近の会合では、新たなテーマとして中国製造２０２５が挙がった。「我が国のモノづくりへの影響が極めて大きく、無視できない」とある経産省幹部は重要性を強調する。

5分でわかる！MWC2018で見たスマートフォンのNEXTトレンド

　毎年2月末にスペイン・バルセロナで開催されているモバイル見本市Mobile World Congress。
今年開催された「MWC2018」では、いよいよ5Gの時代が間近に迫ってきたこともあり、5Gでどんなことができるのか、より具体的に示した展示も多く見られた。

ウェアラブル端末、アップル初の首位 17年は1770万台

米調査会社のＩＤＣが１日まとめた2017年のウエアラブル端末の統計で、1770万台を出荷した米アップルが初の首位となった。
通話機能を備えたアップルウォッチの新機種を昨秋に発売し、米フィットビットや中国の小米が落ち込むなかで56％の大幅な伸びを示した。市場全体は10％増の１億1540万台だった。 アップルはウォッチの販売台数を自社では公表していない。

ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は２月の株主総会で「（米企業の売上高番付であるフォーチュン500の）上位300社に入る規模に近づいている」と説明。売上高が年間で１兆円規模に迫ることを示唆していた。ウォッチは１台４万～６万円台の製品が中心で、ＩＤＣの統計はこの主張を裏付ける。

デル、マルチタッチ対応の70型液晶ディスプレイ

　デル株式会社は、70型マルチタッチ液晶ディスプレイ「C7017T」を発売した。税別価格は508,800円。
　低反射コーティングのIPSパネルを採用したタッチディスプレイ。高輝度でインタラクティブな大型タッチディスプレイとして、会議室や教室でのコラボレーションに最適としている。

　10点マルチタッチ対応で、付属のスタイラス2本を使用しての入力も可能となっている。
 

OLED・OLED・OLED! 映像の未来はOLEDとともに。麻倉怜士CESを歩く

ITmedia LifeStyleでやっていた連載が移籍して、装いも新たに今回から「麻倉怜士の大閻魔帳」として開始します。 　
この連載では私が取材で見聞きし、日々様々な事柄を記入している取材ノート“閻魔帳”を基に、AV業界や音楽、映画などにまつわるあれやこれやを“滅多切り”にするというものです。

時に叱咤、時に激励しながら、業界の過去・現在・未来を私の視線で見通します。 聞き手・執筆の天野透です。麻倉先生の視線に対して、異なる視野を持ち込みつつ、より深く、よりわかりやすく、話の幅を拡げることを目指します。

４Ｋ・８Ｋテレビ、20年に国内500万台超え 富士キメラ総研予測

富士キメラ総研は２０日、高精細映像の４Ｋ・８Ｋ対応テレビの国内需要が２０２０年に１６年比５・１倍の５０５万台とする予測を発表した。
同年の世帯普及率は３１・１％と３割超の見通し。製品数の増加や低価格化で４Ｋ対応テレビを中心に普及しそうだ。
１７年の内需は、前年比２・５倍の２５０万台、世帯普及率は同４・６ポイント増の８・３％を見込む。
 

有機EL供給過剰 iPhoneX減産/利用頭打ち 価格競争激化の見通し

スマートフォン（スマホ）に使う有機ELパネルが供給過剰に陥っている。米アップルが初めて有機ELを搭載した「iPhoneX（テン）」の減産に入り、他のスマホメーカーの有機ELの利用も進まない。中国の有機ELメーカーは生産能力の拡大を進めており、価格競争が激しくなりそうだ。

 「サムスンは有機ELパネルの社外への販売を強めている」――。都内のある電子部品商社の幹部が明かす。販売不振に陥ったiPhoneXの生産量は1～3月期の当初計画の4000万台超から半減する見通し。パネルを独占供給していた韓国サムスン電子の生産能力も余剰となる。

有機ELテレビの売れ筋メーカーTOP3 パナソニックが1位で約37％

　「BCNランキング」日次集計データによると、2018年2月13日、有機ELテレビの販売台数シェア、1位はパナソニックで37.3％、2位はソニーで31.3％、3位はLGエレクトロニクスで26.9％だった。

　 ＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。

底入れ近づく大型液晶パネル需給、18年は緩衝期

大型液晶パネル需給の底入れが近づいているとみている。
理由は、1）指標性が高いと考える32型/55型パネルの価格が落ち着きを見せつつある、
2）大手TVブランド、パネルメーカーの製品・パネル在庫、及び製品の流通在庫はほぼ正常水準に戻っているとみられる、
3）2018年暦年の大型パネル生産能力（面積ベース）は6.6％増、生産量は6.7％増であり、需要の5.0％増と大きな乖（かい）離はないと予想、の3つである。

有機EL3社、そろって最高益も軟調な株価、iPhoneX生産半減で

有機EL関連の装置を手掛ける3社の業績と株価の動きが乖離（かいり）している。平田機工、ブイ・テクノロジーの2018年3月期、アルバックの18年6月期の連結純利益は、それぞれ過去最高になる見通しだ。携帯電話や大型テレビ向け有機ELパネルの需要が高まっている。

ただ1～3月期は有機ELパネルを採用したiPhoneX（テン）の生産が減少する見込みで、株価は軟調な展開が続いている。 「今後2年は中国向けを中心に有機EL向け投資が続きそうだ」。アルバックの梅田彰執行役員は13日の会見で語った。

17年の世界スマホ出荷、初の減少 米ＩＤＣ調べ 買い替えサイクル長期化

世界のスマートフォンの出荷台数が2017年に初めて前年を割り込んだことが、米ＩＤＣの調査でわかった。スマホ市場は2007年に米アップルが「ｉＰｈｏｎｅ」を発売して以来成長を続けてきたが、15億台を目前についに頭打ちになった。
新機種が出ても目新しい機能が乏しく、米国や中国などで買い替えサイクルが長期化している。 　ＩＤＣが１日にまとめた調査によると、17年の出荷台数は前年比0.1％減の14億7240万台だった。
シェアは韓国のサムスン電子（21.6％）が首位を、米アップル（14.7％）が２位を守ったものの、出荷台数の伸びはいずれも２％に満たない。

スマートグラス、実用化はまだ先か

スマートグラスは、AR（拡張現実）を具現化する製品として期待されるが、実用化は5～10年先になる見通しだ。一方、5G（第5世代移動通信）の実用化は、スマートグラスより早いと思われる。ただし、5G技術は、かつての携帯電話機のような巨大な消費をもたらすことはないだろう。

　この2つの新興市場への期待は、2018年1月15～18日に米国カリフォルニア州で開催された「Industry Strategy Summit（ISS） 2018」で示された見解によっていささか揺らいだ。 Oculusで半導体、ディスプレイ、センサーの研究を手掛けるJoe O'Keeffe氏は、「スマートグラスは、スマートフォンに代わる次世代コンピューティングプラットフォームになると予想される。しかし、その実現には、半導体技術におけるたくさんの重要なブレークスルーが必要だ」と語った。
なお、Oculusは、Facebookが2014年に買収したVR（仮想現実）ヘッドセットメーカーである。

スマホ用パネル17年33%増、有機EL半分近く

調査会社の英IHSマークイットは24日、2017年のスマートフォン用パネルの世界市場規模が16年比で33%増の448億ドル（約4兆9000億円）となったもようだと発表した。
米アップルの有機ELパネルを採用した「iPhoneX（テン）」向けの需要増がけん引した。有機ELは市場全体の45%を占め、18年には液晶を上回る可能性が高まっている。

「２０１８年の世界ディスプレイ産業を展望する」

調査会社のＩＨＳマークイットは、２０１８年１月にＦＰＤ市場総合セミナー「第３４回ディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川で開催する。本稿では、講演アナリストにインタビューする。「ＦＰＤ市場総論」を担当する、シニアディレクターの謝勤益（デビッド・シェー）氏に話を伺った。

―テレビパネル市場は、２０１５年の後半に苦しい時期がありました。２０１７年、１８年の市況推移については。
謝）２０１７年後半は供給過剰となり、価格下落が進んでいる。いくつかのテレビサイズでは、２０１５年相当の数値となっている。主な要因として中国での新規投資があるが、在庫調整は２０１８年の第１四半期まで続くだろう。２０１８年はどうかというと、第２四半期から回復基調に乗り、供給タイトな年になる見通しだ。というのも、テレビセットへの需要は依然として強く、特に５５型や６５型のニーズが高い。冬季オリンピックやＦＩＦＡワールドカップといったワールドワイドでのスポーツイベントがあることから、中国や米国市場では大型テレビの需要が大きく、２０１８年全体としては明るい見通しだ。

電子情報産業の世界生産、来年４％増の319兆円

電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）は１９日、２０１８年の電子情報産業の世界生産額が前年見込み比４％増の２兆８３６６億ドル（約３１９兆４０１１億円）と過去最高を更新する見通しを発表した。
世界的なＩｏＴ（モノのインターネット）化に伴うＩＴサービスの需要拡大に加え、スマートフォンの高速化、自動車の電装化率向上が電子部品の市場拡大をけん引する。

スマホが20万円や30万円は当たり前! 知られざる高級スマホの世界

iPhone Xの値段が10万円を超えるなど、スマートフォンの価格は年々上がっています。「格安スマホ」とも言われるSIMフリースマートフォンでも、ファーウェイのMate 10 Proが8万9,800円(税抜)など、10万円近い製品が増えています。高画質なカメラや高速CPUに加え、高解像度なディスプレイ、さらには通信速度も爆速なスマートフォンは、今やパソコンよりも高い性能を誇ります。10万円の価格もスペックを考えれば相応と言えるわけです。

 しかし世の中にはもっと高価格なスマートフォンが存在します。ブランドとのコラボレーションや、本体の材質や品質を高めた「高級スマートフォン」です。高級ブランド品の値段が高いように、高級スマートフォンもその価格はiPhoneよりもさらに上の値段付けがされているのです。

次期ｉＰｈｏｎｅ、有機ＥＬ全面採用せず １機種は液晶

アップルは2018年後半にも発売する３機種のスマートフォン（スマホ）のうち、１機種で画面に液晶を採用するもようだ。全機種の画面を有機ＥＬに切り替えるとの見方もあったが、サプライヤーの量産体制が不十分で、全面的なシフトは供給面でリスクになると判断したようだ。
液晶を得意とする日本勢も受注を確保できそうだ。複数の関係者が明らかにした。

Gen 10 and Larger Flat Panel Display Capacity to Grow at 59 Percent CAGR to 2022, IHS Markit Says

With BOE, China Star, LG Display and Foxconn expected to build seven new Generation 10.5 factories by 2020, Gen 10 and larger fab flat panel display (FPD) capacity is expected to grow at a compound annual growth rate of 59 percent between 2017 and 2022, according to IHS Markit (Nasdaq: INFO), a world leader in critical information, analytics and solutions.

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新4K8K衛星放送へあと1年。深田恭子が推進、対応TV来夏以降。帯域再編でBS録画に注意も

2018年からスタートする「新4K8K衛星放送」の開始1年前となる12月1日、野田聖子総務大臣、総務省や、各放送事業者やテレビメーカーなどが集まり、今後の周知広報に向けた取り組みなどを説明する「新4K8K衛星放送開始1年前セレモニー」が開催された。主催は放送サービス高度化推進協会(A-PAB)。

新しい放送の正式名称は「新4K8K衛星放送」に決定。新たなロゴマークも発表された。また、4K8K放送の周知広報の顔となる“推進キャラクター”として女優の深田恭子さんを任命。野田総務大臣から任命状が手渡された。

現在のBS/110度CS放送は、それぞれの衛星から「右旋円偏波」(衛星から見て時計回りに回転する)で伝送される方式。この方式での伝送帯域は現在のチャンネルでほぼ一杯になっており、新たにチャンネルを追加したり、より高精細な(データ量の多い)映像を送るには足りない状況となっている。

iPhone Xへの採用で有機ELの市場規模が拡大 矢野経済研究所調べ

矢野経済研究所は、世界市場における有機ELパネルとその主要部材の調査を実施。2016年の世界市場は前年比135.9％の4億2200万枚となり、同社では2018年は前年比134.1％の6億3550万枚まで急成長すると予測している。

　2016年は従来ハイエンドスマートフォンを中心としていた有機ELパネルがミドルエンドまで採用領域を広げ、スマートフォン向け市場は前年比135.1％の3億9800万枚と急成長。当時、中小型有機ELパネルを唯一量産していたサムスンディスプレイが中国系スマートフォンメーカーにも有機ELパネルを販売開始し、世界市場は前年比135.9％の4億2200万枚まで成長した。

液晶パネル、下落止まらず テレビ向け 販売低迷で

　テレビ用大型液晶パネルの値下がりが止まらない。11月の大口価格は前月比１～６％安く、年初に比べ１～２割下がった。2016年後半から続いた高値の影響でパネルを組み込むテレビの価格が下がりにくくなり、米国や中国でテレビの販売が低迷している。パネルの値下がりは来年以降、テレビの店頭価格に反映されそうだ。

 　指標品であるオープンセル（バックライトなどがつかない半製品）の32型は、大口価格が１枚67ドル前後と、前月に比べ１％安い。年初比では11％下がっており、１年４カ月ぶりの安値水準だ。「数カ月先を見越した商談は、60ドルを切る話が出ている」（電子部品商社）