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Flat Panel TV and Display World-2....液晶/有機EL・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

M_市場トレンド

1 Mar

「MWC Barcelona 2024」に見る、スマホ時代の終わりと日本企業復活の可能性

2月26日から、携帯電話業界で最大の見本市イベント「MWC Barcelona 2024」が、スペイン・バルセロナで開催されている。業界の今後を占うイベントということもあり、筆者は今年も現地を訪れて取材をしている。

■スマートフォン展示が減少した「MWC Barcelona 2024」

今回のMWC Barcelonaを見ていると、いくつか大きなトレンドが起きていることが見えてくる。その1つは、ここ最近大きく盛り上がっている「生成AI」を始めとした、いわゆるAI技術を活用しようという動きが大きく拡大していること。そのこと自体はある意味、ITに関する他の業界と大きく変わらないだろう。

筆者がより大きな変化として注目したのは、スマートフォンに関する展示の減少が著しいことだ。スマートフォンはここ10年来、携帯電話業界をけん引する大きな存在となっており、MWC Barcelonaにおいてもスマートフォンメーカーや、スマートフォンに関連する展示が大きな割合を占める時期が長く続いていた。

だが、2024年のMWC Barcelona会場では、スマートフォンメーカーの展示が前年以上に減少し、その存在感が薄くなっている印象を受けている。コロナ禍以降、MWC Barcelonaに大きなブースを構えてアピールを強めてきた中国のOPPO(オッポ)が、スマートフォン主体の出展を取りやめて規模を縮小していることが、その退潮を示す大きな要因といえるだろう。





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26 Feb

モバイル見本市「MWC2024」 通信×生成AIに注目

90618021022024000000-1世界最大級のモバイル関連見本市「モバイル・ワールド・コングレス(MWC)」が26日にスペイン・バルセロナで開幕する。200以上の国・地域から通信やIT(情報技術)関連の企業が集まり、先端技術や商品を紹介する。生成AI(人工知能)や仮想空間「メタバース」のほか、次世代通信規格「6G」を視野に入れたサービスにも注目が集まる。

MWCの会期は29日までで、24年は10万人以上が足を運ぶ見通し。世界遺産のサグラダ・ファミリアなどで知られるバルセロナの街が最もにぎわう。主催する業界団体GSMAによると、23年のMWCには2400社が出展し8万8500人超が訪れた。会場では最新技術の展示と同時に、各社のトップや幹部による重要な商談も繰り広げられる。





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7 Feb

【液晶テレビ】2023年TV世界出荷、前年比3%減 トップ10出荷台数一覧 群智諮詢調査

調査会社Sigmaintell(群智諮詢)は2024年1月31日、23年のテレビ(TV)世界出荷が前年比3.0%減の2億1400万台にとどまり、過去10年で最低の水準だったことを明らかにした。
一方、24年については、パリ五輪等の大型スポーツイベントの観戦需要や、緩慢ながらも景気が回復すること等にけん引され、TV出荷は前年比0.6%増の2億1500万台と、微増ながらプラス成長を達成するとの見通しを示した。





6 Feb

鴻海、今年の事業「若干良くなる」見通し AI半導体不足も

Screenshot 2024-02-06 09.40.52電子機器の受託生産世界最大手、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業は今年の事業環境について、昨年より「若干良くなる」との見通しを示した。一方で、AI(人工知能)サーバー用半導体が不足するとの見方を示した。

劉揚偉・董事長(会長)は4日、台北で開催された従業員パーティーの合間に記者団に対し「昨年はかなりうまくいったが、第1・四半期にかなり大きな評価損を計上した」と述べた。これはシャープ株に関連する評価損を指している。





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6 Feb

2023年のスマホ向けAMOLEDパネルの出荷数は前年比16%増の約7億枚、CINNO調べ

webp1中国上海に本拠を置く半導体・ディスプレイ市場動向調査会社であるCINNO Researchによると、2023年の世界市場におけるスマートフォン(スマホ)用AMOLED(有機EL)パネル出荷数量は前年比16.1%増の約6億9000万枚になったという。

2023年通年の出荷メーカーの国・地域別シェアを見ると、韓国が56.8%で最大であったが、中国メーカーが前年から13.9ポイント伸ばし43.2%となり、シェア40%台になった。企業別出荷量を見ると、トップはSamsung Display(SDC)だが、前年比8.2ポイント減とシェアを49.9%まで落としている。
また2位は、中国BOEが前年比3.2ポイント増の16.2%、3位は同じく中国勢のVisionoxが同3.1ポイント増の9.9%となった。4位も中国勢のTianmaが同4.7ポイント増の6.9 %となり、LG Display(LGD)を上回ってのランクインとなるなど、中国勢の勢いが目立つ状況となっている。





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2 Feb

AUO「今年こそパネル景気回復」、AI搭載PCやパリ五輪で

Screenshot 2024-02-02 09.02.21液晶パネル大手、友達光電(AUO)の彭双浪(ポール・ポン)董事長は31日の業績説明会で、AI(人工知能)搭載パソコン発売やパリ五輪などを契機に、パネル市場が回復すると語った。コロナ特需後のパネル需要低迷で、AUOと群創光電(イノラックス)は22年第2四半期(4~6月)から赤字が続いている。1日付工商時報などが報じた。

AUOが同日発表した23年第4四半期(10~12月)の連結売上高は前期比9.6%減、前年同期比20.3%増の633億5000万台湾元(約3000億円)で、純損失は15億1000万元だった。23年通年の連結売上高は、前年比0.5%増の2479億6000万元で、純損失は182億元だった。22年の純損失は211億元で、過去10年で最大の赤字だった。  

23年第4四半期パネル出荷面積は508万6000平方メートルで、前期比13.7%縮小、前年同期比17.7%拡大した。23年通年のパネル出荷面積は2098万5000平方メートルで、前年比9.5%拡大した。





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31 Jan

【麻倉怜士のCES2024レポート】今年のオーディオビジュアルをリードする、注目トレンドをまとめて紹介! 【01〜10】

Screenshot 2024-01-31 08.28.07

麻倉怜士さんのCES2024レポートまとめサイトです。⇒ コチラ
各レポートのタイトルを以下に列記します。


(01) International CES 2024がいよいよスタート! 
(02) 折り畳み式LEDディスプレイ、遂に登場! ウィーンの大型ディスプレイメーカーCSEEDが、137インチモデルを展示
(03) MQAの新展開が分かった! MQAとモバイル用のコーデックSCL-6、そしてBluOSが融合的に展開する
(04) AURO-3Dの新展開が打ち出された! ストリーミング用コーデックAuro-Cxの音に驚く
(05) 「神の目」を持って試合に参加できる! キヤノンの、自由視点映像ボリュメトリックビデオ「テーブルトップMR」が凄い





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22 Jan

2024年度の日本製半導体・FPD製造装置の販売高は前年度比2桁成長へ、SEAJ予測

FPD invest webp日本半導体製造装置協会(SEAJ)は1月18日、2023〜2025年度の日本製装置およびFPD製造装置の販売高予測(2024年1月版)を発表した。

それによると2023年度の日本製半導体製造装置の販売高は、世界的に不安定な状況が続いたこともありメモリ価格の下落に伴う設備投資削減の影響があったとする一方、米国による対中輸出規制の対象外分野における中国からの投資が堅調であることから、前年度比19%減の3兆1770億円と予測されるという。

また2024年度は中国からの投資継続に加え、ロジック・ファウンドリの投資や年度後半にはDRAMの設備投資も回復が期待できることから、同27%増の4兆348 億円としている。日本製半導体製造装置の販売額が4兆円を超えるのは初となる。さらに2025年度は各国政府の支援の下、多くの大型設備投資が計画されており、同10%増の4兆4383億円と予測している。





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17 Jan

【自動翻訳記事】調査会社オムディア、第1四半期のパネル工場稼働率が68%を下回ると予測

天馬微電子台湾発の記事です。液晶市場の動向については台湾・中国・韓国のマスコミのほうが詳しく追っているので参考になります。自動翻訳なので一部わかりにくい部分もあるかも知れません。

調査会社オムディアは最新のディスプレイパネル生産・在庫追跡レポートを発表、2024年初頭の需要鈍化とパネルメーカーのパネル価格安定化意向により、全体の稼働率が低下すると予測パネルメーカーの割合は 2024 年に減少すると予想されており、第 1 四半期には 68% を下回ると予想されます。
今後数カ月間の状況は、パネル価格ができるだけ早く回復すると信じているパネルメーカーにとって有利となるだろう。

オムディア・ディスプレイ・リサーチの主席アナリスト、アレックス・カン氏は、北米での2023年のブラックフライデーとチャイニーズ・ダブルイレブンのプロモーション期間中のテレビの売上が予想よりも低く、その結果、テレビの在庫の一部が2024年の第1四半期に繰り越されることになったと述べた。テレビ完成品ブランドのメーカーや小売店は、テレビパネル価格への圧力をさらに強めている。
しかし、パネルメーカー、特に2023年の液晶テレビパネル出荷量の67.5%を占めた中国本土のパネルメーカーは、2024年第1四半期に稼働率をさらに下げることでこうした状況に対応している。メーカーが稼働率の削減を計画していることがわかる。液晶テレビ用パネルの供給を抑制し、液晶テレビ用パネルの価格安定を図る。





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16 Jan

透明・HMD・球体ディスプレイ CES 2024に見る「人とディスプレイ」の変化

ces 2024_m03_sCESのディスプレイ関係の紹介として良くまとまっている記事です。全部読むとCESに行った気持ちになれます。(写真も多数)

年初から、米ラスベガスで開催された「CES 2024」を取材するために出張している。CESを主催するCTA(全米民生技術協会)は、前身となった組織から含めると、今年で100周年であるという。それだけ、家電も長い歴史を持つビジネスになったということだ。

ただ、CESの在り方は大きく変わった。過去には、CESのトレンドは大手家電メーカーがリードしていたが、今はそうではない。より多様・多彩な企業によって構成されるビジネスになっている。

今年も、AIやそれを支えるセンサーの活用などに注目が集まったが、20年前の「次世代DVD(現在のBlu-ray)」や10年前の「4K」のように、大手が同じ方向を向いたトレンドがあった……というにはちょっと弱いように思う。





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5 Jan

【自動翻訳記事】調査:テレビパネルの出荷は今年約3.4%増加、利益も確保する見込み

調査機関トレンドフォースは本日、情報エレクトロニクスパネル市場の競争は激しく、パネルメーカーはテレビ用パネルにより多く依存する必要があると発表した。
パネル工場は生産意欲を高めており、テレビパネルの出荷量は2024年には2億4,200万台に増加すると予想されている。

トレンドフォースはプレスリリースを発行し、これまで大規模なスポーツイベントが確かに市場の需要を刺激してきたが、世界経済の見通しが依然悪いため、LCD TVのパネル出荷量はパネル工場の設定目標を下回る可能性があり、LCDの需要が低迷することが予想されると述べた。テレビパネルの出荷台数は2024年に約2億4,200万台に達し、年率約3.4%の成長率で推移し、製品サイズの大型化により出荷面積は年率8.6%増加すると見込まれています。





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15 Dec

上期のタブレット出荷台数は過去11年間で最少、AndroidがWindowsを逆転 MM総研調べ

Screenshot 2023-12-15 07.04.37MM総研は、12月14日に「2023年度上期タブレット出荷台数調査(2023年4~9月)」の結果を発表した。  出荷台数は前年度同期比11.2%減の262万台で、2013年度以降の過去11年間で最少。GIGAスクール構想の特需で2020年度をピークに上期出荷台数は3年連続で減少し、携帯キャリアのセルラータブレットも低水準で推移している。

 2023年度上期のメーカー別出荷台数シェア1位はAppleで、上期として14年連続で1位を獲得。出荷台数は138.1万台でシェア52.7%を獲得し、2年ぶりにシェア50%超となった。2位はNECレノボで37.9万台(シェア14.5%)、3位はSurfaceシリーズを展開するMicrosoftで30.1万台(11.5%)、4位はFireタブレットを展開するAmazonで7.9万台(3.0%)となる。





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14 Dec

パナソニック製品が17週ぶり首位、今売れてる有機ELテレビTOP10 2023/12/13

 「BCNランキング」2023年11月27日から12月3日の日次集計データによると、有機ELテレビの実売台数ランキングは以下の通りとなった。

1位 VIERA
TH-55MZ1800(パナソニック)

2位 AQUOS OLED
4T-C55EQ1(シャープ)

3位 REGZA
55X8900L(TVS REGZA)
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8 Dec

世界の薄型テレビ・スマートフォン・パソコン 2023年9月の販売動向・今後の予測

GfK Japan (東京:中野区) は、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年9月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年12月7日に公表した。

・薄型テレビ*
2023年9月の薄型テレビ販売数量は前年比5.3%減だった。7‐9月合計では前年比2.5%下落で、4-6月の横ばいから悪化した。物価高や消費弱さの影響が根深いことに加え、これまでのパネル価格上昇によってテレビ価格が前月比で上がる動きが目立つ点もマイナス要素だ。
10‐12月は重要な商戦期だが、全般的に昨年を下回る傾向で、2023年の販売数量は前年比3.3%減を予測している。2024年に入っても弱さを引きずる想定で、現時点で2023年の弱いベースからの微増を予測している。

※ 薄型テレビ:液晶テレビと有機ELディスプレイ搭載テレビの合計





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7 Dec

OLEDの発光材料市場は28年に24億ドルを突破、購入で韓国は5割占める=韓国報道

OLED307629_640韓国のディスプレー専門の調査会社、UBリサーチによると、有機EL(OLED)に使われる有機発光材料の世界市場は年平均5.8%成長し、2023年の18億4000万ドル(USD、約2706億2352万円)から、2028年には24億3000万ドル(約3573億9954万円)に達する見込みだ。

国別でみると、韓国のパネルメーカーによる材料購入額は2023年の11億1000万ドル(約1632億6157万円)から、2028年には13億6000万ドル(約2000億3220万円)へと増加する。年平均の成長率は4.2%。一方、中国による材料購入額は、2023年の7億3000万ドル(約1073億2606万円)から、2028年には10億7000万ドル(約1573億1354万円)へと大幅に増加するとみられる。





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4 Dec

世界スマホ市場、第4四半期の出荷は7.3%増で低迷からやっと脱出--今後は鈍いペースで成長

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IDCは、世界スマートフォン市場に関する見通しを発表した。2023年第4四半期の出荷台数を前年同期比7.3%増とし、以前の予測から上方修正した。
 上方修正の理由として、IDCは前期に状況がやや改善したことや、メーカーなどが積極的な姿勢を見せたことを挙げた。

 2023年通期の出荷台数は、11億6000万台で前年比3.5%減。ただし、以前は同4.7%減と予測しており、こちらも上方修正した。
 市場の改善は続き、2024年は前年比3.8%増とした。その後は、2027年まで1ケタ台前半のペースでゆっくりと拡大し、5年間の年平均成長率(CAGR)は1.4%と予想する。





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19 Oct

国内産業の中でも製造業は特殊な変化を遂げていた! 実質/名目GDPの推移を追う

Screenshot 2023-10-19 08.55.55 今回は、日本の製造業の具体的な中身の変化についてご紹介します。参照する統計データは、内閣府の国民経済計算です。  

以前、工業統計調査の産業別付加価値などをご紹介しましたが、今回は内閣府のデータとなります。国民経済計算では、製造業の詳細分類ごとの国内総生産(付加価値の合計)が集計されています。さらにそれぞれの詳細分類に対して、額面を足し合わせた名目の数値とともに、物価の変化を加味した実質の数値も公開されています。  

今回は、この名目と実質の数値を使って、日本の産業がどのように変化したのかを確認してみたいと思います。





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18 Oct

世界のスマホ市場規模、第3四半期は8%縮小 過去10年で最低

huawei 0140729002757調査会社カウンターポイント・リサーチのデータによると、世界のスマートフォン市場の規模は第3・四半期に前年同期比8%縮小し、同四半期としては過去10年間で最低となった。大半の主要国でアップルやサムスンといった主要ブランドの需要が低迷していることが背景だった。

小米科技(シャオミ)、Oppo(オッポ)、Vivo(ビボ)の中国勢を加えた上位5ブランドの合計シェアは、過去3年間で最低の水準に落ち込んだ。





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17 Oct

CEATEC 2023、今日開幕 「次世代」の共創のためのイベントに

Screenshot 2023-10-17 09.34.08デジタルイノベーションの総合展示会「CEATEC 2023」が千葉 幕張メッセで開催される。開催期間は10月17日~21日。入場は無料だが、会場参加やカンファレンス聴講、オンラインセッション視聴などには事前予約が必要となる。前日の16日にはプレス向けに一部ブースが公開される。

かつては「家電ショー」として知られたCEATECだが、2023年は「未来を変える、イノベーター10万人のための共創の場へ」と謳い、「Towered Society 5.0」のコンセプトのもと、あらゆる産業・業種の人と技術・情報が集い、「共創」によって未来を描く場所として展開する。

また、コロナ禍の2020~2021年は完全オンライン、昨年2022年は幕張メッセとオンラインのハイブリッド開催となったが、2023年は展示・コンファレンスともにリアル開催される。





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3 Oct

“テレビ離れ”はウソ? ホント? レグザが実データ公開「5年前と変化なし」

regza r11_s
TVS REGZAは2日、2023年のテレビ市場を総括したプレス向けのセミナーを開催。昨今メディアで取り上げられている“テレビ離れ”に関して、全国300万台の視聴データを引き合いに「1日の平均テレビ画面利用時間は、2022年で6.6時間。実はこの数字は5年前のデータと同じだ。視聴スタイルの変化はあるが、テレビ画面の視聴時間そのものは5年前と比べて大きな変化はない」との分析結果を示した。
セミナーには、取締役副社長の石橋泰博氏と営業本部ブランド統括マネージャーの本村裕史氏が登壇。テレビ市場における3つのトピックを紹介した。






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26 Sep

有機EL戦線“異常あり”。各社に個性が出てきた'23年TVチェック

65mz_sついに出揃った各社の2023年最新テレビ。今季は各社が採用している有機ELパネルにも違いが生まれており、麻倉怜士氏は「有機ELテレビ戦線異常あり」と表現する。その理由と、各モデルの気になったポイントを独自の目線で解説する。

有機EL戦線“異常の予兆”は去年から

――シャープが7月25日にQD-OLED採用モデル「AQUOS FS1」を発表して、各社の2023年テレビのフラッグシップ機が出揃いましたが、改めて2023年の有機ELパネルの状況を振り返りましょう。

麻倉:今年の有機ELテレビ戦線は異常あり、です。“異常の予兆”は去年からありました。これまでLGディスプレイだけだったパネル供給メーカーにサムスンディスプレイが加わったのです。

そもそも、有機ELの画質は2014~15年くらいから大きくは変わっていません。あの時点で画質という面では、すでに液晶を凌駕していました。つまり、当時ライバルは液晶しかおらず、その液晶よりも圧倒的な高画質を持っていたわけです。その差は説明不要で、誰が見てもわかるものでした。





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25 Sep

Omdia:2030年までにマイクロLEDディスプレイ市場は5170万ユニットまで成長予測

_prw_OI1im_9us3y561Omdiaの新しい調査によると、マイクロ発光ダイオード(LED)ディスプレイの出荷台数は、2030年までに5170万台に拡大する見込みです。しかし、予測範囲ではこの技術が競争力を持つアプリケーションが限られているため、マイクロLEDディスプレイの出荷シェアはディスプレイ市場全体の1.2%程度にとどまります。

マイクロLEDディスプレイ市場は、主に拡張現実(XR)デバイスやスマートウオッチなど、通常屋外で使用される小型ディスプレイデバイスの需要を受けて、2025年から本格的な成長が見込まれています。2030年までにマイクロLEDディスプレイのシェアはXRデバイスで53.5%、スマートウオッチで41.6%に達すると予想されます。

OmdiaのリサーチマネージャーであるJerry Kang氏は「XRデバイスやスマートウオッチには、太陽光の下での高い屋外視認性が要求されます。マイクロLEDディスプレイは、自己発光による輝度とコントラストで優れた性能を発揮し、通常、有機発光ダイオード(OLED)ディスプレイよりもはるかに優れています。」と述べました。





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14 Sep

電気自動車を検討したものの購入しなかった理由、3位航続距離の不安、2位車体価格が高い、1位は?

Screenshot 2023-09-14 09.05.44パーク24では、毎月9日にクルマや交通に関するアンケートの調査結果を公開している。9月は「電気自動車」をテーマに調査を実施。回答結果をグラフにまとめて発表した。

電気自動車を運転したことが「ある」人は、前回(2022年)と比較すると4pt増加し、21%となった。年代による大きな偏りはなく、全ての年代で前回より4〜6pt増加しており、電気自動車に触れる機会が増えていることがわかる。

続いて電気自動車を運転した場面を聞いたところ、「カーシェアリング」26%が最も多く、僅差で「レンタカー」25%、「イベントやディーラーなどの試乗車」21%となった。
年代別で見ると、「カーシェアリング」は若い年代ほど比率が高く、20代以下は半数を超える51%に達した。





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8 Sep

世界の薄型テレビ・スマートフォン・パソコン 2023年6月の販売動向・今後の予測

TDeEzMmKJFry6VtuOBWIGfK Japanは、世界主要約60ヶ国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年6月の薄型テレビ・スマートフォン・パソコンの販売動向及び予測を2023年9月7日に公表した。

・薄型テレビ※

2023年6月の薄型テレビ販売数量は前年比5.1%減だった。4‐6月合計は前年比横ばいで1‐3月の4.9%減から改善したが、市況の見方は以前より弱くなっている。これまで在庫セールで需要の弱さを補ってきた地域もあったが、在庫の消化が進みそれも下火となってきた。またテレビ用液晶パネル価格の上昇でテレビの値下げ余地は縮小してきている。TVの購買意欲が低いなかで需要を喚起する要素が乏しいことも考慮し、2023年の販売数量は現在のところ前年比2.7%減を予測している。 

※ 薄型テレビ:液晶テレビと有機ELディスプレイ搭載テレビの合計





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29 Aug

韓国大企業の懐事情が悪化、上半期だけで15兆ウォン急減

高金利と輸出実績悪化などで上半期に韓国大企業の懐事情が厳しくなっている。「非常資金」の役割をする現金性資産が上半期だけで15兆ウォン(約1兆6551億円)ほど減った。このように懐事情が不如意になると企業は別の企業の保有株式を売却したり、海外法人の本社配当額を増やすなどして「実弾」の確保に乗り出している。

中央日報が売り上げ上位20社(金融会社と公企業除外)の今年の半期報告書を分析した結果、これら企業の現金と現金性資産(短期金融商品含む)は210兆2701億ウォンとなった。昨年末の225兆1717億ウォンと比較すると6カ月で14兆9016億ウォン減少した。企業売り上げ順位はCEOスコアの集計を活用した。

現金性資産が多い企業は資産総額基準で財界1位のサムスン電子の97兆999億ウォンだ。ヒョンデ(現代自動車)が28兆4923億ウォン、起亜(キア)が16兆2173億ウォン、ポスコホールディングスが13兆8462億ウォンなどと続いた。





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29 Aug

企業の5年存続率79.5%、過去20年で最高に/台湾

316kigyou_2行政院主計総処の調査によると、2016年から5年後の21年まで存続していた企業の割合は79.5%で、16年調査より2.1ポイント上昇し、過去20年で最高となった。主計総処は、新型コロナウイルス流行で、宿泊や飲食、旅行などの内需サービス業の企業存続率(生存率)は下がったものの、政府の支援策や振興策が下支えしたと説明した。28日付工商時報が報じた。

国勢普査(国勢調査)処の陳恵欣・副処長は、16年に企業が129万7000社余りあったのが、5年後に103万1000社余り存続していれば、企業存続率は79.5%となり、5年で8割の企業が存続、2割が撤退したことを示すと説明した。





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25 Aug

ディスプレイ市場、2028年に16兆6120億円規模へ

tm_230824fijikimera01 富士キメラ総研は、TFT LCDやOLED、マイクロLEDといったディスプレイデバイスおよび関連部材の世界市場を調査した。ディスプレイデバイス市場は、2023年見込みの15兆5838億円に対し、2028年は16兆6120億円に達する見通し。

 今回の調査は、TVやPCなどに向けたアモルファスシリコンTFT LCD、用途が拡大するOLED、スマートグラスなどの用途に向けたマイクロLEDなど、10品目のディスプレイデバイスを対象とした。また、これらの製造に用いる部材市場についても調べた。

 ディスプレイデバイス市場は、TVやPCなどの販売が低迷したことから、2022年は前年に比べ減少した。2023年はTV向け製品の需要回復やHMD向け、車載向け製品などが堅調に推移し需要は増加に転じるものの、その伸び率はわずかで15兆5838億円を見込む。

【参考記事】前回の予測記事(2022年8月)→ディスプレイデバイス市場、2021年をピークに減少





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24 Aug

日本・韓国・台湾の高機能フィルム市場、2025年には21年水準へ回復の見通し

230823 film ken01矢野経済研究所は2023年8月、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要(メーカー出荷数量)予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024~2025年となる見通し。  

今回調査した高機能フィルムは、ディスプレイ・光学、電気・電子、一般産業用のベースフィルムおよび加工フィルム。具体的には、PETフィルム、PIフィルム(着色フィルム、透明フィルム)、MLCCリリースフィルム、リサイクルフィルムなどである。調査期間は2023年4~7月。





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22 Aug

サムスン電子 上半期も世界テレビ市場1位=シェア31%

今年上半期の世界テレビ市場で韓国のサムスン電子のシェア(金額ベース)が31.2%と1位を記録したことが21日、英調査会社オムディアの調べで分かった。世界市場は縮小傾向だが、サムスン電子は超大型、高級テレビを中心に高いシェアを維持している。

中でも価格2500ドル(約36万3000円)以上の高級テレビ市場で、サムスン電子は61.7%のシェアを獲得した。量子ドット技術を用いたQLEDテレビ「ネオQLED」の売れ行きが好調だ。

80型以上の超大型テレビ市場でも、同社は今年発売した98型製品を追い風にシェアを41.6%とした。超大型テレビの激戦市場である北米で59.3%、欧州で60.7%のシェアを記録した。





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13 Jul

【自動翻訳記事-中国】ディスプレイの価格上昇:カラーテレビとLED大画面の次に誰がいるでしょうか?

2023年半ばに入ると、ディスプレイ業界では「618プロモーション」が行われるが、多くの企業はこの機会を利用して家庭用および商業小売市場で「ギャンブル」をしたいと考えているが、この一連のプロモーションは勢いを止めていない。

カラー テレビ製品と大型 LED スクリーンがディスプレイ業界チェーンの価格上昇の先兵になりつつあることに気づきました。プロジェクション分野における LCD の価格戦争も沈静化しており、ビジネス教育およびエンジニアリング市場の価格は全般的に上昇傾向にあります。LCD によって市場規模が抑えられている人気の DLP マイクロプロジェクション製品のみが依然として「価格」に固執しています。 LCD、LEDダイレクトディスプレイ、プロジェクションの3大ディスプレイ技術ラインが「値上げ期待」を形成していると言えます!





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11 Jul

スマホ世界市場シェアでXiaomiとOPPOが苦戦【2023年1~3月】

telektlist-1686863418世界のスマホ市場のシェア(生産台数ベース)の競争において、中華系メーカーOPPOとXiaomiの退潮が目立ってきています。

調査会社TrendFoceの公開したデータによると、2023年世界第1四半期(1~3月)のスマホ生産台数は2.5憶台と、前年同期比で19.5%減少しました。中でも、OPPOとXiaomiの生産台数はそれぞれ▲33.8%と▲40.4%となったようです。

サムスンとAppleも前年同期比で生産台数を減らしましたが、OPPOやXiaomiほどではありません。シェア上位5社の中で、サムスンだけがの前四半期(2022年10〜12月)から生産台数を増やしています(+5.5%。)これは、Galaxy S23シリーズの売れ行きが好調であることが要因のようです。





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22 Jun

【韓国報道】「世界50大革新企業」1位はアップル…唯一の韓国企業、サムスンは7位

BCG 2284922米グローバル経営戦略コンサルティング「ボストンコンサルティンググループ」(BCG)がこのほど、2023年の世界50大革新企業を発表した。韓国企業では7位のサムスンが唯一名を連ねた。

 BCGは2005年から毎年報告書を発刊。サムスンは昨年の6位から1つ順位を落とした。昨年16位のLGと33位の現代自動車はともに圏外へ押し出された。





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9 Jun

中国がGDPで米国を上回ることは、もうない? 習近平体制下での栄枯盛衰

China 7e08e3266566一部では、「2029年に中国のGDPが米国を上回る」との予想があったが、足元の経済状況を考えると、実現の可能性はかなり低下しているとみられる。それは、毛沢東の時代から現在の習近平国家主席まで共産党の政策と経済の動向を振り返れば明らかだ。

 2023年1月にゼロコロナ政策が終了して以降、中国経済の回復のペースは大方の予想を下回りつつある。輸入や、国内の不動産投資は停滞気味で推移している。

また、16~24歳の若年層を中心に雇用や所得の不安定感も高まっている。そのため内需の回復ペースは弱い。これまでの高度経済成長期は終焉(しゅうえん)を迎えつつある。





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9 Jun

【韓国報道】危機の韓国経済、生きる道は科学技術力

LG OLED TV 77 inch pic2
韓国経済が危険だ。今年1-3月期の韓国経済は前四半期比0.3%の成長にとどまった。昨年10-12月期-0.3%で逆成長したことに続く低成長だ。半導体などの輸出の勢いがしぼんでしまった。先月の輸出は522億ドル(約7兆2700億円)で、昨年同期比15.2%減って8カ月連続で減少した。問題は輸出主力商品の競争力がますます弱まっている点だ。
全国経済人連合会(全経連)の調査の結果、輸出トップ10品目のうち半導体など電子機器、機械、自動車、船舶など7品目の輸出競争力が過去10年間で低下した。

 韓国経済を支えていた中国特需も消えた。韓国はそれまで中国に中間材や部品を供給して中国成長の恩恵を享受してきた。ところで今では中国の技術力が高まり、価格競争力がある自国製品を使って韓国製の中間材・部品を買わなくてもよくなった。その結果、韓国輸出の30%を占めていた対中輸出が12カ月連続で減少した。

 成長基盤も弱まっている。今年1-3月期の合計出生率は0.78で歴代最低水準を記録した反面、生産可能人口(15~64歳)100人に対する高齢(65歳以上)人口比重を意味する高齢者扶養率は26.1人で歴代最高水準だ。働く人は減っているのに彼らが養わなければならない老年層は急速に増加している。





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22 May

フェイスブックの次はVR離れ…1兆円超えの大赤字を垂れ流す「メタ社」の悲惨な末路

マーク・ザッカーバーグ率いる米Meta社(旧Facebook社)が、従業員の深刻な士気の低下にあえいでいる。

Facebook、Instagram、WhatsAppなどを運営する同社は昨年、業績が急激に低下。ニューヨーク・タイムズ紙は、ザッカーバーグ氏が2023年を「効率化の年」にすると宣言したと報じている。過去半年で2回のレイオフに踏み切ったほか、今後もさらに2回の実施を予定している。合計で2万1000人規模の削減となる見込みだ。

米デジタルメディアのVoxは、「Metaはまず間違いなく、過去最も厳しい部類に入る年を過ごした」と指摘。18年間ノンストップで成長を遂げたが、株価は昨年、前年比で65%急落したと指摘する。





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9 May

半導体在庫ピーク過ぎる、下半期には「半導体・ディスプレー・スマホ」回復か=韓国

世界的な景気低迷と半導体サイクルの下落局面、中国の経済活動再開効果不振などにより、半導体、ディスプレー、スマートフォン業界の業績がいつごろ改善されるのか市場で関心が高まっている。

 関連業界と証券街などによると半導体、ディスプレー、スマートフォン業種は通常、上半期に低調で下半期に好調となる「上低下高」の形を見せただけに下半期には反騰が可能だとの期待感が広がっている。サムスン電子の半導体減産などが好材料として作用するだろうという話だ。年末まで劣勢が続くという否定的な見方も相変わらずだ。

市場調査会社ガートナーのリチャード・ゴードン副社長は「『破滅の渦』に落ちないよう気を付けなければならない」と警告した。 専門家らは半導体に対しては、在庫がピークに達したと解釈する。統計庁が2日に明らかにしたところによると、半導体在庫率は1月に263.85%で1997年3月の288.7%から25年10カ月ぶりの高水準を記録した後、2月に252.2%、3月には163.3%と下落傾向を見せた。





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30 Apr

【自動翻訳+加工・記事】AWE 上海 2023 でのディスプレイ バトル: ゲームは依然として重要な市場、ゲーム TV の未来とは?

AWE 20023 5ab648d◎近年、ゲームテレビは高付加価値と成長の勢いを武器に、主要カラーテレビメーカーの新たな競争相手となっている。

◎QLED、Micro LED、Mini LEDなどの新ディスプレイ技術の位置付けが完了した後、大画面メーカーはAWE 2023で「さまざまな」新しいディスプレイ技術の宣伝に別れを告げ、まとめて「競合する画質」に戻りました。

◎パナソニックは若者の感性を取り入れようと、浙江省杭州市にある中国美術学院の学生と協力して開発した新型ドライヤーを披露。保温機能付きのミルクポットや離乳食用ミキサーといった日本で未販売のベビー用品も注目を集めた。

◎ソニーはオンラインゲームの腕前を競う「eスポーツ」用のモニターや、スマホと連動するテレビを展示した。

4月27日から30日まで、2023 China Home Appliances and Consumer Electronics Expo(AWE 2023)が上海新国際博覧センターで開催されます。「毎日経済ニュース」の記者は、国内外のカラーテレビとディスプレイメーカーが最先端のディスプレイ技術を展示し、ディスプレイ競争が熱狂的に繰り広げられているのをその場で見た。

今年の AWE では、Mini LED が主要な TV メーカーにとって次世代ディスプレイ技術の優先方向となっています。同時に、ゲームシーンは依然として「軍事戦略家の戦場」であり、ほぼすべてのカラーテレビおよびディスプレイメーカーが、それぞれの展示エリアにゲーム製品の展示エリアを設置しています. 記者は、Samsung、Sony、Thunderbird、Konka などのメーカーがそれぞれのゲーム TV を展示しているのを見ました。
ディスプレイメーカーに関しては、TCL Huaxing と AGON (Ai Gong) が専用のゲーム展示エリアを持っています。

※ AWE = 中国家电及消费电子博览会





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28 Apr

「高い」「時代遅れ」 あれだけ騒がれた「メタバース」、早くもこんなに残念な状態に

Screenshot 2023-04-28 06.45.36仮想空間で活動ができるメタバース。2021年にはフェイスブックが社名をメタに変えて大きな話題になったが、ここにきて失速している。

昨年11月から今年3月までの間に、メタ社は業績悪化で2万人以上をレイオフ(一時解雇)すると発表し、メタバース事業の現実を露呈した。メタバースに使うゴーグルのように仰々しいヘッドセットも売り上げが減少し、メタ社が提供するメタバース用アプリもユーザー数が伸びない。

さらにメタバース上で売買される土地の価格も90%ほど下落しているという。





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25 Apr

太陽光パネルは「N型」が主流に、次世代モジュールの覇権争いが本格化

発電効率の追求とコストバランスのせめぎ合いのなかで、「多結晶から単結晶」へ、そして「セルの大型化」、「PERC技術の採用」など、太陽光パネル業界にはこれまで何度か技術トレンドの変容があった。いま起きている「P型からN型へ」の移行も、これからの市場に大きな影響を与えていくことになるだろう。  

そもそもP型・N型とは、結晶シリコン太陽電池モジュールのセルを構成する半導体の種別だ。これまでは、主にコスト的な要因から、市販されるモジュールのほぼすべてで、P型セルが採用されてきた。しかし昨今、P型セル太陽電池モジュールによる変換効率の追求が限界に近づき、これを超える次の一手が求められていた。





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25 Apr

「ディスプレーパネル業界」襲う需要減少の深刻

 ディスプレーパネルの需要低迷が、中国大手のTCL科技集団の業績の重しになっている。同社は3月30日に2022年の通期決算を発表。同年の売上高は1665億5000万元(約3兆2090億円)と前年比1.8%の微増にとどまり、純利益は2億6000万元(約50億円)と前年の約40分の1に激減した。

TCLにはディスプレーパネル、太陽光パネルおよびその材料、(家電製品やスマートフォンなどを含む)スマート端末という3つの主力事業がある。ディスプレーパネル事業は子会社のTCL華星光電技術(CSOT)が主に手がけており、2021年にはTCLの連結売上高の半分以上を稼いでいた。  

しかし、2022年のディスプレーパネル事業の売上高は前年比25.5%減の657億2000万元(約1兆2663億円)に落ち込み、連結売上高に占める比率は39.5%に低下した。  

一方、太陽光パネル事業の2022年の売上高は670億1000万元(約1兆2911億円)と、前年比63.0%の成長を達成。連結売上高に占める比率は40.2%に上昇し、初めてディスプレーパネル事業を上回った。TCLの売上高が前年比プラスを維持できたのは、ディスプレーパネルの減少を太陽光パネルの増加で穴埋めできたおかげだ。





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24 Apr

【韓国報道】輸出が増加に転じた中国で「良い時代は過ぎた」との声が漏れる理由

中国の3月の輸出は市場予想に反し、6カ月ぶりに増加に転じたが、コロナ以前の水準にまで回復することは難しいという悲観的な見方が示されている。ベトナムなど東南アジアに製造業の生産拠点が大挙して移転したほか、海外需要の回復が遅れる中、米国による中国とのデカップリング(非連動化)まで重なったためだ。輸出現場では「良い時代は終わった」とし、人材離れの動きも出ている。

 香港紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは17日、世界最大規模の上海・外高橋コンテナ港に空きコンテナが積まれており、往来するトラックも少なく閑散としていると伝えた。
そこに勤めるWさんは「今年に入り少し忙しくなったが、以前と大差はない。過去にはトラックが荷物の積み下ろしで長蛇の列をつくっていたが、今は港内の道ががらがらだ」と話した。





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19 Apr

2023年第2四半期の世界のディスプレイ工場の稼働率は74%に回復、OLED工場は平均60%以下

稼働率LCD OLEDロンドン, -- オムディア(OMDIA)社は3月27日に「Large Area Display Price Tracker - March 2023 Analysis」を発行しました。

 このディスプレイ生産・在庫トラッカーの新しい調査によると、オムディアのLCDテレビ、ノートパソコン、モニターパネル、スマートフォンLCDパネルの受注急増により、ディスプレイ工場全体の稼働率は2023年第1四半期の66%から2023年第2四半期では74%へと回復していることが明らかになりました。

しかし、OLED工場の稼働率は依然として伸び悩んでおり2023年上半期のOLED工場の平均稼働率は60%未満になると予想されています。





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19 Apr

ロシアで中国製スマホがシェア70%突破

ロシア家電小売業者、エムビデオ・エルドラドは、同国でのスマートフォン販売で第1・四半期に中国製のシェアが70%強を占めたと明らかにした。

前年同期の約50%から拡大した。 ロシアのウクライナ侵攻を受け、韓国サムスン電子と米アップルがロシアでの販売を縮小したことで、中国の小米科技(シャオミ)とRealme(リアルミー)のスマホが首位と2位を占めた。

アップルは昨年の首位から3位に、サムスンは3位から4位にそれぞれ順位を落とした。







※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ
11 Apr

パソコン世界出荷29%減 1〜3月、Appleは4割減

PC sales trend米調査会社のIDCは10日までに、2023年1〜3月の世界のパソコン出荷台数(速報値)が前年同期比29%減の5690万台だったと発表した。過剰在庫や経済環境の悪化によるもので、減少は5四半期連続。出荷台数の上位5社では米アップルの減少幅が40.5%と最大だった。

 速報値ベースでは、市場全体の落ち込み幅は新型コロナウイルス感染拡大後で最も大きい。前年同期比でのマイナスは、コロナ下での需要拡大が一巡した22年1〜3月から続いている。出荷台数は在宅勤務の普及などによりパソコンの購入が増える前の19年や18年同期の水準も下回った。





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17 Mar

22年世界スマホ出荷、アップルの7機種がトップ10にランクイン 

Smart phone 2022市場調査会社「Canalys」がこのほど、2022年スマートフォン出荷台数の世界ランキング上位10機種を発表した。うち、アップルの「iPhone」シリーズが7機種を占めた。

1位 アップル iPhone 13

2位 サムスン Galaxy A13

3位 アップル iPhone 13 Pro Max





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13 Mar

中国産スマホ向けAMOLEDディスプレイが急成長 韓国メーカーの独占を打破か

OLED SP global 2022スマートフォン向けAMOLED(アクティブマトリクス式有機EL)ディスプレイ市場は、長らく韓国のサムスンとLGディスプレイ(LGD)により支配されてきた。しかし中国の京東方科技集団(BOE)や「維信諾(Visionox)」の成長により、中国産AMOLEDディスプレイのシェアが急速に高まっている。

 調査会社「CINNO Research」の最新リポートによると、世界市場におけるスマートフォン向けAMOLEDパネルの2022年出荷数は前年比10.3%減の約6億枚だった。出荷数減少の主な理由は、消費者の機種変更需要が不足し、スマートフォン向けパネル市場が深刻な供給過剰に陥っているためだ。

 22年のAMOLEDパネルの出荷シェアを地域別に見ると、韓国の70.7%に対し、中国は29.3%だが、昨年の20.3%から9ポイント増と、急速にシェアを伸ばしている。





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10 Mar

FPD部材産業の中国シフトが加速、2023年のドライバIC市場は前年比5%増の予測

「第44回 ディスプレイ産業フォーラム」において、Omdiaのディスプレイ部材調査担当マネージャーの宇野匡氏が、DDIC(デイスプレイ・ドライバIC)などの半導体デバイスを含むFPD用部材業界動向について講演した。

その中で宇野氏は、FPD部材産業が中国シフトを進めているとし、「TFT液晶ラインはすでに中国への集中が大勢となっている。部材についても、老舗メーカーによる中国投資が継続し、中国メーカーによる新規参入あるいは新規投資が見受けられる。部材によって差はあるが、パネルモジュール生産の中国集中により部材産業の中国シフトが今後も継続していくと予測される」との見解を述べたほか、中国メーカーによる部材投資には「パネルメーカーによる部材の垂直統合」ならびに「地方政府の補助金による新規投資」といった2つの傾向があることを指摘した。





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9 Mar

2022年のスマホ出荷は8.1%減、第4四半期は16%減――IDC調査

3_lIDC Japanは、2022年第4四半期(10~12月)および2022年通年の国内のスマートフォンおよびフィーチャーフォン端末の出荷台数を発表した。 第4四半期の合計出荷台数は、前年同期比15.8%減の860万台となった。
また、スマホの出荷は前年同期比16.0%減の850万台となった。  OS別には、iOSが前年同期比16.3%減となる440万台、Android系が15.7%減となる410万台となった。





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3 Mar

大河原克行のNewsInsight 第200回 AV&IT市場は2023年に底を打つ? 2027年まで上昇続く機器も - JEITA「黒本」報告から

TV market trean 2023003一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)AVC部会は、「AV&IT機器世界需要動向~2027年までの世界需要展望~」を発行し、その内容について説明した。

同調査は、1991年から実施しており、今回で33回目となる。レポートの表紙が黒いことから、「黒本」と呼ばれており、同協会AVC部会をはじめとした関連事業委員会の参加会社を対象としたアンケートやヒアリング調査によって、11品目の需要動向をまとめている。
調査には富士キメラ総研が協力している。





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3 Mar

LGとサムスンの「有機EL競争」本格化。競争軸は“輝度”

OLED 2023 March3年ぶりにCESを現地取材した麻倉怜士氏が、LGディスプレイの最新有機EL「META」と、サムスンの最新QD-OLEDの特徴を紹介。
激しくなってきた「有機EL競争」の行く末を占った。

 ――今年はLGディスプレイとサムスンディスプレイによる「有機EL画質戦争」が、さらに本格化しそうです。

 麻倉:その競争軸は輝度です。HDR時代になって、高輝度が要求されても、自発光パネルである有機ELでは、むやみに電流を投入することはできません。リミッターが掛かってしまうので、低めの数百nitsという平均輝度で抑えられていました。





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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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