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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

M_市場トレンド

25 Jan

約100万円!有機ELテレビ続々発売のワケ

ビックカメラのテレビ担当者がこう期待を寄せるのは、今年、ソニー、東芝、パナソニックから発売が予定されている有機ELテレビだ。3社とも55インチ以上の大型で、国内の発売時期は東芝が3月上旬、パナソニックとソニーは未定だが、6月頃になるものとみられる。
ソニー・東芝・パナソニックの有機ELテレビに搭載されるパネルは3社ともLGディスプレイ製。3社は画像処理エンジンや音響システム、操作性などで差別化を図る方針だ。 期待の大きい有機ELテレビだが、普及のネックとなるのはやはり値段だ。
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23 Jan

FPD部材市場~韓国から新技術が続々登場

「FPD部材市場」を担当するシニアアナリストの宇野匡氏に話を伺った。
液晶パネルの価格と需要が回復してきたことで、部材の需要も堅調だ。ガラス基板は不足気味で、値下がりも四半期ベースで2%程度に落ち着いている。ドライバーICにも不足感がある。唯一、偏光板は需要こそ堅調だが、参入メーカーの淘汰が進まないため競争が激しく、各社の収益環境が改善していない。


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19 Jan

10周年を迎えたiPhoneが変えた3つのこと

steve jobs
2017年1月9日、米アップルが「iPhone」を発表してからちょうど10年となった。同社のWebサイトでは、2007年1月9日にスティーブ・ジョブズ氏がiPhoneを発表した際の写真を紹介し、ティム・クック氏、フィル・シラー氏のコメントを発表している。
しかし、スマートフォンはこの10年間で着実な変化を生んでいる。東日本大震災でケータイメールが使えないことに危機感を覚えた筆者の親は、2011年にスマートフォンを持った。Twitter、Facebook、LINEといったアプリを使えば、海外に離れて住む筆者と連絡がつく状態を保てるからだ。


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18 Jan

Latest drone video shows Tesla’s Gigafactory more than doubling in size

Following our report from last month that revealed 31 new construction permits filed by Tesla for projects that would ultimately double the size of its Gigafactory, a new drone video has surfaced that gives us a look at the rapid pace of construction taking place at the planned multi-level 15 million square foot battery facility in Sparks, Nevada.



Tesla CEO Elon Musk has indicated that the company will eventually build a second Gigafactory somewhere in Europe. But for now, check out the latest 4k drone footage of Tesla’s original Gigafactory 1 taken in December, 2016.

13 Jan

テレビ用液晶パネルの大口価格、大型サイズが上昇

テレビ用液晶パネルで大型サイズの大口価格が上昇している。2016年12月は42型が前月比3~4%上がったほか、55型も1割近く値上がりした。一方で従来主流だった32型は上昇の勢いが一服した。消費者のテレビ志向がより大型の液晶へ移り、40型以上のパネルに需要がシフトしている傾向が価格差にあらわれてきた。
 42型のオープンセル(バックライトなどがつかない半製品液晶)の価格は1枚150ドル程度で決着した。6カ月連続で上昇し15年8月以来となる1年4カ月ぶりの高値になった。55型も200ドル程度と前月に比べ10~20ドル程度値上がりした。



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11 Jan

韓国第7世代TFT-LCDラインのさらなる閉鎖は迫られるか?

液晶TVパネル価格が2015年下半期以降の落ち込みを経て2016年第3四半期から急回復、市場の過熱に対する懸念をもたらしている。パネル価格は上昇と下落を1年サイクルで繰り返すのが普通で、今回の1年未満での回復は驚くべきことだからだ。
前代未聞のパネルサイズの急拡大はパネルメーカー側の面積生産量を急増させ、パネル需給は不均衡となった。Large Area Display Price Trackerによると、これが最近のパネル価格上昇の裏にある主な原因と述べている。下のグラフからも、パネル価格が2015年以降急反発していることがわかるだろう。



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8 Jan

Dellが世界初の32型“8K”液晶ディスプレイ発売へ フルHD×16枚分の超高解像度

l_tm_1701_dell-8k_02米Dellは1月5日(現地時間)、米ラスベガスで開催中のコンシューマーエレクトロニクスイベント「CES 2017」にて、ハイエンド液晶ディスプレイ「Dell UltraSharp 32 Ultra HD 8K Monitor(UP3218K)」を発表した。
世界初となる32型(正確には31.5型)の8Kディスプレイだ。米国のDell.comで3月23日に発売する。直販価格は4999米ドルから。
フルHDの16枚分、4Kの4枚分となる8K(7680×4320ピクセル)の60Hz表示に対応したPC向けの31.5型ワイド液晶ディスプレイ。液晶パネルは3320万画素で構成され、画素密度は約280ppi(pixels per inch:1インチあたりのピクセル数)と高精細だ。視聴距離など利用環境に応じて、Windows上ではdpiスケーリング設定で拡大表示して利用することになる。



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6 Jan

パナソニック社長・津賀一宏氏「組織能力高め企業を変革」

2017年の電機業界は人工知能(AI)、IoT(モノのインターネット)、自動運転など成長分野に向けた各社の戦略がより明確になりそうだ。すでに16年から半導体、電子部品、車載部品の分野で業種を越えるM&A(合併・買収)が活発化したほか、アジア企業による家電業界の再編も進んだ。
17年は米国でトランプ政権が誕生し、国際的な政治、経済の流れも激動する可能性が高い。17年の展望を各社トップに聞く。初回はパナソニックの津賀一宏社長。
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3 Jan

[管理人の独り言] 近年まれにみる興味深い一年が始まった

今年の業界動向は近年まれにみる興味深いものになります。
昨年は政治の世界では「まさか」の連発がありましたが、今年はFPD業界では「まさか」はあるのでしょうか?

何といっても巷の噂通りにiphoneに有機ELが採用されるのかどうか? また有機ELを採用することによりアップルが盟主ここに有りと世間をうならせる白眉の製品に仕上げられるのか?
安定調達を目的にジャパンディスプレイ(JDI)の新しい液晶工場に共同出資したのを袖にして、サムスンの戦略的な技術誘導に乗るという大胆な戦略変更をするわけですから巷の期待値も否が応でも上がらざるを得ない。
勿論供給できるパネルメーカーは事実上サムスン一社に限られるという状況に賭けることになるります。
LGディスプレイ(LGD)やJDIが第二供給先としてすぐに立ち上がってくると考えているとしたら大間違いだし、アップルもそのようには考えていないでしょう。
どのような技術水準の有機ELを採用するかは不明だが、サムスンでさえ今の有機ELを立ち上げるまで長年苦労したはずだし、その努力をもってしてもまだ液晶と比べると安定的な生産ができているというにはほど遠いと見られています。



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23 Dec

「2017年FPD市場を読み解く3つの注目点」-- IHS

大手調査会社のIHSマークイットは、1月25~26日に国内最多の受講者数を誇るFPD市場総合セミナー「第32回IHSディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川(東京都港区)にて開催する。その注目の講演内容を登壇アナリストに全3回にわたって聞く。今回は「FPD市場総論」を担当するシニアディレクター(台湾)のデビッド・シェー(謝勤益)氏に話を伺った。
―中小型パネル市場ではやはり有機ELへの注目度が高いですね。
謝)2017年FPD市場の注目点は、1)液晶パネルの価格、2)有機EL、3)フォックスコングループのテレビ戦略の3つだ。1)については、2016年後半からテレビ用パネルの供給不足が顕著になり、サイズによって異なるが、6~12月は総じて30~50%値上がりした。だが、引き続きテレビメーカーの購買意欲は強く、2017年前半には新たに稼働する工場がないため、パネル価格は高止まりが続く。供給にゆとりが出てくるのは、新しい生産能力が寄与してくる2017年後半になるとみている。


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8 Dec

コンテンツのHDR化、IP伝送による作り手側の混乱。InterBEEで見た理想と現実

毎年11月に行なわれる、国内最大の映像機材展InterBEE 2016が、今年も幕張メッセにて開催された。今年は展示エリアとして2ホールから8ホールまでを使用し、さらにはイベントホール側でもPAスピーカーの試聴を行なうなど、会場をフルに使って、盛りだくさんの内容が詰め込まれたイベントとなった。
コンシューマのイベントではよく見かけるようになったHDR。一般の方にとってHDと4Kは、見比べても違いがわからないと言う人も少なくない。解像度とは、慣れていない人の目にはよくわからないものなのだ。一方でHDRは、コントラストや明るさといった問題なので、誰にでもよく違いがわかる。


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6 Dec

アップル、世界スマホ市場の利益の9割を独占…韓国サムスン、圏外で存在感消失

 「世界のスマートフォン市場で利益を独占しているのは、米アップルである」というのは、今や不文律となっている。米調査会社Strategy Analyticsが11月22日に発表した第3四半期(7~9月)の世界におけるスマートフォン営業利益調査で、アップルの営業利益が全体の91%を占め、過去最高を記録した4年前の調査(2012年第1四半期)では7割強のシェアであったことを考えれば、アップルの一人勝ちがより鮮明になったといえよう。アップルのビジネスモデルは、小売価格をハイエンドに設定し、部材や製造コストを徹底して圧縮することで、利幅を広げるモデルである。

 アップルは携帯電話会社に販売台数をコミットさせることで在庫を厳格に管理し、規模の経済により限界費用を下げることに余念がない。世界全体での営業利益94億ドルに対し、アップルが85億ドルの営業利益を叩き出しているのも容易に理解できよう。



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27 Nov

韓国大企業グループのトップ9人、国会に召喚へ、国政介入疑惑

韓国大企業トップ002400882_01_i「崔順実(チェ・スンシル)疑惑」の国政調査に李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長をはじめとする9つの大企業グループのトップが全員、証人として召喚されることになった。これは、「朴槿恵(パク・クネ)政権における崔順実ら民間人の国政介入疑惑真相究明国政調査特別委員会」与野党3党の幹事、セヌリ党の李完永(イ・ワンヨン)議員、共に民主党の朴範界(パク・ポムゲ)議員、国民の党のキム・ギョンジン議員が21日、国会で合意したと発表したものだ。

 9つの大企業グループのトップとは、李在鎔副会長、ミル財団・Kスポーツ財団支援に関して朴大統領と面談したとされる鄭夢九(チョン・モング)現代自動車グループ会長、崔泰源(チェ・テウォン)SKグループ会長、具本茂(ク・ボンム)LGグループ会長、辛東彬(シン・ドンビン、日本名:重光昭夫)ロッテグループ会長、全国経済人連合会(全経連)会長を務める許昌秀(ホ・チャンス)GSグループ会長、金升淵(キム・スンヨン)ハンファグループ会長、趙亮鎬(チョ・ヤンホ)韓進グループ会長、孫京植(ソン・ギョンシク)CJ会長の計9人だ。

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21 Nov

スマートウォッチ販売、1年間で52%減少

次世代情報技術(IT)機器と言われていたスマートウォッチの市場が伸び悩んでいる。様々な最先端機能を盛り込んでいる上、時計本来の形と似ているので、消費者選択の幅を広げているが、市場規模は日々狭まっている。市場では、依然スマートフォンから完全に独立していないこと、バッテリーの持続時間などの問題がスマートウォッチ大衆化のネックとなっているという声が出ている。

31日、ドイツ統計ポータル「スタティスタ」によると、昨年4月に発売されたアップルウォッチは、昨年第2四半期(4〜6月)の360万台を皮切りに、第3四半期(7〜9月)は390万台、第4四半期(10〜12月)は510万台にまで販売台数が増えた。しかし、今年第1四半期(1〜3月)は220万台へと急落した。第2四半期は160万台、第3四半期は110万台と日々販売台数が減っている。



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15 Nov

中国深セン電脳街が様変わり、iPhoneに替わりOPPOの店が次々登場

oppo china st_yamane-01最近スマートフォン市場を賑わせているのが、新興勢力の台頭です。ちょっと前ならXiaomi(シャオミ)が瞬間的に世界シェア3位に入るなど、中国メーカーの勢いが止まりません。

そのXiaomiをHuaweiが抜き去ったと思ったら、今度はOPPO(オッポ)とVivo(ビボ)が中国国内でシェア1位、2位になるなどこの2社が急激に伸びています。



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3 Nov

ディスプレー強国へ、世界一を目指す中国の戦略

ディスプレー関連の国際カンファレンス「Display Innovation CHINA 2016/Beijing Summit」が2016年11月1日に、中国・北京の民航国際会議中心で開幕した。11月2日まで、2日間にわたり開催される。昨年は、中国パネルメーカーの“爆投資”が話題だった。中国の戦略は爆投資だけにとどまらない。“ディスプレー大国”となった中国が次に目指すのは、自らイノベーションを起こして大競争時代を勝ち抜く“ディスプレー強国”になることだ。
中国の国家レベルの計画として掲げられた「中国製造2025」と「インターネットプラス(互聯網+)」。前者は中国製造業の10カ年計画であり、“製造大国”から“製造強国”へ進化・発展させることを目指すものである。後者は、IoT(Internet of Things)と製造業の融合の推進、電子商取引、産業インターネット、インターネット金融の発展を促進するものだ。


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1 Nov

パナソニック、248枚のディスプレイを用いた広告収益モデルの実証実験

gamba studium 001lパナソニックは、大阪府吹田市の市立吹田サッカースタジアムに248枚のサイネージ用ディスプレイを用いて、ライブ映像や試合進行と連動するスポーツ演出サイネージシステムを導入し、一体感のあるスタジアム観戦を目指したエンターテイメント演出の企画・運営の実証実験を開始すると発表した。
今回の実証実験での映像演出は、市立吹田サッカースタジアムの3階コンコース周辺の柱と壁面、4階のVIPエリア、2階のメガストアに設置した248枚ディスプレイを用いたサイネージにライブ映像、選手情報などのコンテンツを活用した映像を表示する。



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28 Oct

TV用パネル需給ひっ迫、17年上半期まで続く TPV

台湾紙『経済日報』(2016年10月24日付)によると、液晶テレビ(TV)・モニター受託生産世界最大手、台湾TPV(冠捷)の王必禄・最高執行責任者(COO)兼副総裁はこのほど、TV用パネルの供給ひっ迫が17年上半期まで続き、緩和するのは同年下半期になるとの見通しを明らかにした。
その上で、同社では、台湾AUO(友達)、台湾INNOLUX(群創、旧CMI)など既存のサプライチェーンとの提携を強化することにより、パネルの不足が業績に与える影響を軽減していくとの考えを示した。

27 Oct

スマートウォッチの出荷台数が急落

スマートウォッチ016000000-PB1-3スマートウォッチが自分にとって必要だと感じている人は少ないのだろうか?
今朝(米国時間24日の朝)発表されたばかりのスマートウォッチ業界に関するIDC社のレポートによれば、2016年第3四半期のスマートウォッチの出荷台数が「急激に」減少したようだ。
昨年の第3四半期に比べ、業界全体の出荷台数は51.6%減少している。昨年の3Qにおける出荷台数が560万台だった一方で、今年の3Qはたったの270万台だ。
IDCはこの出荷台数の激減の理由として、製品発売のタイミングが悪かったこと、Android Wearのリリースが延期されたことなどを挙げている。だがその一方で、この数字は大半の消費者がスマートウォッチに魅力を感じていない証拠であるとも言えるだろう。



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23 Oct

JDI、マツダ、シャープなど工場を一時停止 鳥取で震度6弱

f6047e039940a716db9be8ab鳥取県で発生した地震の影響で、現地に工場を抱える企業は被害や安否の確認に追われた。

 生産設備に影響が出た企業もあった。ジャパンディスプレイ(JDI)は鳥取工場(鳥取市)で一部の生産ラインの操業を停止したが「生産に大きな影響はない」(広報担当者)としている。マツダは小型車「デミオ」などを製造する宇品工場(広島市)で一時稼働を停止したが、すぐ復旧したという。
 シャープの液晶ディスプレーなどを生産する米子工場(鳥取県米子市)やサントリーグループの取水工場(同県江府町)も安全確保のため一時稼働を停止した。

震度6弱を観測した鳥取県倉吉市では、山陰合同銀行、島根銀行、鳥取銀行などの店舗で停電により現金自動預払機(ATM)が使えなくなる被害があった。



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21 Oct

JSR、4~9月の営業益32%減 液晶用材料が不振

JSRの2016年4~9月期連結業績は、本業のもうけを示す営業利益が前年同期比32%減の130億円程度になったようだ。従来予想は11%減の170億円だった。
韓国向けなど液晶パネルに使う電子材料の販売が振るわなかった。パネルの供給過剰で原材料の販売価格も下落した。円高進行も重荷で、17年3月期の業績計画は下方修正する公算が大きい。

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13 Oct

偏光板用光学フィルムの動向

偏光板メーカーは、パネル生産ラインやスクリーンサイズの大型化に合わせて、偏光板のロール幅の広幅化を進めている。
現在、偏光板のロール幅は48"や55"の取り効率が高い2,300mmロールが最大幅となっている。偏光板メーカーは2016年に2,300mm幅を増設し、生産比率を引き上げている。
しかし、一部の副資材などで2,300mm幅に対応する光学フィルムの不足感が高まっていることから、需給環境には注意が必要である。

28 Sep

アウディなど独自動車会社、5G通信網でモバイル企業連合と提携

独自動車会社のアウディ、BMW)、ダイムラーの3社が27日、第5世代(5G)通信網の開発推進のため、エリクソンなど携帯電話会社との企業連合「5Gオートモーティブ・アソシエーション」を設立した。
5G技術は自動運転車向けインフラ開発に不可欠であり、提携により米配車サービスのウーバー・テクノロジーズやグーグルなどの競合に対抗する。



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28 Sep

iPhone7の販売好調に疑問視、「勝負は12月以降」

アップルの新型スマートフォン、iPhone7シリーズは最初の週末の販売台数が1,300万~1,430万台で、昨年発売のiPhone6sシリーズ並み~10%増と推測されている。米国ではよく売れているが無料交換キャンペーンがかさ上げしており、欧州とアジアでは前年より25%少なかったとの指摘がある。サプライチェーンは、iPhone7需要が好調なのか、供給量が少ないだけなのか、アップルが第2回の出荷規模を決定する12月に判明すると指摘した。26日付電子時報などが報じた。
市場調査会社、GfKの最新レポートによると、iPhone7は16日発売直後の週末の販売台数は、欧州12カ国とアジアでiPhone6sより25%少なかった。また、報道によると、アップルは半導体サプライヤーに対し、2017年第1四半期の発注を前期より20%減らすと通知した。



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10 Sep

15年の車載ディスプレイ世界市場規模は前年比6.9%増の9,464万枚

矢野経済研究所では、車載ディスプレイ世界市場の調査を実施した。調査期間は2016年6月~8月、調査対象は車載用ディスプレイメーカー。調査方法は同社専門研究員による直接面談によるヒアリング、ならびに文献調査を併用した。
 2015年の車載ディスプレイ世界市場規模(メーカー出荷数量ベース)は、前年比106.9%の9,464万枚と大きく伸長した。自動車生産台数の成長をベースに、車載ディスプレイの主要な搭載用途であるCIDの安定成長が下支えになっているほか、Cluster向けでもTFT-LCD搭載率がアップし、成長に大きく貢献しているとしている。
 2015年の市場を搭載部位別にみると、CID向けディスプレイは5,300万枚(構成比56.0%)、続いてCluster 向けが3,700万枚(同39.1%)と車載ディスプレイ市場全体の約95%を占めた。CID向けディスプレイはカーナビゲーションでの安定した需要に加え、スマートフォンの表示をディスプレイオーディオ(Display Audio)の画面にも表示して利用する方向へシフトしており、ディスプレイオーディオの搭載率が年々アップしている。



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7 Sep

コモディティTV用パネル価格が大幅に反発

32"から40"サイズを中心に、TV用パネルの供給価格が想定以上のペースで値上がりしている。
今年春先に50ドル前後まで下落した32”HDのオープンセル価格は、Q2に入りじりじりと値を上げ、6月には60ドル近くまで値を戻していた。
その後、32”パネルの主要供給元である中国パネルメーカーが値上げを断行した模様であり、8月時点で一気に70ドル台半ばまで値を上げてきている。
今年はじめにサプライチェーン上のいくつかのアクシデント(台南地震や大手パネルメーカーの生産工程上の不具合)が重なり、Q1のパネル生産は想定量を下回った。



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24 Aug

PHEVやミラーレス車が、車載ディスプレーを変える

車載ディスプレーは、ディスプレー市場で数少ない成長分野の一つとして注目を集めている。本稿では直視型の車載用TFT液晶ディスプレーを対象に、車載ディスプレー市場の最新動向を解説する。  車載ディスプレーは、自動車内の搭載箇所と用途によって市場性が異なる。
2015年時点ではCID(Center Information Display)が6割以上を占めるが、2020年にはInstrument Clusterの比率が38%まで拡大する見通し。2016年以降の成長率では、Instrument ClusterがCIDを上回ると我々は予測している。  CIDやInstrument Clusterについては、数量ベースの成長だけでなく金額ベースの成長にも期待できる。2017年以降には、数量ベースと金額ベースの成長率が同水準となる見通しである。これは、後述する大画面・高精細化への移行が要因となる。


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22 Aug

シャープ、JDI、鴻海まで!液晶総崩れの悲惨

液晶パネルメーカーが総崩れの状況に陥っている。国内大手のシャープやジャパンディスプレイだけでなく、シャープの親会社になった台湾・鴻海精密工業(ホンハイ)の傘下企業など海外勢も価格下落による赤字に苦しみ始めた。
8月12日。台湾の電子機器受託製造サービス大手、鴻海精密工業(ホンハイ)からの出資が完了したこの日の午前、シャープではある“事件”が起きていた。


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9 Aug

大型液晶パネルの市況改善、AUOは大幅増産へ

台湾AU Optronics(AUO)社が2016年7月27日に発表した2016年4~6月期決算は、売上高が800億9100万台湾ドル(前年同期比13%減、前四半期比13%増)、売上総利益が55億4600万台湾ドル(前年同期比53%減、前四半期比14倍)、営業利益が1億1600万台湾ドル(前年同期比98%減、前四半期の赤字から黒字へ転換)。
当期損益は5億7200万台湾ドルの赤字(前年同期比で赤字転落/前四半期比で赤字幅は縮小)である。



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3 Aug

触れる映像、「空間再生」ディスプレーでリアルに肉薄

平面から空間へ。ディスプレーが、100年に一度の変革を遂げようとしている。「映像の世紀」と呼ばれる20世紀。テレビやパソコンに映し出される映像は、人類の文化や生活を一変させた。映像は全く新しい娯楽やコミュニケーションを生み出し、時には政治にも影響を与えた。これと同等の革新が、「空間ディスプレー」によって早ければ5年後にも起こる可能性が出てきた。
象徴的だったのが、韓国Samsung Displayの動きだ。シンポジウムの冒頭を飾る基調講演に登壇した、同社Executive VP and Chief of the Research CenterのSung-Chul Kim氏は、将来のディスプレーのキーテクノロジーとして、空中に映像を浮かべる「ライト・フィールド・ディスプレー」と「ホログラム・ディスプレー」を挙げた。


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3 Aug

実用化に向かう8K技術群――技研公開で見えた8K放送の実現性

5月下旬に行なわれた「技研公開」(NHK放送技術研究所の一般公開)のレポートをお送りする。前回は裸眼立体映像を中心とした未来の放送技術を取り上げたが、今回は8Kを中心とした「すぐそこの未来」がテーマだ。長年にわたってNHKの8K開発を見つめてきた麻倉怜士氏は、単板式フル8Kカメラやホログラムメモリ、あるいは地上波8K放送や次世代コーデックなどといった今年の8K展示からどんな未来を描くだろうか。
8K高度化の規格としては、まずBT.2020(広色域)が挙げられます。HDRは入っていませんが、色域やDレンジは広く、8K解像度を持ち、フレームレートの規定値は60~120fpsです。


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29 Jul

[台湾報道] 液晶パネル市場が10年ぶり活況、AUO今年黒字転換も

液晶パネル大手、友達光電(AUO)の彭双浪(ポール・ポン)董事長は27日、全てサイズのパネル需給が逼迫(ひっぱく)しており、パネル景気は2007年以降で最も過熱していると語った。AUOはフル稼働でも顧客の需要に応じ切れない上、有機EL(OLED)パネルや曲面型テレビ用パネルなど高付加価値化に注力している。証券会社は、通年で黒字転換が可能と予測した。28日付経済日報などが報じた。
AUOが同日発表した第2四半期の連結売上高は800億9,100万台湾元(約2,600億円)で前期比12.6%増、前年同期比13.23%減。営業利益は1億1,600万元で、前期の営業損失50億9,700万元から黒字転換した。純損失は8億400万元で、前期の55億8,000万元から縮小した。大型パネル出荷枚数は2,850万枚で前期比16.5%増、前年同期比24.9%増、中小型パネルは4,250万枚で前期比12.6%増、前年同期比48%増だった。



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21 Jul

液晶テレビの人気が復活、4Kの売れ筋は小型モデルに

調査会社BCNが2016年7月14日に発表した販売動向調査で、家電エコポイントや地デジ化移行の終了以来、長らく沈んでいた液晶テレビの販売が急速に回復していることが分かった。特に、4Kブームとオリンピックの追い風を受けて4Kテレビが好調に売れており、全体に占める4Kテレビの割合は2割を突破。一時は、量販店の一等地をスマホに奪われて隅に追いやられていたテレビだが、スマホ需要の一巡を受けて再び「家電の王様」に復活しつつある。

液晶テレビは、地上デジタル放送への移行(2011年7月)や家電エコポイント(2009年5月~2011年3月)、デジアナ変換サービスの終了(2015年3月末)で一時的な特需が発生し、バカ売れした経緯がある。だが、それぞれで需要を先食いしたことで、その後は長く売れない時期が続いていた。



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21 Jul

世界のタブレット調査レポートが発刊

台湾のMIC(Market Intelligence & Consulting Institute)は、世界のタブレット市場を詳細に調査・分析した英文調査レポート「世界のタブレット市場予測 2016-2020年」を出版しました。

MIC(Market Intelligence & Consulting Institute)が出版した「世界のタブレット市場予測 2016-2020年 - Worldwide Tablet Forecast, 2016 - 2020」は、世界のタブレット市場を調査し、2020年までの市場予測や市場機会などを掲載しています。



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12 Jul

LED電球の市場・技術動向

LED電球の2015年国内出荷は、YOY-1%の約2,870万個であった。国内のLED電球市場は、ボリュームゾーンの40~60Wクラスの白熱電球はLED電球への置換えが一巡しており、電球型蛍光灯やハロゲン球などの置換えが
需要を下支えしている。
LED電球メーカー各社は、「高演色」や「広配光」を課題に、新製品の開発に取り組んでいる。
高演色は以前から強く求められているポイントであるが、肝心のLEDの高演色化が遅れていたため、電球としての製品化に二の足を踏む状況にあった。



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10 Jul

iPhone販売予測、市場の見方割れる

iphone f102b323bbアップルの「iPhone(アイフォーン)」の販売予想を立てることは想像以上に難しい。

アイフォーンの需要が強いのか、弱いのか、横ばいなのかでさえ、ウォール街のアナリストの見解は分かれる。多くのアナリストがアイフォーンの販売予想を行うが、その際に考慮しなければならない要因は、消費者の買い替えサイクルなど多岐にわたる。さらに新たに加わったのが英国の欧州連合(EU)離脱の影響だ。

シティグループのアナリスト、ジム・ スーバ氏はリポートで、「英EU離脱に絡んだマクロ経済の不確実性と為替の変動性、買い替えサイクルの長期化に起因する需要低下の可能性を考慮して、われわれは4-6月期と7-9月期の予測を引き下げている」と説明した。同氏はアイフォーンの買い換えサイクルが2013年には約2年だったが、現在は2年4カ月になったと分析。さらに将来的には3年まで延びる可能性があると指摘した。



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7 Jul

「4K放送、受信機必要」客に説明を 総務省、販売店に

 総務省は30日から、高画質な「4K」画質のテレビを売る販売店に、いま市販されているテレビだけでは2018年に始まる4K放送を受信できないことを客に説明するよう求める。夏のボーナス商戦で、受信機が別に必要なことを知らずにテレビを買う人が増えているためだ。



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7 Jul

[台湾報道] 液晶パネル産業1兆元割れ、紅色供給網で打撃

taiwan panelparts_2保存経済部が5日発表した統計によると、液晶パネルと部品産業の2015年生産額は前年比13.5%減の9,533億台湾元(約3兆円)で、1兆元を割り込んだ。世界経済の成長鈍化、スマートフォンやタブレット端末など最終製品の需要低迷のほか、中国政府が地場パネルメーカーによる「紅色供給網(レッドサプライチェーン)」構築を強化し、台湾パネルメーカーの対中輸出が3割以上減少したことが響いた。6日付聯合報などが報じた。

台湾政府はパネル産業を半導体とともに「両兆双星(2つの1兆元産業)」として育成してきたが、世界金融危機の影響を受けた09年の9,308億元(前年比11.6%減)の後、6年ぶりに1兆元を割り込んだ。

 今年1~4月のパネル産業の生産額も2,335億元で前年同期比31.9%減少した。内訳は▽10インチ以上の大型パネル、1,315億元(前年同期比38.9%減)▽10インチ未満の中小型パネル、339億元(32.2%減)▽カラーフィルター(CF)、342億元(9%減)▽ガラス基板、224億元(2.8%減)▽バックライトモジュール(BLM)、38億元(48.4%減)──。約6割を占める大型パネル生産額の減少は、ノートパソコン、液晶モニターの需要低迷に加え、2月6日に発生した台湾南部地震で、生産が滞ったことが主因だ。



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30 Jun

「世界の亀山」はいま バブル遠のき「関係あらへん」

「世界の亀山」。そう呼ばれてきたシャープ亀山工場が目の前にあった。あまりにも巨大で、視界に収まらない。駐車場も広大だ。

かつて最先端の液晶技術で世界に知られた工場は2004年に操業開始。最盛期には社員約3千人が働いていた。08年にリーマン・ショック、今年はシャープが台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入ることが決まった。亀山工場で「有機ELパネル」を量産すると発表されたり、国内外で7千人規模の人員削減がささやかれたり。先行きが不透明の中、工場では今も社員約2千人が働く。

 工場がある「亀山ヒルズ」からJR亀山駅へ向かった。所要時間15分、タクシー代は2250円。駅で客待ちする運転手によると、シャープの次はまたシャープという状態だった乗客が、今はさっぱりで、「7割、いや半分かな」。最近は工場へ台湾人を乗せることも多くなった。



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29 Jun

シャープ株、100円割れ=2部降格控え半世紀ぶり

経営再建中のシャープの株価が27日、1965年11月以来、約半世紀ぶりに100円を割り込んだ。終値は前週末比16円安の95円だった。
2016年3月期の有価証券報告書で債務超過に陥ったことが確認されたため、東京証券取引所は23日、シャープ株を8月1日に東証1部から2部に指定替えすると発表。24日から2営業日連続で急落した。 
27 Jun

「サムスン独走」韓国勢が“有機EL”で天狗状態?! 日台包囲網の勝算は

LG OLED bsb16062
次世代パネルの「有機EL」をめぐって韓国メーカーの鼻息が荒い。「LG電子、有機ELテレビ大衆化の準備完了」「スマホ用ディスプレー 有機EL移行なら『サムスン独走』」。猛々しい見出しが韓国メディアに躍る。パナソニックは欧州で展開する有機ELテレビを世界販売する方針を明らかにしたが、肝心のパネルはLG電子からの調達だ。
韓国紙、中央日報(電子版)によれば、LG電子は6月はじめ、慶尚北道亀尾にある有機ELテレビの工場をメディアに初めて公開した。同時に、2016年の有機ELテレビの販売台数を15年比3倍に増やす計画を明らかにした。


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22 Jun

有機ELディスプレイの“大波”、その今後を読む

"AMOLED tidal wave: technology revolution or investment bubble?"と題したブログをIHSのD.Hsiehさんが掲載しました。
ざっと気になった点を要約します。

1. この一年で有機ELのビジネスは大きく変わった。 (三星の外販、利益創出、iPhone採用報道)

2. 現在の三星はPMOSバックプレーン構造だが、iPhoneではより複雑なLTPO (Low temperature polysilicon oxide)構造を採るだろう。さらにFlex構造化となるため総製造コストは1.4倍になる。この技術進化はFPDとして過去20年で最大のもので各社乗り遅れまいと必死である。
  

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22 Jun

台湾・中国 中根レポート iPhoneの有機EL採用、サプライヤーへの影響は

米Apple社がiPhoneに有機ELパネルを採用する理由の一つには、液晶パネルと比べて形状・外観設計上の自由度が高いことがあると見られる。典型例が、フレキシブル基板を用いた「折りたたみ型」パネルなどだ。製品の性能のみならず外観を重視する同社が、設計自由度が高い有機ELパネルの採用に向かうことに違和感はない。
2017年におけるiPhoneの機種構成は、iPhone SE(4.0型液晶)、iPhone 7s(4.7型液晶)、iPhone 7s Plus(5.5型液晶)、新機種(5.8型有機EL)になると見ている。この場合、新機種に対する有機ELパネルの需要は、小売価格設定にもよるがせいぜい2000万~3000万枚だろう。


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16 Jun

勢いづく有機EL市場、装置・部材に商機 厳しい国内勢

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次世代の薄型ディスプレーとして有望視される有機ELパネルの生産拡大を追い風に、日本の製造装置や部材などのメーカーに新たな商機が広がっている。米アップルの「iPhone(アイフォーン)」新型モデルに有機ELを採用するとの見方が強まったことなどがきっかけだ。

ただ、日本企業への恩恵は周辺ビジネスが中心で、有機ELサプライチェーンの主役ともいうべきパネル製造ではサムスン・ディスプレイなど韓国勢が大きく先行。ジャパンディスプレイ(JDI)などの国内メーカーは引き続き厳しい国際競争を強いられそうだ。

「今は業界自体が活況。今後も市場は伸びていく」──。有機ELパネル製造装置大手、キヤノントッキ(新潟県見附市)の津上晃寿会長は5月、ロイターとのインタビューで、同装置の世界的な供給不足に対応するため年内に生産能力を倍増させる意向を示した



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15 Jun

[韓国報道] 世界のスマホメーカー、12社中8社が中国勢

今年1-3月の世界のスマートフォン販売台数ランキングで、上位12社のうち8社を中国企業が占めた。世界市場をサムスン電子、アップルと中国企業が三分した格好だ。 米市場調査会社ICインサイツが9日発表したところによると、1位はサムスン電子(8150万台)、2位はアップル(5160万台)、3位は中国の華為技術(ファーウェイ、2890万)で、3位までは昨年と同じ順位だった。



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9 Jun

バーチャルリアリティー商機、台湾メーカー参入ラッシュ

宏達国際電子(HTC)のヘッドマウントディスプレイ(頭部装着ディスプレイ、HMD)「HTC Vive」などVR(バーチャルリアリティー、仮想現実)製品が相次ぐ中、広達電脳(クアンタ・コンピュータ)と緯創資通(ウィストロン)は北米メーカーからVRカメラを受注した。
華碩電脳(ASUS)は来年1月にAR(オーグメンテッド・リアリティー、拡張現実)対応のモバイル端末を発表する予定だ。今年10億米ドル以上、2020年に1,500億米ドルと予想されている世界のVR/AR商機を狙い、台湾企業が競って参入している。4日付蘋果日報などが報じた。



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8 Jun

世界最大級見本市で考えた スマートウォッチの未来

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高級機械腕時計への関心は衰えない一方で、手が出しやすいシンプルウオッチが若者を中心に人気になっているなど、腕時計の世界にも変化が訪れています。ビジネスパーソンにとって、自分をアピールする貴重なアイテムでもある腕時計の最新トレンドを、長年時計業界を取材し続けてきた時計ジャーナリストの名畑政治氏が解説します。
毎年3月から4月(年によって変動する)、世界が注目する大規模な時計見本市がスイスで開催される。それが「バーゼルワールド(BASELWORLD The Watch and Jewellery Show)」。2016年は主催者発表によれば約1万5000のブランド(時計および宝飾品とその関連企業)が出展し、来場者は14万5000人だったという。


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26 May

紫外線LED

UV(紫外線)硬化印刷には電球や直管型ランプなど従来型の光源が広く採用されているが、ここ数年、UV-LEDの採用が増加しつつある。
これまでUV-LEDには、発光効率やパッケージ材料の耐UV化などの課題があった。課題解決のための技術開発、特に封止材や光学レンズなどは材料メーカーへの依存度が高く、LEDメーカーは材料メーカーとの連携が必須になっている。


25 May

車載用パネルの生産動向

車載向けLCDパネルの生産は、2015年に1億枚の大台を突破するなど順調に拡大している。
現在、車載用パネルは、2018年向けのデザインウィンがほぼ完了し、今後は2019年以降の商談が本格化していく段階にある。その中で、車載向けパネルの大型サイズの一部が、7~8”から10~12”クラスに大型化していく流れにある。



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17 May

2015年の大型TFT液晶パネル生産サマリー

2015年の大型TFT液晶パネル生産は、約8億1,388万枚であった。
アプリケーション別では、タブレット向けが約2億1,148万枚でYOY約2割の減少、モニター向けが約1億4,206万枚(YOY-11%)、ノートPC向けが約1億7,857万枚(YOY-8%)とIT用パネルは軒並み低調、一方、TV向けは約2憶7,004万枚とYOY+9%の伸びを示した。
面積ベースのシート投入量は、TV用パネルの増加(YOY+8%)が貢献して、トータルでも小幅(YOY+3%)ながら伸びを確保した。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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