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Flat Panel TV and Display World-2....液晶/有機EL・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

M_市場トレンド

3 Mar

LGとサムスンの「有機EL競争」本格化。競争軸は“輝度”

OLED 2023 March3年ぶりにCESを現地取材した麻倉怜士氏が、LGディスプレイの最新有機EL「META」と、サムスンの最新QD-OLEDの特徴を紹介。
激しくなってきた「有機EL競争」の行く末を占った。

 ――今年はLGディスプレイとサムスンディスプレイによる「有機EL画質戦争」が、さらに本格化しそうです。

 麻倉:その競争軸は輝度です。HDR時代になって、高輝度が要求されても、自発光パネルである有機ELでは、むやみに電流を投入することはできません。リミッターが掛かってしまうので、低めの数百nitsという平均輝度で抑えられていました。





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22 Feb

【韓国報道】世界テレビ販売でサムスンが17年連続1位 LGが2位

SS TV 2023韓国のサムスン電子が2022年の世界テレビ販売で29.7%のシェア(売上高ベース)を獲得し、17年連続1位を記録したことが21日、英調査会社オムディアの調べで分かった。シェア16.7%で2位だった韓国のLG電子は、有機EL(OLED)テレビ市場で10年連続1位を守った。

◇サムスン電子 QLEDなどハイエンドに注力  

サムスン電子は昨年の世界シェアが29.7%でトップだったことについて、量子ドット技術を用いたQLEDテレビ「ネオQLED」など、ハイエンド製品を中心に据えた戦略が奏功したと説明した。

 2500ドル(約34万円)以上の世界ハイエンドテレビ市場ではQLEDテレビが主流になり、昨年はその割合が46.2%(売上高ベース)に上った。こうした中、サムスン電子は昨年965万台のQLEDテレビを売り上げ、17年の発売以降の累計販売台数は3500万台を突破した。





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21 Feb

アルバック、減収減益

新型コロナウイルス禍で特需が起きた反動で、液晶や有機ELのパネル需要が低迷し、製造装置の引き合いも想定を下回る。
部材不足が長引いており、思うように生産できない状況も悪材料になっている。

 【パネル需要の回復時期】
世界経済の景気悪化が長引けばタブレットやパソコンの需要が戻らず、フラットパネルディスプレー製造装置も出荷減が続く。市況変動が激しいパネル向け製造装置の売上割合を縮小し、利益率の比較的高い半導体製造装置を主に販売する体制作りが必要だ。





14 Feb

2022年のFPDパネル生産額は前年比23%減、2023年も横ばいの可能性 CINNO予測

Display Shipment Forecast中国のハイテク産業市場調査会社であるCINNO Researchによると、2022年のFPDパネル出荷面積は前年比7%減、出荷数量も同8%以上の減少となったことが推測されるという。また、パネル価格急落の影響から、パネル生産額についても同23%減となったものと推測されるという。

2023年も世界的な景気の鈍化などの影響から、テレビを中心とした家電向けパネル需要は回復が弱含んでおり、パネルの供給過剰傾向は継続する見通しだという。そのため、CINNOでも、2023年のパネル出荷数量は前年比でわずかな減少となるとしている。

ただし、平均画面サイズの大型化が進むことから、パネル出荷面積は同約3%増と予測しているほか、出荷額についても、高解像度化、高リフレッシュレート、AMOLED、ミニLEDなどといった中高級品向け技術が普及していくことが期待されるため、前年比でほぼ横ばい程度で進むものと予測している。

 CINNO Researchによる2023年の各家電アプリケーション市場の出荷予測は以下のとおり。





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7 Feb

2022年のタブレット市場、3.3%減で拡大停止

IDCは、タブレットとChromebookの世界市場に関する調査結果を発表した。2022年の出荷台数は、タブレットが前年比3.3%減、Chromebookが同48.0%減といずれも市場縮小だった。  

タブレット市場は2年連続で増加していたが、2022年で成長が停止。2022年の出荷台数は1億6280万台で、前年の1億6830万台から3.3%減少。ただし、これでもCOVID-19パンデミック前より多いという。

 出荷台数の上位5ベンダーなどは以下のとおり。括弧内は、いずれも前年同期の数値と前年同期比。5社のなかで、唯一Appleが出荷台数を増やした。





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6 Feb

2022年の全世界スマートフォン出荷台数は2013年以来最低の12億2670万台に、Appleはスマートフォン市場における営業利益の85%を獲得

市場調査企業・Counterpointがリリースしている市場分析レポート・Market Monitorが、2022年第4四半期(10~12月)の全世界スマートフォン出荷台数データを公開しました。これによると全世界スマートフォン出荷台数は前年同期比で18%減の3億390万台となっています。

 2022年第4四半期のスマートフォン出荷台数トップ5社の出荷台数は前年同期比でAppleが14%減、Samsungが16%減、Xiaomiが26%減、OPPOが13%減、Vivoが20%減、その他が21%減となっており軒並み出荷台数を減らしています。

 CounterpointのシニアアナリストであるHarmeet Singh Walia氏は、「2022年第4四半期のスマートフォン市場は生活費の危機、労働市場不足、消費者の購買力の低下により、スマートフォン出荷台数上位5社の出荷台数がそれぞれ大幅に減少しました」と述べています。





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1 Feb

2022年の中国スマホ出荷台数、過去最大の減少幅を記録

世界的に低調が伝えられている2022年のスマートフォン市場だが、世界最大の市場である中国も例外ではなかったようだ。市場調査会社IDCは1月29日、2022年の中国スマートフォン出荷台数が過去最大の落ち込みだったとするレポートを発表した。

IDCによると、2022年の中国でのスマートフォン出荷台数は前年比13.2%減で過去最大の減少幅になったとのこと。また、3億台を割り込んだのも10年ぶりだったとしている。

メーカー別でみると、シェア1位はvivoで18.6%、2位はHonorの18.1%、3位はOPPOとAppleが同率で16.8%となっている。なお前年比での出荷台数は、Honor以外は大幅に減少。逆にHonorだけは34.4%増と好調で、出荷台数も過去最高を記録している。





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31 Jan

省エネで見やすい新型ディスプレー、すぐそこに バッテリー消費が減り、日中の屋外でも鮮明な画面がスマホやスマートウオッチに

Wall street Journal 2023
WSJ(Wall Street Journal)がディスプレイについて、概説的・網羅的な記事を書くのはとても珍しく興味深いです。
時間があれば、原文で読んでみるのも面白いと思います。


――筆者のクリストファー・ミムズはWSJハイテク担当コラムニスト

***  米国の成人は起きている時間の大半を画面を見て過ごしている。しかし、あなたが今このコラムを読んでいる画面を含め、そのほとんどは1980年代に登場した液晶ディスプレー技術をベースにしている。  

だがそれは間もなく変化する可能性がある。多くの新しいディスプレー技術が開発中で、ウエアラブル端末やモバイル機器、ノートパソコンのバッテリー駆動時間が大幅に向上し、薄型化や軽量化が進み、日光の下でも画面が見やすくなるなど、さまざまなメリットが期待できる。

こうした新種のディスプレーの少なくとも一つは、現在は不可能な未来のテクノロジーを実現できる可能性もある。例えば、私たちの視界にデジタルインターフェースを重ねて投影する軽量の拡張現実(AR)スマートグラスなどだ。





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30 Jan

透明ディスプレイや人に寄りそうTVなど、CES 2023で見たLGの最新TV

CES2023 AA16N7jU最近のTVはNetflixやYouTubeが直接見られるスマート化や、より大画面で低価格なものが出てくるなどスマートフォンのお供として購入したいと考えたくなる製品が増えています。

TVの用途は地上波の視聴ではなく、ネット配信やスマートフォンの画面を投影するものに変わりつつあるのです。そんなTVの最新の進化を1月にラスベガスで開催されたCES 2023のLGブースで見てきました。





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25 Jan

22年世界スマホ出荷、11%減の12億台割れ 23年も厳しい予想

市場調査会社「Canalys」によると、2022年10~12月期の世界のスマートフォン出荷台数は前年同期比で17%減少した。

 メーカー別のシェアは、米アップルが同社過去最高の25%となり、韓国サムスン電子から首位の座を奪還した。サムスンは20%で2位となった。

以下、小米科技(シャオミ)が11%で3位、OPPOが10%で4位、vivoが8%で5位だった。





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19 Jan

22年のノートPC市場、規模縮小の要因は単価上昇

Note PC Trend 2022年のノートPC市場は前年を大きく下回った。18年以降、平均単価は年々上昇していたが、22年は前年から1万円超も上昇したことで、市場規模の縮小に結び付いたと言えそうだ。家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」からノートPC市場の過去5年間の動きをみていく。

 18年の販売台数を「100.0」として指数を算出したところ、19年は112.3と前年を上回った。19年10月に消費増税(8%から10%へ)による駆け込み需要が発生したことが要因に挙げられる。20年は前年を更に上回る130.2に達した。1月のWindows 7サポート終了に伴う買い替え需要に加え、コロナ禍によるリモート授業や在宅勤務などで需要が高まったためだ。翌21年は前年に届かなかったものの114.3を記録したが、22年の台数指数は96.6と18年の基点を大幅に下回った。





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13 Jan

液晶パネル価格は横ばい

液晶パネルの2022年12月の大口取引価格は、大型品で指標となるTFT55型オープンセル(バックライトがついていない半製品)が1枚86ドル前後。小型品のTFT32型オープンセルは1枚30ドル前後。いずれも前月から横ばいだ。主要需要国である中国などの減速が響いた。9月に最安値をつけた後、10、11月と上昇していた。





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11 Jan

CES2023におけるテレビの現在地はどうなのか

CESにおいてテレビは現在とても地味な存在へ

テレビの存在は、CESにおいて現在とても地味な存在になっている。そうなった経緯と、今回の状況も改めて振り返りながら、次世代のテレビを考える上でのものとしてのテレビジョンをデザインする際の一つの参考材料としてまとめておく。

 CESは55年前の1967年が第一回の開催だったそうである。そんな昔の話はともかく、2008年頃からテレビはCESの主役となり、花形となっていく。毎年各社が大きさや解像度の世界一を競う時代になる。2011年頃からはスマートTVが話題になり、一瞬3DTVが掠めるがそれは何事もなく通り過ぎ、2014年頃から4K&8Kが中心となる。

しかしこのあたりでテレビはネタ切れとなる。CESの主役は自動車、ドローン、IoT、ヘルスケア、フィットネスなど広範囲に渡るようになる。2020年にはデルタ航空が基調講演とブース展示を行い、MaaSやDXの時代の到来と感じさせる場となった。ところがこの2020年からコロナによる空白の時間を経過して、昨年2022年になんとかリアル開催を実現し、今年はかなり通常開催に近づいた感がある。





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26 Dec

16型モニター、スーツケースに入る新しい当たり前

Note PC 202212 旅行や出張に携行するスーツケースには何がなんでも24型のモバイルモニターを入れると決めているわけではない。
1泊程度なら普段遣いのバックパックに荷物を詰め込むことも多いし、宿泊を伴う以上、充電や着替えを入れた装備なども必要で、それを丸一日携行するのも億劫なので、スーツケースを持ち出すこともある。
もちろん、持ち込み手荷物として、飛行機などの棚に収納できるコンパクトなキャスターつきのスーツケースだ。





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21 Dec

【韓国報道】韓国の工場稼働率、急激に低下… 製造業の投資と採用にも「寒波」到来


「昨年と比べてプレミアム製品用の部品生産は同じ水準だが、汎用部品は半分の水準だ。来年の採用も減らさざるを得ない」(サムスン電子系列会社の関係者)  

「投資を続けたくても利子負担が大きくなった。来年は不要不急であれば、投資を繰り延べる計画だ」(SK系列会社の役員)
 「今年始まった赤字が来年は少し減ると予想されるが、既存の投資は維持するものの、新規投資はしない方針だ」(ロッテ系列会社の役員)

 景気減速が現実化し、韓国の主要企業の「煙突」が冷めている。携帯電話や家電、石油化学など主要業種はすでに第3四半期の稼動率が昨年同期に比べて大きく低下した。半導体やディスプレイなども市況悪化の見通しに伴い稼動率が低くなるものと予想される。





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16 Dec

JEITA、電子情報産業の世界生産見通しを発表 2023年は世界生産額は前年比3%増、国内生産額は前年比2%増の見込み

一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は電子情報産業の世界生産見通しを発表した。2023年は世界生産額は前年比3%増、国内生産額は前年比2%増の見込み。

 一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は12月15日、電子情報産業の世界生産見通しを発表した。
 本調査は2007年より継続して実施しているもので、世界の電子情報産業の生産規模をデータにより明確にするとともに、世界における日系企業の位置付けを把握することを目的として、会員各社を対象としたアンケート調査の結果を取りまとめて推計。  

電子情報産業の2022年の世界生産額は、対前年比1%増となる3兆4368億ドルが見込まれている。巣ごもり需要の反動減や消費の減速によって電子機器ならびに電子部品・デバイスはマイナスとなった一方、自動車・産業部門を中心としたデジタル化の進展やデータ利活用の高度化・自動化によるソリューションサービスの好調が下支えとなり微増を堅持する見込みとなった。





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14 Dec

第29回ディスプレイ国際ワークショップ(IDW'22)2022年12月14日~16日 @ 福岡国際会議場

⇒ 第29回ディスプレイ国際ワークショップ(IDW'22): ファイナルプログラム
13 Dec

2023年のディスプレイ市場は前年比2%増、本格的な回復は2024年に Omdia予測

Omdiaは11月29日、メディア向けに2022年のディスプレイ市場動向ならびに今後の展望についての説明会を開催。2022年は低調に推移するものの、2023年には前年比2%増とやや回復し、2024年に本格的な回復となるとの予測を公開した。

 2022年のFPD(フラットパネルディスプレイ)市場は、年初からパネル価格の下落が続いてきたこともあり、中国のディスプレイパネルメーカーを中心に工場の稼働率を下げ、価格の押し上げを図る動きを見せるようになっていた。
供給量の減少と需要の増加を狙ったもので、10月以降わずかながらパネル価格は上昇に転じたという。





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7 Dec

【韓国報道】韓国10大企業の財務指標…金融危機当時の水準に悪化

samsung galaxy 9241739467-9月期基準でサムスン電子の在庫資産は57兆3198億ウォンとなり昨年末の41兆3844億ウォンより15兆9354億ウォン増えた。特に半導体部門の在庫は26兆3652億ウォンで昨年末の16兆4551億ウォンから60%増加した。
売上額を在庫資産で割った在庫資産回転率が高いほど企業の経営活動性が高いとされるが、サムスン電子の7-9月期の在庫資産回転率は8.1回で世界金融危機当時の14.3回より低い。

テレビ市場の不況などで業績悪化に陥っているLGディスプレーは7-9月期に181%の負債比率を記録した。業況不振で設備投資を増やしただけに収益性を改善できないためだ。
液晶パネル(LCD)分野で中国の追撃もますます強まっている。LGエレクトロニクスの負債比率も193.8%で200%に迫る。これら企業の金融危機当時の負債比率は現在の水準を大きく下回る70.5%と106.1%だった。





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6 Dec

世界スマホ出荷、アップルのみプラス成長 市場は依然低迷中

米調査会社のIDCのスマートフォン市場リポートによると、2022年7〜9月期の世界出荷台数は3億190万台で、前年同期から9.7%減少した。5四半期連続の落ち込みで、減少幅は7〜9月期として過去最大だった。世界的な需要低迷と先行き不透明な経済を背景にスマホ市場は苦戦が続いている。

 減少の主な要因は新興国市場だ。需要不足やコスト高のほか、インフレ進行がこれらの国の可処分所得が少ない消費者に打撃を与えた。これによりメーカー各社の在庫が積み上がり、生産・出荷台数が抑制されたとIDCは分析している。

 アップルだけが前年同期比増加

 依然として市場低迷は中国メーカーに大きな打撃を与えているが、韓国サムスン電子や米アップルなどを含むすべてのメーカーが影響を受けている。ただし、アップルだけは7〜9月期にプラス成長した。





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6 Dec

リストバンド型ウェアラブル端末、22年7~9月世界出荷台数4900万台 アップルが首位

市場調査会社「Canalys」によると、2022年7~9月の世界のリストバンド型ウェアラブルデバイスの出荷台数は前年同期比3.4%増の4900万台となった。スマートウォッチなどの伸びが、それ以外のリストバンド型デバイスの落ち込みを補う形となった。

 22年7~9月は、米アップルと韓国サムスン電子がともに新製品を発売した。
アップルは出荷台数が前年同期比37%増となり、シェア20%で首位。サムスンはシェア10%で2位だった。中国のシャオミ(小米)はシェア9%で3位だった。





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24 Nov

[寄稿]韓国は見せかけの先進国という「外皮」を脱ぎ捨てよ

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本当に「先進国」になったと思った。日本による植民地支配、解放、分断、戦争を経て、世界で最も貧しかった国が、国内総生産(GDP)規模で世界10位に躍り出た。1人当たりの実質GDPと賃金水準はすでに日本を追い越しており、1人当たりの名目GDPも早ければ今年中に、遅くとも近いうちに日本を追い抜くだろうという。

 それだけではない。韓国文化は世界の人々の楽しむグローバル文化になった。政府樹立後数十年間にわたって厳しい独裁を経験したものの、1987年の民主化以降、民主主義はだんだんと強固になっていると信じていた。私たちが直面する深刻な社会経済問題さえ「先進国」大韓民国が支払うべきコストだと考えていた。  

しかし、そうではなかった。韓国は深刻な社会経済的問題を抱えている「奇妙な先進国」ではなく、物質的豊かさを除いてほとんどすべてが成熟していない「奇妙な後進国」だった。





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24 Nov

人口でまもなく中国を抜くインド スマホ市場も成長続く 自国メーカーLAVAが「5G最安」の1万円台

スマートフォン市場におけるインドの存在感が高まっている。そろそろ人口でも中国を越えると言われているのだから、それも当然かもしれない。今回はスマートフォンを強化しているインドメーカーのLAVAを取り上げたい。  

14億弱の人口に支えられ、スマートフォンにおけるインド市場の存在が大きくなっている。2022年第3四半期(7~9月)、世界のスマートフォン出荷台数は2億9780万台、そのうちインド市場の出荷台数は4460万台なので5分の1近くを占めている。ちなみに前年同期と比較すると、世界は9%のマイナス、インドでは6%のマイナスとなっている(Canalys調べ)。  

今四半期こそマイナスだが、インド市場のここ2年の成長率はほぼプラス。2022年第2四半期は前年同期比12%増、2021年Q2は88%増と驚異的な伸びを示している。この時期、世界はコロナが猛威をふるっており、インドでも成長要因はオンラインで授業や業務をこなす若年層だったという。  

早々からインド市場に目をつけていたシャオミは、同国で10%近くのシェアを占めておりトップ。ハイエンドはサムスンが強く、vivo、OPPO、realmeと中国ベンダーが続いている。なかでも、ここ数四半期ではOPPOの伸びが目覚ましい。





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16 Nov

Omdiaの調査が2023年のディスプレイ需要回復を予測

Omdiaの最新ディスプレイ長期需要予測調査によると、2023年のディスプレイのエリア需要は前年比6.2%の伸びが見込まれている。インフレが和らぎ、金利引き上げが鈍化するにつれ、需要の落ち込みは底を打ち、それにより2023年下半期までの需要正常化に向けた回復の道が開けてきた。

2022年のディスプレイ需要は通常の水準を下回るとともに、COVID19(新型コロナウイルス感染症)の影響を回避したとみられる。世界的なインフレやサプライチェーンの混乱、原材料コストの上昇によるエネルギー危機と連動して需要は急激に減少し、前年比6.9%減となっている。2022年通年ではフラットパネルディスプレイ史上初めて、エリア需要がマイナス成長を記録する年となるだろう。

しかし、Omdiaのディスプレイ調査部門の上級主任アナリストRicky Park氏によると、世界的なインフレが鈍化し、経済が底を打っているという兆候が見られれば、「1年以上にわたって下落してきたパネル価格と小売価格は消費者心理を刺激し、とりわけ価格が急低下してきた超大型テレビ需要の回復速度が顕著となる可能性がある。これがエリア需要の急速な回復へと導くだろう」としている。








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11 Nov

液晶モニター市場、堅調に推移、ゲームや在宅勤務、用途広がる 

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25 Oct

【参考記事】日本IBMの山口社長に「量子コンピューターで何ができるの?」と聞いたら、スゴい答えが返ってきた…!

量子コンピュータの衝撃【電子書籍】[ 深田萌絵 ]
量子コンピュータの衝撃【電子書籍】[ 深田萌絵 ]

今月4日、量子力学の発展に貢献し量子コンピューターなど量子技術の土台を築いたとして、米欧の3人の研究者が2022年のノーベル物理学賞を受賞すると発表された。
 近頃ニュースでよく取りあげられるが、その内容や重要性を理解するのが難しいと感じる「量子コンピューター」という存在。スーパーコンピューターで処理が100~200年掛かる計算を10分で出来るとも言われ、産業や社会を大きく変える可能性がある次世代の高速計算機だ。
 量子コンピューターは、その利用が既に始まっていると聞くが、その全貌を捉えきれない。そこで、既に量子コンピューターの運用を始めている日本IBMの山口明夫社長に色々と聞いてみようと本社を訪ねた。





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20 Oct

開催中の「シーテック」、ソニーやTEなど話題の出展ブースを動画で紹介!

CEATEC Award shot幕張メッセ(千葉市美浜区)で開催中の電機・情報通信技術(ICT)の総合展示会「CEATEC(シーテック)2022」。3年ぶりのリアル会場での開催となったシーテックは、「Society(ソサエティー)5・0」をコンセプトに、デジタル技術を活用し、各社が脱炭素やウェルビーイング(心身の幸福)など、課題解決に貢献するソリューションを披露している。


ニュースイッチではダイジェスト動画をYouTubeチャンネルで公開しました。

展示会全体の様子の紹介と、詳しく紹介しているのは、トータルソリューションエリアに出展している、TEコネクティビティとソニーグループの2社です。
コンパニオンさんもたくさんいらっしゃいますね。

【参考記事】シャープの屋内光発電デバイスがCEATEC AWARDを受賞、液晶設備の共用で低価格化






20 Oct

【韓国報道】LGディスプレイ、中型OLEDで「酷寒期」突破を目指す…LCDは減産へ

Screenshot 2022-10-20 07.00.47LCD販売価格の下落とグローバル景気低迷の影響でディスプレイ市場の未来が暗い。
国内で唯一LCDパネルを生産するLGディスプレイもまた、今年下半期の業績不振が避けられないものと見られる。LGディスプレイは不況突破の解決策として、国内LCDテレビパネルの撤退とOLEDラインナップの多角化を打ち出した。
ただ、財務負担に設備投資が減った点は、今後のOLED市場競争で脅威として作用する可能性がある。韓国メディア「BLOTER」が報じた。(写真:LGディスプレイ坡州工場全景=LGディスプレイ)

14日、エフアンドガイドによると、LGディスプレイは今年第3四半期の売上6兆2882億ウォン(約6484億円)、営業損失5162億ウォン(約532億円)を記録するものとみられる。前年同期対比売上は12.9%減少した数値であり、2四半期連続営業損失だ。

LGディスプレイの業績不振の背景としては、グローバル景気低迷によるテレビ、スマートフォンなどIT機器の需要減少の影響が挙げられる。また、LCD販売価格の下落の影響も大きかったものと分析される。

韓国ディスプレイ産業協会(KDI)によると、今年のグローバルディスプレイ市場規模は1273億ドル(181兆7080億ウォン、約18兆9358億円)で、昨年の1571億ドル(224兆2445億ウォン、約23兆3686億円)より19.0%減少する見通しだ。このうちLCDは昨年の1134億ドル(161兆8898億ウォン、約16兆8682億円)より27.8%減少した819億ドル(116兆9204億ウォン、約12兆1826億円)を記録し、最大幅の減少となる見通しだ。





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20 Oct

【韓国報道】サムスンディスプレイ、スマートフォン用ディスプレイパネル市場でシェア50%突破

サムスンディスプレイ(サムスンD)がスマートフォンディスプレイパネル市場でシェア50%台を越えたという調査結果が出た。韓国メディア「ITBzNews」が報じた。

17日、ストレッチアナリティクス(SA)が発刊した報告書によると、全世界スマートフォン用ディスプレイ市場は2022年上半期に200億ドル(約2兆9767億円)規模だ。これは前年同期比5%下落した数値だ。

注目すべき点はOLEDディスプレイの拡大だ。ミッドティアスマートフォンモデル全般にOLEDの採用が行われ、スマートフォンディスプレイのOLED転換が加速化し、LCDの立地はさらに狭くなっている。





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18 Oct

CEATEC、企業の出展まばら 3年ぶりリアル開催も

U7OXCT3DYE3PEHM_1アジア最大級の家電・IT見本市「CEATEC」が、10月18日から4日間の日程で千葉市の幕張メッセで開催される。新型コロナウイルスの感染拡大で過去2年はオンラインでの実施となっており、リアル開催は3年ぶりとなる。ただ、関西企業の反応は鈍く、企業の担当者からは「出展にかかる労力が大きく、そこまで人手を割けない」との本音も漏れる。

 以前のCEATECは約900の企業・団体が出展し、期間中の来場者数は20万人を超えていた。特に家電メーカーは次世代テレビのデモ機を参考出展するなど、CEATECを主力製品のPRの場にしていた。

 しかし、10年ほど前から消費者をターゲットにした家電などの展示は減少傾向で、パナソニックホールディングスは2019年以降、本体としての出展を取りやめている。同社は「各事業会社の判断に任せている」とするが、22年は単独のブース出展はない。「卓球ロボット」を毎年展示して話題を集めていたオムロンも出展は17年が最後だ。





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14 Oct

「小手先の金を配るだけでいいのか」ユニクロ柳井氏、日本経済問われ

 「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの柳井正・会長兼社長は13日の決算会見で、急速に進む円安の影響について問われ、「円安でメリットを感じている人がいるのか。製造業でもほとんどいないと思う。むしろ、デメリットだ」と語った。  

ユニクロは今年の秋冬商品から、フリースやカシミヤのセーターなど一部を値上げした。柳井氏は「みんな価格を据え置くとか言っているけど、円安で原料高なんで無理です」と話した。

【参考記事・デニム】広島生まれ・世界基準。トップメーカー、カイハラの挑戦





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13 Oct

「高まるデジタルへの期待にテクノロジーで応える」--デル国際市場担当社長が会見

Screenshot 2022-10-13 07.33.59デル・テクノロジーズは10月12日、都内で記者会見を開催し、米Dell Technologies 国際市場担当社長のAongus Hegarty氏と代表取締役社長の大塚俊彦氏、ESGエンゲージメントリードの松本笑美氏が、デジタルトランスフォーメーション(DX)やサステナビリティー(持続可能性)、ESG(環境・社会・ガバナンス)などにおける同社の取り組みについて現状を説明した。

 Hegarty氏は、北米を除く170カ国以上の市場で同社の事業を統括しており、まず直近の2023会計年度第2四半期の業績を報告。売上高は前年同期比9%増の264億2500万ドルで、「世界的な物価高や景気後退の懸念がある中で、(PCなどの)クライアントソリューションおよび(サーバーなどの)インフラソリューションの双方が成長している。
DXに対する顧客の需要が高まっており、顧客やパートナーに価値を提供する当社の姿勢を評価いただいたものと思う」(Hegarty氏)とした。





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21 Sep

【自動翻訳記事】ミニLEDカラーテレビは流行らない、今後のカラーテレビの模様を語る

2022年半ば、カラーテレビ市場はどうなる?もちろん、量も価格もまだまだ下がり続けています。
これに基づいて、過去2年間にメーカーが熱心に宣伝したミニLEDバックライト製品は、まだ市場成長の重荷を背負っていないようです。 Aowei Cloudのレポートによると、2022年上半期には、ミニLED TV市場が0.6%を占め、販売台数は10万台を超え、OLED TVは0.7%、8K TVは0.3%…3つの新しい技術は「スケールが足りない」と表現できます。

さらに、Aowei は、ミニ LED 製品の市場規模が年間を通じて 250,000 ユニットになると予想しています。 Da Pingjun は、これは恥ずかしい結果だと感じました。
上半期はミニLEDの新製品がかなり出て、55インチの製品も初めて5K台を割り込んだからです。カラーテレビ各社の主力製品のほとんどは、マーケティング資源の半分以上をミニ LED に振り向けている。ベース。" この点で、ミニ LED は本当にカラー テレビの未来なのでしょうか。





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7 Sep

もう画質向上は消費者に刺さらない、有機LEテレビは復調しつつあるけれど

コロナ特需の後遺症で大幅な前年割れに苦しむテレビ市場だが、有機ELテレビは踏ん張っている。8月の前年同月比が販売台数で108.3%、販売金額でも100.1%と、4カ月ぶりにそろって前年を上回った。全国の家電量販店やネットショップなど約2300店舗の実売データを集計するBCNランキングで明らかになった。

 液晶テレビと有機ELテレビを合わせたテレビ市場全体では4月以降、台数、金額ともに前年を下回っている。特に5月以降は、いずれも2桁割れの大きなマイナスが続いている。液晶テレビに比較して好調を維持していた有機ELテレビも、6月、7月と連続して大きなマイナスを記録。テレビ市場の総崩れが危惧されていた。しかし8月、有機ELテレビの販売が持ち直しの動きを見せ、なんとか一服。下がり続けていた平均単価も、20万円台を回復した。





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1 Sep

ディスプレイの面積需要の減退が部材市場に悪影響、ドライバICは供給過剰に

英Omdia主催の「第43回ディスプレイ産業フォーラム」において、ディスプレイ部材担当調査マネージャーの宇野匡氏は、コロナ禍のディスプレイ業界と部材市場への影響について以下のように解説した。

「コロナ禍におけるFPD部材市場は、旺盛な需要と生産・輸送の混乱が特徴的であった。2020年以降、巣ごもり需要によりTV・PCなどモバイル製品以外の需要が急増した。しかし、旺盛な需要も約2年で一巡し、2021年第3四半期以降、エンドマーケットの需要は減退し始めた。コロナ禍においては、船舶輸送が影響を受け、特に欧米では輸出入の通関手続きや船荷の船み下ろしが混乱し、2021年のクリスマス商戦は発注をかけても商品がいつ到着するか予想できない状況となり、リテーラーは在庫だけを販売する状況となった。ブラックフライデーでは例年驚くような価格が設定されてきたが、昨年に限ってはそのようなことはなかった」。





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31 Aug

車載ディスプレイの需要急増、日本の電子部品メーカーが業界唯一のICを開発

近年、車載ディスプレイの需要が急速に伸びている。一昔前までは、車の中のディスプレイといえばカーナビやカーオーディオくらいのものだった。しかし、デザイン性を重視するEVの普及もあって、HUD(ヘッドアップディスプレイ)や電子ミラーなど、走行に関わる表示機器が必須装備になりつつあり、今後も複数の車載ディスプレイを搭載する自動車が増えることが予想されている。

 富士経済が6月16日に発表した市場調査結果によると、車載ディスプレイパネルの世界市場は2021年から2026年までの年平均成長率は4.4%と高い伸びが見込まれ、 2026年には 2021年比123.8%の12323百万ドルに達すると予測している。また、それに伴って車載ディスプレイ用構成部材の市場でも拡大が予想される。





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25 Aug

【韓国報道】「テレビが売れない」…サムスンとLGが超緊張

サムスン電子とLGエレクトロニクスが主導している世界のテレビ市場が急激に萎縮しており業界から懸念の声が出ている。両社は超大型・プレミアム製品を前面に出して危機に対応する戦略だ。

市場調査会社のオムディアが23日に明らかにしたところによると、上半期の世界のテレビ出荷台数は9260万4500台で前年同期より6.6%減少した。販売額は475億ドルで前年同期より12.5%減った。

上半期の世界のテレビ市場で、金額基準でサムスン電子は31.5%、LGエレクトロニクスは17.4%のシェアを記録した。出荷台数基準ではサムスンが21%、LGが12.3%のシェアとなった。次いでTCLが11.1%、ハイセンスが9.5%、シャオミが6.4%など、中国企業が続いた。





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19 Aug

「2025年までには折りたたみスマホが主流に」サムスンが大胆予想

韓国サムスンでスマートフォン部門を率いるRoh Tae-moon氏は記者会見において、「2025年までに折りたたみスマートフォンが主流となる」と発言しました。

サムスンはスマートフォン業界のなかでも、折りたたみスマートフォンに最も力を入れているメーカーでしょう。つい先日にも、新型の横折りスマートフォン「Galaxy Z Fold4」と縦折りスマートフォン「Galaxy Z Flip4」を発表しています。

Tae-moon氏は記者にたいして、「今後数年以内に、サムスンが販売するプレミアムスマートフォンの50%以上が折りたたみスマートフォンになる」と語りました。そして、折りたたみスマートフォンが主流になるとの見通しを表明したのです。





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18 Aug

10年前は32インチが主流だったテレビの販売、現在は55インチが2割で大画面化が加速

コロナ禍で外出自粛を余儀なくされた時、最も身近なエンタメツールであるテレビの魅力を再認識した人は多いに違いない。
こうした状況の中、ユーザーのテレビの楽しみ方はどう変化したのだろうか?

GfK Japanはこのほど、テレビ購入者を対象にした「購買行動や使用実態に関するインターネット調査」の結果を発表した。
テレビの活用用途を、コロナ以前の2019年調査結果と比較すると、「地上波・BS・CSの視聴・録画」が88%から77%に減少、一方で「動画配信サービスの視聴(無料・有料含む)」が31%から43%に増加した。





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17 Aug

折りたたみスマホの出荷台数、2022年は世界全体で73%増の1600万台--2023年は2600万台

Counterpoint Technology Market Researchは、折りたたみ式スマートフォン市場に関する調査を実施し、結果を発表した。2022年の出荷台数は世界全体で1600万台になり、2021年の900万台に比べ73%増えると見込む。

折りたたみ式のスマートフォンは、現在の厳しい経済状況でも順調に出荷台数が増加しており、もっとも成長著しいカテゴリーだという。この傾向は今後も続くとして、2023年の出荷台数を2600万台と予想した。





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5 Aug

【自動翻訳記事】情報筋によると、LCD パネル メーカーが生産を削減するよりも需要が急速に減少している

Weibo のニュースによると、業界筋によると、LCD パネル メーカーは生産を削減していますが、その生産量は依然として TV ブランド サプライヤーの需要を上回っています。

DigiTimes によると、情報筋によると、テレビ ブランドのサプライヤーは、最終市場での需要が低迷する中、パネルの調達計画を引き下げているという。最新のパネル購入計画によると、2022 年のすべての TV サプライヤーのパネル購入は、前年に比べて約 15% 減少する可能性があります。





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4 Aug

年70%成長、AR・MRガラスを確保せよ…サムスンD・LGD、マイクロOLED育成へ

サムスンディスプレイとLGディスプレイが拡張現実(AR)、混合現実(MR)グラス(ガラス)用ディスプレイとして浮上するマイクロ有機発光ダイオード(OLED)を未来の収益源として育成する。
マイクロOLEDは、従来のグラス基板の代わりに半導体材料であるシリコンウエハーにOLED素子を蒸着する技術だ。シリコンを基板として使用するという理由でOLEDoS(OLED on Silicon・オレドス)という名前も持っており、日本ソニーや中国BOEなどがマイクロOLEDを少量生産している。韓国メディア「ChosunBiz」が報じた。

31日、ディスプレイ業界によると、サムスンディスプレイとLGディスプレイは2024年の量産を目標に、マイクロOLED生産ラインの構築を計画している。
まずサムスンディスプレイは今月28日、今年第2四半期の業績発表カンファレンスコールでマイクロOLEDを開発中だと明らかにした。サムスンディスプレイがマイクロOLED開発計画を公式に明らかにしたのは今回が初めてだ。





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3 Aug

ディスプレイデバイス市場、2021年をピークに減少

Screenshot 2022-08-03 07.28.48富士キメラ総研は2022年7月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、その結果を発表した。近年のディスプレイデバイス世界市場は2021年にピークを迎え、それ以降は減少傾向が続くとみている。この中で、2027年には大型AMOLED市場が8063億円規模に、中小型AMOLED市場は3兆9701億円規模になると予測した。  

今回は、大型TFTや中小型TFT、大型AMOLED、中小型AMOLED、マイクロOLED、マイクロLCDといった「ディスプレイデバイス」、TVやノートPC、スマートフォン、車載ディスプレイといった「アプリケーション機器」および、「ディスプレイ関連部品材料」を調査対象とした。調査期間は2022年3~6月。





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3 Aug

タブレット端末世界出荷、4~6月は4050万台 ファーウェイはシェア5位

Screenshot 2022-08-03 07.20.26米調査会社IDCによると、2022年4〜6月のタブレット端末の世界出荷台数は前年同期比0.15%増の4050万台となった。

メーカー別では、米アップルが1260万台でシェア31%を獲得し、1位の座を維持した。
2位の韓国サムスン電子は730万台でシェア18.1%だった。中国勢からは、聯想集団(レノボ)が350万台で4位、華為技術(ファーウェイ)が210万台で5位に入った。





1 Aug

家電、値上げ続々 パナは8月1日から最大2割

値上げの波が家電製品にも広がっている。パナソニックホールディングス(HD)は8月1日から冷蔵庫などの出荷価格を最大で約2割値上げする。銅やアルミなどの原材料高騰や半導体不足が長期化し、企業努力だけでは生産コスト増を吸収しきれず、価格転嫁に踏み切った。
すでに日立製作所なども家電を値上げ。小売価格に波及してくる可能性がある。業界関係者は「これまで電機メーカーが白家電の値上げを発表することはあまりなかった。それぐらい異例の状況ということだ」と危機感をあらわにしている。

パナソニックHDによると、8月から値上げするのは冷蔵庫や食洗器、電気カーペットなど約80製品で、値上げ幅は約3~23%になる。炊飯器や掃除機、ドライヤー、オーディオ製品なども9月以降に順次値上げする。





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28 Jul

徐々に縮小する薄型TV市場、しかし大画面化は進行中

Screenshot 2022-07-27 06.32.31液晶テレビと有機ELテレビを合計した薄型TV市場の販売台数を指数したところ、市場は緩やかに縮小していた。また、平均画面サイズでは大画面化の進行が、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかとなった。

 2019年3Q(7-9月)の薄型TVの販売台数を「100.0」とした指数を算出した。同四半期では消費増税前の駆け込み需要が発生していたため、若干高い水準となっている。翌4Q(10-12月)は、年末商戦により底堅い需要に支えられるはずであったが、駆け込み需要の反動減により台数指数は76.0にとどまった。
また20年には東京五輪が開催される予定だったが、延期になったため、2Q(4-6月)の台数指数は88.9だった。ただし、長引く巣ごもり需要の後押しもあり、20年3-4Qは基点とほぼ同水準まで持ち直す。その後21年は一度も基点を上回ることなく推移、22年2Qの台数指数は69.3と直近3年間の中では最も低い水準になった。  





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26 Jul

テレビ需要鈍化懸念のなかでも…「QLED・OLED」プレミアムは「成長街道」

Screenshot 2022-07-26 06.38.01今年、世界的なテレビ需要鈍化の懸念の中でも、高付加価値プレミアムテレビ市場は成長傾向を続ける見通しだ。サムスンが主導するQLED陣営とLG電子が率いるOLED(有機発光ダイオード)陣営間の激しい競争が予想される。韓国メディア「Newsis」が報じた。

19日、ディスプレイ専門市場調査会社のDSCCによると、今年のプレミアムテレビ(Advanced TV)の出荷量が前年比19%増の2340万台と予想される。売上も11%増の302億ドル(約4兆1632億円)を記録する見通しだ。
今年、サムスンが主導するQLEDなどLCD(液晶表示装置)を基盤とするプレミアムテレビの出荷量は、前年比22%増加した1560万台と予想される。





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22 Jul

液晶パネル、小型テレビ向け最安値 在庫になお過剰感

Screenshot 2022-07-22 07.05.08液晶パネルの値下がりが続いている。6月の大口取引価格は小型テレビ向けが前月比15%安く、最安値となった。世界的なインフレなどによる景気の減速でテレビの販売が鈍化するとの懸念が強く、テレビメーカーの調達意欲が弱い。パネルメーカーの生産は増えているとみられ、在庫にはなお過剰感が強い。

大口取引価格は中国や韓国、台湾のパネルメーカーと国内外のテレビメーカーが毎月決める。小型テレビ向けで指標となるTFT32型オープンセル(バックライトがついていない半製品)の6月価格は1枚29ドル前後。5月比で5ドル(15%)安く、2019年10~12月につけた同32ドル前後を下回り最安値となった。





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15 Jul

【自動翻訳記事】LCDパネルは、過去10年間で最大の生産削減、BOE、Huike、TCLHuaxingなど

サムスンの購入停止は8月まで延長され、ピーク需要シーズンは強くなく、世界のパネル業界の稼働率は10年で新たな最低水準に達しました。

7月11日、サムスン電子が調達停止を8月に延長したというニュースが広まった。RUNTOのCOOであるWangYuhong氏は、Samsungが調達の停止を延長したのは事実だとFirstFinancialReporterに語った。チャイナビジネスニュースの記者がサムスンチャイナの人に確認を求めたところ、相手方は現在公式情報はないとのことでした。

Wang Yuhong氏は、Samsungが今年数回パネルの発注書を削減したと語った。今年の前半、SamsungElectronicsはSamsungDisplay(SDC)からパネル在庫を予約しましたが、市場レベルと比較すると、高コストの在庫です。したがって、次に、Samsungは、在庫の消化とすでに削減された年間出荷計画に対処するために、発注書を削減または停止する必要があります。
一方、Samsungは、公開市場から低価格のパネルを購入する必要があります。手持ちの高コスト在庫のバランスを取ります。今回の市場でのストップマイニング情報の注目度の高いリリースも、調達戦略の一部です。





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13 Jul

世界におけるディスプレイメーカーの設備稼働率が2022年第3四半期には73%に低下する見通し

Omdiaの「Display Production & Inventory Tracker - June 2022の最新予測によると、世界のディスプレーメーカーの設備稼働率は2022年第3四半期に73%に低下する見通しである。

テレビメーカーは引き続き2022年第2四半期にパネル需要を削減し、2022年第3四半期にはさらにパネル購入計画を縮小する見込みであり、液晶テレビパネルの価格は6月にさらに低い水準まで落ち込んだ。
サムスンは、6月半ばから調達を停止し、近い将来予測される高水準の在庫を回避することを決定した。この決定は、ディスプレイ産業全体に波及する可能性がある。





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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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