量子ドット材料、ディスプレー用に需要拡大加速 サムスンのQD-OLEDが追い風に

量子ドット材料（Quantum Dot＝QD）の需要拡大が見込まれている。韓国のサムスンディスプレー（SDC）が忠清南道牙山キャンパスに2025年までに総額13.1兆ウォンを投資する計画を発表し、8.5世代（2200×2500mm）マザーガラスで当初月産3万枚の生産体制を整備して、次世代テレビ用パネル「QD-OLED」の量産を21年から開始するためだ。これに伴い、QDメーカーの動きも活発化しており、20年には応用範囲の拡大がさらに進みそうだ。

　現在、QDメーカーとして最も大きな供給能力を持つと目されるのが米ナノシスだ。同社は19年7月、カリフォルニア州ミルピタスの本社工場で数百万ドルの投資を完了し、QDの年産能力を50t以上に倍増したと発表した。15年に年産能力を25tに拡大すると発表し、18年にこれを実現したが、テレビやモニター、タブレット向けなどに拡大する需要に対応するため新たな増産投資を進め、1300L以上の容量を持つ2階建ての反応炉を整備した。

ガラスの飛散防止と低コストを実現： DNP、ベゼルレスディスプレイ向けガラスカバー

大日本印刷（DNP）は2019年12月、カーナビゲーションシステムなどに搭載されるベゼル（額縁）レスのディスプレイに向けた「高機能ガラスカバー」を開発したと発表した。

　開発した高機能ガラスカバーは、ガラスのエッジとコーナーまでをフィルムでカバーする構造とした。これにより、カーナビゲーションシステムに採用しても、ディスプレイとしてのデザイン性を損なわずに、衝突事故などでガラスカバーが割れてもガラスの飛散を防ぎ、搭乗者がけがをしないよう工夫した。

【韓国報道】韓日貿易紛争にも揺らがない…東レ尖端素材「２０３０年に売り上げ１０兆ウォン達成」

「２０３０年に売り上げ１０兆ウォン、営業利益１兆ウォン企業に成長する」。

創立２０周年を迎えた東レ尖端素材が２日、「２０３０ビジョン宣布式」を亀尾（クミ）とソウルでそれぞれ開いた。亀尾は同社の工場があるところだ。ソウル・麻谷（マゴク）には研究開発センターがある。東レ尖端素材の全海尚（チョン・ヘサン）代表は「未来ビジョン２０３０宣布を通じこの２０年の成長を受け継ぎ素材産業のグローバルリーダーに成長する」と明らかにした。東レ尖端素材は昨年、売り上げ２兆４３２５億ウォン、営業利益１６２６億ウォンをそれぞれ達成した。

炭素繊維など先端素材分野でリードする東レ尖端素材はこの日、次世代ディスプレー部品など未来素材開発を通じ市場を先導していくという未来ビジョンも出した。折りたたみスマートフォンなど次世代モバイル機器市場の成長に合わせ折りたためるフォルダブル材料と有機ＥＬ素材、マイクロＬＥＤなど高付加価値フィルム開発に研究開発能力を集中する予定だ。

韓国国内でシェア１位を記録している炭素繊維を前面に出し、自動運転車などに必要な軽量化素材開発にも注力する予定だ。これとともに先端素材を基盤とした水処理とヘルスケア分野でも市場拡大に出る計画だ。

出光と東レ、次世代有機ＥＬ技術で世界最高レベル達成

出光興産と東レは２５日、次世代方式として有力視される有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子の開発で、世界最高レベルの発光効率と寿命を達成したと発表した。テレビやスマートフォンのディスプレーに活用される有機ＥＬの低コスト化、省電力化に加え、表現できる色を幅広くできる高性能化が可能になるという。令和４年の製品化を目指す。

車載ディスプレイタッチモジュール市場の健全化は2022年以降 - IHS調べ

市場動向調査会社である英IHS Markitは、2019年の車載ディスプレイ用タッチモジュールの出荷数は前年比1.1%増の6400万個、2020年も同1.4%増、2021年も同2.4%増としばらくの間、同市場の躍進は期待できそうにないとの調査結果を公表した。

この低調な市場動向の背景について、同社タッチおよびユーザーインタフェースシニアアナリストのKimi Lin氏は「長引く米国と中国の貿易紛争などによって引き起こされた世界的な景気低迷とそれに伴う需要の減速がある」としているが、2022年には経済の状況も改善されるほか、自動運転車の販売が活発化することで、市場は回復。出荷数も前年比7.2%増と伸び、2023年も同7.8%増となり、出荷数も7700万台に到達すると予測している。

JSR 川崎市殿町に新研究所を着工、2021年に開所へ

JSRは11日、川崎市殿町の国際戦略拠点キング スカイフロントに2021年7月の開所を目指し、新研究所を着工したと発表した。新研究所の名称は、「JSR Bioscience and informatics R＆D Center（JSR BiRD）」。

未来に向けた価値の創出に取り組み、同社グループのライフサイエンス技術の集約に加え、オープンイノベーション促進を目的に設置する。また、今後本格化するデジタル変革に向け、新研究所をインフォマティクスの拠点として強化していく計画。加えて、首都圏に位置し、羽田空港に対面する同地域は世界へ向けての発信基地として最適な立地であり、新研究所では新規ビジネス創出を実現する。

日本電気硝子---大幅反落、液晶ガラスの不振で7-9月期も想定以上の減益決算に

日電硝<5214>は大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表している。7-9月期営業利益は33億円で前年同期比37.4％減益、市場予想は7億円程度下回り、今期に入って3期連続での3割減益となっている。

液晶ガラスの出荷低迷継続が業績伸び悩みの主因。通期計画の180億円、前期比27.6％減益は据え置いているものの、液晶パネルの減産が続く中で達成へのハードルは高いといった見方に。

日米に続き世界で3カ国目、中国が新型TFT-LCDガラス基盤生産技術を確立―中国メディア報道

中国初の第8．5世代TFT-LCDガラス基盤製品が18日、安徽省蚌埠市で正式にラインオフした。中国が独自開発した同製品が間もなく工業化生産を実現する。これは中国が日米に続き世界で3番目に新型TFT-LCDガラス基盤生産技術を確立した国になったことを意味する。これは中国の電子ガラスの国際市場における主導権と発言権を全面的に高め、中国の情報ディスプレー産業の安全保障に対して深い意義を持つ。科技日報が伝えた。

TFT-LCDガラス基盤は液晶ディスプレーのコア部品であり、電子情報ディスプレー産業のカギとなる戦略的材料だ。ディスプレー業界は製品のサイズにより区分を行っており、一般的には6世代以下を低世代とし、8．5世代以上を高世代とする。8．5世代は55インチのディスプレーを6枚作ることができる。その経済的カッティングの最大サイズは55インチ。

LGディスプレー、フッ化水素国産に転換完了

LGディスプレーが日本製に依存してきたフッ化水素を全量国産に転換したことが分かった。日本政府が7月4日に輸出規制を実施して以降、100日余りでのことだ。

　LGディスプレー関係者は14日、「ディスプレーの生産に使われる液体フッ化水素を最近全て国産に切り替えた」と述べた。京畿道坡州市、慶尚北道亀尾市などにある国内の有機発光ダイオード（OLED）パネル、液晶パネル生産ラインに国産のフッ化水素を投入した格好だ。

　LGディスプレーは日本が輸出規制に踏み切った直後、日本製のフッ化水素を代替品に切り替える作業に着手。国産品などに対する検証作業を進めてきた。

京セラ、次世代技術「Micro LEDディスプレイ」を展示 #CEATEC

10月15日に開幕した技術展示会「CEATEC 2019」より。京セラは次世代ディスプレイ技術「Micro LEDディスプレイ」の試作機を展示しています。

Micro LEDディスプレイ技術は、簡単に言うと超小型のカラーLEDをそのまま並べてディスプレイに使用するというもの。有機ELと同様に自発光型（画素そのものが光る）ですが、有機ELディスプレイ以上の高輝度が実現可能。さらには有機ELと異なり部材の劣化が遅く、長寿命という特徴があります。

有機ＥＬの蒸着技術、中国は日本の独占を崩せるか？＝中国メディア

中国メディア・東方網は１３日、「日本はこの特許で世界において独占している、中国はその突破者になれるか」とする記事を掲載した。

　記事は、日本が独占している技術として有機ＥＬの蒸着技術について紹介。有機自発光材料として液晶よりも軽量で低エネルギーというメリットを持ち、ハイエンドなスマートフォンやテレビに広く用いられている有機ＥＬディスプレイの生産に不可欠であり、空気や水分、汚染の影響を受けやすい有機ＥＬ材料の基板上への張り付け作業には、真空蒸着機が不可欠だと説明した。

IGZOの性能を左右する微量水素の振る舞いを解明

高エネルギー加速器研究機構（KEK）と東京工業大学らの研究グループは2019年9月、あたかも水素のように振る舞う素粒子「ミュオン」を用い、微量の不純物水素が酸化物半導体「IGZO」の導電性に影響を与えるメカニズムの一端を解明したと発表した。

　今回の研究は、KEK物質構造科学研究所の小嶋健児准教授（当時）、平石雅俊研究員、門野良典教授らと、東京工業大学科学技術創成研究院フロンティア材料研究所の井手啓介助教、神谷利夫教授、同大学元素戦略研究センターの松石聡准教授、細野秀雄栄誉教授らが共同で行った成果である。

温度変化で透明度が替わる液晶複合材料を開発

産業技術総合研究所（産総研）らの研究グループは、温度が変化すると透明度が切り替わる液晶複合材料を開発したと発表した。全透過光量を制御することも可能で、省エネ窓ガラスなどへの応用を見込む。

　今回の開発は、産総研構造材料研究部門光熱制御材料グループの山田保誠研究グループ長や垣内田洋主任研究員と、神戸市立工業高等専門学校および、大阪有機化学工業らが共同で行った。

　太陽光の通過量を制御できる調光ガラスは、建物や航空機の窓ガラスなどに向けて需要が拡大する。

ＡＧＣ韓国撤退報道を否定＝現地法人「事実と異なる」

ＡＧＣ（旧旭硝子）の韓国現地法人は１１日、ＡＧＣが韓国から撤退するとした同国紙・毎日経済の報道について「事実と異なる」と否定した。既に生産を停止したプラズマディスプレー事業に関わる工場を閉鎖するものの、液晶ディスプレー用のガラス基板生産は続けると説明した。

オムロン，バックライト事業から撤退

オムロンは，同社子会社「オムロン プレシジョンテクノロジー」（OPT）をバックライト事業から撤退させることを決定した（ニュースリリース）。

OPTおよびそのグループ会社は，主に携帯電話やスマートフォンなどのモバイル端末用の中小型の液晶バックライトユニットの設計，製造及び販売を行なっていた。

LGディスプレー、フッ化水素 年内にも韓国産に完全切り替えへ 現地紙報道

韓国のLGディスプレーは、有機ELパネルの生産に使う材料について、年内に日本製から韓国製に全面的に切り替える。韓国紙マネートゥデー（MT）が匿名の業界関係者からの情報として伝えた。

　日本政府が7月に半導体やディスプレーに使われる材料3品目の韓国向け輸出管理を強化した後、韓国企業がフッ化水素の調達を完全に国産品に移行するのはLGディスプレーが初めてとなる。

日本から輸入していた「高純度フッ化水素」、ＬＧディスプレーが国産化に成功

韓国のパネルメーカー大手のＬＧディスプレーが、日本から輸入してきた「高純度フッ化水素」の国産品代替に成功した。１日、ＬＧディスプレー側によると、最近、ＬＧディスプレーは国内のある企業が供給したフッ化水素安定性テスト過程を終えて今月中に生産工程に適用する予定だ。

フッ化水素は半導体やディスプレー洗浄工程に必要な核心素材だ。日本は今年７月、韓国に対する経済報復措置を発表してフッ化水素をフッ化ポリイミド、フォトレジストとともに輸出規制品目に指定した。

サムスン 中国産フッ化水素で試験開始 中国産は不純物もあり高価

サムスン電子は日本政府がホワイトリストから除外したことにより、中国産のフッ化水素を輸入し試験開始していたことが分かった。

28日から規制が開始される直前に運び込まれたのは今までの森田化学の超高純度フッ化水素ではなく、中国産のDFD社のフッ化水素を乗せたタンクローリーだ。

品質テストは7月1日に終えており、その当日からサムスン電子とSKハイニックスは納品許可を得ていた。輸入が開始されたのは先週くらいで、品質テスト後に試験を行っているという。

マイクロLED、日本企業が開発加速 ソニーに続いてシャープ、京セラも

　「ポスト有機EL」の最右翼として期待を集めるマイクロLEDディスプレーで、日本メーカーの参入が目立ってきた。すでに超大型ディスプレーとして「Crystal LEDディスプレイシステム」を商品化しているソニーに続き、シャープと京セラが開発成果を公表。また、チップや製造装置についても各所で開発成果が上がっており、将来の産業化に向けて存在感が増していきそうだ。

チッソ傘下「サン・エレクトロニクス」、電子部品から撤退

水俣病の原因企業チッソは、液晶パネルの価格下落で収益確保が困難になったため、液晶用パネル向けなどの電子部品事業から撤退し、熊本県水俣市にある工場を閉鎖する。チッソの事業を引き継いだ子会社のＪＮＣ（東京）傘下の「サン・エレクトロニクス」が生産を手掛けており、令和2年3月末までに生産を終える。

有機EL材料首位の米UDC、今期2度目の上方修正

有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）は、2019年通期の売上高見通しを、3.45億～3.65億ドルから3.7億～3.9億ドルに引き上げた。上方修正は1～3月期に続いて2度目。中国での有機EL生産拡大が寄与する見込みだ。

先ごろ発表した19年4～6月期の業績は、売上高が前年同期比2.1倍の1億1817万ドル、営業利益が同4.5倍の4866万ドルとなった。売上高は四半期ベースで過去最高となった。

　売上高1億1817万ドルのうち、発光材料の売上高は同2.1倍の7633万ドルと大きく伸びた。このうち、黄緑色を含む緑色発光材料の売上高は6020万ドル（前年同期は2570万ドル）、赤色発光材料の売上高は1600万ドル（同1090万ドル）で、両材料ともに販売が大きく増えた。

自動運転時代に流行る曲面ディスプレイに適用可！東レ、導電材料で発表

東レ株式会社は2019年7月31日までに、自動運転時代に需要が高まるとみられる車載向け曲面ディスプレイにも適用可能な「メタルメッシュ型感光性導電材料」の量産販売を開始したと発表した。

画面の大型化や曲面化に対応している感光性導電材料で、東レの透明ポリイミドをフィルム基板として組み合わせることで、曲面ディスプレイへの適用が可能になるという。

自動運転時代に曲面ディスプレイの需要が高まるとされる理由は、車内空間のデザイン度が増し、ドライバーにとっての従来の運転時間が「自由時間」に変わることから、インフォテインメント向けのディスプレイが車内で多く用いられるようになると考えられていることにある。

【台湾報道】アップルウオッチ、台湾マイクロＬＥＤ搭載か

22日付経済日報が観測として伝えたところによると、米アップルは、来年発売を計画する腕時計型ウエアラブル（装着型）端末「Apple Watch（アップルウオッチ）」新機種のディスプレイに、次世代マイクロ発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレイを採用する見通しで、台湾メーカーがＬＥＤチップやモジュールを供給するもようだ。iPhoneなど、他のアップル製品での将来的な採用も期待できるとされる。現行の有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）ディスプレイは韓国メーカーが供給しているが、観測が事実であれば、マイクロＬＥＤでは台湾勢が主力になることが期待できる。

　観測によると、錼創科技（プレイナイトライド）がマイクロＬＥＤチップを供給し、錸宝科技（ＲｉＴディスプレイ）がモジュール組み立てを担当するとされる。事実であれば、アップルの次世代ディスプレイ向けで台湾メーカー初の受注となる。

ジオマテックが「蛾の目」フィルムの販売強化－スマホ偏重から脱却へ

タッチパネルに欠かせない薄膜技術を強みとするジオマテックは、新開発の高機能フィルムを収益の柱に成長させる方針だ。主要顧客でスマートフォン用液晶パネルを生産するジャパンディスプレイとシャープ向けの売上高が全体の３割に偏る収益構造からの脱却を目指す。

　　松崎建太郎社長（42）はインタビューで、光を反射しない蛾の目（モスアイ）に似た凹凸構造で、撥水性にも優れた「モスアイフィルム」の販売を強化する意向を示した。その上で、今後は「液晶のような大きい産業にぶら下がることは想定しないマーケティング、営業、技術開発活動をしないといけない」と述べた。

JNC 高性能な有機ＥＬディスプレイ用青色発光材を開発

JNCは16日、関西学院大学の畠山琢次教授とJNC石油化学の共同研究チームが、量子ドットやLEDを超える色純度を持つ有機EL（OLED）ディスプレイ用青色発光材料の開発に成功したと発表した。

　OLEDディスプレイは液晶ディスプレイに代わるFPDとして実用化が進んでいるが、有機系発光材料は、発光の色純度が低い（発光スペクトル幅が広い）という欠点がある。

　色純度が低いと、ディスプレイに使用する際に、光学フィルターにより発効スペクトルから不必要な色を除去して色純度を向上させる必要があり、結果としてディスプレイの輝度や電力効率が大きく低下してしまう。

　また、フィルターによる色純度の向上には限界があるため、ディスプレイの広色域化が難しいという問題もあり、色純度が高い発光材料の開発が望まれていた。

　同研究チームは、2016年にν‐DABNAのプロトタイプとしてDABNAの開発に成功しており、ハイエンドスマートフォンのＯLEDディスプレイに実用されている。

天竜精機、中国最大手と契約 液晶バックライトで次世代技術

天竜精機（長野県駒ケ根市）は、中国の液晶向け最大手の発光ダイオード（ＬＥＤ）チップメーカーと、微細ＬＥＤを利用したバックライト製造のためのハンダ塗布工程で秘密保持契約（ＮＤＡ）を締結した。自社のハンダ印刷機とハンダ粘性解析装置「レオロジーアナライザー」を利用した微細ＬＥＤ実装に関するハンダ印刷工程実現に向け、２０２０年初頭にも実証実験に入る予定。

大手スマートフォンメーカー向けに、有機ＥＬディスプレーに代わるものとして、厚さ０・５ミリメートル程度で超高精細、低消費電力の液晶表示装置開発計画に対応した動き。

JAPANNEXT、強化カバーガラス採用の86型IPS液晶ディスプレイ

　株式会社JAPANNEXTは、86型液晶ディスプレイ「JN-IPS8600UHDR-KG」を発売した。価格は509,990円で、26日までの期間限定で409,990円にて発売している。

　2月に発売した86型の液晶ディスプレイ「JN-IPS8600UHDR」をベースに、パネル保護用の強化ガラスを備えたモデル。通常モデルのパネルは非光沢だが、本製品ではガラスを搭載するため光沢となる。

　4K解像度(3,840×2,160ドット)で10bit/10.7億色表示対応のIPSパネルを採用。HDRも対応する。

「産総研」低反射率で耐久性の高い偏光シートを印刷技術で実現

国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）集積マイクロシステム研究センター【研究センター長 松本 壮平】光マイクロナノシステム研究チーム 穂苅 遼平 研究員、製造技術研究部門【研究部門長 市川 直樹】表面機能デザイン研究グループ 栗原 一真 主任研究員は、菱江化学株式会社【代表取締役 築地 永治】、東海精密工業株式会社【代表取締役 伊藤 寛】、伊藤光学工業株式会社【代表取締役 伊藤 寛】と共同で、現在主流の二色性色素偏光シートよりも高耐久で、透明性が高く、反射率を従来のワイヤーグリッド偏光素子の51 %から1/10以下に低減したワイヤーグリッド偏光素子をシート状に形成した低反射率・高耐久性ワイヤーグリッド偏光シートを開発した。

接合温度を30℃まで下げた半導体実装技術、何に使う？

コネクテックジャパン（新潟県妙高市、平田勝則最高経営責任者〈ＣＥＯ〉）は、２０２３年に接合温度を３０度Ｃまで下げた半導体の基板実装技術を開発する。ＩｏＴ（モノのインターネット）の普及により、ハンダと比べてセンサーなどを傷めず、基板材料の選択肢も増える低温実装ニーズが高まっており、ＩｏＴ向けのニーズをつかむ。２０年にも株式上場して開発資金を調達する計画だ。

　同社独自の基板実装技術「モンスターパック」は現在、半導体を基板に接合する際の温度を８０度Ｃまで抑えられる。基板材料として、高熱に弱いポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）やポリウレタンなどの樹脂を使用できる。一般的なハンダ接合の温度は２６０度Ｃ。

電子液晶における電子の揺らぎを観測

理化学研究所（理研）創発物性科学研究センター電子状態スペクトロスコピー研究チームの下志万貴博研究員（東京大学大学院工学系研究科助教）、石坂香子チームリーダー（東京大学大学院工学系研究科教授）らの共同研究グループは、鉄系高温超伝導体[1]で生ずる、電子集団がある一方向にそろおうとしている「電子液晶状態（ネマティック液晶）において、電子が約1ピコ秒（1兆分の1秒）の周期で振動する現象（電子の揺らぎ）を観測しました。

本研究成果は、高温超伝導の発現機構だけでなく、電子の揺らぎが関与するさまざまな臨界現象の理解に貢献すると期待できます。

MicroLEDs: The Next Revolution In Displays?

Flat-panel display technology is exploding on several fronts as more screens are required for more devices. But one type of display is generating an enormous amount of buzz in the market—microLEDs.

Dozens of companies are working on micro-light emitting diodes (microLEDs), a technology that promises to provide better and brighter displays than current solutions in the market. Apple, Facebook, Samsung and TSMC are just a few of the companies developing microLEDs. Additionally, TV vendors, display makers, startups and equipment vendors are also jumping on the bandwagon.

LRフィルム、耐擦傷性／反射率を約7倍も改善

大日本印刷（DNP）は2019年5月、反射率が低く擦り傷にも強い反射防止（LR）フィルムを開発したと発表した。2020年から発売する予定で、タッチ機能付ディスプレイなどの用途に向ける。

　開発したLRフィルムは、反射率が0.3％でスチールウール試験による耐擦傷性は1500gを達成した。従来製品は、反射率が0.1％で耐擦傷性は700gとなっており、耐擦傷性／反射率で比較すると、開発品は約7倍も特性が改善されたことになる。

SIDでミニ／マイクロLEDの発表相次ぐ 供給契約やサンプル受注開始も

5月12～17日に米サンフランシスコで開催されたディスプレーの国際学会「SID（the Society for Information Display）」では、次世代ディスプレー技術として期待されるミニ／マイクロLEDに関する発表が相次いだ。依然として、小さなLEDチップを画素として高密度に実装する量産技術の開発は途上だが、スマートグラスなどに搭載される小型ディスプレーは実用化に近づいたようだ。

LEDメーカーの英Plessey Semiconductorsは、協業している台湾ファブレスのJasper Display（JDC）と共同で、シリコンバックプレーンで駆動する単色のモノリシックマイクロLEDディスプレーを開発したと発表した。

　

ＬＣＤ用新規配向膜を開発 ＪＳＲ、低温焼成が可能に

ＪＳＲは液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）の基幹材料である配向膜について、ＬＣＤ製造における低温焼成を可能にする新規グレードを開発し、販売を開始したと発表した。

　従来のＬＣＤ用配向膜は、ポリイミドやその前駆体（前段階の物質）が主たる原料ポリマーとなっており、同配向膜の生産にはＮ－メチルピロリドン（ＮＭＰ）といった高沸点・高極性の溶媒が必要となっていた。また、ＬＣＤを長時間駆動させる高い信頼性を実現するために、配向膜には化学的に安定した構造が求められ、顧客の生産ラインでは２００度Ｃ以上の高温焼成が求められてていた。

超薄型両面ディスプレー、複層ガラス内に挟み込み ＡＧＣ

ＡＧＣは、複層ガラス内に超薄型両面ディスプレーを挟み込む技術を開発した。樹脂と貼合技術を用いて液晶ディスプレーをガラスに直接貼合した。７月に「インフォベールパーティションシリーズ」のガラスサイネージ製品として製造販売を開始する。

密閉されたガラスの中に両面ディスプレーが挟み込まれているため、空間に浮かんだようなデザインが特徴で、液晶ディスプレーを支える設備や排熱用ファンは不要。

ディスプレー故障の原因となる粉じんや煙などの舞う建物入り口、喫煙所のほか、列車の内装にも設置が可能という。

有機EL材料の市場規模は2023年には21.3億ドルへ

米Display Supply Chain Consultants(DSCC)は4月23日(米国時間)、「有機EL材料の市場規模は2018年に10.4憶ドルに達した。2019年は11.3億ドルを見込み、2023年には2018年の約2倍の21.3億ドルまで拡大する」という予測を発表した。

2017年から2023年までは年平均成長率は16%であり、有機EL材料は依然としてディスプレイ業界において2桁成長を続ける手堅い分野の1つであり続けるという。

今回の予測は、韓LGディスプレイの有機EL照明事業から撤退も考慮したものとしており、この影響で照明用有機EL材料市場が減速するのは避けられないものの、有機EL材料市場全体に与える影響は微々たるものであるという。

「iPad Pro」、不具合に関する報告が相次ぐ--タッチパネルの反応に問題か

　Appleのタブレット製品「iPad」の最上位モデルである「iPad Pro」に関して、ソフトウェアキーボードとディスプレイに関する不満の声が続々と寄せられている。

　MacRumorsの報道によると、2017年および2018年モデルの「iPad Pro」タブレットを持つユーザーの間で、この高価格タブレットのディスプレイの信頼性に対する不満を述べる人の数が、最近になって増えているという。

　MacRumorsのフォーラムやAppleサポートコミュニティのフォーラムには、タッチ入力が正しく反映されない、画面のスクロールがなめらかにできない、タイプ中にキーをタップしても反応しないといった不満の声がユーザーから相次いでいる。

カネカ フレキシブルディスプレイ用の透明フィルムを開発

　カネカはフレキシブル有機ELディスプレイのカバーウインドウ用材料「透明ポリイミドフィルム」を開発し、今年度上期よりサンプル出荷を開始すると発表した。

　有機ELディスプレイ用途としては、TFT基板向けポリイミドワニスに次ぐ大型商品として市場開拓を進め、2025年に売上高100億円以上を目指す。次世代の高速通信規格（5G）によって大容量動画配信が進み、広げて大画面で動画が楽しめるフレキシブル有機ELディスプレイの市場は、急速に拡大することが予想されている。

液晶パネル用偏光板大手・ＣＭＭＴ経営混乱、パネル供給網断絶も

液晶パネル用偏光板大手、誠美材料科技（ＣＭＭＴ、旧奇美材料）は22日、運転資金不足により生産に影響が出ていると明らかにした。経営権争いの表面化を受けて、債権銀行団が資金提供を拒否しているためだ。パネル業界では、既に偏光板が供給不足状態にある中、ＣＭＭＴからの供給が止まればサプライチェーンが断絶する恐れもあるとの懸念が広がっている。25日付経済日報などが報じた。

同社の債権銀行各行は、１月中旬に副董事長の葉美麗氏が独自に董事会を招集して、董事長、何昭陽氏の解任を決議した騒動を受け、相次いで与信枠の全額凍結を決めた。このため、同社は現金で材料購買をせざるを得なくなり、２カ月間で手持ち資金が20億～30億台湾元（約71億～107億円）減少、資金繰りに問題が発生している。同社は１カ月当たりの運転資金が９億～10億元かかる他、第２四半期に35億元の短期債務の返済期限が迫っている。

東レ、フレキシブルディスプレー用透明アラミドフィルム 硬度・屈曲耐久性両立

東レは２５日、ガラス並みの硬度を備え、屈曲半径１ミリメートルの折り曲げにも耐える透明アラミドフィルムを開発したと発表した。
情報端末などのフレキシブルディスプレーの最表層部にあたるカバーウインドーとしての使用を主に想定。ガラスと同様に傷が付きにくく、デザイン性の高いディスプレーの実現につなげられる。透明回路基板や透明太陽電池などの用途も見込み、数年後の実用化を目指す。

偏光板CMMT、経営幹部の対立継続 副董事長側はINNOLUXの経営望む

董事長（会長）と副董事長との対立が続く偏光板大手の台湾CMMT（誠美材、旧Chimei Materials＝奇美材料）は2019年3月11日、副董事長の葉美麗氏が主催する董事会（取締役会）を開催し、第三者割当増資の実施と、大株主兼戦略的投資家の台湾INNOLUX（群創）が同増資に参与するよう促し、董事会の組織改革を経て、INNOLUXに同社の経営権を与えるという決議を採択した。

AGC、折りたたみスマホ向け『曲がるガラス』を開発中

サムスンやファーウェイが相次いで発表した「折りたたみスマホ」。フレキシブルな有機ELパネルで実現した未来感あふれる製品ですが、課題もあります。それは傷つきやすいということ。

曲げるために、ディスプレイの表面がガラスではなく、硬度の低いプラスチック素材で覆われるため、一般的なスマホに比べて画面に傷がつきやすくなります。また、プラスチックは曲げを繰り返すうちに、折り目に沿ってしわができる欠点もあります。

しかし、そんな懸念もいずれ解消されそうです。コーニングが曲がるスマホ向けカバーガラスの開発を進めているほか、日本のAGC（旧：旭硝子）も、同様のフレキシブルガラスの開発を進めています。

東レが有機EL材料増産 19年末に新工場棟

東レは有機ELディスプレーなどに使う樹脂ペーストを増産する。2019年末に新工場棟を稼働し、生産能力を2～3割上積みする。足元では有機ELを搭載したスマートフォンは苦戦中だが、テレビ向けも含め有機ELの需要は高まると判断した。
電子情報材料の売上高を22年3月期までに前期実績比5割増の1千億円まで増やす。

ディスプレイ部材 - 偏光板とCOFが供給不足に

液晶ディスプレイの部材市場動向については、IHS Markitのディスプレイ部門シニアアナリストである宇野匡氏が講演を行った。

市場の概観だが、「部材は面積依存の材料が多く、液晶テレビがディスプレイ面積の70%を占めるため、液晶テレビの市場の動きが部材事業にもっとも影響を及ぼす要因となる。液晶テレビの最新の市場予測では、2018年に数量が増加したあと、減少していくものとの予測となっているが、パネル面積については2019年は前年比で約7%の成長予測となっており、画面サイズが平均2インチ以上大きくなるものと見ている。この平均画面サイズの大型化が数量の減少を補ううえに出荷面積を押し上げる要因となるだろう」と同氏は説明する。

偏光板の台湾2社、フル稼働続く 中国パネル工場相次ぐ量産化で

偏光板のCMMT（誠美材、旧Chimei Materials＝奇美材料）、BenQ Materials（明基材料）の台湾系2社では、中国系パネル大手の新工場が相次ぎ量産を本格化するのを背景に、いずれも受注が好調でフル稼働が続いているようだ。

有機EL材料首位の米UDC、19年は36％増収を計画

　有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）が発表した2018年の通年業績は、売上高が前年比26％減の2.47億ドル、営業利益が同61％減の5674万ドルとなり、ガイダンスの範囲に収まった。黄緑色を含めた緑色発光材料の売上高は同24％減の約1.06億ドル（前年は約1.39億ドル）、赤色発光材料は同22％減の約4530万ドル（同約5840万ドル）となった。

　同社は18年から新会計基準ASC606を採用している。18年の業績を以前の会計基準ASC605で換算すると、売上高は前年比3％減の3.26億ドル、営業利益は同7％減の1.36億ドルになるという。18年にはシャープと評価契約を延長し、韓国のサムスンディスプレー（SDC）および中国のビジョノックスとライセンス契約を更新した。

豊田通商 世界初の液晶調光フィルム技術を持つベンチャーに出資

　豊田通商はこのほど、高機能液晶調光フィルムの開発、製造、販売を行う九州ナノテック光学の株式を、大分ベンチャーキャピタルから取得すると発表した。第三者割当増資を引き受け、同社に35.28％出資し、豊田通商から3人の取締役を派遣した。

　九州ナノテック光学は、これまで国や大分県からの支援を受け、世界で初となるリバースモードフィルムの量産化技術をはじめとするさまざまな液晶調光フィルムの研究開発に注力。他社にない機能として、液晶調合から製造に至るまでの研究・開発リソースを保有しており、顧客のニーズに合わせた液晶材料の開発と構成材料の選定を行っている。

独自の液晶調光フィルム技術 ナノテック社 豊田通商が出資

液晶調光フィルムの製造販売「九州ナノテック光学」の独自技術に着目し、トヨタグループ総合商社の豊田通商（名古屋市）は２０日、ナノテックに出資し、取締役３人を派遣したと発表した。ナノテック第２位の大株主となる。自動車のガラスや建材用品などで需要が高まるフィルムの量産体制構築、新事業分野への展開を支援する。豊田通商のネットワークを活用した販路拡大が期待される。

　豊田通商が２７日までにナノテックの第三者割当増資を引き受ける他、投資会社大分ベンチャーキャピタル（大分市）が保有する株式も買い取り、発行済み株式の３５・２８％を取得する。取得額は非開示。今月１日付で豊田通商とグループ会社から取締役３人（常勤１、非常勤２）、品質管理の責任者１人を派遣した。

日本ゼオン 位相差フィルムで大河内記念技術賞を受賞

　日本ゼオンはこのほど、液晶ディスプレイ用位相差フィルムの生産技術開発による産業発展への功績が評価され、大河内記念会から大河内記念技術賞を受賞することが決まったと発表した。3月26日に、東京都千代田区の日本工業倶楽部で開催される贈賞式で表彰される予定。

　同社が開発した液晶ディスプレイ用位相差フィルム「ゼオノアフィルム」は、熱可塑性プラスチック（シクロオレフィンポリマー）を原料とする光学用フィルム。液晶ディスプレイはさまざまな機能を持った各種フィルムの集合体だが、ゼオノアフィルムは主に位相差フィルムなど、偏光板の部材として使われる。

　今回の評価対象となったのは、独自の加工技術でシクロオレフィンポリマーをフィルム化する「溶融押出法」と、フィルムの分子を一定方向に配向させる「逐次2軸延伸」「斜め延伸」などの延伸技術。

ディスプレーを高精細・低消費電力化、『IGZO』超える新素材

コベルコ科研は、液晶ディスプレーに使われる酸化物半導体「ＩＧＺＯ」の２―３倍の電子移動度を実現した酸化物半導体用成膜材料を開発した。８Ｋテレビなど次世代の高精細大型フラットパネルディスプレー向けに最適で、量産体制を整えた。国内外のパネルメーカーへ提案を始めており、既に１社へ量産品として採用された。年間で１５億円の売上高を目指す。

　開発した成膜材料「ＫＯＳ―Ｂ０３Ｃ」は、ディスプレー表示に用いる薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を構成する層の中で、重要な電流を制御するスイッチング素子に使う。酸化物半導体を構成するインジウム・ガリウム・亜鉛の酸化物材料に、スズをブレンドするなどで特性を出した。