ＣＥＳ 家電から技術へ「主役」様変わり

　ＣＥＳは４５００以上の企業が出展したが、近年は技術展示会としての側面を強めている。来場者の３割以上が企業向けビジネスの関係者だった。

　出展４年目の精密小型モーター大手、日本電産はモーターと周辺部品を組み合わせて展示した。

　「このパイプを持ってみてください。すぐに熱が伝わるでしょう」。同社のブースでは、内部を真空にした銅製の「ヒートパイプ」を企業担当者に示しながら説明した。直径１センチ弱、長さ１５センチほどのパイプを湯につけるとたちまち熱くなり、水につけるとすぐに冷える。この技術は、同社製のパソコン冷却装置に応用され、実演を通じて技術をアピールした。

スマートフォンに採用 ＪＮＣの有機ＥＬ材料

　ＪＮＣは12月11日、関西学院大学の畠山琢次教授との共同研究により新しい有機ＥＬ材料を開発し、大手ディスプレイメーカーのスマートフォンに採用されたと発表した。

　共同開発した有機ＥＬ材料は、これまでに使用されてきた材料系とは全く異なる新しい構造を特徴とした青色発光材料で、ホウ素原子を含むヘテロ環構造を主骨格とし、電圧をかけることによって発生する光の波長の幅が従来の材料に比べ狭いことを特徴としている。

量子ドットは次世代ディスプレイ向き、材料開発も進む

NSマテリアルズは、「第28回 液晶・有機EL・センサ技術展（ファインテック ジャパン）」（2018年12月5～7日、幕張メッセ）で、「量子ドットデバイスの現状と展望」と題した技術セミナーに登壇した。

NSマテリアルズは、産業技術総合研究所から、精密化学合成などの技術移転によって2006年に設立されたハイテクスタートアップで、福岡県筑紫野市に本拠地を構える。

出光興産 需要拡大に備え中国で有機EL材料の工場建設

　出光興産はこのほど、中国での有機EL材料のさらなる需要拡大に備え、中国・成都市内に、有機ＥＬ材料製造工場を建設するとともに、顧客への技術支援を強化すると発表した。

　近年、スマートフォンや大型テレビなど、多くの製品に有機ＥＬディスプレイの採用が進んでいる。中国では、政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として、大手ディスプレイメーカー各社による有機ELディスプレイ製造設備への投資が加速しており、今後同国は、有機ELディスプレイ生産国として著しく成長する見込み。

ＡＧＣ、紫外線劣化防ぐポリカシート開発

ＡＧＣは１３日、紫外線による劣化を防ぐためのフッ素樹脂コーティングを施したポリカーボネートシート「カーボグラスＬＦ」を開発したと発表した。強度の低下や変色を抑えられる。道路や鉄道の透明遮音壁やフェンスなど向けに、２０１９年から量産を始める。
被膜の弾性力により、浅い傷であれば時間の経過とともに傷跡がなだらかになる自己修復機能も備える。２―３年後に年間５億円の売上高を目指す。

米アップル、一部のiPhone Xにタッチスクリーンの不具合 無償交換実施へ

米アップルは9日、同社の人気商品であるスマートフォン「iPhone（アイフォーン）X」とノート型パソコン（PC）「MacBook Pro（マックブック・プロ）」に影響する2つの問題を公表した。

　それによると、一部のアイフォーンXのタッチスクリーンが反応しないか、反応が断続的になるという不具合が発生している。また、触っていないのに反応することもあり得るとした。アイフォーンXは昨年11月に発売され、今年9月のアイフォーン「XS」と「XR」モデルの投入に伴い、販売が終了した。数カ月前から一部ユーザーがオンライン上で、このタッチスクリーン問題を指摘していた。

市場をつくる／朝日ラバー社長・渡辺陽一郎氏 ＬＥＤ用ゴムキャップ

朝日ラバーは、自動車の内装照明など発光ダイオード（ＬＥＤ）にかぶせるシリコーンゴム製キャップや無線識別（ＲＦＩＤ）用ゴム製品といった工業用ゴムが主力。そのほか卓球ラケット用ラバーや医療・ライフサイエンス向けも手がける。今後の戦略について渡辺陽一郎社長に聞いた。

―主力の「ＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ（アサカラー）　ＬＥＤ」とはどんな製品ですか。

「１万色以上の均質の光を実現する。ＬＥＤの製造は、半導体と同様にバラつきが大きく、選別するにもコストがかかる。色のバラつきのある一つひとつの青色ＬＥＤに合わせて、シリコーンゴムに着色剤や蛍光体を配合したゴムキャップをつくっている。ＬＥＤにゴムキャップを装着することで、均質の光をつくり出す。インストルメントパネルなど自動車の内装などに採用されている」

住化、液晶ＴＶ用偏光フィルム生産再編 日韓中台の品目見直し

住友化学は２０１９年度末までに液晶テレビ用偏光フィルム事業を再構築する。６月に中国の合弁会社を連結子会社化したのを機に日本と韓国、台湾を含むアジア４極での生産最適化を図る。韓台の液晶パネル大手は近年中国などへ生産をシフトしており、部材各社もサプライチェーンの見直しを迫られる。

情報電子化学部門の課題事業で１０％以上の生産性向上を目指す。 住友化学は現在、大型液晶パネル用偏光フィルムを製造する日韓台中のプラントにおける生産品目見直しを進めている。顧客の生産実態と各プラント設備に合わせて最大限効率化できるようにフィルム幅やパネルの前面用、後面用ごとに集約して生産性を高める。

ゆらぐ炎がまるで本物のよう！空間作りに役立つ「LED暖炉」発売。カメヤマキャンドルハウス

カメヤマ株式会社は、LEDを使ったイルミネライトとして、暖炉をイメージして作られた「LED暖炉」を販売開始した。価格は5000円（税別）。

本製品は、暖炉を模したLEDキャンドル。くべられた薪や炎のゆらぎがまるで本物のように見え、くつろぎの空間を演出したり、インテリアの一つとして活用できる。

三菱電・ソニー、大型映像装置で“新体験”提供 売り切り型脱却

スポーツイベントのエンターテインメント化が進み、観戦方法も変わりつつある。

そこで存在感を放つのが、数十メートル規模の大きさの大型映像装置だ。三菱電機とソニーは、高精細といった映像美だけでなく、音響や映像コンテンツとの連携などソリューション提案をそれぞれ強化している。２０２０年東京五輪・パラリンピックの開催まで２年を切った。

大規模なスポーツイベントを前に、スポーツとエンターテインメントの相乗効果を創出し事業拡大を狙う。 １９８０年にカラー大型表示装置を製品化し、大型ビジョンの先駆けとなった三菱電機。生産拠点である長崎製作所（長崎県時津町）の田中光顕所長は「オーロラビジョンやダイヤモンドビジョンという世界初のブランド力は強い」と胸を張る。事業戦略の軸は、製品の売り切りビジネスからの脱却と、エンターテインメント対応強化の二つだ。

Samsung、次世代折りたたみ式スマホに住友化学のフィルムを採用か

Samsungが早ければ11月に詳細を発表するとみられる次世代折りたたみ式スマートフォンに、住友化学が開発したポリイミドフィルムが採用される見通しです。韓国メディアが報じています。

現在市場に出回っているスマートフォンのほとんどが、ディスプレイ表面を覆う素材にガラスを採用しています。米Corningが提供するゴリラガラスはその代表的な例といえるでしょう。 しかしガラス素材は折り曲げにくく、Samsungが現在開発中の折りたたみ可能なスマートフォン「Galaxy F」(Galaxy Xとも)のディスプレイには不向きです。

そこで同社が注目したのが、透明度が高く丈夫で、ガラスに近い性能を持ちながら、自在に曲がるポリイミドフィルムです。

アウディ新型「A8」のランプはLED素子を総計540個以上採用、レーザーや有機ELも

アウディジャパンが2018年10月に発売するフラグシップセダン「A8」の新モデルは、レーザーや有機ELといった新しい光源をランプに採用した。

　一般的なハイビームの2倍の照射距離を持つレーザーヘッドランプは、高度な配光制御を行うLEDヘッドランプと組み合わせることでより広い視野を確保する。リアランプは一部に有機ELを採用した。面で発光する特徴や、奥行きのある光らせ方を生かしてデザイン性を高めた。また、ドライバーが乗り降りする時には光の演出も行う。

マイクロLED・ミニLEDに熱狂、台湾ディスプレー展

台湾・台北市で2018年8月29～31日に開催されたディスプレー関連の展示会「Touch Taiwan 2018」は、「マイクロLED」や「ミニLED」の展示に沸いた。地元台湾の液晶パネル大手の友達光電（AU Optronics：AUO）、群創光電（Innolux）、中華映管（Chunghwa Picture Tubes：CPT）、およびLED大手の隆達電子（Lextar Electronics）や晶元光電（Epistar）などが最新の開発品を展示した。

　マイクロLEDは、1辺が10μm程度の小さな発光素子である。この発光素子を敷き詰めることで、現在の液晶や有機ELよりも桁違いの高輝度、低消費電力のディスプレーを実現できる可能性がある。そこで、マイクロLEDにはソニーや韓国サムスン電子（Samsung Electronics）、米アップル（Apple）、米フェイスブック（Facebook）といった名だたる大企業が目を付け、相次ぎ参入している。

住友化学、有機ＥＬ用タッチセンサー生産 中国に新工場

住友化学は２０１９年度に中国・成都に有機ＥＬパネル用タッチセンサーのモジュール工場を新設する。現地では中国ディスプレーメーカーを中心に有機ＥＬパネル生産への大型投資が相次ぐ。世界トップシェアのタッチセンサー単品だけでなく、他部材を含むモジュールでの供給ニーズが高まっている。要素技術を確立できたため、自社拠点で川下分野へ進出する。

住友化学は四川省・成都に建設する新工場で、中小型有機ＥＬパネル向けにタッチセンサーと偏光フィルム、フレキシブルプリント基板を組み立てる。１９年度前半に稼働する。投資額は２０億―３０億円になる見込み。

ＡＩによる有機分子の設計とその実験的検証に成功

理化学研究所（理研） 革新知能統合研究センター 分子情報科学チームの隅田 真人　特別研究員、津田 宏治　チームリーダー、物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点の石原 伸輔　主任研究員、田村 亮　主任研究員らの共同研究グループは、人工知能（ＡＩ）を用いて、所望の特性を持ちかつ合成可能な有機分子の設計に成功しました。

 本研究成果は、今後、有機エレクトロニクスなどにおける機能性分子の設計に貢献すると期待できます。 これまで、ＡＩによる有機分子の自動設計が行われてきましたが、多くの場合、設計された分子の構造が、自然界に存在する分子や過去に合成された分子とは大きく乖離していました。

そのため、それらの分子が安定に存在できるのか、また実際に合成できるのか、所望の特性を示すのかなどについてはよく分かっていませんでした。

阪大など、カドミウムフリー量子ドット蛍光体開発 鮮やかな色で明るく発光

大阪大学大学院工学研究科の桑畑進教授と名古屋大学工学研究科の鳥本司教授らは、日亜化学工業との共同研究で、カドミウムを使わず、鮮やかな色で明るく発光する量子ドット（半導体の微粒子）蛍光体（写真）を開発した。

量子ドット核の表面を硫化ガリウムで覆う二重構造で、鮮やかさとエネルギー効率を確保した。環境規制強化に対応した高性能ディスプレーや照明、生命科学での生体観察などに応用できる。

日亜化学、鳴門に新生産棟 ＬＥＤ応用製品の能力拡大 高付加価値シフト

発光ダイオード（ＬＥＤ）大手の日亜化学工業（徳島県阿南市）は7月25日、鳴門工場（同県鳴門市）に隣接してＬＥＤ応用製品の生産棟を新設すると発表した。投資額は合計160億円。2020年10月稼働を見込む。同社の収益の柱である白色ＬＥＤは中国や台湾メーカーの台頭で単体販売では価格競争が厳しくなってきており、車載、照明、液晶向けを中心に付加価値を高めたＬＥＤ製品を強化する戦略だ。

同日開いた役員会で鳴門工場の新生産棟の建設費を含む初期投資130億円を決議した。８月に着工し、建物は20年５月末に完成予定。その後、生産設備を順次導入する。新生産棟は地上６階建て（延べ床面積４万5000平方メートル）だが、稼働時には１階部分のフロアだけでスタートする。この時点で鳴門工場の生産能力は２倍になる見通し。需要動向を見極めて生産設備を拡充する。

「Gorilla Glass 6」が登場、2倍の落下耐性に

米コーニング（Corning）は、スマートフォンのディスプレイなどに用いられる強化ガラスの最新版「Gorilla Glass 6」を発表した。今後、数カ月以内に市場へ登場する。

　これまで60億台以上のデバイス、45社以上のメーカーに採用されてきたGorilla Glassシリーズの最新版である「Gorilla Glass 6」では、ユーザーが年平均7回、電話を落とすという調査を元に、性能向上に向け、新たな材料で開発・設計を進め、圧縮応力を高めた。

日東電工、ＥＶ・自動運転車部材に本格参入 スマホ依存脱却狙う

日東電工は電気自動車（ＥＶ）・自動運転車向け部材に本格参入する。ＥＶ用モーターの漏電を防ぐ部材を製品化するなどして、事業売上高を2026年３月期に現状の３倍の400億円に増やす。ニッチ（隙間）な新市場に積極参入し、トップシェアを目指す「グローバル・ニッチ・トップ」戦略の一環で、スマートフォン（スマホ）向け部品が連結売上高の６割を占める「一本足経営」からの脱却を目指す。

今回、製品化した絶縁紙は接着剤を改良して耐油性を高め、ＥＶモーターでの利用が可能になった。既存の製品を技術で改良して新機能を持たせ、新市場に投入し、新事業を創出する。日東電工は「三新活動」と呼ぶ手法で半世紀以上にわたり、次々と新事業を創ってきた。

Taipei Taiwan Micro LEDforum 2018 (July 12)

With Micro LED entering different applications, LEDinside this year has invited industry experts in Taiwan and from around the world to dissect the development of the technology and its major bottlenecks.

Starting from epi-wafer and chip manufacturing, solutions will be presented from the angles of chip fabrication solutions and equipment technologies. Then, industry representatives from eLux, Uniqarta, QMAT, KIMM, and other organizations will be discussing their respective methods for mass transfer.

機械の回転軸に囲いなし 巻き込まれ労災でサンリッツを送検

富山・魚津労働基準監督署は、機械に関する安全確保措置を講じなかったとして、プラスチック偏光板製造業の㈱サンリッツ（富山県下新川郡入善町）と同社入善工場兼富山工場工場長を労働安全衛生法第20条（事業者の講ずべき措置等）違反の容疑で魚津区検に書類送検した。平成29年９月、同社労働者が重傷のケガを負う労働災害が発生している。

　被災した労働者は製造作業に従事している際、工場内のロール機に巻き込まれていた。機械の回転軸には、日常的に囲いや覆いが設けられていなかったという。

TPCマーケティングリサーチ(株)、有機ELディスプレイ材料市場について調査結果を発表

本調査は、最近注目されている有機EL材料を中心に、ディスプレイ関連材について実査・分析。合わせて、国内外の有機EL材料関連メーカー34社の研究開発、事業展開動向についても詳細にレポートしている。調査の結果、開発面では、燐光発光材料、熱活性遅延蛍光（TADF）、塗布印刷型材料等の実用化に向けた動きが活発化している。これら有機EL材料の市場規模は、2020年に3,500億円を超える見通し。

◆本調査は、有機ELディスプレイ材料としての発光材料、キャリア輸送材料などの有機材料を中心に、有機ELディスプレイに必要な基板、封止材、蒸着用メタルマスクなどの各種材料を調査した。また、国内、海外の主要企業34社を対象に、主要製品の展開状況、推進体制、材料供給関係及び今後についても調査・分析している。

モテックがインゴット生産停止、中国の太陽光補助削減で

太陽電池最大手、茂迪（モテック・インダストリーズ）は26日、中国政府による太陽光発電補助の大幅削減を受け、太陽電池用シリコンウエハー原料となるシリコンインゴットの南部科学工業園区（南科）工場での生産を停止したことを明かした。太陽電池関連製品の価格は軒並み下落しており、特にシリコンインゴットは既に原価割れだという。台湾の関連各社も減産など対応を迫られている。27日付経済日報などが報じた。

中国政府が１日に発表した太陽光発電補助を削減する内容の新政策を受け、今年の中国での太陽光発電設備の需要は25～35ギガワット（GW）へと、従来予想の49GWから３～５割減少し、世界需要は前年割れに陥ると予想されている。こうした中、中国メーカーは早くも、低価格で海外に投げ売りしているとされる。

インタビュー／日東電工社長・高崎秀雄氏 折りたたみ有機ＥＬ照準

アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」など有力メーカーのスマートフォン向けに部品・部材を供給するメーカーは、成長への勢いがある。一方、２０１７年度に期待された有機ＥＬパネル搭載のスマホが市場で苦戦し、１８年度は“液晶回帰”が起きるなど、需要を見通すのは難しい。ディスプレーの中核部材である偏光板で高シェアを持つ日東電工の高崎秀雄社長に、不透明な時代の事業戦略を聞いた。

―流行が移ろいやすい、スマホ用ディスプレーの現状をどう見ていますか。

「普及のきざしのあった有機ＥＬはまだ高コストで、供給体制も不安定なため、液晶へ“一時避難”が起きた。これにより業績が浮き沈みする企業もあるが、当社は液晶、有機ＥＬのどちらでも構わない。技術的に成熟したといわれる液晶でも、パネルの中にカメラが設置されるようになっており、偏光板を切り抜く当社の加工技術が生きている」

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

凸版、電池不要の電子ペーパー開発 環境発電を活用

凸版印刷は、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを電気エネルギーに変換する技術を使い、無電源で絵や文字などを表示できる電子ペーパーを開発した。電池などによる給電が不要なＩｏＴ（モノのインターネット）センサーの開発につながる。同様の製品は世界的にも珍しいといい、ＩｏＴ機器や照明などを扱うメーカーの需要を見込む。

電子ペーパーは表示する情報を書き換える際に電力が必要になるが、一度表示した情報は書き換えるまで消えない。電子書籍端末などに使われている。開発した製品は、振動などを駆動源にする「エネルギーハーベスティング（環境発電）」技術を使った、無線通信技術「ＥｎＯｃｅａｎ（エンオーシャン）」に対応する。

青色LEDを4000個以上使った超高画質液晶ディスプレイをCOMPUTEXのASUSブースでチェック

PQ22UCは，かなりエポックメイキングな製品だったが，もう1つ，それに負けないほどホットな製品があった。それが液晶ディスプレイの「PA32UX」。COMPUTEX TAIPEI 2017で披露された4K解像度でHDR表示対応の液晶ディスプレイ「PA32UC」の後継機である。

2017年に登場したPA32UCは，直下型白色LEDのバックライトとAU Optronics製IPS液晶パネルを採用したディスプレイで，画面分割数384のエリア駆動（ローカルディミング）にも対応する製品だ。とくに光源として採用した白色LEDが非常に優秀で，筆者によるテストでも，液晶ディスプレイとしては優れたRGBスペクトラムを計測していた。

有機ＥＬ材料の不純物、高速・高精度で解析 東陽テクニカが測定システム

東陽テクニカは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）やスマートウインドー向けの材料を高速・高精度に解析できる不純物イオン測定システム「ＬＴ１０００」を開発した。

同社の液晶ディスプレーの研究を生かし、不純物イオンの特性と定量評価を実施する。今秋めどに世界同時発売する。米国での価格は約１１００万円になる見込み。

住化、韓国・サムスンに折り畳み式スマホ向け ウインドーフィルム供給

住友化学の十倉雅和社長は３１日の経営戦略説明会で、韓国・サムスン電子が２０１９年に発売予定の折り畳み式スマートフォン向けにウインドーフィルムの採用が決まったと明らかにした。モバイル用有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル市場は「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で逆風が吹く。ただ、液晶にない最大の強みである柔軟性を生かした折り畳み式の登場は市場の起爆剤となりそうだ。
十倉社長は「ウインドーフィルムはほぼ準備できている。開発段階で性能はＯＫが出ていて、向こう（サムスン）に合わせて生産体制を整える」と語った。量産体制は最終工程を韓国子会社の東友ファインケムで、前の製造工程は国内工場などを活用する見通しだ。

メルク、液晶ディスプレイ50周年を記念し 新しい液晶単品材料を「SIDディスプレイ・ウィーク」で発表

サイエンスとテクノロジーの分野における世界有数の企業であるMerck（以下メルク）は5月14日、米国カリフォルニア州のロサンゼルス・コンベンションセンターで開催される「情報ディスプレイ学会（SID）ディスプレイ・ウィーク2018」で、「Power to the Pixel – 次世代ディスプレイ材料」をテーマに、幅広いディスプレイ・ソリューションのラインナップを展示します。

この展示会にて、メルクはLicristal(R)のサブブランドの新製品として、高性能液晶単品材料のXtraBright™（透過率向上）、XtraBoost™（品質と信頼性向上）、XtraBrilliant™（コントラスト向上）を発表します。

大日本印刷社長に北島義斉氏 ３９年ぶり、新世代にバトン

大日本印刷は、北島義俊社長（８４）が代表権のある会長に就き、長男の北島義斉副社長（５３）が６月２８日付で社長に昇格する。社長交代は約３９年ぶり。同日の取締役会で正式決定する。義俊社長は「かじ取りは新しい世代に任せるべきだと判断した」と交代理由を説明。義斉次期社長は「社会課題に真摯（しんし）に向き合い、グループをさらに成長させていきたい」と抱負を語った。

１９７９年に就任した義俊社長は、当時は単体で３７００億円程度だった売上高を、１８年３月期には約４倍となる１兆４１２２億円（連結）に拡大させた。

義斉次期社長は富士銀行（現みずほ銀行）で市場分析や投資などを経験。金融業界などで需要がある業務受託（ＢＰＯ）事業について「２１年に１０００億円規模、現在比１・５倍にする」と述べた。

バックライトモジュール大手、台湾Radiant（瑞儀）の王本然・董事長は2018年4月26日に開いた同社の投資家向け説明会で、市場でうわさされる米アップル（Apple）からのバックライトモジュール受注に言及、18年下半期に登場するスマートフォン「iPhone」次世代モデルのうち、6.1型液晶パネル（TFT-LCD）モデル用の受注はなお獲得していないとする一方、17年モデル「iPhone 8」シリーズ、16年モデル「iPhone 7」シリーズについては、追加受注を獲得したと述べた。

韓国MagnaChip Semiconductor社は、40nmプロセス技術で製造した有機ELパネル用ドライバーIC（駆動IC）を発売した。同社が「OLED DDIC（Display Driver Integrated Circuit）」と呼ぶ製品で、第3世代品に当たる。
第1世代品の製造プロセス技術は110nm、第2世代品は55nmだった。新製品のドライバーICは、画素数が1920×1080（FHD）と2880×1620（FHD＋＋）、アスペクト比が最大で21対9、ベゼルレスやエッジタイプ、ノッチタイプの有機ELパネルに対応する。スマートフォンやVR向けヘッド・マウント・ディスプレーなどの携帯型電子機器に向ける。

三星（サムスン）電子が米国ラスベガスで開催される世界最大の映画産業博覧会「シネマコン２０１８」に参加し、２５日に三星電子のシネマ発光ダイオード（ＬＥＤ）の新規ブランド「オニックス（Ｏｎｙｘ）」を初公開したと発表した。今後、三星シネマＬＥＤが設置される映画館は「オニックス館」と呼ばれるようになる。

住田光学ガラス（さいたま市）は、すべてフッ化物で構成するガラス「Ｋ―ＦＩＲ１００ＵＶ」を開発、製品化に成功した。特徴は超低分散性と高い透過率。この特徴を生かして医療用カメラレンズや高解像度マシンビジョンレンズ、ＵＶ（紫外線）領域の光学素子、光学フィルターへの応用を医療機器メーカーなどに提案する。 通常のガラス成分である二酸化ケイ素や酸化ホウ素などの酸化物を含まず、すべてフッ化物から成る。それにより超低分散性を表す。

色収差の度合いを示すアッベ数（逆分散率）は１０１。結晶性フッ化リチウムなど結晶性材料のほかにアッベ数１００を超える光学材料は珍しく、これまで１００を超えるガラス材料は製品化されていないという。アッベ数が大きいと屈折率分散が小さく、色のにじみが小さいため、色消し性能が期待できる。

ＫＤＤＩは１７日、映像コンテンツなどを同時に再生できる、第５世代通信（５Ｇ）に適したタッチディスプレーを発売したと発表した。

多人数が利用する展示会などのイベントや社内会議での活用を想定する。オプションで利用者の性別や年齢のほか、操作時間、興味を持ったコンテンツをクラウド上で分析するサービスも提供する。

５５型ディスプレーと専用サーバー、アプリケーション（応用ソフト）のパッケージ価格は７２０万円（消費税抜き）から。レンタル価格は３日間で５９万円から。

旭硝子は１８日、京浜工場（横浜市鶴見区）内で新研究棟の建設を始めたと発表した。総投資額は約２００億円。２０１９年７月の完成を目指す。
現状、研究拠点は京浜工場の既存の研究棟と、中央研究所（横浜市神奈川区）の２カ所に分散している。このうち中央研究所の機能を京浜工場の新研究棟に移管。研究拠点を京浜工場１カ所に集約し、研究開発のスピード向上を図る。

　出光興産は2018年4月12日、有機EL材料事業に関する新会社を2018年度第1四半期に中国で設立すると発表した。今後成長が予想される中国市場をにらみ、生産拠点を構築する狙いだ。

　新会社の名称は「出光電子材料（中国）有限公司」。資本金は8000万人民元で、出光興産が100％出資を行う。生産拠点の敷地面積は約1万5000m2で、具体的な生産能力は需要に合わせ今後検討するとした。

　新会社を設立した経緯について同社は、中国政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として中国顧客による有機ELディスプレイ製造への投資が加速しており、「顧客に安定供給の責任を果たすべく、供給体制の早期整備が必要」と判断したためと説明する。

出光興産株式会社は、平成30年度「知財功労賞」において「特許庁長官表彰」を受賞しましたのでお知らせします。
知財功労賞とは経済産業省特許庁において知的財産権制度の発展等に貢献した個人及び企業等を表彰する制度です。
本日、平成30年度の受賞者が発表され、当社は知的財産権制度活用優良企業等表彰として「特許庁長官表彰」を受賞しました。 受賞のポイントは以下の通りです。

　日立金属は約90億円を投じて、安来工場（島根県安来市）でつくる特殊鋼の生産能力を増強する。有機ＥＬパネル用部材や半導体の組み立てに使うリードフレームなどの電子材料の需要増加に対応する。有機ＥＬパネル用材料では2021年度までに生産能力を17年比約３倍に増やす。

　特殊鋼を加工する冷延圧延工程の建屋を拡張したり、広幅の圧延機や焼鈍炉などを導入する。設備は20年度上期に完成する予定。安来工場の稼働率が高止まりしていることから、設備増強が急務となっていた。

出光興産は２８日、海外の潤滑油販売や次世代ディスプレー、有機ＥＬなど成長事業が営業利益に占める割合を平成４２年度に４０％に引き上げる目標を発表した。

３２年度まで３年間で１６００億円を投資し、潤滑油の海外販売拠点などを整備。電気自動車（ＥＶ）の普及や温暖化対策で、国内燃油販売と石油・石炭開発の主力３事業の市場が先細りする見込みの中、事業構造の転換を加速する。

　出光の２９年度の営業利益は原油価格の上昇などで前期比５２・３％増の２０６０億円となり、過去最高を更新する見通し。うち主力３事業が６割超を占め、成長事業は２割弱にとどまる。

開催期間：2018/4/25 - 4/28
会場：台北世界貿易センター１館

TILS 台湾国際ライティング科学技術展は、照明機材に関する展示会です。
最新のLED技術をはじめ、家庭用・店舗用・工業用の各種照明器具、製造設備、測光機器などが出展されます。
昨年は４日間の会期に、約12000人の来場者を記録しました。

詳細については主催公式ページをご覧ください。
・2018年 台灣國際照明科技展
 

マイクロLEDディスプレーの事業化に向けた動きが世界的に加速している。マイクロLEDとは微小なLEDチップを指し、これを画素として利用し、高密度に敷き詰めてディスプレーを作るという技術で、ポスト有機ELを担う次世代ディスプレーとして期待されている。実用化にあたっての技術課題はまだまだ多いが、事業化に向けた資金の流入と参入企業の増加によって、商品化への取り組みが加速しそうだ。

　液晶テレビ世界最大手である韓国のサムスン電子は、2018年初頭に米ラスベガスで開催された世界最大の家電見本市「CES」で、146インチの4KマイクロLEDテレビ「The Wall」を初公開した。具体的な発売時期や価格などには言及していないが、商品化に向けて、中国LED最大手の三安光電と協業すると発表。両社の合意に基づき、サムスンは前受金として三安に1億6830万ドルを支払い、三安は今後3年にわたってサムスンにLEDチップを供給する。

日本板硝子は2018年3月8日、厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス「NSG TEC」を開発したことを発表した（ニュースリリース）。
CVD（Chemical Vapor Deposition：化学気相成長）技術により「オンライン」と呼ばれるフロートライン上のガラスに直接成膜する方法で、薄膜ガラス上に透明な導電性金属酸化物膜を成膜することに成功した。オンラインCVDで生産可能な「世界最薄」の透明導電膜付きガラスだという。

台湾の経済紙『工商時報』は2018年3月13日付で、スマートフォンやタブレット端末の新製品が大挙してフルディスプレイ型を採用することにより、パネル用ドライバICに必要な封止（パッケージング）で、「チップ・オン・グラス＝COG」から「チップ・オン・フィルム＝COF」への大規模な世代交代が起こるとした上で、COFのコア材料となるCOF基板の深刻な品薄を懸念した各社が生産能力の確保に走っていると報じた。

日本航空電子工業は、最大画面サイズが従来製品比２倍となる２０インチ程度に対応した車載用静電容量式ガラスセンサー「ＴＣ２３０シリーズ＝写真」にラインアップを追加した。メタルメッシュ（金属細線）タイプで、光村印刷と共同で開発した。

カーナビゲーションやカーオーディオなどへの搭載を想定し、車載メーカーなどに訴求する。９月の量産を見込む。価格は個別見積もり。

 動作する温度の範囲はマイナス３０―プラス８５度Ｃ。厚みは１・１ミリメートル。日本航空電子工業は今まで酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）を用いた車載用静電容量式ガラスセンサーを製品化していたが、今回はメタルメッシュなどの高感度センサーを用いた。

液晶パネルに使う部材の市況が持ち直しつつある。パネル価格の下落が続いた影響で、全体の6割を占めるテレビ向けの需要が回復傾向にあるためだ。画面サイズの大型化に加え、今年は販売台数も増える見通し。中国で進む最先端工場への投資も追い風だ。
半導体市況の好調が波及した品目も出始めている。

「価格の下落がマイルドになっている」。液晶パネルのガラス基板大手、 AGC旭硝子の鷲ノ上正剛執行役員は話す。テレビサイズの大型化に伴う需要が下支え役だ。

ミネベアミツミはスマートフォン向け液晶ディスプレー用バックライトを生産するタイ工場で内部設備を更新する。投資額は約３０億円。２０１８年秋をめどに既存設備を強化する。新型スマホに対応したバックライトの生産が狙い。
有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー型スマホの普及スピードが一服する中、スマホメーカーの間でも液晶への回帰があるとみられる。これを商機と捉え、液晶向け部品で攻勢に出る。

東京大学と慶応義塾大学は、自由に飛び回りながら光るコメ粒くらいの大きさの発光ダイオード（LED）ライトを開発した。超音波を使って浮かし、無線で電気を供給してLEDを光らせる。

空中に映像を浮かびあがらせるディスプレーなどに応用できるほか、センサーなどを搭載して飛ばすなどあらゆるモノがネットにつながるIoTの分野で様々な使い方が広がりそうだ。

Samsung Electronics plans to launch large-size Micro LED TVs in the second half of 2018 in an effort to shore up its share in the global TV market, according to sources at Taiwan's TV supply chain. Samsung's LCD TV shipments reached 42 million units in 2017, decreasing 10% from a year earlier, indicated the sources.

Additionally, by focusing on QLED TVs, Samsung took the third position to account for only a 18.5% share in the above US$2,500 high-end TV segment in 2017, the sources noted, adding that the company is likely to see its overall shipments continue falling in 2018 as it has shifted its focus on marketing the above 50-inch models.

バックライトモジュールRadiant、6.1型液晶向け受注せず

バックライトモジュール大手、台湾Radiant（瑞儀）の王本然・董事長は2018年4月26日に開いた同社の投資家向け説明会で、市場でうわさされる米アップル（Apple）からのバックライトモジュール受注に言及、18年下半期に登場するスマートフォン「iPhone」次世代モデルのうち、6.1型液晶パネル（TFT-LCD）モデル用の受注はなお獲得していないとする一方、17年モデル「iPhone 8」シリーズ、16年モデル「iPhone 7」シリーズについては、追加受注を獲得したと述べた。

MagnaChip、40nm技術で製造した有機ELパネル用ドライバーIC

韓国MagnaChip Semiconductor社は、40nmプロセス技術で製造した有機ELパネル用ドライバーIC（駆動IC）を発売した。同社が「OLED DDIC（Display Driver Integrated Circuit）」と呼ぶ製品で、第3世代品に当たる。
第1世代品の製造プロセス技術は110nm、第2世代品は55nmだった。新製品のドライバーICは、画素数が1920×1080（FHD）と2880×1620（FHD＋＋）、アスペクト比が最大で21対9、ベゼルレスやエッジタイプ、ノッチタイプの有機ELパネルに対応する。スマートフォンやVR向けヘッド・マウント・ディスプレーなどの携帯型電子機器に向ける。

三星電子のシネマＬＥＤ「オニックス」、米国で初公開

三星（サムスン）電子が米国ラスベガスで開催される世界最大の映画産業博覧会「シネマコン２０１８」に参加し、２５日に三星電子のシネマ発光ダイオード（ＬＥＤ）の新規ブランド「オニックス（Ｏｎｙｘ）」を初公開したと発表した。今後、三星シネマＬＥＤが設置される映画館は「オニックス館」と呼ばれるようになる。

住田光学ガラス、フッ化物構成ガラス開発 超低分散で高透過率

住田光学ガラス（さいたま市）は、すべてフッ化物で構成するガラス「Ｋ―ＦＩＲ１００ＵＶ」を開発、製品化に成功した。特徴は超低分散性と高い透過率。この特徴を生かして医療用カメラレンズや高解像度マシンビジョンレンズ、ＵＶ（紫外線）領域の光学素子、光学フィルターへの応用を医療機器メーカーなどに提案する。 通常のガラス成分である二酸化ケイ素や酸化ホウ素などの酸化物を含まず、すべてフッ化物から成る。それにより超低分散性を表す。

色収差の度合いを示すアッベ数（逆分散率）は１０１。結晶性フッ化リチウムなど結晶性材料のほかにアッベ数１００を超える光学材料は珍しく、これまで１００を超えるガラス材料は製品化されていないという。アッベ数が大きいと屈折率分散が小さく、色のにじみが小さいため、色消し性能が期待できる。

５Ｇに適したタッチディスプレー ＫＤＤＩ、イベント・社内会議用

ＫＤＤＩは１７日、映像コンテンツなどを同時に再生できる、第５世代通信（５Ｇ）に適したタッチディスプレーを発売したと発表した。

多人数が利用する展示会などのイベントや社内会議での活用を想定する。オプションで利用者の性別や年齢のほか、操作時間、興味を持ったコンテンツをクラウド上で分析するサービスも提供する。

５５型ディスプレーと専用サーバー、アプリケーション（応用ソフト）のパッケージ価格は７２０万円（消費税抜き）から。レンタル価格は３日間で５９万円から。

旭硝子、京浜工場で新研究棟建設

旭硝子は１８日、京浜工場（横浜市鶴見区）内で新研究棟の建設を始めたと発表した。総投資額は約２００億円。２０１９年７月の完成を目指す。
現状、研究拠点は京浜工場の既存の研究棟と、中央研究所（横浜市神奈川区）の２カ所に分散している。このうち中央研究所の機能を京浜工場の新研究棟に移管。研究拠点を京浜工場１カ所に集約し、研究開発のスピード向上を図る。

出光、有機EL材料事業の新会社を中国に設立

　出光興産は2018年4月12日、有機EL材料事業に関する新会社を2018年度第1四半期に中国で設立すると発表した。今後成長が予想される中国市場をにらみ、生産拠点を構築する狙いだ。

　新会社の名称は「出光電子材料（中国）有限公司」。資本金は8000万人民元で、出光興産が100％出資を行う。生産拠点の敷地面積は約1万5000m2で、具体的な生産能力は需要に合わせ今後検討するとした。

　新会社を設立した経緯について同社は、中国政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として中国顧客による有機ELディスプレイ製造への投資が加速しており、「顧客に安定供給の責任を果たすべく、供給体制の早期整備が必要」と判断したためと説明する。

出光興産、平成30年度 知財功労賞 「特許庁長官表彰」を受賞

出光興産株式会社は、平成30年度「知財功労賞」において「特許庁長官表彰」を受賞しましたのでお知らせします。
知財功労賞とは経済産業省特許庁において知的財産権制度の発展等に貢献した個人及び企業等を表彰する制度です。
本日、平成30年度の受賞者が発表され、当社は知的財産権制度活用優良企業等表彰として「特許庁長官表彰」を受賞しました。 受賞のポイントは以下の通りです。

日立金属、電子材料事業増強へ90億円

　日立金属は約90億円を投じて、安来工場（島根県安来市）でつくる特殊鋼の生産能力を増強する。有機ＥＬパネル用部材や半導体の組み立てに使うリードフレームなどの電子材料の需要増加に対応する。有機ＥＬパネル用材料では2021年度までに生産能力を17年比約３倍に増やす。

　特殊鋼を加工する冷延圧延工程の建屋を拡張したり、広幅の圧延機や焼鈍炉などを導入する。設備は20年度上期に完成する予定。安来工場の稼働率が高止まりしていることから、設備増強が急務となっていた。

出光が成長事業の利益４０％へ 有機ＥＬなど拡大

出光興産は２８日、海外の潤滑油販売や次世代ディスプレー、有機ＥＬなど成長事業が営業利益に占める割合を平成４２年度に４０％に引き上げる目標を発表した。

３２年度まで３年間で１６００億円を投資し、潤滑油の海外販売拠点などを整備。電気自動車（ＥＶ）の普及や温暖化対策で、国内燃油販売と石油・石炭開発の主力３事業の市場が先細りする見込みの中、事業構造の転換を加速する。

　出光の２９年度の営業利益は原油価格の上昇などで前期比５２・３％増の２０６０億円となり、過去最高を更新する見通し。うち主力３事業が６割超を占め、成長事業は２割弱にとどまる。

2018/4/25 - 4/28 TILS 台湾国際ライティング見本市

開催期間：2018/4/25 - 4/28
会場：台北世界貿易センター１館

TILS 台湾国際ライティング科学技術展は、照明機材に関する展示会です。
最新のLED技術をはじめ、家庭用・店舗用・工業用の各種照明器具、製造設備、測光機器などが出展されます。
昨年は４日間の会期に、約12000人の来場者を記録しました。

詳細については主催公式ページをご覧ください。
・2018年 台灣國際照明科技展
 

マイクロLED事業化の取り組みが世界中で加速 ソニーをはじめサムスン、鴻海、アップル、Facebookも

マイクロLEDディスプレーの事業化に向けた動きが世界的に加速している。マイクロLEDとは微小なLEDチップを指し、これを画素として利用し、高密度に敷き詰めてディスプレーを作るという技術で、ポスト有機ELを担う次世代ディスプレーとして期待されている。実用化にあたっての技術課題はまだまだ多いが、事業化に向けた資金の流入と参入企業の増加によって、商品化への取り組みが加速しそうだ。

　液晶テレビ世界最大手である韓国のサムスン電子は、2018年初頭に米ラスベガスで開催された世界最大の家電見本市「CES」で、146インチの4KマイクロLEDテレビ「The Wall」を初公開した。具体的な発売時期や価格などには言及していないが、商品化に向けて、中国LED最大手の三安光電と協業すると発表。両社の合意に基づき、サムスンは前受金として三安に1億6830万ドルを支払い、三安は今後3年にわたってサムスンにLEDチップを供給する。

厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス、日本板硝子が開発

日本板硝子は2018年3月8日、厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス「NSG TEC」を開発したことを発表した（ニュースリリース）。
CVD（Chemical Vapor Deposition：化学気相成長）技術により「オンライン」と呼ばれるフロートライン上のガラスに直接成膜する方法で、薄膜ガラス上に透明な導電性金属酸化物膜を成膜することに成功した。オンラインCVDで生産可能な「世界最薄」の透明導電膜付きガラスだという。

フルディスプレイ人気でCOF基板の品薄深刻

台湾の経済紙『工商時報』は2018年3月13日付で、スマートフォンやタブレット端末の新製品が大挙してフルディスプレイ型を採用することにより、パネル用ドライバICに必要な封止（パッケージング）で、「チップ・オン・グラス＝COG」から「チップ・オン・フィルム＝COF」への大規模な世代交代が起こるとした上で、COFのコア材料となるCOF基板の深刻な品薄を懸念した各社が生産能力の確保に走っていると報じた。

20インチ対応・高感度の車載用ガラスセンサー、航空電子が開発

日本航空電子工業は、最大画面サイズが従来製品比２倍となる２０インチ程度に対応した車載用静電容量式ガラスセンサー「ＴＣ２３０シリーズ＝写真」にラインアップを追加した。メタルメッシュ（金属細線）タイプで、光村印刷と共同で開発した。

カーナビゲーションやカーオーディオなどへの搭載を想定し、車載メーカーなどに訴求する。９月の量産を見込む。価格は個別見積もり。

 動作する温度の範囲はマイナス３０―プラス８５度Ｃ。厚みは１・１ミリメートル。日本航空電子工業は今まで酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）を用いた車載用静電容量式ガラスセンサーを製品化していたが、今回はメタルメッシュなどの高感度センサーを用いた。

液晶パネル部材復調 テレビ向け改善、中国の投資も追い風

液晶パネルに使う部材の市況が持ち直しつつある。パネル価格の下落が続いた影響で、全体の6割を占めるテレビ向けの需要が回復傾向にあるためだ。画面サイズの大型化に加え、今年は販売台数も増える見通し。中国で進む最先端工場への投資も追い風だ。
半導体市況の好調が波及した品目も出始めている。

「価格の下落がマイルドになっている」。液晶パネルのガラス基板大手、 AGC旭硝子の鷲ノ上正剛執行役員は話す。テレビサイズの大型化に伴う需要が下支え役だ。

ミネベアミツミ、タイ工場増強 スマホ液晶用バックライト

ミネベアミツミはスマートフォン向け液晶ディスプレー用バックライトを生産するタイ工場で内部設備を更新する。投資額は約３０億円。２０１８年秋をめどに既存設備を強化する。新型スマホに対応したバックライトの生産が狙い。
有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー型スマホの普及スピードが一服する中、スマホメーカーの間でも液晶への回帰があるとみられる。これを商機と捉え、液晶向け部品で攻勢に出る。

宙舞うLED東大が開発、空中ディスプレーへ応用も

東京大学と慶応義塾大学は、自由に飛び回りながら光るコメ粒くらいの大きさの発光ダイオード（LED）ライトを開発した。超音波を使って浮かし、無線で電気を供給してLEDを光らせる。

空中に映像を浮かびあがらせるディスプレーなどに応用できるほか、センサーなどを搭載して飛ばすなどあらゆるモノがネットにつながるIoTの分野で様々な使い方が広がりそうだ。

Samsung counting on micro LED to revive TV shipments in 2018

Samsung Electronics plans to launch large-size Micro LED TVs in the second half of 2018 in an effort to shore up its share in the global TV market, according to sources at Taiwan's TV supply chain. Samsung's LCD TV shipments reached 42 million units in 2017, decreasing 10% from a year earlier, indicated the sources.

Additionally, by focusing on QLED TVs, Samsung took the third position to account for only a 18.5% share in the above US$2,500 high-end TV segment in 2017, the sources noted, adding that the company is likely to see its overall shipments continue falling in 2018 as it has shifted its focus on marketing the above 50-inch models.