ディスプレイデバイス市場、2021年をピークに減少

富士キメラ総研は2022年7月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、その結果を発表した。近年のディスプレイデバイス世界市場は2021年にピークを迎え、それ以降は減少傾向が続くとみている。この中で、2027年には大型AMOLED市場が8063億円規模に、中小型AMOLED市場は3兆9701億円規模になると予測した。 　

今回は、大型TFTや中小型TFT、大型AMOLED、中小型AMOLED、マイクロOLED、マイクロLCDといった「ディスプレイデバイス」、TVやノートPC、スマートフォン、車載ディスプレイといった「アプリケーション機器」および、「ディスプレイ関連部品材料」を調査対象とした。調査期間は2022年3～6月。

蛍光分子への橋かけ構造の導入により1分子で孤立して高効率発光する固体材料開発 新たな有機系デバイス実現に貢献

東京工業大学 物質理工学院 応用化学系の下村祥通大学院生および小西玄一准教授と、同大 理学院 化学系、九州大学 先導物質化学研究所 井川和宣助教（東京工業大学 大学院理工学研究科 応用化学専攻 博士課程を修了）、仏ナント大学、工学院大学の研究グループは、発光性の有機π電子系分子の分子内に橋かけ[用語1]構造を構築することにより、1分子で超高効率発光する固体発光材料を作製することに成功した。

近年、有機EL、表示材料、分析などに利用されている、固体で強く発光する蛍光色素の機能開発に大きな注目が集まっている。蛍光色素において欲しい発光色と高い発光効率を同時に実現するには、結晶状態で分子を孤立させることが理想であり、従来は色素にかさ高い置換基を導入する方法が取られてきた。しかしこの方法には、色素密度や機能の低下、加工や合成の難しさなどの欠点が指摘されている。

トーヨーカラー、有機ＥＬ劣化にＨＥＶ吸収剤提案

東洋インキＳＣホールディングス（ＨＤ）傘下で顔料事業などを手がけるトーヨーカラーは、有機ＥＬ素子の劣化抑制にブルーライト（ＨＥＶ）吸収剤を提案する。山形大学の協力で効果実証に成功し、有機ＥＬディスプレイの長寿命化を訴求する。
まずはスマートフォンを含む屋外使用ディスプレイに提案し、さらに車載などの大型ディスプレイにも照準を定める。富士製造所（静岡県富士市）で２０２３年度までに量産化し、２４年度以降の次期中期経営計画で採用拡大を目指す。

東レエンジ、マイクロＬＥＤディスプレイ生産性向上へ接合材検証

東レエンジニアリングは、ディスプレイ駆動基板に直接マイクロＬＥＤ（発光ダイオード）チップの良品のみを配置する技術を開発する。
実用化されれば生産性が向上し、テレビなど大型でのマイクロＬＥＤディスプレイの普及が前倒しされる可能性がある。上市ずみの高速レーザー転写装置で機械的な技術をほぼ確立したが、目下の課題は接合材となる。
現在、東レをはじめとした各メーカーが持ち込んだ接合材を検証中で、２０２２年度に試作品を完成させ、２３年度に顧客での評価を開始。２５年度をめどに採用を見込む。







※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ

大型用ドライバIC価格、さらに10％下落も インフレによるTV需要懸念で

台湾の大手経済紙『工商時報』は2022年7月4日付で、大型パネル用のドライバICが22年下半期、さらに10％の値下がりを見せる恐れがあるとの見方が、パネルのサプライチェーンに浮上していると報じた。

世界的なインフレによる消費低迷がテレビ（TV）市場に波及する中、産業川下の顧客が22年下半期、大型ドライバICの発注量を減らすと同時に、ドライバIC業者に対し値下げを求めているためだという。

大倉工業、液晶・5Gで先端フィルム事業を拡大

包装用フィルムなどを手がける大倉工業は、電子機器や通信機器の部材に使う先端フィルム事業を拡大する。液晶パネルの大型化で需要が好調な偏光板を保護する素材の新工場を建設。高速通信規格「5G」やその先の「6G」の通信ロスを低減する新素材の量産化も目指す。素材の高度化に対応し、シェア拡大をねらう。

香川県まんのう町内に液晶ディスプレーに使う偏光板の保護用アクリルフィルムの新工場を建設する。2023年12月の量産開始を目指す。投資額は60億円で、建築面積は6000平方メートルを超える。アクリルフィルムの生産能力は現在の約2倍となる。

偏光板の保護に従来用いられているフィルムに比べ、同社のアクリルフィルムは吸水性が小さく、より内部を保護することができるという。液晶パネルの大型化で需要が伸びており、特に中国からの引き合いが強まっている。液晶テレビのさらなる大型化などで今後も市場は拡大するとみて、生産増強を決めた。

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【化学工業・社説】「日の丸液晶」に力を与えた一期一会

　経営再建中のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）。２０２２年３月期決算は最終損失が８０億円で、８期連続の赤字となった。ただ赤字幅は着実に縮小している。１９年３月期に２３９６億円へ膨らんだが、最終黒字が見込める段階まで回復した。１０００億円超を支援し、経営危機を救ったのは、いちごアセットマネジメントのスコット・キャロン社長だ。自身がＪＤＩの会長に就任し「高い技術力が魅力。身の丈に合った経営を行えば必ず成功できる」と語った通り、なりふり構わない構造改革によってＪＤＩは息を吹き返そうとしている。

　１２年、産業革新機構の主導によりソニー、東芝、日立のディスプレイ部門が統合して「日の丸液晶」のＪＤＩが誕生した。大型の液晶パネルに比べ、スマートフォン向け中小型液晶パネルは高精細ニーズが強く、日本の高い技術力が生かせるはずだった。だが有機ＥＬパネルの登場で風向きは変わった。瞬く間に液晶パネルは競争力を失い、ＪＤＩは膨大な生産能力という負の遺産を抱えてしまった。

イノベーションが続く知られざる成長市場、ディスプレイデバイスの開発を今こそ日本で注力したい理由とは ディスプレイの進化を支える“立役者”

ディスプレイにおいて、パネルと同様に不可欠なのがディスプレイデバイスIC（DDIC）である。車載やVR／ARなどディスプレイの新しいアプリケーションが登場する中で、イノベーションへの取り組みも活発に行われ、今後さらなる成長が期待されるポテンシャルの大きな市場だ。同市場で攻勢をかけるOmniVision Groupは現在、グローバルで開発力を加速するための重要拠点として日本に着目し、日本国内で研究開発拠点の新設と拡張に注力している。

世界中で年間13億～15億台出荷されるスマートフォン。市場自体は飽和状況にあるといわれるものの、既に社会インフラになっていると言っても過言ではなく、新しい機種が発表されるたびに、機能も着実に向上している。中でもディスプレイは、スマートフォンのデザインや機能において最も注目されるものの一つだ。とりわけ解像度やタッチ性能の向上には目を見張るものがあり、有機ELディスプレイ（OLED）を搭載する機種も増えている。

成膜するだけで正負の巨大表面電位を示す分子を開発--九州大学

近年、ある種の有機半導体分子が、非晶質（アモルファス）薄膜中でも分子配向を示すことや、分子の永久双極子モーメント（PDM）が “自発的”に配向（自発配向分極）することで、巨大な表面電位（GSP）が発生することが報告され、注目されています。
しかし、報告されている有機分子の多くは、不思議なことに“正”のGSPを示し、“負”のGSPを示す有機半導体分子は極めて稀でした。GSPを示す有機薄膜は、有機半導体デバイスの特性に大きく影響するだけでなく、環境発電技術の一つである振動発電デバイス用のエレクトレット材料としても利用できます。
そのため、有機アモルファス薄膜における自発配向分極のメカニズムを理解するとともに、GSPの大きさや極性を自在に制御することは、将来の脱炭素社会の実現に向けても重要な課題となっています。

＜脱レアメタル 日本の元素戦略＞（下）レアメタルを使わない新材料って？実用化目指し創意工夫

半導体などの電子部品や鉄鋼など「工業素材」は、日本の輸出総額の2割という経済の要ですが、その製品にもレアメタル（希少金属）が欠かせません。日本は10年かけた元素戦略プロジェクトで、レアメタルを安くて手に入りやすい元素に置き換えたり、レアメタルを使わずに高い性能を出したりする研究の成果が出てきました。今後の実用化が期待されています。

希少金属のガリウムは、発光ダイオード（LED）や、電力消費が少ない有機エレクトロルミネッセンス（EL）テレビのディスプレー「IGZO（イグゾー）」などの画面に使われています。中国が世界の98％を生産する一方、日本は世界需要の44％を占める世界最大のガリウム消費国です。 　

有機ELの明るさ最適化 STマイクロ スマホ向け電源部品

スイスの半導体大手、STマイクロエレクトロニクスは中小型有機ELディスプレーに使うスマートフォンなどに最適化した電源ICを開発した。電力変換効率を従来の90%前後から95%まで高め、電気のロスを抑えてスマホを省電力化し、電池の駆動時間を延ばせる。

開発したのは、電池などから供給される電圧をそれぞれの部品に適した電圧に変換する「DC-DCコンバーター」と呼ぶ部品を3つ内蔵した電源IC。6型前後の有機ELに最適化した設計としており、消費電力を抑えても、画面の明るさを最適にできるようにした。

三井化学、透明樹脂「アペル」用途開拓

三井化学は環状オレフィンコポリマー（ＣＯＣ）「アぺル」の用途拡大に取り組む。ＶＲ（仮想現実）用途で材料認定が進んでおり、今期からの本格採用を見込む。
車載用途では２５０度Ｃの耐熱グレードを開発中。車載センサー分野でガラスレンズの置き換えを狙う。

マイクロLEDの量産を効率化 東レエンジニアリングの実装・検査装置

次世代ディスプレーとして期待されるマイクロLEDは、製造コストを削減するため工程時間の短縮が課題となっている。
　東レ子会社の東レエンジニアリングは、マイクロLEDチップの製造プロセスを大幅に効率化する装置群を提案。チップ実装、レーザー転写、外観検査などグループの技術を集め、「量産装置のデファクトスタンダード」を目指す。
　大画面のマイクロLEDディスプレーの量産化実現には、処理時間の長さがネックとなる。
　家庭用の大型4Kテレビには約2500万個のマイクロLEDチップを並べるが、不良率が約1%とすると不良品は約25万個。仮にこの数を1チップずつ拾い上げて配置すると処理に約350時間かかる。これではテレビの量産には対応できない。

【自動翻訳記事】国内初のG8.5+大型液晶ガラス基板の量産を達成

【チョンチン：国内初の国内G8.5 +大型液晶基板ガラス生産ラインが量産を達成】レインボー（600707）の公式WeChatアカウントによると、5月13日現在、国内初のG8.5+大型-トンナジ液晶基板ガラス生産ラインは、レインボー株式会社の河飛基地での量産に成功し、生産速度は国際的にも最高水準に達し、レインボー株式会社の建設で新記録を樹立しました。
レインボー株式会社を生産するG8.5+生産ライン高世代基板ガラスの生産能力とコスト競争力が再び大幅に向上しました。レインボー株式会社は、咸陽基板ガラス産業基盤の建設を加速すると同時に、合肥フェーズIIプロジェクトのその後の大規模生産ラインを年内に迅速に実現すると報告されています。

【自動翻訳記事】マイクロLEDは、将来のポジショニングが「明確」になりつつあることを示しています

Omdiaの予測によると、世界のマイクロLED市場は将来急速に成長し、2027年には105億米ドルを超え、年平均成長率は126％になります。その中で、2021年の最初の製品化後、2022年の業界の出力値は4〜5倍の急速な速度で成長し、2022年のマイクロLEDディスプレイの最初の年の基礎を築く可能性があります。

最新のディスプレイ画面は、PDPプラズマ、液晶ディスプレイ、SEDディスプレイ、OLEDディスプレイ、LED大画面、QLEDなどの「ピクセル」で構成されています。これは、ラボのディスプレイ技術にも当てはまります。

マイクロLEDの意味は、ディスプレイピクセル（正確にはサブピクセル）の基本構造として「小さな無機半導体LED結晶」を使用することです。

カネカの22年３月期 純利益は７割増

カネカの２０２２年３月期連結決算は、売上高が６９１５億３０００万円で前年同期比19・８％増、営業利益が４３５億６２００万円で同58・２％増、経常利益が４０８億１６００万円で同85・０％増、当期純利益は２６４億８７００万円で同67・３％増となった。 　

セグメント別に見ると、マテリアル・ソリューションズ・ユニットの売上高は２９９９億円で同30・１％増、営業利益は３６４億円で同56・３％増となった。

　Ｅ＆Ｉは、スマートフォンや有機ＥＬディスプレイ用のポリイミドフィルム、ワニス、大型ＴＶ向けのアクリルフィルム用樹脂の販売が好調。拡大する需要に応えるべく、生産能力増強を検討している。 　Ｆｉｂｅｒは、アフリカ向け頭髪製品の旺盛な需要が継続している。難燃資材向けの需要も回復基調。需要の伸長に対応するため能力増強を検討している。

出光、青色有機EL性能で“世界最高レベル”実現。新発光方式で

出光興産は5月16日、蛍光型青色材料を用いた有機EL素子において、新発光方式を開発し、世界最高レベルの発光効率と長寿命化に成功したと発表した。同技術は有機ELディスプレイのさらなる省電力化、製品ライフサイクルの向上による環境負荷軽減に寄与するという。

有機ELディスプレイを構成する赤色、緑色、青色の画素に用いられる発光素子のうち、青色発光素子についてはさらなる高性能化、長寿命化が課題となっている。

日東電工は「なくてはならない」 高崎社長に針路を聞く

日東電工が独自のビジネスモデル「グローバルニッチトップ」を旗頭に成長を続けている。偏光板などの液晶材料事業頼みの経営から脱し、医療や次世代カーといった新領域の開拓に乗り出している。ニッチ分野で「なくてはならない」会社をめざすと宣言する高崎秀雄社長は就任から9年目に入った。日東電工をどう変えているのか。その針路を聞いた。

――「グローバルニッチトップ」という戦略はどう生まれたのですか。

「当社はかつて日立製作所傘下のグループ企業だった。当時は日立グループのなかでも日東電工の名前は出てこなかったため、外様のさらに外にいる存在だった。私の2代前の社長時に日立は当社株を手放した。外部などに当社が売られるといった心配がなくなり安心してニッチトップの追求、自社の成長を目指せる環境が整った。当社にとって歴史的な出来事で、そこから新しい日東電工のスタイルが生まれた」

Google、AR端末向けディスプレイ技術を手掛けるRaxiumを買収

Googleのデバイス＆サービス担当上級副社長、リック・オステルロー氏は5月4日（現地時間）、小型ディスプレイ技術を手掛ける米Raxiumを買収したと発表した。取引の詳細は公表していないが、米Informationはこの件を3月に報じた際、買収総額を約10億ドルとしていた。 　

Raxiumは2018年創業の、カリフォルニア州フレモントに拠点を置く非公開企業。AR／VR／MR端末に欠かせないディスプレイ用の小型発光ダイオードなどを開発している。
同社のWebサイトによると、「世界最高性能の超高密度モノリシックRGBマイクロLEDディスプレイ」を開発しており、そのディスプレイ技術は「現在の世界記録より5倍効率的」という。 　

クラレ、液晶用フィルム1割増強 テレビ大型化で需要増

クラレは9日、液晶ディスプレーの基幹部材用のフィルムの生産能力を増強すると発表した。国内工場に生産設備を増設し、グループ全体の生産能力を2024年までに現状よりも1割高める。投資額は100億円強とみられる。液晶テレビでは画面の大型化が進んでおり、使われる面積が大きくなることによる需要増に対応する。

増強するのは、光を遮断したり通したりして調整する偏光板に使う「光学用ポバールフィルム」。クラレは同製品で世界シェア約8割を握る。

【深センＩＰＯ】医薬中間体・半導体洗浄剤などの浙江聯盛化学、初値は公開価格を１７．９６％上回る

医薬中間体・半導体洗浄剤メーカーの浙江聯盛化学（３０１２１２／深セン）が４月１９日、深セン証券取引所の創業板に新規上場した。公開価格は２９．６７元に対し、初値は１７．９６％高い３５．００元だった。 　
同社は２００７年設立の民営企業で、１６年に株式会社化した。
医薬中間体、農薬中間体、電子化学品、化学工業用溶剤を主とするファインケミカル製品の研究開発、生産、販売、貿易を手掛け、主要製品はγ−ブチロラクトン（ＧＢＬ）、農薬などに用いられるα−アセチル−γ−ブチロラクトン（ＡＢＬ）、リチウムイオン電池や集積回路、液晶パネルなどの製造過程に用いられるＮ−メチル−２ピロリドン（ＮＭＰ）、抗エイズウイルス薬に用いられる４−クロロ−２−（トリフルオロアセチル）アニリン塩酸塩水和物（Ｅ２）、シクロプロピルメチルケトン（ＣＰＭＫ）、消毒薬などに用いられる２−プロパノール（ＩＰＡ）、化粧品に用いられる１，２−ヘキサンジオール（ＨＤＯ）などである。 　

東レ、ポリイミドを増強、滋賀・愛知拠点で２３年度稼働

東レはポリイミド（ＰＩ）を増強する。ディスプレイ分野では有機ＥＬパネルの画素分離膜、平坦化膜でデファクトスタンダードを獲得しており、スマートフォンの有機ＥＬシフトや有機ＥＬテレビの拡大といった需要に応える。

半導体業界の活況を受け、半導体・電子部品分野でも引き合いが強まっている。両分野でＰＩの設備投資を行い、２０２３年度中に稼働させる計画。トップメーカーとして安定供給の責任を果たす。

AGC、窓ガラスに設置可能なFWA用5Gミリ波透明アンテナを開発

AGCは3月29日、5G（第5世代移動通信システム）ミリ波（28ギガヘルツ）帯の屋内通信エリア構築に向けて、屋内の窓ガラスに設置可能な固定無線アクセス機器（FWA-CPE）用透明アンテナを開発したことを発表した。今後は性能の最適化と信頼性の確認を進めて、2024年の実用化を目指すとしている。

5Gミリ波などの高周波数の電波は大容量のデータを高速で受発信できる一方で、直進性が高く減衰しやすいため屋内に電波が届きにくく、屋外基地局による建物内の通信エリア化が課題とされていた。

GoogleがARおよびVRディスプレイ用のマイクロLEDコンポーネントを製造するスタートアップ「Raxium」を買収へ

GoogleがARやVR向けのディスプレイで使われるマイクロLEDを開発するスタートアップのRaxiumを買収する契約を結んだと報じられています。なお、買収額は記事作成時点では明らかになっていませんが、10億ドル(約1200億円)にものぼる可能性が挙げられています。

The Informationが独自に入手した情報によると、GoogleはARヘッドセットやVRヘッドセットのディスプレイに使用されるマイクロLEDを開発するスタートアップのRaxiumを買収する契約を結んだ模様。Googleが最終的に支払うこととなる金額は記事作成時点では不明ですが、買収交渉の間、Raxiumは10億ドル(約1200億円)の価値があると推定されています。なお、取引はまだ完了していません。

有機ELに続く次世代ディスプレー、マイクロLEDが映像世界を変える ＜株探特集＞

―映画の背景にも使える高精細を実現、コスト低減の量産化技術開発も相次ぐ―

ロシアによるウクライナ侵攻とそれに伴う西側各国による経済制裁により、世界経済の先行き不透明感が増している。株式市場も不安定な動きが続きそうだが、ここはあえて短期的に動意づくテーマよりも将来必要とされる技術に注目したい。

そのなかでも注目したいのが、 有機ELに次ぐ次世代のディスプレーと呼ばれる「マイクロLED（発光ダイオード）ディスプレー」だ。ソニーグループ <6758> が昨年1月に発表した直視型マイクロLEDディスプレー「Crystal LED」は、同年6月に東宝スタジオに映画撮影用のバーチャル背景、バーチャルプロダクションシステムとして採用され、映画撮影のロケを不要にした。
大型テレビなどへの採用は少し先のこととなろうが、今後量産化のための技術の話題などもメディアを賑わすとみられ、今から注目しておきたい技術だ。

化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発 350℃の高温でも液晶状態を保持

　東京工業大学科学技術創成研究院の神戸徹也助教と山元公寿教授らの研究グループは2022年2月、宍戸厚教授や久保祥一准教授らの研究グループおよび、神奈川県立産業技術総合研究所のYan Dongwan博士研究員と共同で、化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発したと発表した。この材料は350℃という高温でも液晶状態を保持できるという。 　

研究グループは今回、ホウ素単原子層物質であるボロフェンに着目。研究グループはこれまで、ボロフェンに類似した、単層のホウ素ネットワーク構造を有する新規材料（化学ボロフェン）を合成することに成功していた。

光で誘電率を大幅に自在制御できる液晶性強誘電体--理化学研究所

理化学研究所（理研）創発物性科学研究センターソフトマター物性チームの西川浩矢特別研究員、荒岡史人チームリーダーらの研究チームは、「強誘電性[1]」を持った「ネマチック液晶[2]」に光応答性を付与し、光によって比誘電率[3]を広範囲にわたって制御できる材料を開発しました。

本研究成果は、強誘電体[1]の比誘電率を大幅に、簡便かつ可逆に制御する原理を発案しただけでなく、強誘電性ネマチック液晶を用いた実用的なフォトコンデンサ素子への応用が期待できます。

強誘電性ネマチック液晶はごく近年報告が相次いだ新しい概念の液晶で、有機分子としては最大級の10,000を超える比誘電率が報告されています。しかし、この強誘電性の起源はまだ不明であり、ひいては応用の可能性も未知でした。

大型パネル市場（テレビ）偏光板のサプライチェーン、依然強い日本

大型パネル市場（テレビ）では、まだまだ液晶が主流であり偏光板が必要である。
偏光板を構成する部材は、市場規模の小さかった時から市場を占拠していたが、今になっても依然日本メーカーが強い分野だ。
まず、偏光板の主要部材である偏光子（PVA）は、クラレ、三菱ケミカルの２社がグローバル市場の8～9割のシェアを保持し続けている。

偏光子を挟む光学フィルムにはTAC（トリアセチルセルロース）フィルム、PETフィルム、PMMAフィルム、COPフィルムがあり、このうち単なる保護の役割をするプレーンTACは、PETやPMMAにより一部置き換えが進められ、6：4（TAC：非TAC）の割合で採用が落ち着いている。
PETフィルムは、東洋紡が1社供給している。

350℃の高温でも液晶状態を保持 化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発

東京工業大学科学技術創成研究院の神戸徹也助教と山元公寿教授らの研究グループは2022年2月、宍戸厚教授や久保祥一准教授らの研究グループおよび、神奈川県立産業技術総合研究所のYan Dongwan博士研究員と共同で、化学ボロフェンによる「無機液晶デバイス」を開発したと発表した。この材料は350℃という高温でも液晶状態を保持できるという。

　研究グループは今回、ホウ素単原子層物質であるボロフェンに着目。研究グループはこれまで、ボロフェンに類似した、単層のホウ素ネットワーク構造を有する新規材料（化学ボロフェン）を合成することに成功していた。

宇部興産、ポリイミド材料の収益強化へ二面戦略

宇部興産は２０２２年度から始まる３カ年の次期中期経営計画で、テレビやスマートフォンに搭載する有機ＥＬディスプレイや液晶ディスプレイ部材などに使うポリイミド材料ユーピレックスなどの収益基盤を強化する。

参考: 宇部興産／ポリイミドフィルム（ユーピレックス）の工場増設を決定

三菱マテ、金属薄膜材料(スパッタリングターゲット)から撤退 24年3月までに

三菱マテリアルは16日、半導体や有機ELなどの先端材に欠かせない金属薄膜をつくる材料の生産から撤退すると発表した。
機能材を手掛ける三田工場（兵庫県三田市）でつくる「スパッタリングターゲット」と呼ばれる製品で、10種以上の金属酸化物や合金などが対象となる。製造販売は2024年3月までに終える予定だ。スパッタリングターゲットは中国をはじめアジア企業との競争が激化しており、採算改善が見込めないことから撤退を決めた。

日東電工社長「営業利益の5割をテープや医薬などで」

日東電工の高崎秀雄社長は「2027年3月期をめどに営業利益ベースで産業用テープと医薬事業が占める割合の合計を5割に引き上げる」と日本経済新聞社の取材に対して述べた。現在主力の偏光板や保護フィルムなどのディスプレー材料は市場需要や価格変動が大きい。事業を分散し、市況に左右されにくい収益構造を築く。

同社の開示セグメントでは液晶材料などの「オプトロニクス」、産業用の「インダストリアルテープ」と医薬などの「ライフサイエンス」がある。22年3月期のオプトロニクスの営業利益は870億円を見込み、全体（全社消去などを除くベース）の64%を占め、インダストリアルテープ（380億円、28%）とライフサイエンス（100億円、7%）を大きく上回る。

フィルム上に半導体回路を形成、東レがカーボンナノチューブの塗布技術を確立

東レは、独自の高性能半導体カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）複合体を用いて、フィルム上に半導体回路を塗布形成する技術を確立した。同社は２年前、ガラス基板上に塗布型として世界最高レベルの性能を持つ半導体の作成に成功しており、これを改良した。無線識別（ＲＦＩＤ）用途やセンサーなどへ訴求し、将来は売上高１００億円規模へ拡大を目指す。

半導体ＣＮＴ複合体は、ＣＮＴ表面に半導体ポリマーを不着させたもの。ＣＮＴの導電性を維持しながら均一に分散でき、分散液を塗布して半導体を作成する。東レは同技術を用いて、半導体中の正孔・電子の動きやすさ（移動度）が塗布型で世界最高水準の１ボルト秒当たり１８２平方センチメートルを達成している。

近大、OLEDに磁力を加えることで円偏光の発生に成功 - 回転方向の制御にも成功

近畿大学(近大)は1月17日、「イリジウム錯体」を発光材料とする有機発光ダイオード(OLED)を開発し、それに外部から磁力を加えるという従来にない手法で、立体映像を映し出す際に使われる「円偏光」を左右どちらの回転どちらでも望む方向で発生させることに成功したと発表した。

同成果は、近大大学院 総合理工学研究科の原健吾大学院生、同大学 理工学部 応用化学科の今井喜胤准教授、大阪府立大学 大学院工学研究科の八木繁幸教授のほか、日本分光、奈良先端科学技術大学院大学の研究者も加わった共同研究チームによるもの。詳細は、応用光化学・光生物学・光物理学に関連する分野を扱う学術誌「ChemPhotoChem」に掲載された。

シャープ参入したミニLEDとはなに？ 世界でも大注目される美しい映像を実現する次世代ディスプレイ技術とは

スマートフォンやタブレット、ノートパソコン、テレビなどで利用されているディスプレイ技術は日々進化を遂げている。 最近、ミニLEDを採用した液晶ディスプレイが大注目されている。

REPORT OCEANが発表したレポートによると、ミニLEDを採用した液晶ディスプレイの世界市場規模は、2020年に4億8百万ドル。 2027年には188億3千5百万ドルに達し、年平均成長率89.2%を記録すると予測されている。
最近では、シャープの8K／4Kテレビ「AQUOS XLED」やアップルのノートパソコン「MacBook Pro」でミニLEDを採用するなど、着実に広がりをみせている。 そこで今回は、ミニLEDとはいったいどのようなものなのかを見ていこう。

Appleのおかげで今「脚光を浴びている」新技術とは？

Appleは世界最大規模のメーカーであり、最近では米国企業初の「時価総額3兆ドル超え」を達成しています。その影響力は大きく、世界の技術のトレンドを変えてしまうこともよくあります。

そんなAppleが今、次々と新製品に採用している技術が「ミニLEDディスプレイ」です。
2020年に話題となり始めたミニLED技術は、テレビ向けとしては注目されていたものの、タブレットやノートPC向けとしては液晶と有機ELディスプレイの競争に影を潜めていました。 しかし2021年、Appleは新型「iPad Pro」と14インチおよび16インチの新型MacBook ProにミニLEDディスプレイを採用。これにより、ミニLEDパネルの出荷量は大きく伸びているとテック系メディア「9to5Mac」が報告しています。

コニカミノルタのディスプレイ用フィルムがジャンルトップを維持する秘訣

コニカミノルタは2021年12月21日、オンラインで会見を開き、新たな事業成長をけん引するインダストリー事業の一角をなす材料・コンポーネント事業について説明した。 　

同社は、現在の主力のオフィス事業をデジタルワークプレイス事業に転換するとともに、画像IoT（モノのインターネット）ソリューションやセンシング、インクジェット（IJ）コンポーネント、機能材料などから構成されるインダストリー事業によって新たな成長を目指している。

今回の会見は、同月15日に行われた画像IoTソリューション事業の説明に続いて、IJコンポーネントと機能材料を手掛ける材料・コンポーネント事業がテーマとなった。

秩序と乱れが共存した高性能な液晶性有機半導体を開発 ～電子回折により液晶が凍結した分子配列構造を確認～

東京大学 大学院工学系研究科 物理工学専攻の井上 悟 特任研究員、長谷川 達生 教授、理化学研究所 放射光科学研究センターの米倉 功治 グループディレクターらは、分子配列の秩序と乱れが共存した高性能な液晶性有機半導体を開発し、その極薄膜が液晶凍結状態であることを、クライオ電子顕微鏡を用いた電子線結晶構造解析により捉えることに成功しました。

液晶は、棒状分子の長軸（長手方向）の配向秩序と横方向の配列の乱れが共存した固体と液体の中間状態で、多種の分子材料で発現し、それらの特有な分子の配向性が液晶表示素子として幅広く利用されています。
近年、類似の棒状分子により高性能な有機半導体が得られ、またこれらの多くが高温で液晶相に変化することが明らかとなっており、液晶が持つ優れた機能を有機半導体の高度化のために積極的に活用する研究が注目されています。

【社説】国籍問われ始めたディスプレイ材料...化学工業日報

ディスプレイ材料メーカーの間で「協業」という言葉をよく耳にする。有機ＥＬパネルをリードする韓国では、現地メーカーの材料を採用するケースが強まっており、日本勢は現地メーカーとの協業を通じ、打開を図りたい思惑があるようだ。
一方、液晶パネルの覇権を握る中国。液晶のディスプレイ材料は汎用化が進んでおり、日系メーカーは協業で設備負担を軽くし、現地化を進める狙いがある。両国で共通するのは、自国優先でサプライチェーンを構築する動き。事業戦略の上で“国籍”を考える時代になりつつある。

　半導体のサプライチェーンを自国内に築こうと各国が躍起だ。ただ半導体材料は日系メーカーの存在感が高く、フォトレジストの先端材料などは日本勢が市場を握っている状況だ。

紫外線透過率5割向上、新「無機黒色顔料」が液晶ディスプレーの課題を解決する

三菱マテリアルは、無機黒色顔料で紫外線（ＵＶ）透過率を従来開発品から５割超高めた「ナイトブラックＵＢ―２」を開発したと発表した。可視光域の吸収性能は保ちつつ、樹脂を硬化させるためのＵＶ照射時間を従来の２５％以内に短縮。より厚い樹脂膜の硬化も可能だ。高性能化が進む液晶ディスプレーや光学式センサー、接着剤などへの利用を見込んで製品化する。

液晶ディスプレーなどには、外部あるいは機器内からの余分な光を遮るため黒色の周辺材が使われる。製造では、黒色顔料を混ぜ、光に反応させて硬化する。ただ硬化に必要なＵＶ域の光さえ吸収してしまう課題があり、開発品はそれを解決する。

デクセリアルズ、業績は見直し後の中期経営計画を上振れ もう一段企業価値向上に

2021年12月11日にログミーFinance主催で行われた、第28回 個人投資家向けIRセミナー Zoom ウェビナー 第2部・デクセリアルズ株式会社の講演の内容を書き起こしでお伝えします。

富田真司氏：みなさま、こんにちは。デクセリアルズの富田でございます。本日はご視聴いただき誠にありがとうございます。昨年の12月から「ログミーファイナンス」で会社説明をさせていただくようになり、1年が経ちました。これまで視聴してくださったみなさま、誠にありがとうございます。また、前回の説明は9月でしたが、今回はその後の動向も含めてお話しします。

当社の製品は、普段目にする機会がありませんので、本日は、当社製品が使われる用途などもご紹介いたします。そして、初めてご参加いただく方にも、当社へのご関心を持っていただけるよう、説明してまいりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

無機黒色顔料「NITRBLACK®（ナイトブラック）UB-2」を開発 ～紫外線透過性50％以上向上～

三菱マテリアル株式会社及びその連結子会社である三菱マテリアル電子化成株式会社は、従来の無機黒色顔料「NITRBLACK®（ナイトブラック）※1 UB-1」の技術をさらに発展させ、紫外線（以下「UV」）の透過率を従来比50%以上向上させた「NITRBLACK® UB-2」を開発しました。

高性能化が進む液晶ディスプレイや光学式センサー、レンズ等の製品分野では、外部または機器内部からの余分な光を遮るために黒色の周辺材が使用されています。周辺材の基材は耐熱性が低く、その製造には、熱硬化技術（熱により化学反応を起こし、材料を硬くする技術）ではなく、より低温での処理が可能な光硬化技術（特定の波長の光を照射することで化学反応を起こし、材料を硬くする技術。黒色顔料を混合した光に反応して硬化する樹脂を用いる）が活用されています。

コニカミノルタ、顧客の生産高度化支援 広幅の保護フィルムなど

　コニカミノルタは2021年12月21日、インダストリー事業内の材料・コンポーネント事業について説明会を開催した。次期中期経営計画の最終年度に当たる25年度に向けて、従来の部材の提供に加えて、サプライチェーンでつながる他社の生産を効率化・高度化する製品やサービスの提供に注力する方針を掲げた。 　

液晶テレビ向けのフィルムや大判プリンター向けのインクジェット（IJ）ヘッドなどを含む材料・コンポーネント事業では、25年度に向けて「材料技術をコアとしたモノづくりプロセス変革」と「IJ技術の進化をコアとしたオンデマンド生産高度化」の2点に取り組むとした。

日産化学 光ＩＰＳ用配向材が中国で中型向け拡大

日産化学の光ＩＰＳ用配向材事業が中国で拡大している。光ＩＰＳはこれまで小型のスマートフォンで採用されてきたが、モニターなど中型パネルへの適用が進む。
中国では大型のＧ１０・５工場への投資が続き、旧世代のＧ８・５工場などが中型パネル生産に振り向けられている。

宇部興産／ポリイミドフィルム（ユーピレックス）の工場増設を決定

宇部興産株式会社（社長：泉原雅人、以下「宇部興産」）は、液晶テレビやスマートフォン向け有機ELディスプレイの回路基板等で販売が拡大しているポリイミドフィルム（商品名：ユーピレックス®）の新工場を宇部ケミカル工場（山口県宇部市）内において建設することを決定しました。2024年10月試運転開始予定で、生産能力は20％増加となります。
既に工場増設中のポリイミド原料モノマー（BPDA：ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、2023年度下期稼働予定）に続き、ポリイミドフィルムも増産することで、お客様への安定供給とともにポリイミド事業の更なる拡大を図ります。

ポリイミドフィルムは、電子情報関連機器の回路基板材料などに使用されており、スマートフォン、パソコン、デジタル家電、車載などの市場拡大や高機能化に伴い、今後も需要拡大が見込まれています。
ユーピレックス®は宇部興産独自のBPDA系熱イミド法で製造され、他のポリイミドフィルムと比較して耐熱性・機械的特性・寸法安定性に優れていることから、LCD（液晶表示装置）やOLED（有機ELディスプレイ装置）分野向けを主体としたCOF（チップ・オン・フィルム）用途において高い市場シェアを獲得しています。また、FPC（フレキシブル・プリント回路基板）用途においても需要が好調に推移しています。

東工大、LTPSに匹敵する性能と安定性を備えたアモルファス酸化物TFTを開発

東京工業大学(東工大)は12月3日、低温ポリシリコン(LTPS)に匹敵する高い移動度と実用レベルの安定性を両立させた「アモルファス酸化物薄膜トランジスタ(TFT)」の開発に成功したと発表した。

同成果は、東工大 元素戦略研究センターのキム・ジョンファン助教、同・細野秀雄栄誉教授らの研究チームによるもの。詳細は、「Nature Electronics」に掲載された。

薄膜トランジスタ(TFT)は、ゲート電極が2つの電極と絶縁体薄膜を介して半導体薄膜に電圧をかける構造の素子だ。ゲート電極に小さな電圧をかけることで、2つの電極間に流れる電流を大幅に変化させられるため、電子回路でスイッチの役割を担う基幹デバイスになっている。

液晶性強誘電半導体にフラーレン誘導体添加で開放電圧を1.2Vに向上、香川大

香川大学は11月30日、通常の有機太陽電池では0.7V程度の電圧しか発生しなかったものが、液晶性強誘電半導体にフラーレン誘導体を添加した混合物では、開放電圧を1.2Vにまで向上できることを確認したと発表した。

同成果は、香川大 創造工学部の舟橋正浩教授らの研究チームによるもの。詳細は、材料科学を題材とした学術誌「Materials Chemistry Frontiers」に掲載された。

既存の太陽電池では、p-n接合やショットキー接合界面での局所的な内部電界を利用して光キャリアの生成・輸送を行っているため、開放電圧は半導体のバンドギャップや正負両電極の仕事関数の差に制限され、開放電圧(Voc)は最大でも0.7～0.8V程度となっている。

香川大学 新しい原理の光発電に関する論文を発表－液晶性強誘電半導体の光起電力効果に成果

舟橋正浩教授は、強誘電性と半導体としての性質を兼ね備えた液晶性強誘電半導体の光起電力効果についての新しい成果を英国化学会の有力学術誌（Materials Chemistry Frontiers）に発表しました。

論文の研究内容の重要性が評価され、論文に関するイラストが同誌のOutside front coverに採用されました。
また、本論文の内容は、二件の国際会議（International Conference on Optics of Liquid crystals： OLC2021、および、Pacifichem2021）の招待講演に選出されています。

論文題目：High open-circuit voltage in the bulk photovoltaic effect for the chiral smectic crystal phase of a double chiral ferroelectric liquid crystal doped with a fullerene derivative 著者：Masahiro Funahashi

業界最高クラスの超低反射・高透明さを誇る液晶保護フィルム

ハクバ写真産業株式会社は、業界最高クラスの超低反射・高透明さを誇るデジタルカメラ用液晶保護フィルムにDJI POCKET 2 / OSMO POCKET用1製品を追加いたします。

反射光を低減し常に高い視認性を実現。業界最高クラスの全光線透過率95.6%の透明度で、正確な色調と明暗の階調をストレートに映し出します。

超低反射・高透明 反射光を抑える反射防止（AR）コートを採用し、貼る前よりも高い視認性を実現。業界最高クラスの全光線透過率95.6%の透明度で、正確な色調と明暗の階調をストレートに映し出します。