日東電工社長「営業利益の5割をテープや医薬などで」

日東電工の高崎秀雄社長は「2027年3月期をめどに営業利益ベースで産業用テープと医薬事業が占める割合の合計を5割に引き上げる」と日本経済新聞社の取材に対して述べた。現在主力の偏光板や保護フィルムなどのディスプレー材料は市場需要や価格変動が大きい。事業を分散し、市況に左右されにくい収益構造を築く。

同社の開示セグメントでは液晶材料などの「オプトロニクス」、産業用の「インダストリアルテープ」と医薬などの「ライフサイエンス」がある。22年3月期のオプトロニクスの営業利益は870億円を見込み、全体（全社消去などを除くベース）の64%を占め、インダストリアルテープ（380億円、28%）とライフサイエンス（100億円、7%）を大きく上回る。

フィルム上に半導体回路を形成、東レがカーボンナノチューブの塗布技術を確立

東レは、独自の高性能半導体カーボンナノチューブ（ＣＮＴ）複合体を用いて、フィルム上に半導体回路を塗布形成する技術を確立した。同社は２年前、ガラス基板上に塗布型として世界最高レベルの性能を持つ半導体の作成に成功しており、これを改良した。無線識別（ＲＦＩＤ）用途やセンサーなどへ訴求し、将来は売上高１００億円規模へ拡大を目指す。

半導体ＣＮＴ複合体は、ＣＮＴ表面に半導体ポリマーを不着させたもの。ＣＮＴの導電性を維持しながら均一に分散でき、分散液を塗布して半導体を作成する。東レは同技術を用いて、半導体中の正孔・電子の動きやすさ（移動度）が塗布型で世界最高水準の１ボルト秒当たり１８２平方センチメートルを達成している。

近大、OLEDに磁力を加えることで円偏光の発生に成功 - 回転方向の制御にも成功

近畿大学(近大)は1月17日、「イリジウム錯体」を発光材料とする有機発光ダイオード(OLED)を開発し、それに外部から磁力を加えるという従来にない手法で、立体映像を映し出す際に使われる「円偏光」を左右どちらの回転どちらでも望む方向で発生させることに成功したと発表した。

同成果は、近大大学院 総合理工学研究科の原健吾大学院生、同大学 理工学部 応用化学科の今井喜胤准教授、大阪府立大学 大学院工学研究科の八木繁幸教授のほか、日本分光、奈良先端科学技術大学院大学の研究者も加わった共同研究チームによるもの。詳細は、応用光化学・光生物学・光物理学に関連する分野を扱う学術誌「ChemPhotoChem」に掲載された。

シャープ参入したミニLEDとはなに？ 世界でも大注目される美しい映像を実現する次世代ディスプレイ技術とは

スマートフォンやタブレット、ノートパソコン、テレビなどで利用されているディスプレイ技術は日々進化を遂げている。 最近、ミニLEDを採用した液晶ディスプレイが大注目されている。

REPORT OCEANが発表したレポートによると、ミニLEDを採用した液晶ディスプレイの世界市場規模は、2020年に4億8百万ドル。 2027年には188億3千5百万ドルに達し、年平均成長率89.2%を記録すると予測されている。
最近では、シャープの8K／4Kテレビ「AQUOS XLED」やアップルのノートパソコン「MacBook Pro」でミニLEDを採用するなど、着実に広がりをみせている。 そこで今回は、ミニLEDとはいったいどのようなものなのかを見ていこう。

Appleのおかげで今「脚光を浴びている」新技術とは？

Appleは世界最大規模のメーカーであり、最近では米国企業初の「時価総額3兆ドル超え」を達成しています。その影響力は大きく、世界の技術のトレンドを変えてしまうこともよくあります。

そんなAppleが今、次々と新製品に採用している技術が「ミニLEDディスプレイ」です。
2020年に話題となり始めたミニLED技術は、テレビ向けとしては注目されていたものの、タブレットやノートPC向けとしては液晶と有機ELディスプレイの競争に影を潜めていました。 しかし2021年、Appleは新型「iPad Pro」と14インチおよび16インチの新型MacBook ProにミニLEDディスプレイを採用。これにより、ミニLEDパネルの出荷量は大きく伸びているとテック系メディア「9to5Mac」が報告しています。

コニカミノルタのディスプレイ用フィルムがジャンルトップを維持する秘訣

コニカミノルタは2021年12月21日、オンラインで会見を開き、新たな事業成長をけん引するインダストリー事業の一角をなす材料・コンポーネント事業について説明した。 　

同社は、現在の主力のオフィス事業をデジタルワークプレイス事業に転換するとともに、画像IoT（モノのインターネット）ソリューションやセンシング、インクジェット（IJ）コンポーネント、機能材料などから構成されるインダストリー事業によって新たな成長を目指している。

今回の会見は、同月15日に行われた画像IoTソリューション事業の説明に続いて、IJコンポーネントと機能材料を手掛ける材料・コンポーネント事業がテーマとなった。

秩序と乱れが共存した高性能な液晶性有機半導体を開発 ～電子回折により液晶が凍結した分子配列構造を確認～

東京大学 大学院工学系研究科 物理工学専攻の井上 悟 特任研究員、長谷川 達生 教授、理化学研究所 放射光科学研究センターの米倉 功治 グループディレクターらは、分子配列の秩序と乱れが共存した高性能な液晶性有機半導体を開発し、その極薄膜が液晶凍結状態であることを、クライオ電子顕微鏡を用いた電子線結晶構造解析により捉えることに成功しました。

液晶は、棒状分子の長軸（長手方向）の配向秩序と横方向の配列の乱れが共存した固体と液体の中間状態で、多種の分子材料で発現し、それらの特有な分子の配向性が液晶表示素子として幅広く利用されています。
近年、類似の棒状分子により高性能な有機半導体が得られ、またこれらの多くが高温で液晶相に変化することが明らかとなっており、液晶が持つ優れた機能を有機半導体の高度化のために積極的に活用する研究が注目されています。

【社説】国籍問われ始めたディスプレイ材料...化学工業日報

ディスプレイ材料メーカーの間で「協業」という言葉をよく耳にする。有機ＥＬパネルをリードする韓国では、現地メーカーの材料を採用するケースが強まっており、日本勢は現地メーカーとの協業を通じ、打開を図りたい思惑があるようだ。
一方、液晶パネルの覇権を握る中国。液晶のディスプレイ材料は汎用化が進んでおり、日系メーカーは協業で設備負担を軽くし、現地化を進める狙いがある。両国で共通するのは、自国優先でサプライチェーンを構築する動き。事業戦略の上で“国籍”を考える時代になりつつある。

　半導体のサプライチェーンを自国内に築こうと各国が躍起だ。ただ半導体材料は日系メーカーの存在感が高く、フォトレジストの先端材料などは日本勢が市場を握っている状況だ。

紫外線透過率5割向上、新「無機黒色顔料」が液晶ディスプレーの課題を解決する

三菱マテリアルは、無機黒色顔料で紫外線（ＵＶ）透過率を従来開発品から５割超高めた「ナイトブラックＵＢ―２」を開発したと発表した。可視光域の吸収性能は保ちつつ、樹脂を硬化させるためのＵＶ照射時間を従来の２５％以内に短縮。より厚い樹脂膜の硬化も可能だ。高性能化が進む液晶ディスプレーや光学式センサー、接着剤などへの利用を見込んで製品化する。

液晶ディスプレーなどには、外部あるいは機器内からの余分な光を遮るため黒色の周辺材が使われる。製造では、黒色顔料を混ぜ、光に反応させて硬化する。ただ硬化に必要なＵＶ域の光さえ吸収してしまう課題があり、開発品はそれを解決する。

デクセリアルズ、業績は見直し後の中期経営計画を上振れ もう一段企業価値向上に

2021年12月11日にログミーFinance主催で行われた、第28回 個人投資家向けIRセミナー Zoom ウェビナー 第2部・デクセリアルズ株式会社の講演の内容を書き起こしでお伝えします。

富田真司氏：みなさま、こんにちは。デクセリアルズの富田でございます。本日はご視聴いただき誠にありがとうございます。昨年の12月から「ログミーファイナンス」で会社説明をさせていただくようになり、1年が経ちました。これまで視聴してくださったみなさま、誠にありがとうございます。また、前回の説明は9月でしたが、今回はその後の動向も含めてお話しします。

当社の製品は、普段目にする機会がありませんので、本日は、当社製品が使われる用途などもご紹介いたします。そして、初めてご参加いただく方にも、当社へのご関心を持っていただけるよう、説明してまいりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

無機黒色顔料「NITRBLACK®（ナイトブラック）UB-2」を開発 ～紫外線透過性50％以上向上～

三菱マテリアル株式会社及びその連結子会社である三菱マテリアル電子化成株式会社は、従来の無機黒色顔料「NITRBLACK®（ナイトブラック）※1 UB-1」の技術をさらに発展させ、紫外線（以下「UV」）の透過率を従来比50%以上向上させた「NITRBLACK® UB-2」を開発しました。

高性能化が進む液晶ディスプレイや光学式センサー、レンズ等の製品分野では、外部または機器内部からの余分な光を遮るために黒色の周辺材が使用されています。周辺材の基材は耐熱性が低く、その製造には、熱硬化技術（熱により化学反応を起こし、材料を硬くする技術）ではなく、より低温での処理が可能な光硬化技術（特定の波長の光を照射することで化学反応を起こし、材料を硬くする技術。黒色顔料を混合した光に反応して硬化する樹脂を用いる）が活用されています。

コニカミノルタ、顧客の生産高度化支援 広幅の保護フィルムなど

　コニカミノルタは2021年12月21日、インダストリー事業内の材料・コンポーネント事業について説明会を開催した。次期中期経営計画の最終年度に当たる25年度に向けて、従来の部材の提供に加えて、サプライチェーンでつながる他社の生産を効率化・高度化する製品やサービスの提供に注力する方針を掲げた。 　

液晶テレビ向けのフィルムや大判プリンター向けのインクジェット（IJ）ヘッドなどを含む材料・コンポーネント事業では、25年度に向けて「材料技術をコアとしたモノづくりプロセス変革」と「IJ技術の進化をコアとしたオンデマンド生産高度化」の2点に取り組むとした。

日産化学 光ＩＰＳ用配向材が中国で中型向け拡大

日産化学の光ＩＰＳ用配向材事業が中国で拡大している。光ＩＰＳはこれまで小型のスマートフォンで採用されてきたが、モニターなど中型パネルへの適用が進む。
中国では大型のＧ１０・５工場への投資が続き、旧世代のＧ８・５工場などが中型パネル生産に振り向けられている。

宇部興産／ポリイミドフィルム（ユーピレックス）の工場増設を決定

宇部興産株式会社（社長：泉原雅人、以下「宇部興産」）は、液晶テレビやスマートフォン向け有機ELディスプレイの回路基板等で販売が拡大しているポリイミドフィルム（商品名：ユーピレックス®）の新工場を宇部ケミカル工場（山口県宇部市）内において建設することを決定しました。2024年10月試運転開始予定で、生産能力は20％増加となります。
既に工場増設中のポリイミド原料モノマー（BPDA：ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、2023年度下期稼働予定）に続き、ポリイミドフィルムも増産することで、お客様への安定供給とともにポリイミド事業の更なる拡大を図ります。

ポリイミドフィルムは、電子情報関連機器の回路基板材料などに使用されており、スマートフォン、パソコン、デジタル家電、車載などの市場拡大や高機能化に伴い、今後も需要拡大が見込まれています。
ユーピレックス®は宇部興産独自のBPDA系熱イミド法で製造され、他のポリイミドフィルムと比較して耐熱性・機械的特性・寸法安定性に優れていることから、LCD（液晶表示装置）やOLED（有機ELディスプレイ装置）分野向けを主体としたCOF（チップ・オン・フィルム）用途において高い市場シェアを獲得しています。また、FPC（フレキシブル・プリント回路基板）用途においても需要が好調に推移しています。

東工大、LTPSに匹敵する性能と安定性を備えたアモルファス酸化物TFTを開発

東京工業大学(東工大)は12月3日、低温ポリシリコン(LTPS)に匹敵する高い移動度と実用レベルの安定性を両立させた「アモルファス酸化物薄膜トランジスタ(TFT)」の開発に成功したと発表した。

同成果は、東工大 元素戦略研究センターのキム・ジョンファン助教、同・細野秀雄栄誉教授らの研究チームによるもの。詳細は、「Nature Electronics」に掲載された。

薄膜トランジスタ(TFT)は、ゲート電極が2つの電極と絶縁体薄膜を介して半導体薄膜に電圧をかける構造の素子だ。ゲート電極に小さな電圧をかけることで、2つの電極間に流れる電流を大幅に変化させられるため、電子回路でスイッチの役割を担う基幹デバイスになっている。

液晶性強誘電半導体にフラーレン誘導体添加で開放電圧を1.2Vに向上、香川大

香川大学は11月30日、通常の有機太陽電池では0.7V程度の電圧しか発生しなかったものが、液晶性強誘電半導体にフラーレン誘導体を添加した混合物では、開放電圧を1.2Vにまで向上できることを確認したと発表した。

同成果は、香川大 創造工学部の舟橋正浩教授らの研究チームによるもの。詳細は、材料科学を題材とした学術誌「Materials Chemistry Frontiers」に掲載された。

既存の太陽電池では、p-n接合やショットキー接合界面での局所的な内部電界を利用して光キャリアの生成・輸送を行っているため、開放電圧は半導体のバンドギャップや正負両電極の仕事関数の差に制限され、開放電圧(Voc)は最大でも0.7～0.8V程度となっている。

香川大学 新しい原理の光発電に関する論文を発表－液晶性強誘電半導体の光起電力効果に成果

舟橋正浩教授は、強誘電性と半導体としての性質を兼ね備えた液晶性強誘電半導体の光起電力効果についての新しい成果を英国化学会の有力学術誌（Materials Chemistry Frontiers）に発表しました。

論文の研究内容の重要性が評価され、論文に関するイラストが同誌のOutside front coverに採用されました。
また、本論文の内容は、二件の国際会議（International Conference on Optics of Liquid crystals： OLC2021、および、Pacifichem2021）の招待講演に選出されています。

論文題目：High open-circuit voltage in the bulk photovoltaic effect for the chiral smectic crystal phase of a double chiral ferroelectric liquid crystal doped with a fullerene derivative 著者：Masahiro Funahashi

業界最高クラスの超低反射・高透明さを誇る液晶保護フィルム

ハクバ写真産業株式会社は、業界最高クラスの超低反射・高透明さを誇るデジタルカメラ用液晶保護フィルムにDJI POCKET 2 / OSMO POCKET用1製品を追加いたします。

反射光を低減し常に高い視認性を実現。業界最高クラスの全光線透過率95.6%の透明度で、正確な色調と明暗の階調をストレートに映し出します。

超低反射・高透明 反射光を抑える反射防止（AR）コートを採用し、貼る前よりも高い視認性を実現。業界最高クラスの全光線透過率95.6%の透明度で、正確な色調と明暗の階調をストレートに映し出します。

【韓国報道】日本が独占してきたフォトレジストの国産化成功…OLEDへの初適用に成功

韓国の研究グループがこれまで日本が独占してきたディスプレー工程の重要素材であるフォトレジストを開発し、有機発光ダイオード（OLED）ディスプレーに適用して商用化することに成功した。

　韓国電子通信研究院（ETRI）は100℃以下の工程温度でも3㎛（マイクロメーター）以下のピクセルサイズでフォトレジストを作ることが可能な素材技術を開発し、これをOLEDマイクロディスプレイに適用したと9日、明らかにした。 　

ディスプレーは光を受けると化学的特性が変化するフォトレジストという素材を使用して、薄い膜に細かなピクセルを形成して作る。フォトレジストはディスプレーを作るために欠かせない素材だが、素材を作ったり扱う技術が難しいため、これまで主に日本からの輸入に頼ってきた。

日本化学、量子ドットディスプレー向け増産 リン原料５倍

日本化学工業は、欧米や中国を中心に世界的に拡大傾向にある量子ドット（ＱＤ）ディスプレーの製造用リン原料の生産能力を現状比５倍に高める。同社の福島第二工場（福島県三春町）内のリン原料の生産ラインに特殊な設備を増設する。具体的な生産量は非公表。２０２１年度内に着工し、２２年度下期の稼働を目指す。投資額は約８億円。

同社はＱＤ用のリン原料で世界シェア７―８割を占めており、韓国・サムスングループや中国メーカーなどの需要増に応える。

AGC、純利益3.9倍 今期上振れ

AGCは1日、2021年12月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比3.9倍の1290億円になる見通しと発表した。従来予想を120億円上方修正し、過去の日本基準時代を含めても最高益を見込む。塩化ビニール樹脂など化学品の売価上昇が引き続き追い風となり、利益を押し上げる。

これまでの最高益は日本基準時代の10年12月期に記録した1231億円だった。当時は建築や自動車用ガラス、液晶テレビ用ガラス基板が稼ぎ頭だったが、足元では塩ビ樹脂などにけん引役が移っている。 売上高は前期比20%増の1兆6900億円、営業利益は2.6倍の2000億円と、ともに従来予想から200億円引き上げた。

液晶/有機EL関連企業・株価銘柄・所在地・特長一覧(日本企業)

ジャパンマテリアル社長）氏に聞く 日本半導体復活の黒子に 事業領域の拡大加速 岩手県で新拠点を計画

ＩｏＴ（モノのインターネット）や次世代移動通信システムの進展に伴い、需要が大きく増加している半導体業界。国内では、大型設備投資案件が相次いでいる。
ジャパンマテリアル（本社三重県菰野町）は、半導体・液晶製造に不可欠な特殊ガスや薬液、超純水の供給から、製造装置の保守・メンテナンスまで展開、最先端の製造現場を支えている。

「日本半導体の復活へ、黒子として貢献したい」と強調する田中久男社長に現況や将来展望について聞いた。

黒が締まる“有機ELテレビ”は、 テレビ界に旋風を巻き起こすのか？

いまテレビ市場では有機ELが大人気だが、その勢いに押されていた液晶が、ここにきて俄然、張り切り出した。21世紀の初頭、私はディスプレイ評論家として液晶が登場した時、「液晶には3つの欠点がある。コントラスト不足、視野角が狭い、動画が鈍い、という点だ。それはまさに“液晶三悪”と言える」と喝破し、以来「液晶三悪」は業界の流行語となった。

なぜ有機ELテレビが人気なのかというと、最新デバイスとして、これら液晶のもつ欠点がないからだ。しかし、液晶側も黙っていない。一方的な有機ELテレビの攻勢に、「ミニLEDバックライト」を擁して決起した。それが、LGの液晶4Kの新製品「QNED90」だ。

ナイトライド・セミコン、欧米で技術特許承認 マイクロＵＶＬＥＤ高効率化

ナイトライド・セミコンダクター（徳島県鳴門市）が持つマイクロ紫外線発光ダイオード（ＵＶＬＥＤ）の高効率化技術に関する特許が米国、英国、独、仏で承認された。
マイクロＵＶＬＥＤは赤、青、緑の蛍光体を励起し、フルカラー化する。有機ＥＬディスプレーに次ぐ次世代技術として注目されるマイクロＬＥＤディスプレーの高効率化につながる可能性がある。同社は現在、東北大学と同技術の開発に取り組む。

「TACフィルムの製造作業環境の改善」が令和3年度中国地方発明表彰「発明奨励賞」を受賞

株式会社ダイセル(本社：大阪市北区、代表取締役社長：小河義美)の発明「TACフィルムの製造作業環境の改善」(特許第5517409号、発明者：島本周、井村健、薮井章博、松村裕之)が、公益社団法人発明協会主催「令和3年度 中国地方発明表彰」において、「発明奨励賞」を受賞いたしました。

当社が中国地方発明表彰を受賞するのは、平成30年度より4年連続4度目となります。

シャープ、非接触ディスプレー開発 飲食や商業施設に

シャープは4日、画面に触ることなく操作できるディスプレーを開発したと発表した。

画面から最大約5センチメートル離れた場所にある指を検知する。新型コロナウイルス禍の影響で非接触ニーズが強まっており、飲食店や公共施設での利用を想定する。

BOE子会社、チップ・オン・グラス方式ミニLED開発〜従来製品よりも高コントラスト

国BOEの子会社、BOE Jingxin Technologyが、チップ・オン・グラス（COG）方式ミニLEDの出荷を開始したと発表しました。

アナリストのミンチー・クオ氏は、2022年に発売される新型MacBook AirはミニLEDバックライト搭載ディスプレイ（以下、ミニLEDディスプレイ）を採用すると予想しています。

同氏は、新型MacBook Air用ミニLEDディスプレイの主要サプライヤーはBOEになると伝えていました。

三菱ケミカル、ドイツに世界最大規模のポリエステルフィルム工場

三菱ケミカルは約１４０億円を投じ、ドイツ・ヴィスバーデンのグループ会社内にポリエステルフィルムの新工場を建設する。生産能力は世界最大規模の年２万７０００トンで、２０２４年末に完成する予定。工業用途やラベル用途などの需要増加に対応する。最新の省エネルギー設備やリサイクル設備を導入し、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減する。 　

グループ会社の三菱ポリエステルフィルム（ＭＦＥ）は、顧客の要求に合わせたカスタマイズを得意とし、欧州で高シェアを持つ。欧州では自動車用加飾フィルムに加え、飲料容器ラベルが紙からリサイクル可能なフィルムへ代替されて需要が増え、増産を決めた。

メルク、エレクトロニクス部門へ大規模投資を決定 成長目標の実現に向けて加速

エレクトロニクス・ビジネスセクターのイノベーションと能力向上に向け今後5年間で30億ユーロの大規模投資を実施・大きな成長が見込まれるエレクトロニクス市場にフォーカスし、本投資を中核とする新しい成長プログラム「Level Up（レベルアップ）」を始動・エレクトロニクス部門の2021年から2025年の年平均成長率（CAGR）目標を3～6%に設定 　

2021年9月20日付、ドイツ・ダルムシュタット発、世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業であるMerck（以下メルク）は、エレクトロニクス部門のイノベーションと能力向上に向け、2025年末までに30億ユーロ以上の大規模な投資を行うことを計画しています。最先端の材料ソリューションの研究開発（R&D）に引き続き重点的な投資を行い、設備投資に20億ユーロ以上を投資する予定です。

富士フイルム、高機能材料を束ねる新組織を設置

富士フイルムは30日、半導体材料やテレビやスマホ向けディスプレー材料などの高機能材料事業を推進するため、高機能材料戦略本部を新設すると発表した。10月1日付で発足し、製品ごとに分かれている事業部を横断的に束ねて高機能材料ビジネス全体の成長を狙う。

日亜化学、小型深紫外線LED量産 殺菌用、光出力3倍

発光ダイオード（LED）大手の日亜化学工業（徳島県阿南市）は、単位面積当たりの光出力を同社従来品の約3倍に高めた殺菌用深紫外線LEDの量産を始めた。
サイズは3.5ミリ角で従来の4分の1。長崎大学などの実験で、空気中の新型コロナウイルスの生存率を5%以下に抑える効果を確認した。

マグネシウム急騰、前月比２倍 中国の電力供給制限拡大

自動車やアルミニウムの添加剤に使うマグネシウムの国際価格が急騰し、前月比で約２倍に跳ね上がっている。世界シェアの約８割を占める中国で脱炭素対応による電力供給制限が拡大し、主要産地のマグネシウム工場の一部が操業停止に追い込まれて相場が押し上げられた。当局が石炭火力の発電抑制を強化しており、生産制約は年末まで続く見通し。マグネシウム輸入のほぼ全量を中国に頼る日本の調達にも支障が生じるとみられ、警戒感が高まっている。

国際指標となる中国のマグネシウム地金の輸出価格は直近で、少量の取引ながらトン当たり７５００－８５００ドル近辺をつけた。年初比で３・５倍高く、８月下旬比でも約２倍高い。脱炭素化に力を入れる中国では夏場以降、エネルギー消費の削減目標の達成に向けて当局が精錬所の電力使用を制限してきたが、足元では規制が一段と強化されて上昇に拍車がかかった。

液晶「レグザ」敗訴確定 日亜化学の特許を侵害

液晶テレビ「レグザ」の使用部品が発光ダイオード（ＬＥＤ）の特許を侵害したとして、日亜化学工業（徳島県阿南市）が損害賠償を求めた訴訟で、最高裁第３小法廷（戸倉三郎裁判長）は「ＴＶＳ　ＲＥＧＺＡ」（旧東芝映像ソリューション・青森県三沢市）の上告を受理しない決定をした。

２１日付。請求通り１億３２００万円の支払いを命じた二審知財高裁判決が確定した。

東洋紡の液晶用フィルム、3割増収支えた営業マン

東洋紡の主力製品の1つであるフィルムの販売が好調だ。海外工業フィルム営業部の森田雄一朗さんは、2007年の入社以来、工業用フィルムの営業一筋14年のベテランだ。世界中の液晶テレビや大型モニターに使われる「コスモシャインSRF」を担当する。取引先の小さな変化も見逃さない観察眼を武器に、看板商品の販売という重責を担っている。

コスモシャインSRFは、液晶ディスプレーの偏光子の保護などに使われるポリエステルフィルムだ。液晶テレビや大型のモニター、ノートパソコンなどに使われる。21年3月期は製品売上高を3割伸ばし、東洋紡の工業用フィルムの中でも稼ぎ頭だ。かつて液晶ディスプレーで多く使われていた別素材のフィルムに比べて色むらが少なく、吸湿性が低いために変形しにくい特長も備える。

森田さんが営業現場で心がけるのは、取引先の小さな変化をキャッチすることだ。なぜ商談の時にあんな雑談をしたのか、今日はいつもと少し違う表情が多かったなど相手の言動の背景をよく考える。営業スキルとして身につけたのではなく「昔からのくせで気になるんです」と笑う。

MSI、量子ドット技術を採用した144Hz駆動対応の32型4K液晶ディスプレイ

エムエスアイコンピュータージャパンは9月16日、4K表示に対応した32型ゲーミング液晶ディスプレイ「Optix MPG321UR-QD」を発表、9月30日に販売を開始する。予想実売価格は15万9800円前後（税込み）。 　

3840×2160ピクセル表示に対応したIPSパネル採用の32型液晶ディスプレイで、144Hzの高リフレッシュレート表示と応答速度1ms（MPRT）を実現した。

住友化学、韓国でのフォトレジストなどの生産能力を強化

住友化学は、半導体製造向け材料の生産能力向上に向け、主力の大阪工場における液浸ArFならびにEUVフォトレジストの製造ラインの増設を図るほか、韓国における同社100％子会社である東友ファインケム(Dongwoo Fine Chem)の益山工場に、液浸ArFフォトレジストの製造プラントを新設し、2024年度上期より稼働させる計画であることを明らかにした。

東友ファインケムは、線幅の広い半導体プロセス向けのi線フォトレジストやKrFフォトレジストの製造拠点として、20年以上にわたって生産活動を続けてきたが、今回の取り組みでは、新たに液浸ArFフォトレジストも製造品目に加えることに模様である。住友化学は、韓国の半導体企業の増産計画および住友化学自身の事業継続計画(BCP)の観点も踏まえて、東友ファインケムでの液浸ArF製造プラントの新設を決定したとしている。これにより、大阪工場を含めて住友化学グループ全体の最先端プロセス向けフォトレジストの生産能力は、2024年度に2019年度比で約2.5倍と増大するという。

また住友化学は、日本と韓国で半導体用高純度薬液の製造ラインも増設し、生産能力を強化することも8月末に発表している。愛媛工場の高純度硫酸の生産能力を約2倍に引き上げるほか、韓国の東友ファインケムの益山工場における半導体ウェハ洗浄用高純度アンモニア水の生産能力を約4割増強するとしている。これら新規製造ラインの稼働開始時期について、住友化学では、愛媛工場は2024年度上期を、東友ファインケムは2023年度下期をそれぞれ予定するとしている。

液晶複合材料、透明／白濁の繰り返し耐久性を向上

産業技術総合研究所（産総研）は2021年8月、神戸市立工業高等専門学校（神戸高専）や大阪有機化学工業（大阪有機）と共同で、透明／白濁の繰り返し耐久性を高めた「液晶複合材料」を開発したと発表した。調光ガラスの実用化に弾みをつける。

液晶と異方性高分子の複合材料は、生活温度付近において低温だと透明状態、高温では白濁状態に切り換わる機能を備えている。産総研と神戸高専、大阪有機は既に、液晶と異方性高分子が同じ方向に配列し、微細に相分離した複合構造を持つ高分子ネットワーク液晶（PNLC）を開発してきた。
可視光の直進透過率で80％以上、太陽光の透過率で20％以上変化する調光性能を備えた材料である。ただ、実用化に向けては温度変化を繰り返した時の耐久性が課題となっていた。

住友化学、韓でフォトレジスト 需要増・ＢＣＰ対応

住友化学は３１日、韓国に半導体用の最先端フォトレジストとして初の海外工場を新設すると発表した。１００％子会社の東友ファインケム益山工場に液浸フッ化アルゴン（ＡｒＦ）レジストの製造プラントを建設し、２０２４年度上期に稼働する。
大阪工場（大阪市此花区）での生産能力増強と合わせて、２４年度に最先端レジストの生産能力を１９年度比で約２・５倍とする。

シチズン電子、混色性高い小型ＬＥＤ開発 自然な彩色表現簡単に

シチズン電子は、混色性に優れた上面発光マルチカラー発光ダイオード（ＬＥＤ）「ＣＬ―Ｖ５０１」を開発した。１０月にサンプル出荷を始める。

赤、緑、青の発光素子を同時点灯した時に色割れが起きず、自然な白色光を表現する。ゲーム機器や家電、アミューズメント機器のイルミネーションなどでの使用を見込む。
２０２２年１月に量産を始め、２２年度に５億―１０億円の売り上げを目指す。

ミニLEDで"液晶モンスターAQUOS”誕生!? シャープ次世代ディスプレイを見た

今年6月29日、シャープは“ミニLED次世代ディスプレイ”の開発を発表。大阪・堺市で同日行なわれた株主総会会場で、試作機を展示した。

ミニLEDは、ディスプレイの輝度を一段と高める事に加え、液晶の弱点であるコントラスト性能を飛躍的に改善できると期待されている光源だ。TCLやLGといった海外のテレビメーカーは、すでにミニLED採用テレビをハイエンドラインに展開し始めており、国内ブランドからもミニLEDテレビの登場が期待されている。

ミニLEDの採用拡大が、マイクロLEDの開発に好影響〜専門メディアが解説

LED情報専門メディアLEDinsideが、ミニLEDバックライト搭載ディスプレイ（以下、ミニLEDディスプレイ）とマイクロLEDディスプレイの市場展望を解説しています。

アナリストのミンチー・クオ氏は、Apple製品におけるミニLED導入計画は5つの段階にわかれると述べていました。 クオ氏は、各段階について下記の通り説明していました。

第1段階：ミニLEDディスプレイの歩留まり改善を目指す
第2段階：供給不足を回避し、コストを削減するためにサプライヤー数を増やす
第3段階：12.9インチiPad Proだけではなく、新型MacBook ProにもミニLEDディスプレイが搭載される 第4段階：Appleの影響を受けて他のベンダーでもミニLEDディスプレイの採用が進む
第5段階：2023年〜2024年に、ミニLEDディスプレイの製造コストが大幅に下がる

実は資源大国!? 世界トップ10にランクインする日本産出の地下資源

世間の目が「脱炭素」に集まれば集まるほど、比例するかのようにエネルギーや地下資源への関心も高まっている。そんななか、原油や天然ガス、石炭などエネルギー資源はおろか、鉄、銅、アルミニウム（ボーキサイト）といった主流の金属からレアメタル、レアアースに至るまで、ほぼ全てを輸入に頼る日本の“無資源国ぶり”に嘆き悲しむ向きもある。しかし、実は数は少ないものの、産出量で世界トップ10入りを果たす地下資源があることはあまり知られていない。

元素記号「I」、原子番号53の物質で、日本の資源量は世界トップクラス。2020年の世界産出量は約3万tで、1位のチリ約2万tに次いで2位の日本は約9000tを産出。つまり両国で世界市場の約97％を牛耳る超寡占ぶりだ。また、世界の埋蔵量は推定620万tで日本はこのうちの実に約490万t、8割を占める圧倒的1位。しかもその大半を千葉1県で産出するというから驚きで、その規模は世界シェアの25％を握る。

ヨードはレントゲンの造影剤として重宝されているほか、消毒液（ヨードチンキ）・うがい薬（イソジンなど）や防カビ剤、液晶パネルの偏光フィルム、飼料、酢酸製造用の工業触媒など用途は広い。

サムスン、偏光板ない有機ＥＬパネル開発

　韓国のサムスンディスプレーは16日、業界で初めて、光の透過量を制御する「偏光板」のない有機ＥＬパネルを商品化したと発表した。光透過率を33％高め、パネルの消費電力を最大25％まで削減できる効果があるという。間もなく発売する新型の折り畳みスマートフォン「ギャラクシーＺフォールド３」に採用される。 　

偏光板は不透明なプラスチック素材で作られているため、ディスプレーから出る光の50％以上が吸収されるという課題があった。例えば、ディスプレー自体が100の光を出したとしても、ユーザーに見える光の量は半分に減少するということになる。

恵和---急伸、上半期大幅上振れで通期予想を上方修正

恵和は急伸。先週末に上半期決算を発表、営業利益は9.3億円で前年同期比72.3％増益となり、従来予想の6.7億円を大幅に上回った。つれて、通期予想は従来の13.4億円から20.1億円、前期比82.1％増に上方修正。

スマホ画面、なぜ割れる？ 世界初、再現に成功―ＡＧＣなど

ＡＧＣと国立研究開発法人海洋研究開発機構は４日、スマートフォンの画面に使われる化学強化ガラスの破壊過程を、コンピューターによる数値解析で再現することに世界で初めて成功したと発表した。世界シェア２位のＡＧＣは「割れにくいガラスの開発が進む」（広報・ＩＲ部）と意気込んでいる。

ガラスは圧縮に強く、引っ張りに弱い。化学強化ガラスは薬液にガラスを漬け込むことで、表面に強い圧縮力を発生させて強度を上げている。一方で内部には引っ張る力が発生し、深い傷が入ると一瞬で多数の亀裂が生じてしまう。

東洋インキグループ、世界の彩りを伝コンセプトムービー公開中

東洋インキグループは、8月2日よりコンセプトムービー“その世界の彩り”をYouTubeにて配信開始いたしました。
本コンセプトムービーは、ウズベキスタンのサマルカンドのデジタル写真から始まります。
シーンはこの写真から現実の世界へと移り変わり、そこに登場する女性が美しい青の街並みを背景に、自撮り写真を撮り始めます。
その後、モロッコのシャウエン、トルコのパムッカレへ、あたかも旅をしているかのごとく場面が移り変わり、それぞれのシーンで登場する女性達が自撮り写真を撮影していきます。

AGC、営業益2.4倍の1800億円 今期上方修正 ガラス事業がけん引

AGCは2日、2021年12月期の連結営業利益（国際会計基準=IFRS）が前期に比べ2.4倍の1800億円になる見通しだと発表した。従来予想（2.1倍の1600億円）を200億円上回る。国内建築用ガラスの値上げなどでガラス事業の採算が改善する。建材に使う塩化ビニール樹脂の需給が一時的に引き締まった効果も大きい。年間配当は210円（従来予想は140円）と前期に比べ90円増やす。

売上高見通しは18%増の1兆6700億円（従来予想は17%増の1兆6500億円）、純利益見通しは3.6倍の1170億円（従来予想は2.5倍の830億円）にそれぞれ引き上げた。北米の建築用ガラス事業の譲渡益250億円を「その他収益」として、7～9月期に計上することも利益を押し上げる。

睡眠の質、寝室の照明が左右 「LEDよりも有機EL」

　寝室の照明はLEDより有機ELの方が自然に近い睡眠がとれる――。山形大学教授で有機ELの開発者として知られる城戸淳二教授が、徳山薫平・筑波大学教授らと、こんな共同研究をまとめた。

　共同研究は6月に英科学誌「サイエンティフィックリポーツ」に発表され、城戸教授が今月初旬の山大の記者会見で内容を説明した。 　

研究では、25、26歳の健康な男性10人を対象に、1千ルクスの明るさのLED光と有機EL光を午後8時～午前0時までの4時間、座った姿勢で目の高さから当てた。その後、午前7時まで睡眠を取ってもらい、睡眠中のエネルギー代謝と体温を測定した。

ミニLEDを採用したiPad Pro 11インチモデルが来年発売されるかも

11インチのサイズ感が好き！って人も多いはず。
発売からまもなく2ヶ月が経つ新型iPad Proですが、高性能なM1チップを搭載し、5Gにも対応したのに加え、12.9インチモデルに関してはミニLEDディスプレイを採用しています。対して11インチモデルのディスプレイ性能は前世代のものと変わらず、当時はがっかりした人も多かったかもしれません。

しかし、ここで気になる噂が。
Apple Insiderの報道によると、Apple製品アナリストでお馴染みのミンチー・クオ氏は先日、ミニLEDを採用した新型iPad Pro 11インチ（第4世代）とMacBook Airが来年発売され、後者に関してはデザインも刷新されると予想しているとのこと（そのためディスプレイを理由にiPad Pro 12.9インチモデルを買おうと検討していた方はもう少し様子を見ても良いかもしれません）。

日亜化学、オレンジ色の照明LED開発 脱水銀を後押し

日亜化学工業は街路灯やトンネル照明などに使われるオレンジ色の水銀灯（高圧ナトリウムランプ）の代替品となる発光ダイオード（LED）チップを開発した。虫が集まりにくい色合いはそのままに、水銀を一切使わず、即点灯・長寿命などの特徴を持つ。9月から本格出荷を始める。水銀製品への国際規制が強まる中、従来品からの置き換え需要を開拓する。

高圧ナトリウムランプと同じ1800ケルビン（K）の色温度を持つ照明用LEDの開発は世界初という。ロウソクの炎に近いオレンジ色で、虫を寄せ付けず、落ち着いた雰囲気を醸し出す。これまで高圧ナトリウムランプはトンネル内や農道、コンテナ置き場などで使われてきた。景観の保存を重視する欧州では街路灯としても普及している。