大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（後編）

前編で説明したように、「マイクロLED」は外形寸法が100μm角～50μm角と極めて小さい。画素ピッチが1.27mmのディスプレイパネル、言い換えると画素（正方形）の大きさが1.27mm角のパネルを想定した場合に、大きさが50μm角のマイクロLEDが占める面積は0.0025mm2にすぎない。画素の面積は1.613mm2なので、マイクロLEDが画素全体に占める比率は0.155％とごくわずかである。画素全体の99％以上は非発光領域であり、常に「黒色」となる。

従来方式のLEDビデオウォールに使われてきた「パッケージLED」は大きさが1mm角以上ある。同じく1.27mm角の画素を想定すると、1mm角のパッケージLEDが占める比率は79％とかなりの大きさになる。黒色の非発光領域は21％しかない。画素ピッチを1.5mm、画素面積を2.25mm2と大きくしても、パッケージLEDが占める比率は44％、非発光領域が占める比率は56％と黒色領域は半分強にとどまる。





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Omdia:2030年までにマイクロLEDディスプレイ市場は5170万ユニットまで成長予測

Omdiaの新しい調査によると、マイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレイの出荷台数は、2030年までに5170万台に拡大する見込みです。しかし、予測範囲ではこの技術が競争力を持つアプリケーションが限られているため、マイクロLEDディスプレイの出荷シェアはディスプレイ市場全体の1.2%程度にとどまります。

マイクロLEDディスプレイ市場は、主に拡張現実（XR）デバイスやスマートウオッチなど、通常屋外で使用される小型ディスプレイデバイスの需要を受けて、2025年から本格的な成長が見込まれています。2030年までにマイクロLEDディスプレイのシェアはXRデバイスで53.5%、スマートウオッチで41.6%に達すると予想されます。

OmdiaのリサーチマネージャーであるJerry Kang氏は「XRデバイスやスマートウオッチには、太陽光の下での高い屋外視認性が要求されます。マイクロLEDディスプレイは、自己発光による輝度とコントラストで優れた性能を発揮し、通常、有機発光ダイオード（OLED）ディスプレイよりもはるかに優れています。」と述べました。





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超大型ディスプレイの品質を極限まで高めるマイクロLED（前編）

　LEDを画素とする大型ディスプレイ（「LEDビデオウォール」とも呼ぶ）は基本的に業務用であり、カスタマイズされた一品物であることが多い。設置場所は、球技場（野球、サッカー、ラグビーなど）や展示会（見本市）のブース、企業のプレゼンテーション施設や大会議室、文化施設（博物館や歴史資料館など）などである。大きさ（対角線寸法）は約100インチ（2.54m）から約400インチ（10.16m）とかなり違う。

　光源であるLEDは、赤色（R）を発光するダイオード、緑色（G）を発光するダイオード、青色（B）を発光するダイオードで1つの画素（ピクセル）を構成する。RGBは光の三原色であり、これら3種類のLEDによって広い発色範囲を確保する。





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M3搭載iPad ProのOLEDディスプレイ用タッチパネルの製造準備開始

11インチおよび13インチ有機EL（OLED）ディスプレイを搭載する、2024年モデルのiPad Pro向けタッチパネルのサプライヤーが、製造規模拡大の準備を始めたとDigiTimesが報じました。

2024年モデルのiPad Proは、12.9インチモデルのディスプレイサイズを13インチに拡大するとみられています。





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『量子ドット』の最新動向、潜在的用途について解説する無料ウェビナーを、IDTechExが開催します。

IDTechEx（先進技術調査会社: 本社英国 ケンブリッジ）は、『量子ドットの輝かしい可能性を解き明かす』と題したウェビナーを、2023年9月14日（木）に開催します。

量子ドット（QD）は、サイズ調整可能な特性を持つ、2～10ナノメートル（原子10～50個）の半導体ナノ結晶です。ナノスケールの粒子であるため、量子閉じ込め効果を示し、優れた光学的・電気的特性をもたらし、多くの分野への応用のための優れた候補として機能する道を開きます。

本ウェビナーでは、IDTechExのリサーチディレクター Dr Xiaoxi Heが、ディスプレイやイメージセンサー用途を中心に、様々な分野における量子ドットの潜在的な可能性について解説します。





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米コーニング、2200億円投資 サムスン向け極薄ガラスに

米特殊ガラス大手のコーニングが韓国で15億ドル（約2200億円）を投じる。サムスン電子の折り畳み型スマートフォンに搭載される折り曲げ可能な極薄ガラスなどの供給能力を高める。
サムスンとの協業拡大でディスプレー向けガラスでの世界首位の地位を固める。

コーニングの韓国進出50周年を祝う1日の式典に出席した同社のウェンデル・ウィークス最高経営責任者（CEO）が次世代極薄ガラスへの新規ラインの投資を表明した。

日本・韓国・台湾の高機能フィルム市場、2025年には21年水準へ回復の見通し

矢野経済研究所は2023年8月、日本と韓国、台湾における高機能フィルム市場を調査し、2025年までの需要（メーカー出荷数量）予測を発表した。2022年に大きく落ち込んだ需要が、2021年レベルまで回復するのは2024～2025年となる見通し。 　

今回調査した高機能フィルムは、ディスプレイ・光学、電気・電子、一般産業用のベースフィルムおよび加工フィルム。具体的には、PETフィルム、PIフィルム（着色フィルム、透明フィルム）、MLCCリリースフィルム、リサイクルフィルムなどである。調査期間は2023年4～7月。





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凸版印刷、中国・上海で開催の国際ディスプレイ技術展に初出展

凸版印刷株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、2023年8月29日（火）から8月31日（木）に中国・上海で開催される国際的なディスプレイ関連技術展「Display Innovation China EXPO 2023」（会場：上海新国際博覧中心（浦東））に初出展します。

　凸版印刷は本展示会で、屋外での高い視認性と低消費電力が特長で、EV（電気自動車）向け高速充電ステーションへの組み込みに最適な液晶ディスプレイ「Blanview™（ブランビュー）-F」の12．1インチモデル、また非接触で操作可能な空中タッチディスプレイ「La⁺ touch ™ （ラプラスタッチ）」を中国で初公開します。





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クラレの23年1〜6月期、純利益9.8%減 通期予想据え置き

クラレが9日発表した2023年1〜6月期の連結決算で、純利益は前年同期比9.8%減の218億4200万円となった。2023年12月期通期の純利益予想は据え置いた。純利益は前期比13.5%減の470億円を見込む。アナリスト予想の平均であるQUICKコンセンサスは471億6300万円だった。

クラレは合成繊維大手の一角だが、現在は非繊維製品を収益の柱とする。ビニルアセテートにおいて、光学用ポバールフィルムは、液晶パネルの在庫調整は一巡したものの、大型液晶ディスプレイの需要回復が遅れ出荷が減少した。水溶性ポバールフィルムは、インフレによる買い控えなどの影響により、欧州で個包装洗剤向けの出荷が減少した。

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東洋紡の23年4〜6月期、最終損益は5億800万円の赤字 通期予想据え置き

東洋紡が7日発表した2023年4〜6月期の連結決算で、最終損益は5億800万円の赤字となった。前年同期は77億9700万円の黒字だった。2024年3月期通期の純利益予想は据え置いた。最終損益は40億円の黒字（前期は6億5500万円の赤字）を見込む。アナリスト予想の平均であるQUICKコンセンサスは59億5000万円だった。

東洋紡は紡績の老舗。フィルムにおいては、需要の回復が弱く、原燃料価格高騰の影響が続き、減収減益となった。工業用フィルムは、液晶偏光子保護フィルム"コスモシャインSRF"の販売が大幅に増加したが、セラミックコンデンサ用離型フィルムはサプライチェーン全体での在庫調整が継続し苦戦した。





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富士紡ＨＤ---1Q減収、事業の柱である研磨材事業では需要が低迷

富士紡ホールディングスは28日、2024年3月期第1四半期（23年4月-6月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比11.7%減の85.11億円、営業利益が同73.0%減の4.49億円、経常利益が同55.8%減の7.59億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同51.1%減の5.74億円となった。

研磨材事業の売上高は前年同期比33.0%減の27.88億円、営業利益は同91.3%減の0.94億円となった。主力の超精密加工用研磨材は、シリコンウエハー用途および半導体デバイス用途（CMP）などにおいては、世界的な需要減速を背景に、主要半導体メーカー各社がグローバル市場の急激な変化に対応すべく、在庫調整・削減の取り組みを優先しており、需要が低迷し、大きな受注減に直面した。

加えて、ハードディスク用途は、パソコンおよびデータセンター向けの需要減退により、顧客の稼働が大きく低下し受注は減少した。また、液晶ガラス用途においてもパネルメーカーの在庫過多から顧客の減産および在庫調整の影響により受注は減少した。





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大倉工23年1〜6月期、純利益予想を上方修正 16億5000万円から23億円に

大倉工業は24日、2023年1〜6月期の純利益が前期比25.7%増の23億円になる見通しだと発表した。従来予想の16億5000万円（前期比9.8%減）から上方修正した。営業利益は前期比9.4%増の24億円（従来予想は前期比0.3%増の22億円）、経常利益は同6.3%増の27億円（従来予想は同7.5%減の23億5000万円）と、それぞれ予想を引き上げた。
一方、売上高は同2.5%増の393億円（従来予想は同3.6%増の397億円）に引き下げた。





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東レがマイクロLEDディスプレー量産への壁破る、時計やARで市場離陸か

東レは、マイクロLEDディスプレーの製造プロセスで、LEDチップを配線基板に接合するための微細な端子（バンプ）を形成するための接合材料を新たに開発した。これまでは低温低圧プロセスと微細加工を両立させるのが難しかったが、新材料では直径5μmと微細なバンプ形成が可能で、しかもプロセス温度や圧力も大きく低減した。これで、この次世代ディスプレーの製造に関するミッシングリンクが埋まり、市場で離陸する準備が整ったといえる。

　マイクロLEDディスプレーは、ディスプレーを構成する赤色（R）、緑色（G）、青色（B）の各画素の光源にLEDチップを用いた次世代ディスプレー。液晶ディスプレーと異なり自発光でコントラストが高く、低消費電力である。また、有機ELディスプレーに対しては、はるかに高輝度、長寿命で、性能上は究極のディスプレーになり得る。2014年には米Apple（アップル）がマイクロLEDのスタートアップである米LuxVue Technology（ラックスビューテクノロジー）を買収し、大きな話題になった。





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希少金属・ガリウム…中国「輸出規制」の衝撃 米中対立に巻き込まれる日本

米中の対立がエスカレートする中、習政権は7月に入り、中国の安全と利益を守るためとして、希少金属であるガリウムとゲルマニウムの海外輸出を規制すると発表した。

中国は世界の市場に流れるガリウムの9割を握っており、日本はガリウムの輸入を中国に依存している。日本の半導体関連企業にも影響が出ると思われるが、どの程度のダメージになるかは現時点ではっきりしない。

ガリウムとゲルマニウムは半導体の材料として使われ、スマートフォンの顔認証に使っている面発光レーザーや液晶テレビのバックライトなどの白色発光ダイオードにも欠かせないものだ。





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10倍割れにくい「ライオンガラス」開発、「ゴリラガラス」生みの親が発表。CO2排出も削減

ペンシルベニア州立大学の研究チームが、通常のガラスに比べ表面の損傷に対する耐性が10倍も高く、しかも製造に必要なエネルギーが大幅に少ない新しいガラス材料「LionGlass」を開発しました。

窓ガラスやコップなどに使われる一般的なガラスはソーダ石灰ガラスと呼ばれ、石英、ソーダ灰、石灰石といった主原料を溶解して作られます。しかし、ソーダ灰を構成する炭酸ナトリウムや石灰石の炭酸カルシウムは、いずれも溶解する際にCO2を空気中に放出します。またこの加熱プロセスには最高1500°Cにも達する炉が必要であり、プロセス全体が大量のエネルギーを消費し、またCO2を排出します。

今回の研究では、ガラスを製造する際に炭酸ナトリウムや炭酸カルシウムといった材料の使用をなくして、代わりに酸化アルミニウムや鉄化合物を加えました。そうしてできあがったその新しいガラス素材は、非常に高い強度を備えていました。





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薄膜中の希土類錯体の発光機構を解明し、高効率・強発光を達成...九州大学

● 希土類錯体は色再現度の高いディスプレイなどの発光材料への応用が期待されているが、その薄膜中における発光機構が不明なことが新規デバイス開発のボトルネックとなっていた。

● 三価ユウロピウム（Eu(III)）錯体を用いた薄膜における発光機構を1兆分の1秒の時間分解能で逐次解析することによって詳細に明らかにした。

● 発光機構を基に薄膜内の光エネルギー移動効率100%、錯体単体と比較して400倍の発光強度を達成した。

 発光性希土類金属錯体は色鮮やかな発光を示すことから、色再現度の高いディスプレイや視認性の高いセンサーなどを実現するための発光材料として期待されています。多くの実用的な発光デバイスは薄膜状であることから、その実現のためには薄膜中における希土類錯体の高効率・強発光を達成することが重要となります。しかし、このような状態における希土類錯体の発光機構が未解明であることが開発のボトルネックとなっていました。





　

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「フッ素化合物」先端技術を中国企業に漏えい疑い 国立産総研の中国人研究員を逮捕 警視庁公安部

「産業技術総合研究所」の主任研究員の中国人の男が警視庁公安部に逮捕されました。

逮捕されたのは茨城県つくば市の国立研究開発法人「産業技術総合研究所」の主任研究員・権恒道容疑者（59）です。

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大日本印刷、フィルム増産に130億円 大型テレビ用

大日本印刷（DNP）は13日、大型テレビ向けの機能性フィルムの増産に130億円を投資すると発表した。三原工場(広島県三原市)内に生産ラインを新設し、65インチテレビなどに使うフィルムの生産能力を15%以上高める。中国などでの需要増に対応する。





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メルク、OLEDデバイスに高い柔軟性と安定性、耐久性をもたらす新しいバリア材料を発表

2023年5月30日付、ドイツ・ダルムシュタット発 － 世界有数のサイエンスとテクノロジーの企業であるMerck（以下メルク）は、フレキシブルOLEDデバイスに従来の材料より優れた柔軟性、安定性、耐久性をもたらす新しいバリア材料を発表しました。この革新的な原子層堆積（ALD）材料は今年5月に、世界最大のディスプレイ学会であるSID（Society for Information Display）から2023年ディスプレイ・コンポーネント・オブ・ザ・イヤー賞を獲得しました。

 データが重視されるエレクトロニクスの領域において、完全にフレキシブルなOLEDディスプレイを搭載した自由形状デバイスは、トレンドとして急速に拡大しています。折りたたむ、丸める、広げるなど、伸縮可能なデバイスは、標準的なデバイスに比べてディスプレイモジュールを約60%薄くする必要があります。一方で、OLEDは湿気や酸素に非常に敏感なため、損傷を防ぐためには、適合性が高く柔軟性かつ耐久性に優れた封止材またはバリア材料が求められます。

[参考記事] 独メルク、「電子技術中国センター」稼働　有機EL材料生産拠点も

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富士フイルムが新組織と新会社を設立し、高機能材料の生産戦略機能を強化

富士フイルムは2023年5月25日、高機能材料領域の生産力を強化するため、同年7月1日付で「マテリアル生産本部」を設立すると発表した。また同日付で、国内生産子会社5社を統合し、新会社を発足させる。

 　マテリアル生産本部は、各機能性フィルムの生産戦略の立案などを所管する「材料生産本部（対象製品はインスタントフィルムやX線フィルムなど）」「ディスプレイ材料生産部（液晶および有機ELディスプレイ向けフィルム）」「記録メディア開発センター（磁気テープ）」の3部署を統合した組織となる。

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【台湾情報】マイクロLED産業の発展と台湾企業の強み

　先ごろ、アップルが2024年に投入する腕時計型ウエアラブル端末、Apple Watch（アップルウオッチ）新製品のディスプレイには現行の有機EL（OLED）ではなく、マイクロ発光ダイオード（LED）技術が採用されるとの観測が伝えられ、注目を集めた。

さらに市場調査会社ヨール・グループは、アップルのこの動きが「ディスプレイ革命」を引き起こすとの見方まで示した。

アップルはハイテク業界のトレンドを生み出すリーディングカンパニーであり、その一挙手一投足に商機が潜んでいる。同社が新しい材料を導入すれば、その材料のサプライヤーに成長力をもたらすことになる。これがマイクロLEDに対する関心が高まっている理由でもある。

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日本電気硝子、韓国での薄型パネル用ガラス成形から撤退

日本電気硝子は29日、韓国での薄型パネル用ガラスの成形から撤退すると発表した。

販売量の減少や工場の稼働率低下で、韓国のガラス成形子会社の2022年12月期の純利益は前の期比64%減の4億9400万円と採算が悪化していた。

韓国での需要見通しもふるわなかったことから撤退を決めた。

[参考] [連載:液晶の歩んできた道-14] 無アルカリガラス量産化、フロート法・オーバーフロー法(フュージョン法)並び立つ

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1000時間以上の寿命を示す電気化学発光セルを開発...九州大学

ポイント:

●自発光デバイスはディスプレイを中心とした幅広い用途に使用される

●有機ELよりも単純な素子構造で製造プロセスがシンプルな電気化学発光セルの発光層としてデンドリマーとセル ロース由来電解質を使うことで長寿命化出来ることを発見

● 3原色発光の実現とさらなる長寿命化によって環境にやさしい発光デバイスとなることが期待

電気化学発光セル(LEC)*は構造と作製プロセスのシンプルさから有機EL素子に変わる安価な次世代の照明や表示デバイスへの応用が期待されています。しかし、発光材料と電解質の混合がうまく行かないことなどが原因で素子寿命が短いことなどが課題として挙げられています。

　九州大学 先導物質化学研究所のアルブレヒト建准教授、山岡敬子テクニカルスタッフ、ミュンヘン工科大学シュトラウビングキャンパスのRuben Costa教授、Luca M. Cavinato 博士課程学生らの研究グループは、電解質との混合が良好な新規なデンドリマー型*熱活性化遅延蛍光(TADF)材料*を開発しました。

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高輝度と広視野角を両立させた液晶ディスプレイのバックライト向けシステム部材を提供開始

大日本印刷株式会社（本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 以下:DNP）は、ノートパソコンなどの液晶ディスプレイモジュールのバックライト用に、従来の標準的な部材構成と比較して、薄型ながら高輝度かつ広視野角を実現する“新設計システム部材”の提供を開始します。

 本部材は、主に「導光板」と「反射材」、光を屈折させる「プリズム」で構成されています。DNPは、導光板の光が出射する面に向けて、標準とは逆にプリズム（三角の凸部分）を配置することで輝度を向上させました。また、この向きでプリズムを置くことによる視野角の狭さという課題に対しても、「導光板」と「反射材」の工夫により光利用効率を向上させた上で、プリズム形状設計の最適化により、高輝度と広視野角の両立を実現しました。

システム部材の提供により部材の削減、低消費電力ができることで、CO2排出量の削減など環境負荷の低減にも貢献し、同時に薄型化も実現します。

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コーニング、ジャパンディスプレイ（JDI）とともに両面から見ることができる透明ディスプレーを開発

　コーニングは5月16日、ジャパンディスプレイ（JDI）と新たなコラボレーションを発表した。 　

このコラボレーションは表裏両面から映像を見ることができ、高い透明度と輝度を実現する透明ディスプレーに関するもので、液晶ディスプレーで広く利用されているコーニングの「Corning EAGLE XG Glass」を2枚を使用し、JDIの透明ディスプレー「Rælclear（レルクリア）」の改良版としている。

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AGCが液晶ディスプレー向けガラスの国内生産能力を半減、2023年1～3月期決算

「ディスプレー事業の収益改善は、AGCグループにとって喫緊の経営課題である」――。AGC副社長執行役員CFO（最高財務責任者）の宮地伸二氏は、2023年5月12日に同社が開いた2023年1～3月期の連結決算（国際会計基準）説明会で、液晶ディスプレーの国内での製造を大幅に縮小すると発表した。

　2023年末までに関西工場 高砂事業所（兵庫県高砂市）における液晶用ガラス基板製品の生産を終了する。同社は国内3拠点で液晶用ガラス基板を製造しており、同事業所での生産終了により国内での生産能力は半減することになる。今後は、中国など海外拠点での生産に注力する。

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AGC、液晶用ガラスの国内事業縮小

AGC は12日、関西工場高砂事業所（兵庫県高砂市）での液晶ディスプレー用ガラスの生産を、2023年末までに終了すると発表した。テレビ向けの液晶ディスプレー用ガラス事業は収益が悪化していることから、国内の生産能力を半減させ、海外での大型パネル向け事業に注力する。　

ハイセンス、ミニLED×量子ドット採用液晶テレビ「U8K」。上位機の性能を引き継ぎ低価格化

ハイセンスは、Mini LEDと量子ドットを採用した4K液晶テレビ「U8Kシリーズ」を、5月18日より発売する。価格はオープンだが、75V型「75U8K」が税込268,000円前後、65V型「65U8K」が税込198,000円前後、55V型「55U8K」が168,000円前後での実売が予想される。

同社がこれまでMini LEDと量子ドットを採用した液晶テレビのフラグシップとして展開してきた「U9H」の弟分という位置づけで、リーズナブルな価格設定を含めて、「Mini LEDと量子ドットの高画質を身近にするモデル」として展開される。なお、同社液晶テレビの新たなフラグシップとして、同じく5月18日より「UXシリーズ」が発売される。

基本性能は上位機であるU9Hから踏襲しており、Mini LEDと精密なエリア分割制御を行うローカルディミングを採用。広色域の量子ドットを搭載し、DCI-P3は約97%をカバー、輝度を高く保ったまま高純度な色彩の映像描写を実現する。

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コニカミノルタ赤字1050億円 23年3月期 巨額減損

コニカミノルタは10日、2023年3月期の連結最終損益（国際会計基準）が1050億円の赤字（前の期は261億円の赤字）になったと発表した。

最終赤字は4期連続。遺伝子検査の米子会社アンブリー・ジェネティクス（カリフォルニア州）などで合計1166億円の減損損失を計上した。

主力の複合機事業の成長が鈍化するなか、M&A（合併・買収）を進めて新たな収益の柱を育てようとしてきたが、業績悪化によって投資回収が難しくなった。

[参考記事] コニカミノルタのディスプレイ用フィルムがジャンルトップを維持する秘訣

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デクセリアルズがレセプション棟を公開、自動車分野など顧客企業との共創を加速へ

デクセリアルズは2023年4月7日、本社を置く栃木事業所（栃木県下野市）内に新たに建設した「レセプション棟」を報道陣に公開した。同月3日に行った入社式から利用を開始しており、今後は顧客や株主、地域住民、社員といったステークホルダーとのコミュニケーションを図るための施設として活用していく方針である。

　レセプション棟は、栃木事業所の正面入り口の右側、従来の来客受付の建物の向かい側に建設された。建屋は2階建てで高さ13.5m、建築面積は1299m2、延べ床面積は20452。デクセリアルズの主力製品であるフィルム製品群をイメージした外観を採用するとともに、太陽光発電システムや自然採光、自然風通などを活用することで、消費する年間の一次エネルギーがゼロとなるZEB（Net Zero Energy Building）基準を満たしている。

[参考記事] デクセリアルズ、蛍光体フィルム「PSシリーズ」を製品化





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世界初開発の青色LED技術応用、豊田合成がレンタル提供する「スマホ表面高速除菌装置」の性能

豊田合成は深紫外線（UV―C）を発する発光ダイオード（LED）により、スマートフォンなどの表面を高速除菌する装置「UVD―TRON」のレンタルサービスを開始した。売り切りだけでなく、イベント時に限り利用するなど多様な活用シーンに応える。

価格は14泊15日のワンタイムプランで1回につき5500円（消費税込み）。最低レンタル期間6カ月の月額制プランも1カ月5500円（同）。

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AUOのマイクロLEDパネル、年内にも量産／台湾

液晶パネル大手、友達光電（AUO）は19日、マイクロ発光ダイオード（LED）をバックライトに使用した、腕時計型ウエアラブル端末（スマートウオッチ）向けパネルを、年内に量産すると宣言した。車載用マイクロLEDパネルは早ければ2026年に量産する。マイクロLEDはまだコストが高いが、1～2年でコストが半減、5年後には普及するとの見方を示した。20日付工商時報などが報じた。

AUOは19日に開幕したパネル業界の展示会、智慧顕示展覧会（タッチ台湾）で、マイクロLED製品を披露した。柯富仁・総経理は、マイクロLEDはスマートウオッチのほか、透過型LEDディスプレイや大型テレビにも採用されると語った。テレビ向けマイクロLEDは、韓国の顧客向けに少量生産を始めている。





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強誘電性液晶のバルク光起電力効果と分極誘起電界発光

香川大学-的場祐二（2021年度修士修了）、上村忍教授、舟橋正浩教授のグループ（創造工学部材料物質科学コース）は、拡張π電子系を導入した強誘電性液晶のバルク光起電力効果と分極誘起電界発光に関する新しい成果を日本化学会の欧文誌（Bulletin of the Chemical Society of Japan）に発表しました。

論文が優秀論文（Selected Paper）に選出され、論文に関するイラストが同誌のInside coverに採用されました。

 論文題目：Diastereomeric Effect on Bulk Photovoltaic Property and Polarized Electroluminescence in Ferroelectric Liquid Crystals Containing an Extended π-Conjugated Unit

著者：Y. Matoba, S. Uemura, and M. Funahashi,

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【日本化学会 第28回技術進歩賞受賞】東レ、 「高耐久性有機蛍光体の研究・開発と広色域液晶ディスプレイ用波長変換シートへの展開」で受賞

　東レは、『高耐久性有機蛍光体の研究・開発と広色域液晶ディスプレイ用波長変換シートへの展開』について、日本化学会より「第28回（2022年度）技術進歩賞」を受賞した。

 このたびの受賞は、高色純度・高効率を実現しつつ、飛躍的に耐久性を向上した有機蛍光体を開発した点、さらに、開発した有機蛍光体を用いて液晶ディスプレイの広色域化に貢献し、かつ毒性元素を含まない、環境に配慮した波長変換シートを創出した点が評価されたもの。

　有機蛍光体は、エネルギーを光に変換する有機材料であり、設計自由度や発光特性の点で優れることから蛍光標識や増感剤として用いられており、近年では電子情報分野やエネルギー分野などのさまざまな先端分野で適用が検討されている。しかしながら、無機蛍光体と比較して耐久性の点で劣ることが多くの用途で実用化の壁になっていた。

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三井松島HD---Kyuluxへの少額出資を発表

三井松島ホールディングスは17日、有機EL発光材料の開発に取り組むKyuluxに対して少額出資(出資比率1%未満)を実施したことを発表。

 Kyuluxは、2015年に設立された九州大学発のベンチャー企業であり、レアメタルに頼ることなくコストパフォーマンスに優れた長寿命かつ高純度の発色、さらには高効率な発光を実現する有機EL発光技術「Hyperfluorescence」(HF)を軸に、有機ELディスプレイや照明に用いる次世代発光材料の開発に取り組んでいる。

また、国内外のディスプレイメーカーから出資を受けると共に、様々な協業を進めており、上記発光技術・材料の早期実用化を目指している。

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図解で見る電子デバイスの今 メタバースでマイクロ有機ELディスプレーに需要増の期待

ソニーグループが圧倒的な存在感を持つが、韓国2社が新規参入しそうだ。 　

需要の減少と価格下落でリーマン・ショック時並みの厳しい市況にさらされている電子ディスプレー業界。

ディスプレーメーカー各社の業績悪化に伴い、増産計画の多くが延期・凍結されているが、そうした中でも戦略投資として量産拡大に向けた動きが活発化しそうなのが、マイクロ有機ELディスプレーだ。2023年中にも一部の事業化計画が具体化しそうで、これまでと競争環境が一変する可能性がある。

　マイクロ有機ELが注目を集めるのは、将来の市場拡大が期待されるメタバース（インターネット上の仮想空間）、その入り口となる電子機器としてAR（拡張現実）/VR（仮想現実）のスマートグラスやヘッドマウントディスプレー（HMD）の需要増が見込まれるためだ。これまで生産面積や生産数量が小さかったため、大手ディスプレーメーカーは事業化に見向きもしなかったが、メタバース市場への期待感とともに目の色が変わってきた。

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FPD部材産業の中国シフトが加速、2023年のドライバIC市場は前年比5％増の予測

「第44回 ディスプレイ産業フォーラム」において、Omdiaのディスプレイ部材調査担当マネージャーの宇野匡氏が、DDIC(デイスプレイ・ドライバIC)などの半導体デバイスを含むFPD用部材業界動向について講演した。

その中で宇野氏は、FPD部材産業が中国シフトを進めているとし、「TFT液晶ラインはすでに中国への集中が大勢となっている。部材についても、老舗メーカーによる中国投資が継続し、中国メーカーによる新規参入あるいは新規投資が見受けられる。部材によって差はあるが、パネルモジュール生産の中国集中により部材産業の中国シフトが今後も継続していくと予測される」との見解を述べたほか、中国メーカーによる部材投資には「パネルメーカーによる部材の垂直統合」ならびに「地方政府の補助金による新規投資」といった2つの傾向があることを指摘した。

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「パワー半導体では青色LEDの時よりももっと社会貢献したい」ノーベル物理学賞受賞者・天野浩が何よりも「人のため」にこだわるそのワケ

2014年、「青色LED」の研究でノーベル物理学賞を受賞した天野浩博士。青色LEDの材料「窒化ガリウム」の可能性をさらに広げ、今度は電気自動車や大容量無線通信技術への活用が期待される「次世代パワー半導体」の開発を進めています。

 前編『「性能はシリコン半導体の10倍以上⁉」青色LEDノーベル物理学受賞者が進める「窒化ガリウム・半導体革命」《電力損失大幅低減》《大容量無線通信》』では、ノーベル物理学賞を受賞した青色LEDの研究において「窒化ガリウム」がどんな役割を果たしたのか、その後の半導体の進化へとつながる経緯を伺いました。

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LGイノテック、高性能の2メタル（Metal）COFで 未来のデバイス市場を先導する

先月ラスベガスで開催された「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）」のスローガンは、メタバースに焦点を当てたものだった。展示場では、メタバースの具体化につながるクロスリアリティ（XR）デバイスの分野で、未来の勝者は誰になるのかに注目が集まっていた。

 LGイノテック（代表チョン・チョルドン）は22日、クロスリアリティ（XR）デバイスに欠かせない製品である「2メタル（Metal）COF」を披露し、市場攻略を強化していくと発表した。この製品は、今年のCESでLGイノテックの「メタバース」コーナーで紹介され、来訪者の注目を集めた。

 COF（Chip on Film）とは、ディスプレイとメイン基板（PCB）をつなぐ半導体パッケージ基板（Package Substrate）のことだ。テレビやノートパソコン、モニター、スマートフォンなどのディスプレイのベゼルの最小化が可能なので、モジュールの小型化にも貢献する。非常に薄いフィルムの上に微細回路を形成する必要があるため、高度な技術が必要となる。従来のフレキシブル基板（FPCB、Flexible Printed Circuit Boards）を置き換える“超微細フレキシブル基板”とも呼ばれている。

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santec (株)、液晶偏光回折格子とMEMS技術を利用した光可変減衰器付きコア選択スイッチに関する論文発表

santec株式会社は、液晶偏光回折格子（LCPG）とMEMS技術を利用した光可変減衰器（VOA）機能付きコア選択スイッチ（CSS）に関する論文を、2023年3月6日にOFC 2023で発表します。

 本論文では、液晶偏光回折格子とMEMS技術を利用した光可変減衰器（VOA）機能付きコア選択スイッチ（CSS）を提案し、その原理実証を行いました。試作した19コア-1×8CSSは15Vp-pの印加電圧で最小挿入損失4.7dB、19.5dBの減衰を実現可能であることを確認しました。

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【中国報道】「グリーン」に向かい 中国のガラス産業が世界をリードするよう推進

「建物一体型太陽光発電（BIPV）は先進的なグリーン材料の体系的な集合、未来のグリーン建築の発展の主な方向で、さらに1兆級のポテンシャルを秘めた低炭素の『新コース』でもある」。

全国両会（全国人民代表大会・中国人民政治協商会議）の開幕を控え、全人代代表、中国工程院院士、中国建材集団チーフエンジニアを務める中建材ガラス新材料研究総院の彭寿院長が取材に対し、「建築業界の省エネ・排出削減は、ダブル炭素目標（二酸化炭素排出量ピークアウトとカーボンニュートラル）を達成するための重要な一環だ。

グリーン建築は低炭素・排出削減の重要な足がかりで、グリーン材料はグリーン建築を牽引し、下支えするものだ」と述べた。科技日報が伝えた。

 彭氏は2022年の全国両会で、全人代に関連法律・法規の改正を急ぎ、太陽光発電材料の応用やBIPVの発展などの強制的要求を政策法規体制に盛り込み、関連する法的責任を明確にし国家標準体制を整備し、BIPVの急成長に政策の保障と下支えを提供するべきだと提案した。

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高解像度ディスプレイの限界に挑む――MIT、RGBを縦積みにしたフルカラーLEDを開発

マサチューセッツ工科大学（MIT）の技術者たちは、より鮮明で欠陥のないディスプレイを作るための新しい方法を開発した。RGB発光ダイオードを横に並べるのではなく、ダイオードを積み重ねて縦長の多色ピクセルを作るという。

一般的にフルカラーLEDディスプレイは、三原色であるRGBのLEDを一組とし、それぞれのLEDは横並びになっている。近年、ピクセルのサイズは小さくなり、より鮮明で高解像度のデジタルディスプレイを実現できるようになったが、トランジスタと同様に、LEDにも小型化と性能の両立に限界が来ている。この限界は、ARやVRデバイスなどの近距離ディスプレイで特に顕著で、ピクセル密度の制限により、ユーザーがピクセル間のスペースに縞模様を知覚する「スクリーンドア効果」が発生することが知られている。

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日亜化学などがマイクロLEDとICを一体化、ヘッドランプの照射角4倍に

日亜化学工業とドイツInfineon Technologies（インフィニオンテクノロジーズ）は、ヘッドランプの配光を制御する機能「アダプティブドライビングビーム（ADB）」向けに、マイクロLED（発光ダイオード）を使った光源部品を共同開発した。照射角や光量といった性能を従来より高めながらも、ヘッドランプを小型化できるとする。ドイツの自動車メーカーが2023年中に発売する高級車に採用された。
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ドイツ化学大手、台湾で半導体材料の新工場を着工

ドイツの化学大手Merckは2023年2月8日（ドイツ時間）、台湾・高雄市において、半導体材料の新工場の建設を開始した。2025年に稼働予定で、薄膜、パターニング用の特殊ガスおよび半導体材料を生産する。

ドイツの化学大手Merckは2023年2月8日（ドイツ時間）、台湾・高雄市において、半導体材料の新工場を建設開始したと発表した。2025年に稼働予定で、薄膜、パターニング用の特殊ガスおよび半導体材料を生産する。

 同社は2021年9月、エレクトロニクス事業のイノベーションと能力強化に向けグローバルで展開する成長戦略「Level Up」を発表。

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チッソの4-12月期 生産調整で液晶材料は出荷低調

チッソは9日、2023年3月期第3四半期（4-12月期）の連結業績を発表した。

売上高は前年同期比9％増の1084億円、営業利益21％増の61億円、経常利益7％減の82億円、純利益67％減の41億円となった。

MIT engineers are making vertical micro-LEDs for next-generation displays and VR goggles

Forward-looking: An international team of scientists led by MIT engineers developed a way to make defect-free micro-LED wafers using a vertical approach that could pave the way for a new generation of virtual reality displays.

The vertically stacked micro-LEDs could provide a higher pixel density while being much easier and cheaper to manufacture, making them a boon for virtual reality devices where low pixel density and the annoying "screen door effect" are long-lasting issues.

Traditional displays use light emitting diodes arranged side-by-side, with red, blue and green sub-pixels packed as tightly as possible. Just like with transistors in a CPU, this side-by-side arrangement is quickly reaching its theoretical density limit, forcing researchers to find innovative solutions to keep pushing pixel density higher.

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光を99.98％吸収、究極を超えた？「至高の」暗黒シート、産総研など開発

可視光を99.98％以上吸収しほとんど反射しない「至高の暗黒シート」を産業技術総合研究所と量子科学技術研究開発機構の研究グループが開発した。

カシューナッツの殻から抽出したポリフェノール類の「カシューオイル」の樹脂を利用。同じグループが2019年に開発した「究極の」シートを超えた黒さで、耐久性も良く、触れる素材では世界一の黒さとなった。

　反射の少ない黒色材料は装飾や映像、太陽エネルギー利用、光センサーなど多分野で利用され、優れた材料が切望されている。炭素でできた円筒状の物質、カーボンナノチューブでできた材料はあらゆる光を99.9％以上吸収し世界一とされてきたが、触ると壊れてしまい実用が難しかった。

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マイクロＬＥＤディスプレー向け新規プロセス技術＝信越化学工業

信越化学工業は、マイクロＬＥＤ（発光ダイオード）ディスプレー向けの新規プロセス技術などを開発したと発表した。

デクセリアルズ（栃木県下野市）と共同開発した新規プロセス技術は個片化した異方性導電膜（ＡＣＦ）を狙った場所に転写するもので、ディスプレー製造時のリペアープロセスを容易化する。

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ヘッドライトが投射機にも 日亜化学、超小型LED光源

日亜化学工業はドイツの半導体メーカーと共同で、極めて微細な発光ダイオード「マイクロLED」を使った自動車用ヘッドライトの光源を開発した。小指の爪より小さい発光面に1万6000個余りのLEDを敷き詰め、粒子を個別に制御する。路面に文字や図形を投射したり、対向車がまぶしくないハイビームを実用化したりできる。今夏にも製品の出荷を始める。

 電気を制御するパワー半導体大手の独インフィニオンテクノロジーズと2019年から共同開発を進めてきた。このマイクロLED光源をヘッドライトに採用した高級車が、23年中にも同国で登場するという。

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ローム、液晶バックライト用LEDドライバーICを量産

ロームは2023年1月、中・大型車載ディスプレイの液晶バックライト向けに、DC調光とPWM調光の機能を搭載したLEDドライバーICを開発、量産を始めた。従来製品に比べICの消費電力を約20％削減しているという。

 新製品は、中型車載ディスプレイ向けに出力4チャネルのLEDドライバーIC「BD83A04EFV-M」と「BD83A14EFV-M」を、大型車載ディスプレイ向けに出力6チャネルのLEDドライバーIC「BD82A26MUF-M」を、それぞれ用意した。これとは別に、出力4チャネル製品で小型パッケージ（外形寸法は4.0×4.0×1.0mm）を採用した「BD83A14MUF-M」も開発中で、2023年2月より量産の予定である。

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