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Flat Panel TV and Display World-2....液晶・業界・動向

液晶・有機EL・プラズマ、FPD業界・パネルメーカー・関連企業情報を掲載。当ブログで激しい市場動向に追随!--Since Nov.2004

パーツ・部材

24 May

鴻海傘下GIS、AMOLED用外付け式タッチパネル18年量産へ

台湾フォックスコン(FOXCONN=鴻海精密=ホンハイ)傘下のタッチパネル大手、台湾GIS(業成)の周賢穎・董事長は2017年5月22日、スマートフォン用のアクティブマトリクス式有機EL(AMOLED)の外付け式タッチパネル開発に注力していくと表明した。また、AMOLEDディスプレイの開発を、シャープ(Sharp)、台湾INNOLUX(群創)等グループ企業と共同で進めていくと述べた。

23 May

化学・素材大手 今期設備投資1兆円超

化学・素材大手の2018年3月期の設備投資は前期実績に比べて2割増の1兆1754億円と、1兆円の大台にのる。前期は中期経営計画の初年度にあたった企業も多く、投資額は高水準にいたったが、今期はそれを大幅に上回る。 自動車、スマートフォンや有機ELを始めとするエレクトロニクスなどの先端分野から食品、日用品分野まで幅広い産業で世界の需要は底堅く推移し、各社は素材供給力を積極的に高めて成長需要を取り込む。

23 May

シャープ、次世代LED事業に参画

シャープ は22日、高精細な映像を映し出せるマイクロ発光ダイオード(LED)ディスプレーの事業化に向け、米国のイーラックス社が進める共同事業に参画する発表した。イーラックスは台湾などの3社と共同で、次世代技術のマイクロLEDディスプレーの開発などに取り組んでいる。 
22 May

コーニングの新ガラス、サムスン有機ELディスプレーに採用


コーニングは5月18日、同社のキャリアガラス「Corning Lotus NXT Glass」がサムスンのフレキシブル有機ELパネルに採用されたと発表した。同パネルは現在、「Galaxy S8」および「Galaxy S8+」で用いられている。  
Corning Lotus NXT Glassは熱安定性が高く、低温ポリシリコンやTFT、有機Elなどさまざまなパネルのキャリアガラス(基板材料)に用いられる。

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16 May

大日印・凸版の17年3月期、そろって最終減益 印刷・液晶不調

大日本印刷、凸版印刷の印刷大手2社が12日発表した2017年3月期連結決算は、そろって前の期比で最終減益となった。印刷関連事業や液晶向けカラーフィルターの販売不振が響いた。
海外売上高比率の高い大日本印刷は円高の影響が70億円の減益要因となり、最終利益は25%減益となった。

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14 May

有機EL超えの次世代ディスプレイに「iPodの生みの親」も出資

米アイダホ州に本拠を置くスタートアップ、Rohinni(ロヒンニ)は、大きさ25ミクロンのマイクロLEDを導電材料の上に数千個敷き詰めた「光る紙」を2014年に開発した。
「クレージーなテクノロジーだと思ったが、ビジネスとして成り立たせるには技術改良が必要だと感じた」とファデルは当時を振り返る。
 Rohinniは、半年をかけて2-3ミクロンの精度で1秒当たり400個の極小ダイオードを並べることができるロボットを開発し、ファデルから出資を得ることに成功した。ファデルは、元アップルの幹部で、iPodとiPhoneの生みの親として知られる。2013年に設立されたRohinniは、これまでにエンジェル投資家から総額1500万ドルを調達しており、ファデルは大株主の一人だ。


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14 May

住友化学 中国で偏光フィルムを原反生産 液晶パネル需要増に対応

住友化学は、液晶パネルの主要部材である偏光フィルムの原反生産を中国で始める。 これまで中国ではカッティング加工だけだったが、液晶テレビの生産が中国に集積するのに応じて供給体制を強化する。これにより同社の偏光フィルム供給能力は数割増える見通し。

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12 May

次世代有機EL用発光材料の発光メカニズムの謎を解明!

●次世代有機EL材料(熱活性化遅延蛍光分子)の発光メカニズムを先端分光技術で解明
●分子の励起状態や種類、エネルギーに着目し、高い発光効率の分子構造を発見
●次世代有機EL材料の新しい設計指針として貢献、低コスト・高効率な有機ELデバイスの実現に期待
 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)分析計測標準研究部門【研究部門長 野中 秀彦】ナノ分光計測研究グループ 細貝 拓也 研究員、松﨑 弘幸 主任研究員と、国立大学法人 九州大学【総長 久保 千春】(以下「九大」という) 最先端有機光エレクトロニクス研究センター 中野谷 一 准教授、安達 千波矢 教授らは共同で、次世代型の有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)素子用の発光材料として注目される熱活性化遅延蛍光(TADF)を出す分子(TADF分子)の発光メカニズムを解明した。


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1 May

日本ゼオン 日本ゼオン、4カ年中計策定−20年度売上高5000億円超に

日本ゼオンは2020年度に売上高を5000億円以上(17年度予想は2900億円)とする4カ年の中期経営計画を策定した。住友化学と事業統合した低燃費タイヤ用合成ゴムや有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレー向け光学フィルム、リチウムイオン二次電池向けバインダーなど既存事業を拡大し、2100億円以上を上積みする。
田中公章社長は「成長の主戦場は海外。社内外の強みを組み合わせてソリューションを提供し、同時に次のタネを育てる。“まずやってみる”という組織風土を醸成したい」と意気込みを示した。
28 Apr

フルラミネーションディスプレイ

スマートフォンやタブレットなどの製品は、ディスプレイの視認性を高める目的で、タッチパネルとディスプレイの間に光学材料を充填する「フルラミネーション構造」を採用している。
この光学材料には、シート状の光学粘着剤であるOCA(Optical Clear Adhesive)、もしくは樹脂状の接着剤であるOCR(Optical Clear Resin)が採用される。当初はOCAが主流であったが、LCDメーカーがOCR用貼合装置の導入を進めたため、最近はOCRの採用比率が上昇している。
市場拡大が期待されるフレキシブルOLEDでは、光学材料の特性を設定し直す必要があるが、細かい条件設定が不要なOCAの方が扱いやすいことから、フレキシブルOLED向けではOCAが主流となる可能性が高い。

26 Apr

富士フイルム、ディスプレー材料の用途を開拓-車載・有機ELスマホに提案

富士フイルムは研究開発や海外の営業拠点を拡充し、ディスプレー材料の用途開拓に乗り出した。主力の薄型ディスプレー(FPD)向けTACフィルムに加え、ヘッドアップディスプレー(HUD)など車載用途や有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)を搭載するスマートフォン用に提案する。ディスプレー材料事業の10%にとどまるTACフィルム以外の売上高比率を、2019年に30%に引き上げる。

富士フイルムは4月に、従来のFPD材料事業部をディスプレー材料事業部に改称。FPD向けが主体だった研究拠点もテーマを絞り込み、あらゆる成長領域を育てる体制を整えた。また、ドイツ・デュッセルドルフに駐在員事務所を開設。16年に設けた米国事務所と併せ、自動車・スマホ大手に材料の優位性を訴求する。規格づくりの段階から参画し、業界標準を勝ち取る。



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24 Apr

新型iPhoneへの有機EL採用で出光に脚光、事業多角化が寄与

アップルの「iPhone(アイフォーン)」の成功は、ガラスや金属加工機械などさまざまなメーカーに恩恵をもたらしてきた。年内に発売される予定のiPhoneの後継機種に有機ELディスプレーが採用されることで、出光興産も人気スマホを支える企業群に名を連ねようとしている。

 石油会社としてのイメージが強い出光だが、有機ELとの関わりは古い。発光材料の開発に着手したのはブラウン管テレビが主流だった1980年代中ごろ。電子材料部の長瀬隆光・企画グループリーダーによると、同社は青色材料から開発を始めた。青色は赤や緑に比べて発光エネルギーが大きく、化学物質にかかる負荷が非常に重いため、特に耐用年数が短く開発が難しいという。

 70年代に石油危機を経験し、石油事業への依存度を下げるために始めた多角化の一環だった。試みは成功し、今では同社の有機EL材料がグーグルやサムスン電子のスマホなどで広く使われている。

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19 Apr

解剖先端研究所 日本触媒、有機EL より長寿命に

紙おむつ材料の高吸水性樹脂で世界シェア首位の日本触媒。創業時からの発展を支えたのは「無水フタル酸」と呼ぶ樹脂の添加剤だった。吹田研究所(大阪府吹田市)は1943年に無水フタル酸の量産を始めた工場が前身だ。生産終了に伴い工場は2014年末に閉鎖したが、その後研究所として生まれ変わった。原点の土地で新たな先端材料の開発が進む。

 吹田研究所の一角にあるクリーンルーム。専用の評価装置で最新の有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)材料の性能検証が行われていた。有機ELは電力消費が少ないため、軽くて薄いディスプレーの開発に向いている。ただ大気中の酸素や水分に触れると変質しやすい弱点がある。

 日本触媒は16年5月にNHKと共同で、酸化しにくく消費電力も減らせる有機EL材料の開発に成功した。「酸素や水に強いほど有機ELディスプレーの稼働時間は長くなります」。開発担当の森井克行主席研究員はこう説明する。実用化に向けてさらに薄くて軽いディスプレー用材料の開発が進む。



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18 Apr

ドコモ、LEDで映像を表示しながら飛行する世界初「浮遊球体ドローンディスプレイ」

NTTドコモは、LEDを並べたフレームを高速回転させながら飛行するドローンを使い、全方位に映像を表示しながら飛ぶ「浮遊球体ドローンディスプレイ」を世界で初めて開発した。
4月29日から幕張メッセで開催される「ニコニコ超会議」の「NTT ULTRA FUTURE MUSEUM 2017」に出展し、会場内でデモ飛行する予定。2018年度の商用化を目指している。



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13 Apr

中国におけるFPD材料への輸入関税

中国政府は、国内生産を奨励するため多くのFPD材料に輸入関税を設けており、偏光板もパネルサイズにカットする前のロールに対して8%の関税がかけられている。
そのような中、韓国のLG Chem社、Samsung SDI社が2016年までに中国に偏光板の前工程拠点を設置、2017年には住友化学や台湾Chi-Mei MaterialsTechnology社が現地企業との合弁会社による生産を始める見通しである。
2016年から2017年にかけて偏光板の中国生産比率が大幅に上昇すると見込まれることから、中国政府は関税の設置が一定の効果を発揮したとみて、2017年以降の関税引き下げを検討している模様である。



12 Apr

DIC、営業益5%増 1~3月期、液晶・化粧品の顔料好調

インキ世界最大手、DICの2017年1~3月期の連結営業利益は前年同期比5%増の130億円程度だったようだ。化粧品や液晶の部材に使う顔料の販売が好調だった。顔料を含むファインケミカル事業は利益率が高く、増益に貢献した。計画に比べ、円相場が円安基調で推移したことも追い風だった。

  売上高は1900億円程度と微増だったもよう。ファインケミカル事業では液晶パネル部材のカラーフィルターに使う顔料が好調。液晶関連では新製品効果でアジア向けに販売が伸びている。化粧品や自動車向けの顔料も、鮮やかな赤を発色する高機能品が人気だ。
 液晶向けの顔料では高いシェアを持ち、16年12月期実績の同事業の売上高営業利益率は11.3%と連結全体(7.2%)を上回る。17年1~3月期も10%台の営業利益率を確保したようだ。



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23 Mar

TPKと深圳Oフィルム、中台タッチパネル最大手が資本提携

タッチパネル最大手、宸鴻集団(TPKホールディング)は21日、中国のタッチパネル最大手、深圳欧菲光科技(深圳Oフィルムテック)と株式を持ち合い、合弁会社を設立すると発表した。
TPKは後工程、深圳Oフィルムは前工程が主要業務で、垂直統合を実現できる上、それぞれの主要顧客がアップル、中国ブランドで重複しないため、相互補完性が高い。特にTPKにとっては、深圳Oフィルムの薄膜技術を利用して、薄膜センサーまでアップルからの受注を拡大できる期待がありそうだ。22日付工商時報などが報じた。

 深圳OフィルムはTPKが発行する新株2,000万株を21日の終値1株90.5台湾元、総額18億1,000万元(約66億3,000万円)で引き受け、TPK株5.46%を取得する。
TPKは1年以内に、深圳Oフィルムが発行する株式を引き受けるか公開買い付けで、1株40.34人民元未満、総額2億400万人民元(約33億円)未満で深圳Oフィルム株0.4~0.5%を取得する予定だ。



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23 Mar

DIC、応答速度30%向上のTFT液晶材料を開発

DICは21日、電圧印加を切った状態における液晶材料の動作速度を示す「オフ応答速度」を従来比30%向上できる液晶材料「ナノ相分離高速液晶」を開発したと発表した。
液晶テレビで主流のn型薄膜トランジスタ(TFT)液晶で、垂直駆動(VA)モードに使われる。残像が発生しにくく、スポーツなど動きが速い映像の表示品質を高められるのが特徴。

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12 Mar

リケンテクノス 光学フィルムで攻勢 18年度売上高 40 億円へ

 リケンテクノスは、光学分野におけるガラス代替フィルムとして立ち上げた「REPTY DC100」シリーズの展開を拡大する。
高硬度かつ防眩機能を組み合わせた業界初の商品がモバイル関連で実績化しているほか、業務用タブレットにも採用されている。



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12 Mar

深紫外LEDの光取り出し効率を驚異的に改善

現在、深紫外LEDの効率向上を阻害している最大の課題の1つは、極めて低い光取り出し効率である。これは透明な電極を形成することが困難であるという、発光エネルギーの高い深紫外LED特有の問題である。
この光取り出しの問題が主因となり、これまで極めて低い外部量子効率および出力しか得られていない。逆にいえば、深紫外LEDの効率向上に関して、96%もの部分が光取り出し効率の向上にかかっているといえる。この効率の問題を改善できれば、熱エネルギーに変換される割合も減少するため、出力はもちろん、素子寿命や信頼性についても大きく改善される。


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7 Mar

住友化学、曲面パネル生産能力3倍 有機ELスマホ向け

住友化学は有機ELディスプレーを搭載するスマートフォン(スマホ)向けに、曲げられるタッチパネルを増産する。韓国の工場で設備を増強。2018年初めまでに生産能力を3倍に増やし、年1億台強のスマホに供給可能にする。
スマホでの有機ELの採用は韓国サムスン電子が先行するほか米アップルも計画しており需要が見込めると判断した。
  住友化学は有機ELスマホのタッチパネルで6~7割の世界シェアを握る最大手。今回は柔らかいフィルムの上に回路を描いて指の反応を検知する方式のタッチパネルを増産し、ディスプレーメーカーに供給する。ガラスを使う方式と比べて軽いため生産工程で扱いやすく、曲面のあるデザインの有機ELスマホを作りやすくなる。



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7 Mar

三菱化学、有機EL用色材に本格参入−日韓パネルメーカーと商談

三菱化学はディスプレー用色材(カラーレジスト)事業で有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)分野へ本格参入する。2017年度内にモバイル向けでバンク材(隔壁材)の採用を目指す。テレビ向けの発光材料も売り込む。現状のテレビ、スマートフォンは液晶が主流だが、中長期的に有機EL比率が高まると予想。液晶部材で培った技術や顧客網を活用して新規分野へ攻勢をかける。

三菱化学が有機ELディスプレー向けに開発した画素を区切るバンク材は黒色が特徴だ。光の反射防止が主な役割で、現状の透明なバンク材から置き換えを目指す。液晶用カラーレジストの技術を応用した。有機ELパネルの現行製法である「蒸着方式」に対応し、まずモバイル分野での採用を狙う。

一方、早ければ18年内の採用を目指すテレビ向け発光材料は「低分子」と呼ばれるタイプ。理論上で大型有機ELパネルを低価格に生産できる新製法の「塗布(印刷)方式」向けで、従来課題とされてきた塗布特性を改良した。

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3 Mar

反射防止フィルムの動向

ハイエンドTVを中心に、TV用パネルの表面フィルムの仕様に変化が生じている。
これまでTV用パネルの表面処理はAG(Anti-Glare)が主流であったが、2016年から韓国パネルメーカーがAG層の上にLR(Low-Reflection)を塗布したAG-LRフィルムの採用を増やしている。
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26 Feb

NIMSとシャープ、液晶の色域を大幅拡大する8K向けLEDバックライト技術

01_s国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)と、シャープ株式会社からなる研究チームは23日、8K解像度のTVに最適なLEDの試作に成功したと発表した。

 LEDを構成する緑色蛍光体の発色を改良することで、赤、緑、青の光の3原色の鮮やかさが向上。8K放送の目標色域である90%を達成し、現行の液晶TVと同じ蛍光体LED方式を使ったバックライトの実用化に目途が立ったという。



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22 Feb

ディスプレー、タッチパネルで中・韓の出願数が急増

スマートフォンを中心とする情報端末の分野において、中国は、市場としても生産拠点としても存在感を増している。日本は、情報端末の部材のうち、ディスプレイやタッチパネルの出願件数で他国をリードしていたが、近年、韓国・中国の出願件数が急速に増加している。日本は、技術の蓄積のあるこれらの部材に引き続き注力すると共に、最終製品でも市場シェアを確保するために、全く新しいユーザ体験を提供する端末やその部材の技術開発を進めることが期待される。
特許庁は「平成27年度特許出願技術動向調査」において、情報端末の筐(きょう)体・ユーザインターフェースのハードウェアに関する技術の中国国内における特許出願動向などを調査し、その実態を明らかにしました。


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22 Feb

白色LED市場調査レポートが発刊

株式会社データリソース(東京都港区)は総合技研株式会社が出版した調査レポート「2017年版 白色LED・応用市場の現状と将来性」の販売を開始いたしました。

総合技研株式会社が出版した「2017年版 白色LED・応用市場の現状と将来性」は、日本の白色LED市場を調査し、白色LEDデバイスのプレイヤ情報や市場予測、白色LED応用製品市場動向などを掲載しています。

[参考] 用語辞典「LED (Light Emitting Diode)」



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21 Feb

DNPと凸版、“脱印刷”加速−AI・車関連に1000億円超投資

印刷大手2社の新事業への投資が進んでいる。印刷・出版市場の縮小が続く中、大日本印刷(DNP)と凸版印刷は新たな事業の創出に向けて、1000億円以上の投資を計画。
人工知能(AI)の開発や自動車関連事業などに狙いを定めている。業界縮小に見舞われるたびに“先見の明”でエレクトロニクス事業など新ビジネスを見つけてきた。新たな収益源の獲得と事業の多角化のために再び動きだした。



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15 Feb

富士フイルム FPD材料で領域開拓

 富士フイルムは、フラットパネルディスプレイ(FPD)材料事業で新領域の取り込みを加速する。今秋、北米メーカーが発売する有機EL(エレクトロルミネッセンス)搭載のスマートフォンに複数のタッチパネル材料、光学補償フィルムの採用が決まった。
液晶テレビ向けには収縮を抑えるTAC(トリアセチルセルロース)フィルムを開発、今冬発売のモデルに採用される予定。3年後にTAC以外の売上比率を35%まで高める。
14 Feb

チッソが赤字転落 水俣病補償で特損27億円、熊本地震も影響

水俣病の原因企業チッソが10日発表した2016年4~12月期連結決算は、製品の値下げや水俣病の補償関連の損失が響き、最終損益が11億円の赤字(前年同期は42億円の黒字)に転落した。売上高は前年同期比12.4%減の1127億円だった。
 主力の液晶事業は中国での販売が伸びたが、液晶パネルの材料など製品の価格が下がり、円高の影響も受けた。  水俣病の補償関連の特別損失は27億円で、このうち被害者に支払った「救済一時金」は1400万円。熊本地震や大雨の影響で保有する水力発電所の一部が運転を停止するなど、災害による損失は7億8千万円だった。

10 Feb

サイバネット、有機EL向けのムラ補正機能を搭載したドライバICを開発

サイバネットシステムは、有機ELディスプレイ向けに独自開発のムラ補正機能IPを搭載したディスプレイドライバICを複数の半導体メーカーと共同で開発したと発表した。

同ドライバICを活用することで、有機ELディスプレイメーカーはムラ補正機能を容易に利用することが可能になるほか、サイバネットの自動ムラ補正装置「FPiSシリーズ」と組み合わせることで、品質向上や歩留まり改善による安定した生産が可能になるとしている。

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8 Feb

旭硝子の前12月期、営業益962億円−主力のガラス回復

旭硝子が7日発表した2016年12月期連結決算(国際会計基準)の営業利益は前期比35・3%増の962億円だった。
欧米市場を中心に苦戦していた主力の建築用ガラスが上向いたことが寄与した。塩化ビニルモノマー(VCM)事業も大きく伸びた。 欧米の建築用に自動車向けの回復も加わり、ガラス事業の収益が大幅に改善した。



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8 Feb

多機能LEDヘッドランプ

メルセデス・ベンツは、多機能LEDヘッドランプ「デジタルライト」を2016年12月に発表した。
デジタルライトは、マイクロミラーを搭載、車載センサとの連携によって周囲の状況を的確に把握し、対向車や歩行者などを避けて照射するなど防眩対応した配光を行うことが可能となっている。

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7 Feb

光配向技術の光学フィルムへの応用

液晶配向膜の形成において光配向プロセスの実用化が進む中で、位相差フィルムでも紫外線照射による配向制御が応用されている。位相差材料を塗布した基材に紫外線照射・露光を行うことで製造される位相差フィルムは、通常の延伸フィルムでは難しい光学特性の制御が可能になる。続きを読む »
23 Jan

FPD部材市場~韓国から新技術が続々登場

「FPD部材市場」を担当するシニアアナリストの宇野匡氏に話を伺った。
液晶パネルの価格と需要が回復してきたことで、部材の需要も堅調だ。ガラス基板は不足気味で、値下がりも四半期ベースで2%程度に落ち着いている。ドライバーICにも不足感がある。唯一、偏光板は需要こそ堅調だが、参入メーカーの淘汰が進まないため競争が激しく、各社の収益環境が改善していない。


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23 Jan

スマートフォン用タッチパネル

スマートフォン向けタッチパネルは、ガラスやフィルム基板をセンサに用いて液晶パネルに重ね合わせる外付け方式と、液晶ディスプレイ内にタッチセンサ層を取り込む内蔵方式に大別される。
最近はハイエンド端末におけるタッチ内蔵方式の採用が目立つが、スマートフォン市場全体が成長する中で普及端末向けに外付けタッチパネルも増加を続けていた。

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20 Jan

量子ドットの働き・実用方法 (量子ドット組込みバックライト)

 液晶ディスプレーのバックライトにおける量子ドットは、数n~数十nmの大きさを持つCd系の化合物半導体の微粒子である。その役割は、一般的な蛍光体と同様に青色LEDからの光の波長変換を行い、望む色の光を得ること。蛍光体と違うのは、量子ドットの粒子(結晶)の大きさによって、光の色を、長い方の波長であれば自在に制御できることだ。この特徴を利用し、大きさの異なる2種類の量子ドットを用いることで、青色LEDの光から赤色光や緑色光を得られる(図-a)。55zua01

蛍光体も量子ドットも、青色LEDからの光によって励起された電子のエネルギーが伝導帯から価電子帯に戻るときに、バンドギャップに対応したエネルギー、すなわち波長の光を放出する点は同じである。異なるのは、蛍光体では組成によってバンドギャップが決まるのに対して、量子ドットでは粒子の大きさによってバンドギャップが決まることだ。粒子が大きいほどバンドギャップは小さく、放出される光の波長は長くなる(図-b)。米3M社によると、青色LEDからの光を赤色に変換するための量子ドットの粒子径は約7nm、緑色に変換するための量子ドットの粒子径は約3nmである。

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20 Jan

有機ELの電子注入層と輸送層に向けた新物質

東京工業大学科学技術創成研究院の細野秀雄教授らは2017年1月、有機ELディスプレイの電子注入層と輸送層に用いる透明酸化物半導体を開発したと発表した。新物質はこれまで用いられてきた材料に比べて、同等の仕事関数と3桁以上大きい移動度を持つ。製造プロセスも量産性に優れ、コスト低減が可能だという。
最近はIGZO-TFTで駆動する大型有機ELテレビの生産も始まっている。しかし、大型有機ELテレビの本格量産に向けては、物質表面から1個の電子を取り出すのに必要な最小エネルギーである仕事関数や、固体物質中における電子の移動のしやすさを示す電子移動度のさらなる改善、改良が必要になるという。


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19 Jan

出光興産、有機EL材料の開発会社 スイスで設立

 出光興産は18日、有機ELパネルに使う化学材料を開発する子会社を1月中にスイスに設立すると発表した。スマートフォン(スマホ)や車載用のパネルで、液晶に代わって有機ELを搭載する製品が増える中、開発体制を拡充する。材料開発は日本と欧州の2極体制となる。

 新会社の「イデミツ・OLED・マテリアルズ・ヨーロッパ」には、出光が100%出資する。資本金は200万スイスフラン(約2億3000万円)。

 出光は1985年に有機EL材料の開発に乗り出し、現在は発光材料のトップメーカーとして知られる。スイスでは独化学大手のBASFの現地法人と有機EL材料の開発の技術交流をしてきた。

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11 Jan

ローム、高精細液晶パネル向け機能安全導入車載チップセットを開発

ロームとラピスセミコンダクタは1月10日、カーナビなどで採用が進む大型・高精細液晶パネル向けに、車載液晶パネルの駆動・制御を行うパネル用チップセットを開発したと発表した。
同チップセットは、HD/FHDクラス高精細液晶パネルを駆動するゲートドライバ、ソースドライバ、タイミングコントローラ(T-CON)、それらを最適に動作させるパワーマネジメントIC(PMIC)、ガンマ補正ICで構成される。各ICが情報を随時共有することで、液晶パネル向けデバイスに機能安全を導入することに成功しており、自動車が求める高い品質を実現する。



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28 Dec

住友化学、JOLEDに有機EL材供給−コストに優れる高分子型

有機EL基本構造保存住友化学は、JOLEDが2017年春にもサンプル出荷する中型有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)ディスプレー向けに発光材料を供給する。低コスト製法に適した高分子型材料を供給し、液晶から有機ELへのシフトを狙う。
高分子型材料が商業ベースで採用されるのは世界初とみられる。テレビ向けも開拓し、20年度にディスプレー部材の売上高に占める有機ELの比率を、16年度見込みの約20%から45%に引き上げる計画。
高分子型材料はインク状にして塗布できる。スマートフォンなどのディスプレーに使われる現行の低分子型材料に比べて、装置が単純でコストを抑えられる。
このためテレビのような大型パネル生産に向く。



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28 Dec

日立化成、高精細テレビ向け量子ドットフィルムの量産開始

量子ドットフィルム日立化成は26日、液晶ディスプレーの光学フィルムに使われる量子ドットフィルムの量産・販売を始めると発表した。消費電力を増やさずに、液晶ディスプレーが表現できる色の範囲を広げられる。
量子ドット最大手の米ナノシス(カリフォルニア州)から12月に量子ドットによるフィルム化技術を導入し、日立化成の樹脂組成技術と組み合わせて早期に量産体制を敷いた。中国、韓国などを中心に市場開拓する。

2012年に4Kや8Kなど高精細テレビ向けの色域規格「BT・2020」が制定されたことを受け、足元では同規格に対応した広色域のディスプレー開発が加速している。



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23 Dec

日本捲線工業、LED直管蛍光灯を開発−10年間電源故障なしで連続使用

日本捲線工業(埼玉県所沢市)は、スイッチング電源を用いない方式の発光ダイオード(LED)直管蛍光灯を開発した。小型オートトランスとダイオードを核とした組み込み電源装置「EVDミニ電源=写真」を用いることで、10年間は電源の故障がなく連続して使用できるという。月内に発売し、初年度は数万本の販売を見込む。
EVDミニ電源は、絶縁のないオートトランスの機能を応用。磁力で電圧を変換し、ダイオードの整流機能でLEDを光らせる仕組み。 「消費電力や肉眼で見た明るさについてはスイッチング電源式蛍光灯と同程度だが、構造や部品が単純なので、とにかく耐久性がある」(村井社長)という。高周波ノイズの発生がほとんどないのも大きな特徴だ。

14 Dec

出光興産、車載拡大を視野に韓国有機EL工場の製造能力増強・評価装置増設を通して顧客支援へ

出光興産株式会社社は、今後の有機ELディスプレイ普及拡大による有機 EL 材料需要の増大に対応するため、同社100%出資子会社である出光電子材料韓国株式会社(所在地:大韓民国京畿道坡州市)の有機 EL 材料製造装置の生産能力を増強すると共に、顧客への技術支援を強化するために評価装置を増設する。

1.製造装置能力増強および評価装置増設の背景・目的
出光興産は、2007 年 4 月に静岡県御前崎市に有機 EL 材料製造工場を竣工させ、その後、2011年 10 月に韓国に出光電子材料韓国株式会社を設立し、国内外の有機 EL ディスプレイメーカーに各種有機 EL 材料を供給してきた。



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14 Dec

旭硝子、中国で「第11世代」基板生産 TV向け

旭硝子は13日、中国・深圳市にテレビ向けの液晶用ガラス基板の生産拠点を新設すると発表した。中国の家電大手、TCL集団傘下の液晶パネル会社の工場敷地内にガラス基板の加工ラインを設置。2019年に稼働する。中国での生産体制を強化し、拡大する中国でのガラス基板需要を取り込む。

 2017年7~9月期中に、液晶パネル大手の華星光電(CSOT)の関連会社と合弁で子会社を設立する。資本金は108億円で、出資比率は旭硝子が70%、CSOT側が30%。総投資額は非公開だが「2016年12月期の連結業績に与える影響はない」(旭硝子)としている。



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10 Dec

出光興産、韓国で有機EL材料の生産設備を増強

出光興産は、韓国で有機EL材料の製造設備と評価装置を増強する。100%出資子会社の出光電子材料韓国で実施する(ニュースリリース)。2016年12月に着工し、2017年度上期中に完了させる予定だ。
これにより出光興産は、日本の国内外で有機EL材料の安定的な供給と評価体制の構築を図る。



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30 Nov

独メルクの新工場稼働−有機EL材料、生産能力5倍に

ドイツのメルクは独ダルムシュタット(ヘッセン州)で有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)材料の新工場を稼働し、生産能力を現状比5倍に引き上げた。
最先端のディスプレーや照明システムに使われる、高純度の有機EL材料を生産する。投資額は約3000万ユーロ(約34億円)で、ここ数年の同工場に対する投資としては最大。さらに段階的な増強も検討する。 



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25 Nov

米インサイト、ディスプレー向け量子ドットの技術応用白書


ディスプレー業界のコンサルティング企業である米インサイト・メディアは、ディスプレーにおける量子ドット技術の応用について詳述した白書を発表した。
現在、ディスプレー業界では色域拡大を可能にする技術として、量子ドットが注目を集めている。



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25 Nov

日産化学 有機EL材料の品揃え強化

日産化学工業は、有機EL(エレクトロルミネッセンス)関連材料を強化する。ベルギーのソルベイから導入した塗布型ホール(正孔)注入材料に関して技術移管が終了し、サンプルワークを開始した。
同社では従来のアニリン系に加え、ソルベイから導入したポリチオフェン系、また両社技術融合型の3グレードを品揃えする。これにともない研究所の専任チームを増員していく計画だ。有機EL市場の立ち上がりを見据え、先行する塗布型ホール注入材料の事業基盤を強化する。
2 Nov

中国Sunnypol、合肥の偏光板生産ライン2本稼働

偏光板の中国Sunnypol(三利譜)が10億元(1元=約15.4円)を投じて中国安徽省合肥に建設していた2本のTFT偏光板生産ラインが2016年10月28日、本格的な量産に入った。
29 Oct

アップルも関心?折り曲げる有機EL向け、ガラス代替のガスバリアフィルム

アサヒ電子研究所(大阪市中央区、和倉慎治社長)は、ガラスに近い防湿性能を持つガスバリアフィルムを開発した。試作用の製造装置も開発した。ガラスの代わりに折り曲げ可能なフィルムを基板に使う有機エレクトロ・ルミネッセンス(EL)ディスプレーの劣化を防ぐ新材料として、パネルメーカーなどに提案する。

 ポリエチレンテレフタレート(PET)などの樹脂フィルム上に触媒化学気相成長法(CAT―CVD)で、酸素やフッ素を含むシリコン系化合物の薄膜を3層重ねて、厚さ0・5マイクロメートル(マイクロは100万分の1)以下の透明薄膜を形成する。薄膜の防湿性能を示す水蒸気透過量は1日・1平方メートル当たり0・00005グラム以下で、液晶基板用ガスバリア膜の2000分の1程度とした。



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当サイト特集カテゴリー
1.液晶の歩んできた道(第一部)
液晶の黎明期から実用化を果たすまでの過程をわかりやすく解説することを目指して書きました。

2.液晶の歩んできた道(第二部)
液晶が当面の最終目標だった大型テレビに採用され夢の平面テレビが実現した過程を解説していく予定です。(開始時期未定)

3.用語辞典(技術・ビジネス・企業)
管理人特選の最新技術用語やビジネス用語・関連企業を解説しています。時間の許す限りのアップ、今後充実を目指します。
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