フェイスブック、マイクロLEDメーカーと独占契約 ARグラス開発用か

フェイスブックが英国のマイクロLEDメーカーPlessey（プレッシー）と独占契約を結びました。フェイスブックが開発を進めているとされるARグラス用ディスプレイの開発・製造にPlesseyが携わるようです。

Plesseyは、低消費電力でありながら非常に高輝度なmicroLEDディスプレイを開発・製造している英国企業です。今回の発表について同社はプレスリリースの中で「フェイスブックが目指す次世代コンピューティングプラットフォームを実現するために彼らと協力することにしました。当社のLED事業は、フェイスブックがAR/VR空間で使用する可能性のある新技術の試作・開発支援に専念します」と述べました。

大型パネル市場の面積成長は3年後で頭打ちに

　調査会社Informa（旧IHS Markit）によると、新型コロナウイルスによる中国での旧正月の延長や工場封鎖対応により、ディスプレー工場のみならず、それに付随するコンポーネント、素材、給水、給電、バックエンドモジュールといったサプライチェーンや設備協力会社も影響を受け、中国国内のパネル工場すべてに影響が及ぶという。

　同国の2月のパネル工場稼働率は平常時に比べて10～15%低下し、工場によっては20%低下もあると予測。また、工場の作業員不足や部材不足により、液晶モジュールコンポーネントが最も不足し、さらに、人員不足による新規パネル工場の立ち上げの遅延も発生すると見ている。

　大型パネル（テレビ）市場は、中国の10.5世代（10.5G）の稼働による生産過剰で、19年夏ごろから調整が入ったものの、年末～年明けには需給が締まり、緩やかな右肩上がりのカーブを描き始めていた。19年度の低迷期を抜け、20年度からは微小ながら台数ベースでの成長も見込まれていたが、新型コロナウイルスで水を差されたかたちとなった。

　大型パネルは、10.5G工場の新設・稼働開始により、面積ベースでの成長を促進し、19年の平均インチサイズは45インチ程度になった。10.5Gすべてが稼働する22～23年ごろまでは拡大する見通しだが、以降は面積成長も鈍化すると見られており、平均サイズの拡大も50インチ程度が上限と言われている。そして、面積ベースの成長は部材や材料の採用にダイレクトに響くことから、これが鈍化する2～3年後には、材料メーカー内での淘汰が始まるとも囁かれている。

挑戦する企業／住友化学 挑戦の風土づくり

全員を適正体格指数（ＢＭＩ）１８・５―２４・９に―。住友化学が働き方改革推進のためにまとめた「すみか『こうします』宣言」には、かなり踏み込んだ項目もある。人によっては厳しいが、目標を明確にし、一人ひとりの行動を促す狙い。取締役専務執行役員の新沼宏は「これが“岩田イズム”だと思う」と話す。

同宣言は、社長の岩田圭一が２０１９年４月の社長就任後、肝いりで始めた。１９年１１月の第１弾のワークライフバランス宣言に始まり、第５弾まで月に一つずつ発表。労働組合や健康保険組合との共同宣言としたのも特徴だ。「会社は本気。皆で挑戦する風土をつくりたい」と新沼は語る。

今後、少子高齢化やグローバル化などが加速し、働く環境は大きく変わる。一人ひとりが成長しなければ、乗り越えられない危機感がある。

鉄系超伝導体において新たな量子液晶状態

東京大学大学院新領域創成科学研究科の石田浩祐大学院生、辻井優哉大学院生、水上雄太助教、芝内孝禎教授、産業技術総合研究所電子光技術研究部門の石田茂之主任研究員、伊豫彰上級主任研究員、永崎洋首席研究員、ドイツカールスルーエ工科大学およびアメリカミネソタ大学の共同研究グループは、鉄系超伝導体において新たな量子液晶状態が実現できることを見出しました。

この新しい量子液晶状態は、電子の応答の方向をどの方向にも揃えることが可能であり、新たな量子技術の開拓につながることが期待されます。

キヤノン、有機EL材料の生産検討 外販も視野

キヤノンはスマートフォンやテレビなどで有機ELパネルの採用が広がっていることを受け、有機ELの材料の生産を検討する。カメラなど映像関連の自社製品に搭載するとみられるほか、他社への販売も視野に入れる。デジカメやプリンターといった既存事業が低迷するなか、医療機器や監視カメラなどに続き、材料事業を強化する。

キヤノンの御手洗冨士夫会長が日本経済新聞の取材に「有機ELの材料を自社製にすることを考えている」と語った。有機ELは、同社製品ではミラーレスカメラの電子ファインダーなどに採用されている。高精度の映像を扱う場面が増えてきており、映像制作の機材や医療機器などでも活用が広がる可能性がある。

有機EL材料首位の米UDC、20年は最大16％増収を計画

有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）は、2020年の業績見通しとして、前年比6～16％増の4.3億～4.7億ドルを計画している。21年末までに世界の有機ELディスプレーの生産能力がインストールベースで19年末比5割増加すると見込むが、一方で、新型コロナウイルスの影響が20年は年間で売り上げの約10％、4000万～5000万ドルの押し下げ要因になると想定している。

有機ELディスプレーの量産工場の多くが韓国と中国にあり、新型コロナウイルスの影響によって、中国で今後予定されている有機ELディスプレー工場の増設・新設計画が当初のスケジュールどおり進まない可能性がある。FPD（Flat Panel Display）業界アナリストの多くが「少なくとも3カ月は遅延する」と予測しており、有機EL発光材料の使用量によってはUDCの今後の業績にも影響を与える可能性がある。

Galaxy Z Flipに採用の「曲がるガラス」、サムスンが他社にも販売へ

サムスン電子が発売した縦折り端末Galaxy Z Flipには、薄くて折り曲げられるフォルダブル画面用のカバーガラスが採用されていますが、これと同じ超薄型ガラス（Ultra Thin Glass：UTG）を業界で初めて製品化。他社にも販売すると発表しました。キャッチコピーは「Tough, yet Tender（タフだけどやわらかい）」。

UTGの厚みは30μm。また強度と柔軟性を両立させるために、特殊な材料を浸透させているとのことです。なお、Galaxy Z Flipのディスプレイについて、YouTubeチャンネルのJerryRigEverythingが実施したスクラッチテストでは、プラスチックと変わらない強度だと指摘されていました。

光学ガラスより透明な、バイオマス樹脂 ｓｉｄが４月量産

ｓｉｄ（埼玉県川口市）は、独自開発した光学ガラスよりも透明度が高い軟質バイオマス樹脂「Ｈａｒｅｈａｒｅ（晴れ晴れ）」の量産に乗り出す。４月をめどに本格稼働し、生産能力は１０倍以上となる。ガラスの代替素材として売り出し、２０２１年６月期に同事業で３億円以上の売り上げを目指す。

Ｈａｒｅｈａｒｅは生分解性樹脂の液体と炭素が主成分の液体を混ぜ合わせ、高真空状態で熱をかけ成形する。同社の従来の機械では製造できないため、成形機械を独自開発した。全自動でＨａｒｅｈａｒｅを成形できるラインを三つ設置。量産体制の構築にかかる投資額は約２億円。従来は数センチメートルほどの大きさのものでも一日４０個程度しか生産できなかった。今後はロボットも導入し、生産性向上を図る。

フィルム好調で増益に 東洋紡の４～12月期

東洋紡の20年３月期第３四半期連結決算は、売上高が２４８０億１８００万円で前年同期比０・８％減、営業利益は１５９億６８００万円で同４・１％増、経常利益は１３４億３９００万円で同６・１％増、四半期純利益は58億８１００万円（前年同期は３億円の損失）となった。

　セグメントのうち、フィルム・機能樹脂事業は、売上高が１１４３億円で同３・５％減、営業利益は１２０億円で同18・１％増。フィルム事業が好調に推移し、減収増益となった。

フィルム事業では、包装用フィルムは、環境に配慮した製品の販売が好調だった。工業用フィルムは、セラミックコンデンサ用離型フィルムが電子関連部品の生産調整の影響を受けたが、液晶偏光子保護フィルムは生産性を向上し、大手偏光板メーカー向けの販売を順調に拡大した。

東レの4-12月期 中国経済減速の影響で減収減益

東レは10日、2019年度第3四半期（4-12月期）の連結業績を発表した。売上高は7％減の1兆6814億円、営業利益7％減の1045億円、経常利益9％減の1010億円、純利益19％減の662億円だった。

　炭素繊維複合材料事業、ライフサイエンス事業は堅調だったが、繊維や機能化成品は中国経済減速の影響を受け、またエンジニアリング子会社の出荷が減少するなど全体では減収減益となった。

　セグメント別に見ると、繊維事業は売上高10％減の6822億円、営業利益21％減の479億円。国内では、衣料や産業用途ともに総じて荷動きが低調に推移した。海外では、米中貿易摩擦の長期化と中国経済減速により各用途で市況低迷の影響を受けた。縫製品やテキスタイルなどの衣料用途のほか、欧州・中国の自動車関連用途や中国の衛材用途などの需要が低調に推移した。

信越化学 マイクロLEDディスプレイ製造用材料を上市

信越化学工業は4日、マイクロLEDを用いたディスプレイの製造工程で使われる材料を新たに開発・上市したと発表した。マイクロLEDディスプレイメーカーの生産性と競争力の向上に資する材料で、引き続き顧客の要望に応えるため、製品展開を行っていく。

　マイクロLEDディスプレイは、微小なLED素子を各画素に配置した自発光ディスプレイで、その高いコントラストと明るさ、信頼性に加えて省エネルギーも期待されることから「究極のディスプレイ」と呼ばれている。

　一方、その製造で、テレビやスマートフォンなどのディスプレイへの適用を実現するためには、工程の効率化やプロセス時間の短縮、歩留りの向上などが課題とされている。

東洋紡、フィルム深化 ＴＦＳの中・高級品技術融合

東洋紡は、２０１９年に帝人から買収した子会社、東洋紡フイルムソリューション（ＴＦＳ、東京都中央区）とのシナジーを最大化し、フィルム事業のさらなる深化を図る。東洋紡の強みであるハイエンド向け製品に、帝人が得意としているミドルゾーンを低コストで製造する技術を融合することによるコスト削減や新製品の開発など推し進める。２１年度をめどにＴＦＳの売上高を買収以前比約１５％増の３００億円に引き上げる。

ＴＦＳが強みとするポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルムに、東洋紡の色むらを抑えることができる液晶ディスプレー向け超複屈折フィルム「コスモシャインＳＲＦ」の技術を応用した新製品を開発する方針。

ＡＧＣの前12月期、当期益50％減 販売価格下落響く

ＡＧＣが５日発表した２０１９年１２月期連結決算（国際会計基準）は、市況悪化や生産トラブルの影響で前期比減収で、営業、税引き前、当期減益だった。ユーロ安などの為替の影響に加え、ディスプレー用ガラスやクロール・アルカリ製品の販売価格の下落が響いた。日本の自動車用ガラスの生産不調も利益を下押しした。当期利益は前期比５０・４％減の４４４億円。北米自動車ガラス工場の減損損失が重荷となった。

東レ ナノ積層技術で正面透過・斜め反射フィルムを創出

　東レは29日、正面からの光はガラスのように透過し、斜めからの光は鏡のように反射する世界初の光学機能を備えたフィルム「PICASUS（ピカサス）VT」を創出したと発表した。

　従来の材料では不可能だった機能により、市場拡大が見込まれるAR（拡張現実）やMR（複合現実）用途でのHMD（ヘッドマウントディスプレイ）やHUD（ヘッドアップディスプレイ）向けや、のぞき見防止フィルム、ディスプレイ用フィルムなどへの展開が期待できる。

　一般的な光学材料では、透明なガラスやプラスチックのように正面・斜めいずれの方向から入射した光もほぼ透過する素材や、金属膜のようにいずれの方向からも入射した光を反射する素材がある。一方、正面からの光は高い透過率で透過し、斜めからの光は高反射するといった光の指向性をコントロールできる光学素材はこれまでなかった。

OKIデータ、独自技術でマイクロLED事業化へ 20年秋にフルカラーディスプレー実現目指す

OKIグループ唯一の半導体工場として、プリンター用LEDプリントヘッドの量産を担っている㈱OKIデータのLED統括工場（群馬県高崎市西横手町）で、独自のLED生産プロセスを活用して、マイクロLEDディスプレーの事業化を目指す動きが始まっている。

　OKIグループが自社のプリンター向けにLEDプリントヘッドの開発に着手したのは、50年以上前の1966年にさかのぼる。当時はサーマルヘッド技術で市場をリードする立場にあったが、さらなる差別化技術として電子写真プロセスにLEDアレイヘッドを使うことを考えた。

ＬＧ化学、ガラス基板事業部の売却失敗…ＬＧグループのＬＣＤ出口戦略に「赤信号」

ＬＧ化学が昨年初めから推進してきた液晶パネル用（ＬＣＤ）ガラス基板事業部の売却が最終的に失敗に終わった。ＬＧ化学とガラス基板事業部の買収交渉を進めてきた米コーニングの交渉チームも最近撤収した。これに伴いＬＧがグループレベルで推進しているＬＣＤ事業を整理して有機ＥＬに転換する「ＬＣＤ出口戦略」にも赤信号が灯った。

◇ＬＣＤガラス基板事業整理、人材は再配置

１４日の関連業界によると、ＬＧ化学はＬＣＤ用ガラス基板事業部売却を事実上断念した。ガラス基板はＬＣＤを構成する部品・素材のうち最も大きな割合を占める核心素材だ。ＬＧディスプレーのＬＣＤパネルに使われる。ＬＧグループ関係者は「コーニングが何度も調査を行い価格も協議したが、双方の価格差を狭めることができなかった」と明らかにした。コーニングがＬＧグループの戦略を知りとんでもない安値を提示したという。

大阪大ら、環状構造の有機EL発光材料を開発

大阪大学らによる共同研究グループは2020年1月、ナノサイズの空孔をもつ環状構造の熱活性化遅延蛍光（TADF）材料を開発したと発表した。発光材料に新開発の環状TADF分子を用いて試作した有機EL素子は、最高外部量子効率が11％台と極めて高い値を示した。

　今回の成果は、大阪大学大学院工学研究科応用化学専攻の和泉彩香博士後期課程大学院生と武田洋平准教授、南方聖司教授らに加え、オーストラリアモナシュ大学のHeather F.Higginbotham博士、ポーランドシレジア工科大学のAleksandra Nyga大学院生、英国ダラム大学のPatrycja Stachelek博士、大阪大学大学院工学研究科生命先端工学専攻の藤内謙光准教授、デンマーク工科大学のPiotr de Silva助教、ポーランド シレジア工科大学のPrzemyslaw Data准教授らの共同研究によるものである。

　研究グループはTADF材料の研究過程で、U字型π共役分子である「ジベンゾフェナジン」を独自に開発していた。ジベンゾフェナジンは、「環構築に有効な幾何学構造である」ことや「優れた光・電子機能を有する」などの特長がある。今回は、ジベンゾフェナジンを鍵骨格として、電子ドナー（D）と電子アクセプター（A）が交互に繰り返し環状に連結した、D-Aπ共役分子構造をもつTADF材料の開発に取り組んだ。

次世代ARグラス用マイクロLED開発に向けimecの技術者がベンチャーを設立

ベルギーのハイテク・ナノテク研究機関imecからマイクロLEDディスプレイ開発担当技術者らが、imecのスタートアップ支援ファンドであるimec.expandなどから450万ユーロ(約5億5000万円)の資金援助をうけてスピンオフし、次世代AR(拡張現実)向けディスプレイ用マイクロLEDの製品化を目指す活動を開始した。

「MICLEDI Microdisplays」と名付けられたベンチャー企業は、imecのディスプレイ研究開発部門の研究者であったSoeren Steudel氏と Alexander Mityashin氏によって創業され、半導体産業で経営者としての経験のあるSean Lord氏をCEOとして招聘。小型軽量かつ電池寿命が長く、リーズナブルな価格のスマートグラスの実現に向け、世界でもっとも小型かつ明るいディスプレイを開発することを目指している。

同社の中核技術は、300mmウェハ上にマイクロLEDを積層する新たな実装技術であり、imecと協力して、imec本社にある300mm研究開発ラインでディスプレイの試作を行う予定だという。

EpistarのマイクロLEDチップ、サムスンのTVが採用 台湾メディア

LEDエピウェハー大手の台湾Epistar（晶電）がマイクロLED（Micro LED）チップ量産の試作に成功し、韓国サムスン電子（Samsung Electronics）にサンプル送付を開始した模様だ。

台湾の金融情報メディア『Anue』が2020年1月9日付で報じた。それによると、Epistarは、傘下の晶成半導体を通じる形でマイクロLEDチップの受託生産分野に参入。サムスンが、Epistarグループの製造したLEDチップを採用したマイクロLEDテレビを、家電見本市「CES 2020」で展示したと伝えている。

ダイセル 東大発ベンチャー子会社に、有機半導体デバイスを事業化

ダイセルは14日、東京大学発ベンチャーのパイクリスタルが発行する株式を取得し、子会社化したと発表した。

　今後のAI/IoTの急速な成長に対応するため、ダイセルの材料開発力・生産技術とパイクリスタルの最先端技術を融合し、有機半導体デバイス（集積回路・センサー）の量産体制を速やかに整え、事業化を加速する。さらに、同事業をプラットフォーム化し、センシングビジネスへ事業領域を拡大する。

　ダイセルは印刷技術を使って電子回路やデバイスを形成する「プリンテッド・エレクトロニス」を注力分野の1つと定め、銀ナノインクや積層セラミックコンデンサ（MLCC）用溶剤、有機半導体インクなどを開発し、各社と協業しながら事業拡大を図ってきた。





　

CES 2020で展示、あまりに美しいLGの145型Micro LEDディスプレー

　世界最大のエレクトロニクスショーCES 2020が米ラスベガスで、現地時間の1月10日まで開催中。LGエレクトロニクスは、メイン会場となるコンベンション・センターのエントランス付近にブースを設置。

　ここで展示された、同社によるMicro LEDディスプレーがあまりにも綺麗だった。

　サイズは145型の超特大で、壁を覆うほど大きい。Micro LEDは、超小型のLEDを画素として映像を出力する方式のディスプレー。LCDやOLEDと比較しても、寿命の長さ、輝度の高さや省電力性能に優れるとされ、次世代のディスプレー技術という声もある。

倉元製作所－急騰 CES2020に世界初『曲面マイクロLEDディスプレイ』のコンセプトモデル出展を材料視

倉元製作所が急騰。同社が2020年1月7日から10日まで、米ラスベガスで開催されるCES（Consumer Electronics Show）2020展に初めて参加し、世界初『曲面マイクロLEDディスプレイ』のコンセプトモデルを出展すると自社ホームページ上で公表していることが材料。

　独自の加工技術とタイリング技術で、ピクセルピッチ（LED間の幅）0.8ミリというマイクロLEDモジュールを、世界で初めて凹凸や隙間がない曲面マイクロLEDディスプレイに仕上げたとしている。

シチズン、ＬＥＤ製品数３分の２に縮小 光の質・省エネ追求

シチズン時計は、２０２２年３月期までの中期経営期間中に発光ダイオード（ＬＥＤ）のラインアップを現在の約３分の２まで絞り込む。需要が低い製品を早期に終了して、付加価値の高い新製品の投入に集中する。製品数を減らした後も第２弾の絞り込みを実施する予定。さらに、研究開発を担う所沢事業所（埼玉県所沢市）に人員や研究開発費用を増やして充て、新製品の開発ペースを速める。

製品数絞り込みは、デバイス事業で掲げている選択と集中の一環。製品数を３分の２程度まで減らし、新製品計画を見ながら製品の継続を再度検討する。

現在取り扱っているＬＥＤの種類は数千点の規模に上る。

豊田合成、CESに初出展

豊田合成は米ラスベガスで2020年1月に開かれる世界最大の家電・技術見本市、コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）に初めて出展する。電気で動くゴム素材「イーラバー」を使った製品などを展示する。自動車部品や発光ダイオード（LED）事業で培ったノウハウを生かした新事業向けの技術として紹介する。

Merck、CES 2020において、「ディスプレイの未来は何をもたらすのか?」議論

2019年12月16日、ドイツ、ダルムシュタット発 - サイエンスとテクノロジーの分野における世界有数の企業であるMerck（以下メルク）は、2020年1月7日から10日までの間、米国ネバダ州ラスベガスで開催される世界最大級の家電・ＩＴ見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES2020）」で最新のイノベーションを紹介します。デジタルリビングの進化を支える企業として、メルクは最新のエレクトロニクス機器のほぼすべてに用いられる最先端材料を製造しています。CES 2020ではメルクの幹部がステージトークを行い、メルクのエキスパートや外部パートナーとともに将来のビジョンやテクノロジーの展望について話し合います。

メルクの科学者やエキスパートは外部パートナーとともに、エレクトロニクス業界がさらに発展していくために重要な4つのテーマについて、パネルディスカッションを開催します。 ディスプレイについては、「未来に何をもたらすのか?」というテーマで議論します。

韓国部品でiPhone不良発生、やっぱりフッ化水素の国産化は困難？

日韓両政府は輸出管理をめぐる問題を議論する局長級の政策対話を１６日に開き、２４日を軸に日韓首脳会談の開催を調整している。だが元徴用工問題などで両政府の認識には大きな隔たりがあり、どこまで歩み寄れるかは予断を許さない。すでに韓国は日本からの輸入に依存しているフッ化水素の国産化を模索しているが、課題は少なくないようだ。

韓国メディアによると、ＬＧディスプレイは米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）１１　Ｐｒｏ」シリーズ向け有機ＥＬパネルで、日本製から切り替えて国産化したフッ化水素に起因するとみられる大量の不良が発生した。今年８―９月に品質不良が発覚し、１１月頃まで一部生産への影響が残っていたもよう。

顧客をつかむ付加価値製品／三菱電機 屋内用ＬＥＤ表示装置

三菱電機は、屋内用発光ダイオード（ＬＥＤ）表示装置の低消費電力化を進めている。常時稼働する官公庁の交通管制センターといった監視システム向けなどで、既存の表示装置からの置き換え需要を狙う。画面の高精細化という技術開発だけにこだわらず、使い勝手を重視した機能で他社と差別化を図る。

ＬＥＤ表示装置は通常、暗い画面から明るい画面に切り替わる際、一時的に電力消費量が上がってしまう。そこで三菱電機は独自の電力制御機能を追加。次に表示する映像を検知して明るさを自動で抑制し、事前に設定した電力値を超えないように制御している。

量子ドット材料、ディスプレー用に需要拡大加速 サムスンのQD-OLEDが追い風に

量子ドット材料（Quantum Dot＝QD）の需要拡大が見込まれている。韓国のサムスンディスプレー（SDC）が忠清南道牙山キャンパスに2025年までに総額13.1兆ウォンを投資する計画を発表し、8.5世代（2200×2500mm）マザーガラスで当初月産3万枚の生産体制を整備して、次世代テレビ用パネル「QD-OLED」の量産を21年から開始するためだ。これに伴い、QDメーカーの動きも活発化しており、20年には応用範囲の拡大がさらに進みそうだ。

　現在、QDメーカーとして最も大きな供給能力を持つと目されるのが米ナノシスだ。同社は19年7月、カリフォルニア州ミルピタスの本社工場で数百万ドルの投資を完了し、QDの年産能力を50t以上に倍増したと発表した。15年に年産能力を25tに拡大すると発表し、18年にこれを実現したが、テレビやモニター、タブレット向けなどに拡大する需要に対応するため新たな増産投資を進め、1300L以上の容量を持つ2階建ての反応炉を整備した。

ガラスの飛散防止と低コストを実現： DNP、ベゼルレスディスプレイ向けガラスカバー

大日本印刷（DNP）は2019年12月、カーナビゲーションシステムなどに搭載されるベゼル（額縁）レスのディスプレイに向けた「高機能ガラスカバー」を開発したと発表した。

　開発した高機能ガラスカバーは、ガラスのエッジとコーナーまでをフィルムでカバーする構造とした。これにより、カーナビゲーションシステムに採用しても、ディスプレイとしてのデザイン性を損なわずに、衝突事故などでガラスカバーが割れてもガラスの飛散を防ぎ、搭乗者がけがをしないよう工夫した。

【韓国報道】韓日貿易紛争にも揺らがない…東レ尖端素材「２０３０年に売り上げ１０兆ウォン達成」

「２０３０年に売り上げ１０兆ウォン、営業利益１兆ウォン企業に成長する」。

創立２０周年を迎えた東レ尖端素材が２日、「２０３０ビジョン宣布式」を亀尾（クミ）とソウルでそれぞれ開いた。亀尾は同社の工場があるところだ。ソウル・麻谷（マゴク）には研究開発センターがある。東レ尖端素材の全海尚（チョン・ヘサン）代表は「未来ビジョン２０３０宣布を通じこの２０年の成長を受け継ぎ素材産業のグローバルリーダーに成長する」と明らかにした。東レ尖端素材は昨年、売り上げ２兆４３２５億ウォン、営業利益１６２６億ウォンをそれぞれ達成した。

炭素繊維など先端素材分野でリードする東レ尖端素材はこの日、次世代ディスプレー部品など未来素材開発を通じ市場を先導していくという未来ビジョンも出した。折りたたみスマートフォンなど次世代モバイル機器市場の成長に合わせ折りたためるフォルダブル材料と有機ＥＬ素材、マイクロＬＥＤなど高付加価値フィルム開発に研究開発能力を集中する予定だ。

韓国国内でシェア１位を記録している炭素繊維を前面に出し、自動運転車などに必要な軽量化素材開発にも注力する予定だ。これとともに先端素材を基盤とした水処理とヘルスケア分野でも市場拡大に出る計画だ。

出光と東レ、次世代有機ＥＬ技術で世界最高レベル達成

出光興産と東レは２５日、次世代方式として有力視される有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子の開発で、世界最高レベルの発光効率と寿命を達成したと発表した。テレビやスマートフォンのディスプレーに活用される有機ＥＬの低コスト化、省電力化に加え、表現できる色を幅広くできる高性能化が可能になるという。令和４年の製品化を目指す。

車載ディスプレイタッチモジュール市場の健全化は2022年以降 - IHS調べ

市場動向調査会社である英IHS Markitは、2019年の車載ディスプレイ用タッチモジュールの出荷数は前年比1.1%増の6400万個、2020年も同1.4%増、2021年も同2.4%増としばらくの間、同市場の躍進は期待できそうにないとの調査結果を公表した。

この低調な市場動向の背景について、同社タッチおよびユーザーインタフェースシニアアナリストのKimi Lin氏は「長引く米国と中国の貿易紛争などによって引き起こされた世界的な景気低迷とそれに伴う需要の減速がある」としているが、2022年には経済の状況も改善されるほか、自動運転車の販売が活発化することで、市場は回復。出荷数も前年比7.2%増と伸び、2023年も同7.8%増となり、出荷数も7700万台に到達すると予測している。

JSR 川崎市殿町に新研究所を着工、2021年に開所へ

JSRは11日、川崎市殿町の国際戦略拠点キング スカイフロントに2021年7月の開所を目指し、新研究所を着工したと発表した。新研究所の名称は、「JSR Bioscience and informatics R＆D Center（JSR BiRD）」。

未来に向けた価値の創出に取り組み、同社グループのライフサイエンス技術の集約に加え、オープンイノベーション促進を目的に設置する。また、今後本格化するデジタル変革に向け、新研究所をインフォマティクスの拠点として強化していく計画。加えて、首都圏に位置し、羽田空港に対面する同地域は世界へ向けての発信基地として最適な立地であり、新研究所では新規ビジネス創出を実現する。

日本電気硝子---大幅反落、液晶ガラスの不振で7-9月期も想定以上の減益決算に

日電硝<5214>は大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表している。7-9月期営業利益は33億円で前年同期比37.4％減益、市場予想は7億円程度下回り、今期に入って3期連続での3割減益となっている。

液晶ガラスの出荷低迷継続が業績伸び悩みの主因。通期計画の180億円、前期比27.6％減益は据え置いているものの、液晶パネルの減産が続く中で達成へのハードルは高いといった見方に。

日米に続き世界で3カ国目、中国が新型TFT-LCDガラス基盤生産技術を確立―中国メディア報道

中国初の第8．5世代TFT-LCDガラス基盤製品が18日、安徽省蚌埠市で正式にラインオフした。中国が独自開発した同製品が間もなく工業化生産を実現する。これは中国が日米に続き世界で3番目に新型TFT-LCDガラス基盤生産技術を確立した国になったことを意味する。これは中国の電子ガラスの国際市場における主導権と発言権を全面的に高め、中国の情報ディスプレー産業の安全保障に対して深い意義を持つ。科技日報が伝えた。

TFT-LCDガラス基盤は液晶ディスプレーのコア部品であり、電子情報ディスプレー産業のカギとなる戦略的材料だ。ディスプレー業界は製品のサイズにより区分を行っており、一般的には6世代以下を低世代とし、8．5世代以上を高世代とする。8．5世代は55インチのディスプレーを6枚作ることができる。その経済的カッティングの最大サイズは55インチ。

LGディスプレー、フッ化水素国産に転換完了

LGディスプレーが日本製に依存してきたフッ化水素を全量国産に転換したことが分かった。日本政府が7月4日に輸出規制を実施して以降、100日余りでのことだ。

　LGディスプレー関係者は14日、「ディスプレーの生産に使われる液体フッ化水素を最近全て国産に切り替えた」と述べた。京畿道坡州市、慶尚北道亀尾市などにある国内の有機発光ダイオード（OLED）パネル、液晶パネル生産ラインに国産のフッ化水素を投入した格好だ。

　LGディスプレーは日本が輸出規制に踏み切った直後、日本製のフッ化水素を代替品に切り替える作業に着手。国産品などに対する検証作業を進めてきた。

京セラ、次世代技術「Micro LEDディスプレイ」を展示 #CEATEC

10月15日に開幕した技術展示会「CEATEC 2019」より。京セラは次世代ディスプレイ技術「Micro LEDディスプレイ」の試作機を展示しています。

Micro LEDディスプレイ技術は、簡単に言うと超小型のカラーLEDをそのまま並べてディスプレイに使用するというもの。有機ELと同様に自発光型（画素そのものが光る）ですが、有機ELディスプレイ以上の高輝度が実現可能。さらには有機ELと異なり部材の劣化が遅く、長寿命という特徴があります。

有機ＥＬの蒸着技術、中国は日本の独占を崩せるか？＝中国メディア

中国メディア・東方網は１３日、「日本はこの特許で世界において独占している、中国はその突破者になれるか」とする記事を掲載した。

　記事は、日本が独占している技術として有機ＥＬの蒸着技術について紹介。有機自発光材料として液晶よりも軽量で低エネルギーというメリットを持ち、ハイエンドなスマートフォンやテレビに広く用いられている有機ＥＬディスプレイの生産に不可欠であり、空気や水分、汚染の影響を受けやすい有機ＥＬ材料の基板上への張り付け作業には、真空蒸着機が不可欠だと説明した。

IGZOの性能を左右する微量水素の振る舞いを解明

高エネルギー加速器研究機構（KEK）と東京工業大学らの研究グループは2019年9月、あたかも水素のように振る舞う素粒子「ミュオン」を用い、微量の不純物水素が酸化物半導体「IGZO」の導電性に影響を与えるメカニズムの一端を解明したと発表した。

　今回の研究は、KEK物質構造科学研究所の小嶋健児准教授（当時）、平石雅俊研究員、門野良典教授らと、東京工業大学科学技術創成研究院フロンティア材料研究所の井手啓介助教、神谷利夫教授、同大学元素戦略研究センターの松石聡准教授、細野秀雄栄誉教授らが共同で行った成果である。

温度変化で透明度が替わる液晶複合材料を開発

産業技術総合研究所（産総研）らの研究グループは、温度が変化すると透明度が切り替わる液晶複合材料を開発したと発表した。全透過光量を制御することも可能で、省エネ窓ガラスなどへの応用を見込む。

　今回の開発は、産総研構造材料研究部門光熱制御材料グループの山田保誠研究グループ長や垣内田洋主任研究員と、神戸市立工業高等専門学校および、大阪有機化学工業らが共同で行った。

　太陽光の通過量を制御できる調光ガラスは、建物や航空機の窓ガラスなどに向けて需要が拡大する。

ＡＧＣ韓国撤退報道を否定＝現地法人「事実と異なる」

ＡＧＣ（旧旭硝子）の韓国現地法人は１１日、ＡＧＣが韓国から撤退するとした同国紙・毎日経済の報道について「事実と異なる」と否定した。既に生産を停止したプラズマディスプレー事業に関わる工場を閉鎖するものの、液晶ディスプレー用のガラス基板生産は続けると説明した。

オムロン，バックライト事業から撤退

オムロンは，同社子会社「オムロン プレシジョンテクノロジー」（OPT）をバックライト事業から撤退させることを決定した（ニュースリリース）。

OPTおよびそのグループ会社は，主に携帯電話やスマートフォンなどのモバイル端末用の中小型の液晶バックライトユニットの設計，製造及び販売を行なっていた。

LGディスプレー、フッ化水素 年内にも韓国産に完全切り替えへ 現地紙報道

韓国のLGディスプレーは、有機ELパネルの生産に使う材料について、年内に日本製から韓国製に全面的に切り替える。韓国紙マネートゥデー（MT）が匿名の業界関係者からの情報として伝えた。

　日本政府が7月に半導体やディスプレーに使われる材料3品目の韓国向け輸出管理を強化した後、韓国企業がフッ化水素の調達を完全に国産品に移行するのはLGディスプレーが初めてとなる。

日本から輸入していた「高純度フッ化水素」、ＬＧディスプレーが国産化に成功

韓国のパネルメーカー大手のＬＧディスプレーが、日本から輸入してきた「高純度フッ化水素」の国産品代替に成功した。１日、ＬＧディスプレー側によると、最近、ＬＧディスプレーは国内のある企業が供給したフッ化水素安定性テスト過程を終えて今月中に生産工程に適用する予定だ。

フッ化水素は半導体やディスプレー洗浄工程に必要な核心素材だ。日本は今年７月、韓国に対する経済報復措置を発表してフッ化水素をフッ化ポリイミド、フォトレジストとともに輸出規制品目に指定した。

サムスン 中国産フッ化水素で試験開始 中国産は不純物もあり高価

サムスン電子は日本政府がホワイトリストから除外したことにより、中国産のフッ化水素を輸入し試験開始していたことが分かった。

28日から規制が開始される直前に運び込まれたのは今までの森田化学の超高純度フッ化水素ではなく、中国産のDFD社のフッ化水素を乗せたタンクローリーだ。

品質テストは7月1日に終えており、その当日からサムスン電子とSKハイニックスは納品許可を得ていた。輸入が開始されたのは先週くらいで、品質テスト後に試験を行っているという。

マイクロLED、日本企業が開発加速 ソニーに続いてシャープ、京セラも

　「ポスト有機EL」の最右翼として期待を集めるマイクロLEDディスプレーで、日本メーカーの参入が目立ってきた。すでに超大型ディスプレーとして「Crystal LEDディスプレイシステム」を商品化しているソニーに続き、シャープと京セラが開発成果を公表。また、チップや製造装置についても各所で開発成果が上がっており、将来の産業化に向けて存在感が増していきそうだ。

チッソ傘下「サン・エレクトロニクス」、電子部品から撤退

水俣病の原因企業チッソは、液晶パネルの価格下落で収益確保が困難になったため、液晶用パネル向けなどの電子部品事業から撤退し、熊本県水俣市にある工場を閉鎖する。チッソの事業を引き継いだ子会社のＪＮＣ（東京）傘下の「サン・エレクトロニクス」が生産を手掛けており、令和2年3月末までに生産を終える。

有機EL材料首位の米UDC、今期2度目の上方修正

有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）は、2019年通期の売上高見通しを、3.45億～3.65億ドルから3.7億～3.9億ドルに引き上げた。上方修正は1～3月期に続いて2度目。中国での有機EL生産拡大が寄与する見込みだ。

先ごろ発表した19年4～6月期の業績は、売上高が前年同期比2.1倍の1億1817万ドル、営業利益が同4.5倍の4866万ドルとなった。売上高は四半期ベースで過去最高となった。

　売上高1億1817万ドルのうち、発光材料の売上高は同2.1倍の7633万ドルと大きく伸びた。このうち、黄緑色を含む緑色発光材料の売上高は6020万ドル（前年同期は2570万ドル）、赤色発光材料の売上高は1600万ドル（同1090万ドル）で、両材料ともに販売が大きく増えた。

自動運転時代に流行る曲面ディスプレイに適用可！東レ、導電材料で発表

東レ株式会社は2019年7月31日までに、自動運転時代に需要が高まるとみられる車載向け曲面ディスプレイにも適用可能な「メタルメッシュ型感光性導電材料」の量産販売を開始したと発表した。

画面の大型化や曲面化に対応している感光性導電材料で、東レの透明ポリイミドをフィルム基板として組み合わせることで、曲面ディスプレイへの適用が可能になるという。

自動運転時代に曲面ディスプレイの需要が高まるとされる理由は、車内空間のデザイン度が増し、ドライバーにとっての従来の運転時間が「自由時間」に変わることから、インフォテインメント向けのディスプレイが車内で多く用いられるようになると考えられていることにある。

【台湾報道】アップルウオッチ、台湾マイクロＬＥＤ搭載か

22日付経済日報が観測として伝えたところによると、米アップルは、来年発売を計画する腕時計型ウエアラブル（装着型）端末「Apple Watch（アップルウオッチ）」新機種のディスプレイに、次世代マイクロ発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレイを採用する見通しで、台湾メーカーがＬＥＤチップやモジュールを供給するもようだ。iPhoneなど、他のアップル製品での将来的な採用も期待できるとされる。現行の有機ＥＬ（ＯＬＥＤ）ディスプレイは韓国メーカーが供給しているが、観測が事実であれば、マイクロＬＥＤでは台湾勢が主力になることが期待できる。

　観測によると、錼創科技（プレイナイトライド）がマイクロＬＥＤチップを供給し、錸宝科技（ＲｉＴディスプレイ）がモジュール組み立てを担当するとされる。事実であれば、アップルの次世代ディスプレイ向けで台湾メーカー初の受注となる。