LRフィルム、耐擦傷性／反射率を約7倍も改善

大日本印刷（DNP）は2019年5月、反射率が低く擦り傷にも強い反射防止（LR）フィルムを開発したと発表した。2020年から発売する予定で、タッチ機能付ディスプレイなどの用途に向ける。

　開発したLRフィルムは、反射率が0.3％でスチールウール試験による耐擦傷性は1500gを達成した。従来製品は、反射率が0.1％で耐擦傷性は700gとなっており、耐擦傷性／反射率で比較すると、開発品は約7倍も特性が改善されたことになる。

SIDでミニ／マイクロLEDの発表相次ぐ 供給契約やサンプル受注開始も

5月12～17日に米サンフランシスコで開催されたディスプレーの国際学会「SID（the Society for Information Display）」では、次世代ディスプレー技術として期待されるミニ／マイクロLEDに関する発表が相次いだ。依然として、小さなLEDチップを画素として高密度に実装する量産技術の開発は途上だが、スマートグラスなどに搭載される小型ディスプレーは実用化に近づいたようだ。

LEDメーカーの英Plessey Semiconductorsは、協業している台湾ファブレスのJasper Display（JDC）と共同で、シリコンバックプレーンで駆動する単色のモノリシックマイクロLEDディスプレーを開発したと発表した。

　

ＬＣＤ用新規配向膜を開発 ＪＳＲ、低温焼成が可能に

ＪＳＲは液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）の基幹材料である配向膜について、ＬＣＤ製造における低温焼成を可能にする新規グレードを開発し、販売を開始したと発表した。

　従来のＬＣＤ用配向膜は、ポリイミドやその前駆体（前段階の物質）が主たる原料ポリマーとなっており、同配向膜の生産にはＮ－メチルピロリドン（ＮＭＰ）といった高沸点・高極性の溶媒が必要となっていた。また、ＬＣＤを長時間駆動させる高い信頼性を実現するために、配向膜には化学的に安定した構造が求められ、顧客の生産ラインでは２００度Ｃ以上の高温焼成が求められてていた。

超薄型両面ディスプレー、複層ガラス内に挟み込み ＡＧＣ

ＡＧＣは、複層ガラス内に超薄型両面ディスプレーを挟み込む技術を開発した。樹脂と貼合技術を用いて液晶ディスプレーをガラスに直接貼合した。７月に「インフォベールパーティションシリーズ」のガラスサイネージ製品として製造販売を開始する。

密閉されたガラスの中に両面ディスプレーが挟み込まれているため、空間に浮かんだようなデザインが特徴で、液晶ディスプレーを支える設備や排熱用ファンは不要。

ディスプレー故障の原因となる粉じんや煙などの舞う建物入り口、喫煙所のほか、列車の内装にも設置が可能という。

有機EL材料の市場規模は2023年には21.3億ドルへ

米Display Supply Chain Consultants(DSCC)は4月23日(米国時間)、「有機EL材料の市場規模は2018年に10.4憶ドルに達した。2019年は11.3億ドルを見込み、2023年には2018年の約2倍の21.3億ドルまで拡大する」という予測を発表した。

2017年から2023年までは年平均成長率は16%であり、有機EL材料は依然としてディスプレイ業界において2桁成長を続ける手堅い分野の1つであり続けるという。

今回の予測は、韓LGディスプレイの有機EL照明事業から撤退も考慮したものとしており、この影響で照明用有機EL材料市場が減速するのは避けられないものの、有機EL材料市場全体に与える影響は微々たるものであるという。

「iPad Pro」、不具合に関する報告が相次ぐ--タッチパネルの反応に問題か

　Appleのタブレット製品「iPad」の最上位モデルである「iPad Pro」に関して、ソフトウェアキーボードとディスプレイに関する不満の声が続々と寄せられている。

　MacRumorsの報道によると、2017年および2018年モデルの「iPad Pro」タブレットを持つユーザーの間で、この高価格タブレットのディスプレイの信頼性に対する不満を述べる人の数が、最近になって増えているという。

　MacRumorsのフォーラムやAppleサポートコミュニティのフォーラムには、タッチ入力が正しく反映されない、画面のスクロールがなめらかにできない、タイプ中にキーをタップしても反応しないといった不満の声がユーザーから相次いでいる。

カネカ フレキシブルディスプレイ用の透明フィルムを開発

　カネカはフレキシブル有機ELディスプレイのカバーウインドウ用材料「透明ポリイミドフィルム」を開発し、今年度上期よりサンプル出荷を開始すると発表した。

　有機ELディスプレイ用途としては、TFT基板向けポリイミドワニスに次ぐ大型商品として市場開拓を進め、2025年に売上高100億円以上を目指す。次世代の高速通信規格（5G）によって大容量動画配信が進み、広げて大画面で動画が楽しめるフレキシブル有機ELディスプレイの市場は、急速に拡大することが予想されている。

液晶パネル用偏光板大手・ＣＭＭＴ経営混乱、パネル供給網断絶も

液晶パネル用偏光板大手、誠美材料科技（ＣＭＭＴ、旧奇美材料）は22日、運転資金不足により生産に影響が出ていると明らかにした。経営権争いの表面化を受けて、債権銀行団が資金提供を拒否しているためだ。パネル業界では、既に偏光板が供給不足状態にある中、ＣＭＭＴからの供給が止まればサプライチェーンが断絶する恐れもあるとの懸念が広がっている。25日付経済日報などが報じた。

同社の債権銀行各行は、１月中旬に副董事長の葉美麗氏が独自に董事会を招集して、董事長、何昭陽氏の解任を決議した騒動を受け、相次いで与信枠の全額凍結を決めた。このため、同社は現金で材料購買をせざるを得なくなり、２カ月間で手持ち資金が20億～30億台湾元（約71億～107億円）減少、資金繰りに問題が発生している。同社は１カ月当たりの運転資金が９億～10億元かかる他、第２四半期に35億元の短期債務の返済期限が迫っている。

東レ、フレキシブルディスプレー用透明アラミドフィルム 硬度・屈曲耐久性両立

東レは２５日、ガラス並みの硬度を備え、屈曲半径１ミリメートルの折り曲げにも耐える透明アラミドフィルムを開発したと発表した。
情報端末などのフレキシブルディスプレーの最表層部にあたるカバーウインドーとしての使用を主に想定。ガラスと同様に傷が付きにくく、デザイン性の高いディスプレーの実現につなげられる。透明回路基板や透明太陽電池などの用途も見込み、数年後の実用化を目指す。

偏光板CMMT、経営幹部の対立継続 副董事長側はINNOLUXの経営望む

董事長（会長）と副董事長との対立が続く偏光板大手の台湾CMMT（誠美材、旧Chimei Materials＝奇美材料）は2019年3月11日、副董事長の葉美麗氏が主催する董事会（取締役会）を開催し、第三者割当増資の実施と、大株主兼戦略的投資家の台湾INNOLUX（群創）が同増資に参与するよう促し、董事会の組織改革を経て、INNOLUXに同社の経営権を与えるという決議を採択した。

AGC、折りたたみスマホ向け『曲がるガラス』を開発中

サムスンやファーウェイが相次いで発表した「折りたたみスマホ」。フレキシブルな有機ELパネルで実現した未来感あふれる製品ですが、課題もあります。それは傷つきやすいということ。

曲げるために、ディスプレイの表面がガラスではなく、硬度の低いプラスチック素材で覆われるため、一般的なスマホに比べて画面に傷がつきやすくなります。また、プラスチックは曲げを繰り返すうちに、折り目に沿ってしわができる欠点もあります。

しかし、そんな懸念もいずれ解消されそうです。コーニングが曲がるスマホ向けカバーガラスの開発を進めているほか、日本のAGC（旧：旭硝子）も、同様のフレキシブルガラスの開発を進めています。

東レが有機EL材料増産 19年末に新工場棟

東レは有機ELディスプレーなどに使う樹脂ペーストを増産する。2019年末に新工場棟を稼働し、生産能力を2～3割上積みする。足元では有機ELを搭載したスマートフォンは苦戦中だが、テレビ向けも含め有機ELの需要は高まると判断した。
電子情報材料の売上高を22年3月期までに前期実績比5割増の1千億円まで増やす。

ディスプレイ部材 - 偏光板とCOFが供給不足に

液晶ディスプレイの部材市場動向については、IHS Markitのディスプレイ部門シニアアナリストである宇野匡氏が講演を行った。

市場の概観だが、「部材は面積依存の材料が多く、液晶テレビがディスプレイ面積の70%を占めるため、液晶テレビの市場の動きが部材事業にもっとも影響を及ぼす要因となる。液晶テレビの最新の市場予測では、2018年に数量が増加したあと、減少していくものとの予測となっているが、パネル面積については2019年は前年比で約7%の成長予測となっており、画面サイズが平均2インチ以上大きくなるものと見ている。この平均画面サイズの大型化が数量の減少を補ううえに出荷面積を押し上げる要因となるだろう」と同氏は説明する。

偏光板の台湾2社、フル稼働続く 中国パネル工場相次ぐ量産化で

偏光板のCMMT（誠美材、旧Chimei Materials＝奇美材料）、BenQ Materials（明基材料）の台湾系2社では、中国系パネル大手の新工場が相次ぎ量産を本格化するのを背景に、いずれも受注が好調でフル稼働が続いているようだ。

有機EL材料首位の米UDC、19年は36％増収を計画

　有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）が発表した2018年の通年業績は、売上高が前年比26％減の2.47億ドル、営業利益が同61％減の5674万ドルとなり、ガイダンスの範囲に収まった。黄緑色を含めた緑色発光材料の売上高は同24％減の約1.06億ドル（前年は約1.39億ドル）、赤色発光材料は同22％減の約4530万ドル（同約5840万ドル）となった。

　同社は18年から新会計基準ASC606を採用している。18年の業績を以前の会計基準ASC605で換算すると、売上高は前年比3％減の3.26億ドル、営業利益は同7％減の1.36億ドルになるという。18年にはシャープと評価契約を延長し、韓国のサムスンディスプレー（SDC）および中国のビジョノックスとライセンス契約を更新した。

豊田通商 世界初の液晶調光フィルム技術を持つベンチャーに出資

　豊田通商はこのほど、高機能液晶調光フィルムの開発、製造、販売を行う九州ナノテック光学の株式を、大分ベンチャーキャピタルから取得すると発表した。第三者割当増資を引き受け、同社に35.28％出資し、豊田通商から3人の取締役を派遣した。

　九州ナノテック光学は、これまで国や大分県からの支援を受け、世界で初となるリバースモードフィルムの量産化技術をはじめとするさまざまな液晶調光フィルムの研究開発に注力。他社にない機能として、液晶調合から製造に至るまでの研究・開発リソースを保有しており、顧客のニーズに合わせた液晶材料の開発と構成材料の選定を行っている。

独自の液晶調光フィルム技術 ナノテック社 豊田通商が出資

液晶調光フィルムの製造販売「九州ナノテック光学」の独自技術に着目し、トヨタグループ総合商社の豊田通商（名古屋市）は２０日、ナノテックに出資し、取締役３人を派遣したと発表した。ナノテック第２位の大株主となる。自動車のガラスや建材用品などで需要が高まるフィルムの量産体制構築、新事業分野への展開を支援する。豊田通商のネットワークを活用した販路拡大が期待される。

　豊田通商が２７日までにナノテックの第三者割当増資を引き受ける他、投資会社大分ベンチャーキャピタル（大分市）が保有する株式も買い取り、発行済み株式の３５・２８％を取得する。取得額は非開示。今月１日付で豊田通商とグループ会社から取締役３人（常勤１、非常勤２）、品質管理の責任者１人を派遣した。

日本ゼオン 位相差フィルムで大河内記念技術賞を受賞

　日本ゼオンはこのほど、液晶ディスプレイ用位相差フィルムの生産技術開発による産業発展への功績が評価され、大河内記念会から大河内記念技術賞を受賞することが決まったと発表した。3月26日に、東京都千代田区の日本工業倶楽部で開催される贈賞式で表彰される予定。

　同社が開発した液晶ディスプレイ用位相差フィルム「ゼオノアフィルム」は、熱可塑性プラスチック（シクロオレフィンポリマー）を原料とする光学用フィルム。液晶ディスプレイはさまざまな機能を持った各種フィルムの集合体だが、ゼオノアフィルムは主に位相差フィルムなど、偏光板の部材として使われる。

　今回の評価対象となったのは、独自の加工技術でシクロオレフィンポリマーをフィルム化する「溶融押出法」と、フィルムの分子を一定方向に配向させる「逐次2軸延伸」「斜め延伸」などの延伸技術。

ディスプレーを高精細・低消費電力化、『IGZO』超える新素材

コベルコ科研は、液晶ディスプレーに使われる酸化物半導体「ＩＧＺＯ」の２―３倍の電子移動度を実現した酸化物半導体用成膜材料を開発した。８Ｋテレビなど次世代の高精細大型フラットパネルディスプレー向けに最適で、量産体制を整えた。国内外のパネルメーカーへ提案を始めており、既に１社へ量産品として採用された。年間で１５億円の売上高を目指す。

　開発した成膜材料「ＫＯＳ―Ｂ０３Ｃ」は、ディスプレー表示に用いる薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を構成する層の中で、重要な電流を制御するスイッチング素子に使う。酸化物半導体を構成するインジウム・ガリウム・亜鉛の酸化物材料に、スズをブレンドするなどで特性を出した。

結晶でも液晶でも液体でもない新物質、東京工業大学などが発見

東京工業大学の梶谷孝特任准教授、福島孝典教授らの研究グループは、キラル分子（注）が単結晶のような規則構造をもつ液滴を自発的に形成、さらに構造秩序を崩さずに一方向に回転しながら流れる現象を発見した。今回の成果は物質構造科学研究所、理化学研究所、東北大学、株式会社JEOL RESONANCE、東京大学との共同研究によるもの。

　研究グループは、「トリフェニレンヘキサカルボン酸エステル」という物質にキラル側鎖を導入した誘導体を合成し、その相転移挙動と集合構造を調べた。この物質の中間相（気体・液体・固体の中間に存在する相）では、V字形や長方形を縦横に連続して組合せて作られる「ヘリンボーン構造」の二次元シートが積み重なり、あたかも単結晶のような三次元構造を形成していた。

東ソー、有機ＥＬ用の印刷エレ材開発 山形大と試作実証

東ソーは短チャネル有機トランジスタ向けプリンテッド（印刷）エレクトロニクス材料を開発した。有機半導体と絶縁膜材、撥液バンク材、保護膜材で構成する。山形大学との共同研究で、同材料を使った有機ＥＬディスプレーやセンサーの試作・駆動実証に成功した。今後顧客へのサンプル出荷を始める。

有機半導体は溶解性と耐熱性を両立させ、印刷で優れた結晶膜を形成できる。

実用化に向け、高移動度が求められる短チャネル有機トランジスタに適しているとみている。

米コーニング、車内装用カバーガラス 年内量産

米コーニングは、主にスマートフォンのカバーガラスとして使われている化学強化ガラス「ゴリラガラス」の技術を生かし、自動車の車内ディスプレー用のカバーガラス「オートグレード」を開発した。

車内の計器類やスイッチなどがディスプレーに置き換わる流れに対応。２０１９年中に量産を開始する。すでに複数の自動車メーカーが２０年の発売に向け、同ガラスを組み込んだ新型車の開発を進めているという。

ＣＥＳ 家電から技術へ「主役」様変わり

　ＣＥＳは４５００以上の企業が出展したが、近年は技術展示会としての側面を強めている。来場者の３割以上が企業向けビジネスの関係者だった。

　出展４年目の精密小型モーター大手、日本電産はモーターと周辺部品を組み合わせて展示した。

　「このパイプを持ってみてください。すぐに熱が伝わるでしょう」。同社のブースでは、内部を真空にした銅製の「ヒートパイプ」を企業担当者に示しながら説明した。直径１センチ弱、長さ１５センチほどのパイプを湯につけるとたちまち熱くなり、水につけるとすぐに冷える。この技術は、同社製のパソコン冷却装置に応用され、実演を通じて技術をアピールした。

スマートフォンに採用 ＪＮＣの有機ＥＬ材料

　ＪＮＣは12月11日、関西学院大学の畠山琢次教授との共同研究により新しい有機ＥＬ材料を開発し、大手ディスプレイメーカーのスマートフォンに採用されたと発表した。

　共同開発した有機ＥＬ材料は、これまでに使用されてきた材料系とは全く異なる新しい構造を特徴とした青色発光材料で、ホウ素原子を含むヘテロ環構造を主骨格とし、電圧をかけることによって発生する光の波長の幅が従来の材料に比べ狭いことを特徴としている。

量子ドットは次世代ディスプレイ向き、材料開発も進む

NSマテリアルズは、「第28回 液晶・有機EL・センサ技術展（ファインテック ジャパン）」（2018年12月5～7日、幕張メッセ）で、「量子ドットデバイスの現状と展望」と題した技術セミナーに登壇した。

NSマテリアルズは、産業技術総合研究所から、精密化学合成などの技術移転によって2006年に設立されたハイテクスタートアップで、福岡県筑紫野市に本拠地を構える。

出光興産 需要拡大に備え中国で有機EL材料の工場建設

　出光興産はこのほど、中国での有機EL材料のさらなる需要拡大に備え、中国・成都市内に、有機ＥＬ材料製造工場を建設するとともに、顧客への技術支援を強化すると発表した。

　近年、スマートフォンや大型テレビなど、多くの製品に有機ＥＬディスプレイの採用が進んでいる。中国では、政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として、大手ディスプレイメーカー各社による有機ELディスプレイ製造設備への投資が加速しており、今後同国は、有機ELディスプレイ生産国として著しく成長する見込み。

ＡＧＣ、紫外線劣化防ぐポリカシート開発

ＡＧＣは１３日、紫外線による劣化を防ぐためのフッ素樹脂コーティングを施したポリカーボネートシート「カーボグラスＬＦ」を開発したと発表した。強度の低下や変色を抑えられる。道路や鉄道の透明遮音壁やフェンスなど向けに、２０１９年から量産を始める。
被膜の弾性力により、浅い傷であれば時間の経過とともに傷跡がなだらかになる自己修復機能も備える。２―３年後に年間５億円の売上高を目指す。

米アップル、一部のiPhone Xにタッチスクリーンの不具合 無償交換実施へ

米アップルは9日、同社の人気商品であるスマートフォン「iPhone（アイフォーン）X」とノート型パソコン（PC）「MacBook Pro（マックブック・プロ）」に影響する2つの問題を公表した。

　それによると、一部のアイフォーンXのタッチスクリーンが反応しないか、反応が断続的になるという不具合が発生している。また、触っていないのに反応することもあり得るとした。アイフォーンXは昨年11月に発売され、今年9月のアイフォーン「XS」と「XR」モデルの投入に伴い、販売が終了した。数カ月前から一部ユーザーがオンライン上で、このタッチスクリーン問題を指摘していた。

市場をつくる／朝日ラバー社長・渡辺陽一郎氏 ＬＥＤ用ゴムキャップ

朝日ラバーは、自動車の内装照明など発光ダイオード（ＬＥＤ）にかぶせるシリコーンゴム製キャップや無線識別（ＲＦＩＤ）用ゴム製品といった工業用ゴムが主力。そのほか卓球ラケット用ラバーや医療・ライフサイエンス向けも手がける。今後の戦略について渡辺陽一郎社長に聞いた。

―主力の「ＡＳＡ　ＣＯＬＯＲ（アサカラー）　ＬＥＤ」とはどんな製品ですか。

「１万色以上の均質の光を実現する。ＬＥＤの製造は、半導体と同様にバラつきが大きく、選別するにもコストがかかる。色のバラつきのある一つひとつの青色ＬＥＤに合わせて、シリコーンゴムに着色剤や蛍光体を配合したゴムキャップをつくっている。ＬＥＤにゴムキャップを装着することで、均質の光をつくり出す。インストルメントパネルなど自動車の内装などに採用されている」

住化、液晶ＴＶ用偏光フィルム生産再編 日韓中台の品目見直し

住友化学は２０１９年度末までに液晶テレビ用偏光フィルム事業を再構築する。６月に中国の合弁会社を連結子会社化したのを機に日本と韓国、台湾を含むアジア４極での生産最適化を図る。韓台の液晶パネル大手は近年中国などへ生産をシフトしており、部材各社もサプライチェーンの見直しを迫られる。

情報電子化学部門の課題事業で１０％以上の生産性向上を目指す。 住友化学は現在、大型液晶パネル用偏光フィルムを製造する日韓台中のプラントにおける生産品目見直しを進めている。顧客の生産実態と各プラント設備に合わせて最大限効率化できるようにフィルム幅やパネルの前面用、後面用ごとに集約して生産性を高める。

ゆらぐ炎がまるで本物のよう！空間作りに役立つ「LED暖炉」発売。カメヤマキャンドルハウス

カメヤマ株式会社は、LEDを使ったイルミネライトとして、暖炉をイメージして作られた「LED暖炉」を販売開始した。価格は5000円（税別）。

本製品は、暖炉を模したLEDキャンドル。くべられた薪や炎のゆらぎがまるで本物のように見え、くつろぎの空間を演出したり、インテリアの一つとして活用できる。

三菱電・ソニー、大型映像装置で“新体験”提供 売り切り型脱却

スポーツイベントのエンターテインメント化が進み、観戦方法も変わりつつある。

そこで存在感を放つのが、数十メートル規模の大きさの大型映像装置だ。三菱電機とソニーは、高精細といった映像美だけでなく、音響や映像コンテンツとの連携などソリューション提案をそれぞれ強化している。２０２０年東京五輪・パラリンピックの開催まで２年を切った。

大規模なスポーツイベントを前に、スポーツとエンターテインメントの相乗効果を創出し事業拡大を狙う。 １９８０年にカラー大型表示装置を製品化し、大型ビジョンの先駆けとなった三菱電機。生産拠点である長崎製作所（長崎県時津町）の田中光顕所長は「オーロラビジョンやダイヤモンドビジョンという世界初のブランド力は強い」と胸を張る。事業戦略の軸は、製品の売り切りビジネスからの脱却と、エンターテインメント対応強化の二つだ。

Samsung、次世代折りたたみ式スマホに住友化学のフィルムを採用か

Samsungが早ければ11月に詳細を発表するとみられる次世代折りたたみ式スマートフォンに、住友化学が開発したポリイミドフィルムが採用される見通しです。韓国メディアが報じています。

現在市場に出回っているスマートフォンのほとんどが、ディスプレイ表面を覆う素材にガラスを採用しています。米Corningが提供するゴリラガラスはその代表的な例といえるでしょう。 しかしガラス素材は折り曲げにくく、Samsungが現在開発中の折りたたみ可能なスマートフォン「Galaxy F」(Galaxy Xとも)のディスプレイには不向きです。

そこで同社が注目したのが、透明度が高く丈夫で、ガラスに近い性能を持ちながら、自在に曲がるポリイミドフィルムです。

アウディ新型「A8」のランプはLED素子を総計540個以上採用、レーザーや有機ELも

アウディジャパンが2018年10月に発売するフラグシップセダン「A8」の新モデルは、レーザーや有機ELといった新しい光源をランプに採用した。

　一般的なハイビームの2倍の照射距離を持つレーザーヘッドランプは、高度な配光制御を行うLEDヘッドランプと組み合わせることでより広い視野を確保する。リアランプは一部に有機ELを採用した。面で発光する特徴や、奥行きのある光らせ方を生かしてデザイン性を高めた。また、ドライバーが乗り降りする時には光の演出も行う。

マイクロLED・ミニLEDに熱狂、台湾ディスプレー展

台湾・台北市で2018年8月29～31日に開催されたディスプレー関連の展示会「Touch Taiwan 2018」は、「マイクロLED」や「ミニLED」の展示に沸いた。地元台湾の液晶パネル大手の友達光電（AU Optronics：AUO）、群創光電（Innolux）、中華映管（Chunghwa Picture Tubes：CPT）、およびLED大手の隆達電子（Lextar Electronics）や晶元光電（Epistar）などが最新の開発品を展示した。

　マイクロLEDは、1辺が10μm程度の小さな発光素子である。この発光素子を敷き詰めることで、現在の液晶や有機ELよりも桁違いの高輝度、低消費電力のディスプレーを実現できる可能性がある。そこで、マイクロLEDにはソニーや韓国サムスン電子（Samsung Electronics）、米アップル（Apple）、米フェイスブック（Facebook）といった名だたる大企業が目を付け、相次ぎ参入している。

住友化学、有機ＥＬ用タッチセンサー生産 中国に新工場

住友化学は２０１９年度に中国・成都に有機ＥＬパネル用タッチセンサーのモジュール工場を新設する。現地では中国ディスプレーメーカーを中心に有機ＥＬパネル生産への大型投資が相次ぐ。世界トップシェアのタッチセンサー単品だけでなく、他部材を含むモジュールでの供給ニーズが高まっている。要素技術を確立できたため、自社拠点で川下分野へ進出する。

住友化学は四川省・成都に建設する新工場で、中小型有機ＥＬパネル向けにタッチセンサーと偏光フィルム、フレキシブルプリント基板を組み立てる。１９年度前半に稼働する。投資額は２０億―３０億円になる見込み。

ＡＩによる有機分子の設計とその実験的検証に成功

理化学研究所（理研） 革新知能統合研究センター 分子情報科学チームの隅田 真人　特別研究員、津田 宏治　チームリーダー、物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点の石原 伸輔　主任研究員、田村 亮　主任研究員らの共同研究グループは、人工知能（ＡＩ）を用いて、所望の特性を持ちかつ合成可能な有機分子の設計に成功しました。

 本研究成果は、今後、有機エレクトロニクスなどにおける機能性分子の設計に貢献すると期待できます。 これまで、ＡＩによる有機分子の自動設計が行われてきましたが、多くの場合、設計された分子の構造が、自然界に存在する分子や過去に合成された分子とは大きく乖離していました。

そのため、それらの分子が安定に存在できるのか、また実際に合成できるのか、所望の特性を示すのかなどについてはよく分かっていませんでした。

阪大など、カドミウムフリー量子ドット蛍光体開発 鮮やかな色で明るく発光

大阪大学大学院工学研究科の桑畑進教授と名古屋大学工学研究科の鳥本司教授らは、日亜化学工業との共同研究で、カドミウムを使わず、鮮やかな色で明るく発光する量子ドット（半導体の微粒子）蛍光体（写真）を開発した。

量子ドット核の表面を硫化ガリウムで覆う二重構造で、鮮やかさとエネルギー効率を確保した。環境規制強化に対応した高性能ディスプレーや照明、生命科学での生体観察などに応用できる。

日亜化学、鳴門に新生産棟 ＬＥＤ応用製品の能力拡大 高付加価値シフト

発光ダイオード（ＬＥＤ）大手の日亜化学工業（徳島県阿南市）は7月25日、鳴門工場（同県鳴門市）に隣接してＬＥＤ応用製品の生産棟を新設すると発表した。投資額は合計160億円。2020年10月稼働を見込む。同社の収益の柱である白色ＬＥＤは中国や台湾メーカーの台頭で単体販売では価格競争が厳しくなってきており、車載、照明、液晶向けを中心に付加価値を高めたＬＥＤ製品を強化する戦略だ。

同日開いた役員会で鳴門工場の新生産棟の建設費を含む初期投資130億円を決議した。８月に着工し、建物は20年５月末に完成予定。その後、生産設備を順次導入する。新生産棟は地上６階建て（延べ床面積４万5000平方メートル）だが、稼働時には１階部分のフロアだけでスタートする。この時点で鳴門工場の生産能力は２倍になる見通し。需要動向を見極めて生産設備を拡充する。

「Gorilla Glass 6」が登場、2倍の落下耐性に

米コーニング（Corning）は、スマートフォンのディスプレイなどに用いられる強化ガラスの最新版「Gorilla Glass 6」を発表した。今後、数カ月以内に市場へ登場する。

　これまで60億台以上のデバイス、45社以上のメーカーに採用されてきたGorilla Glassシリーズの最新版である「Gorilla Glass 6」では、ユーザーが年平均7回、電話を落とすという調査を元に、性能向上に向け、新たな材料で開発・設計を進め、圧縮応力を高めた。

日東電工、ＥＶ・自動運転車部材に本格参入 スマホ依存脱却狙う

日東電工は電気自動車（ＥＶ）・自動運転車向け部材に本格参入する。ＥＶ用モーターの漏電を防ぐ部材を製品化するなどして、事業売上高を2026年３月期に現状の３倍の400億円に増やす。ニッチ（隙間）な新市場に積極参入し、トップシェアを目指す「グローバル・ニッチ・トップ」戦略の一環で、スマートフォン（スマホ）向け部品が連結売上高の６割を占める「一本足経営」からの脱却を目指す。

今回、製品化した絶縁紙は接着剤を改良して耐油性を高め、ＥＶモーターでの利用が可能になった。既存の製品を技術で改良して新機能を持たせ、新市場に投入し、新事業を創出する。日東電工は「三新活動」と呼ぶ手法で半世紀以上にわたり、次々と新事業を創ってきた。

Taipei Taiwan Micro LEDforum 2018 (July 12)

With Micro LED entering different applications, LEDinside this year has invited industry experts in Taiwan and from around the world to dissect the development of the technology and its major bottlenecks.

Starting from epi-wafer and chip manufacturing, solutions will be presented from the angles of chip fabrication solutions and equipment technologies. Then, industry representatives from eLux, Uniqarta, QMAT, KIMM, and other organizations will be discussing their respective methods for mass transfer.

機械の回転軸に囲いなし 巻き込まれ労災でサンリッツを送検

富山・魚津労働基準監督署は、機械に関する安全確保措置を講じなかったとして、プラスチック偏光板製造業の㈱サンリッツ（富山県下新川郡入善町）と同社入善工場兼富山工場工場長を労働安全衛生法第20条（事業者の講ずべき措置等）違反の容疑で魚津区検に書類送検した。平成29年９月、同社労働者が重傷のケガを負う労働災害が発生している。

　被災した労働者は製造作業に従事している際、工場内のロール機に巻き込まれていた。機械の回転軸には、日常的に囲いや覆いが設けられていなかったという。

TPCマーケティングリサーチ(株)、有機ELディスプレイ材料市場について調査結果を発表

本調査は、最近注目されている有機EL材料を中心に、ディスプレイ関連材について実査・分析。合わせて、国内外の有機EL材料関連メーカー34社の研究開発、事業展開動向についても詳細にレポートしている。調査の結果、開発面では、燐光発光材料、熱活性遅延蛍光（TADF）、塗布印刷型材料等の実用化に向けた動きが活発化している。これら有機EL材料の市場規模は、2020年に3,500億円を超える見通し。

◆本調査は、有機ELディスプレイ材料としての発光材料、キャリア輸送材料などの有機材料を中心に、有機ELディスプレイに必要な基板、封止材、蒸着用メタルマスクなどの各種材料を調査した。また、国内、海外の主要企業34社を対象に、主要製品の展開状況、推進体制、材料供給関係及び今後についても調査・分析している。

モテックがインゴット生産停止、中国の太陽光補助削減で

太陽電池最大手、茂迪（モテック・インダストリーズ）は26日、中国政府による太陽光発電補助の大幅削減を受け、太陽電池用シリコンウエハー原料となるシリコンインゴットの南部科学工業園区（南科）工場での生産を停止したことを明かした。太陽電池関連製品の価格は軒並み下落しており、特にシリコンインゴットは既に原価割れだという。台湾の関連各社も減産など対応を迫られている。27日付経済日報などが報じた。

中国政府が１日に発表した太陽光発電補助を削減する内容の新政策を受け、今年の中国での太陽光発電設備の需要は25～35ギガワット（GW）へと、従来予想の49GWから３～５割減少し、世界需要は前年割れに陥ると予想されている。こうした中、中国メーカーは早くも、低価格で海外に投げ売りしているとされる。

インタビュー／日東電工社長・高崎秀雄氏 折りたたみ有機ＥＬ照準

アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」など有力メーカーのスマートフォン向けに部品・部材を供給するメーカーは、成長への勢いがある。一方、２０１７年度に期待された有機ＥＬパネル搭載のスマホが市場で苦戦し、１８年度は“液晶回帰”が起きるなど、需要を見通すのは難しい。ディスプレーの中核部材である偏光板で高シェアを持つ日東電工の高崎秀雄社長に、不透明な時代の事業戦略を聞いた。

―流行が移ろいやすい、スマホ用ディスプレーの現状をどう見ていますか。

「普及のきざしのあった有機ＥＬはまだ高コストで、供給体制も不安定なため、液晶へ“一時避難”が起きた。これにより業績が浮き沈みする企業もあるが、当社は液晶、有機ＥＬのどちらでも構わない。技術的に成熟したといわれる液晶でも、パネルの中にカメラが設置されるようになっており、偏光板を切り抜く当社の加工技術が生きている」

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

凸版、電池不要の電子ペーパー開発 環境発電を活用

凸版印刷は、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを電気エネルギーに変換する技術を使い、無電源で絵や文字などを表示できる電子ペーパーを開発した。電池などによる給電が不要なＩｏＴ（モノのインターネット）センサーの開発につながる。同様の製品は世界的にも珍しいといい、ＩｏＴ機器や照明などを扱うメーカーの需要を見込む。

電子ペーパーは表示する情報を書き換える際に電力が必要になるが、一度表示した情報は書き換えるまで消えない。電子書籍端末などに使われている。開発した製品は、振動などを駆動源にする「エネルギーハーベスティング（環境発電）」技術を使った、無線通信技術「ＥｎＯｃｅａｎ（エンオーシャン）」に対応する。

青色LEDを4000個以上使った超高画質液晶ディスプレイをCOMPUTEXのASUSブースでチェック

PQ22UCは，かなりエポックメイキングな製品だったが，もう1つ，それに負けないほどホットな製品があった。それが液晶ディスプレイの「PA32UX」。COMPUTEX TAIPEI 2017で披露された4K解像度でHDR表示対応の液晶ディスプレイ「PA32UC」の後継機である。

2017年に登場したPA32UCは，直下型白色LEDのバックライトとAU Optronics製IPS液晶パネルを採用したディスプレイで，画面分割数384のエリア駆動（ローカルディミング）にも対応する製品だ。とくに光源として採用した白色LEDが非常に優秀で，筆者によるテストでも，液晶ディスプレイとしては優れたRGBスペクトラムを計測していた。

有機ＥＬ材料の不純物、高速・高精度で解析 東陽テクニカが測定システム

東陽テクニカは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）やスマートウインドー向けの材料を高速・高精度に解析できる不純物イオン測定システム「ＬＴ１０００」を開発した。

同社の液晶ディスプレーの研究を生かし、不純物イオンの特性と定量評価を実施する。今秋めどに世界同時発売する。米国での価格は約１１００万円になる見込み。