「Gorilla Glass 6」が登場、2倍の落下耐性に

米コーニング（Corning）は、スマートフォンのディスプレイなどに用いられる強化ガラスの最新版「Gorilla Glass 6」を発表した。今後、数カ月以内に市場へ登場する。

　これまで60億台以上のデバイス、45社以上のメーカーに採用されてきたGorilla Glassシリーズの最新版である「Gorilla Glass 6」では、ユーザーが年平均7回、電話を落とすという調査を元に、性能向上に向け、新たな材料で開発・設計を進め、圧縮応力を高めた。

日東電工、ＥＶ・自動運転車部材に本格参入 スマホ依存脱却狙う

日東電工は電気自動車（ＥＶ）・自動運転車向け部材に本格参入する。ＥＶ用モーターの漏電を防ぐ部材を製品化するなどして、事業売上高を2026年３月期に現状の３倍の400億円に増やす。ニッチ（隙間）な新市場に積極参入し、トップシェアを目指す「グローバル・ニッチ・トップ」戦略の一環で、スマートフォン（スマホ）向け部品が連結売上高の６割を占める「一本足経営」からの脱却を目指す。

今回、製品化した絶縁紙は接着剤を改良して耐油性を高め、ＥＶモーターでの利用が可能になった。既存の製品を技術で改良して新機能を持たせ、新市場に投入し、新事業を創出する。日東電工は「三新活動」と呼ぶ手法で半世紀以上にわたり、次々と新事業を創ってきた。

Taipei Taiwan Micro LEDforum 2018 (July 12)

With Micro LED entering different applications, LEDinside this year has invited industry experts in Taiwan and from around the world to dissect the development of the technology and its major bottlenecks.

Starting from epi-wafer and chip manufacturing, solutions will be presented from the angles of chip fabrication solutions and equipment technologies. Then, industry representatives from eLux, Uniqarta, QMAT, KIMM, and other organizations will be discussing their respective methods for mass transfer.

機械の回転軸に囲いなし 巻き込まれ労災でサンリッツを送検

富山・魚津労働基準監督署は、機械に関する安全確保措置を講じなかったとして、プラスチック偏光板製造業の㈱サンリッツ（富山県下新川郡入善町）と同社入善工場兼富山工場工場長を労働安全衛生法第20条（事業者の講ずべき措置等）違反の容疑で魚津区検に書類送検した。平成29年９月、同社労働者が重傷のケガを負う労働災害が発生している。

　被災した労働者は製造作業に従事している際、工場内のロール機に巻き込まれていた。機械の回転軸には、日常的に囲いや覆いが設けられていなかったという。

TPCマーケティングリサーチ(株)、有機ELディスプレイ材料市場について調査結果を発表

本調査は、最近注目されている有機EL材料を中心に、ディスプレイ関連材について実査・分析。合わせて、国内外の有機EL材料関連メーカー34社の研究開発、事業展開動向についても詳細にレポートしている。調査の結果、開発面では、燐光発光材料、熱活性遅延蛍光（TADF）、塗布印刷型材料等の実用化に向けた動きが活発化している。これら有機EL材料の市場規模は、2020年に3,500億円を超える見通し。

◆本調査は、有機ELディスプレイ材料としての発光材料、キャリア輸送材料などの有機材料を中心に、有機ELディスプレイに必要な基板、封止材、蒸着用メタルマスクなどの各種材料を調査した。また、国内、海外の主要企業34社を対象に、主要製品の展開状況、推進体制、材料供給関係及び今後についても調査・分析している。

モテックがインゴット生産停止、中国の太陽光補助削減で

太陽電池最大手、茂迪（モテック・インダストリーズ）は26日、中国政府による太陽光発電補助の大幅削減を受け、太陽電池用シリコンウエハー原料となるシリコンインゴットの南部科学工業園区（南科）工場での生産を停止したことを明かした。太陽電池関連製品の価格は軒並み下落しており、特にシリコンインゴットは既に原価割れだという。台湾の関連各社も減産など対応を迫られている。27日付経済日報などが報じた。

中国政府が１日に発表した太陽光発電補助を削減する内容の新政策を受け、今年の中国での太陽光発電設備の需要は25～35ギガワット（GW）へと、従来予想の49GWから３～５割減少し、世界需要は前年割れに陥ると予想されている。こうした中、中国メーカーは早くも、低価格で海外に投げ売りしているとされる。

インタビュー／日東電工社長・高崎秀雄氏 折りたたみ有機ＥＬ照準

アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」など有力メーカーのスマートフォン向けに部品・部材を供給するメーカーは、成長への勢いがある。一方、２０１７年度に期待された有機ＥＬパネル搭載のスマホが市場で苦戦し、１８年度は“液晶回帰”が起きるなど、需要を見通すのは難しい。ディスプレーの中核部材である偏光板で高シェアを持つ日東電工の高崎秀雄社長に、不透明な時代の事業戦略を聞いた。

―流行が移ろいやすい、スマホ用ディスプレーの現状をどう見ていますか。

「普及のきざしのあった有機ＥＬはまだ高コストで、供給体制も不安定なため、液晶へ“一時避難”が起きた。これにより業績が浮き沈みする企業もあるが、当社は液晶、有機ＥＬのどちらでも構わない。技術的に成熟したといわれる液晶でも、パネルの中にカメラが設置されるようになっており、偏光板を切り抜く当社の加工技術が生きている」

「iPhone X」で空気が変わった化学大手のディスプレー戦略

　三菱ケミカルは液晶や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）、量子ドットなどディスプレー技術方式に対して全方位で部材戦略を立てる。有機ＥＬが次世代ディスプレーの本命と見られてきたが、米アップルが２０１７年末に投入した「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で空気が変わった。

技術革新が速い分野だけに、部材メーカーとして技術方式を絞る“ばくち”はしない。

　三菱ケミカルは液晶向けに光学フィルムや粘着シート、カラーレジストなどを幅広く展開。有機ＥＬ向けもモバイル用にバンク材（構造材）のほか、テレビ用に低分子発光材料などを開発する。

凸版、電池不要の電子ペーパー開発 環境発電を活用

凸版印刷は、光や温度、振動などの微弱なエネルギーを電気エネルギーに変換する技術を使い、無電源で絵や文字などを表示できる電子ペーパーを開発した。電池などによる給電が不要なＩｏＴ（モノのインターネット）センサーの開発につながる。同様の製品は世界的にも珍しいといい、ＩｏＴ機器や照明などを扱うメーカーの需要を見込む。

電子ペーパーは表示する情報を書き換える際に電力が必要になるが、一度表示した情報は書き換えるまで消えない。電子書籍端末などに使われている。開発した製品は、振動などを駆動源にする「エネルギーハーベスティング（環境発電）」技術を使った、無線通信技術「ＥｎＯｃｅａｎ（エンオーシャン）」に対応する。

青色LEDを4000個以上使った超高画質液晶ディスプレイをCOMPUTEXのASUSブースでチェック

PQ22UCは，かなりエポックメイキングな製品だったが，もう1つ，それに負けないほどホットな製品があった。それが液晶ディスプレイの「PA32UX」。COMPUTEX TAIPEI 2017で披露された4K解像度でHDR表示対応の液晶ディスプレイ「PA32UC」の後継機である。

2017年に登場したPA32UCは，直下型白色LEDのバックライトとAU Optronics製IPS液晶パネルを採用したディスプレイで，画面分割数384のエリア駆動（ローカルディミング）にも対応する製品だ。とくに光源として採用した白色LEDが非常に優秀で，筆者によるテストでも，液晶ディスプレイとしては優れたRGBスペクトラムを計測していた。

有機ＥＬ材料の不純物、高速・高精度で解析 東陽テクニカが測定システム

東陽テクニカは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）やスマートウインドー向けの材料を高速・高精度に解析できる不純物イオン測定システム「ＬＴ１０００」を開発した。

同社の液晶ディスプレーの研究を生かし、不純物イオンの特性と定量評価を実施する。今秋めどに世界同時発売する。米国での価格は約１１００万円になる見込み。

住化、韓国・サムスンに折り畳み式スマホ向け ウインドーフィルム供給

住友化学の十倉雅和社長は３１日の経営戦略説明会で、韓国・サムスン電子が２０１９年に発売予定の折り畳み式スマートフォン向けにウインドーフィルムの採用が決まったと明らかにした。モバイル用有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル市場は「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）Ｘ（テン）」の販売低迷で逆風が吹く。ただ、液晶にない最大の強みである柔軟性を生かした折り畳み式の登場は市場の起爆剤となりそうだ。
十倉社長は「ウインドーフィルムはほぼ準備できている。開発段階で性能はＯＫが出ていて、向こう（サムスン）に合わせて生産体制を整える」と語った。量産体制は最終工程を韓国子会社の東友ファインケムで、前の製造工程は国内工場などを活用する見通しだ。

メルク、液晶ディスプレイ50周年を記念し 新しい液晶単品材料を「SIDディスプレイ・ウィーク」で発表

サイエンスとテクノロジーの分野における世界有数の企業であるMerck（以下メルク）は5月14日、米国カリフォルニア州のロサンゼルス・コンベンションセンターで開催される「情報ディスプレイ学会（SID）ディスプレイ・ウィーク2018」で、「Power to the Pixel – 次世代ディスプレイ材料」をテーマに、幅広いディスプレイ・ソリューションのラインナップを展示します。

この展示会にて、メルクはLicristal(R)のサブブランドの新製品として、高性能液晶単品材料のXtraBright™（透過率向上）、XtraBoost™（品質と信頼性向上）、XtraBrilliant™（コントラスト向上）を発表します。

大日本印刷社長に北島義斉氏 ３９年ぶり、新世代にバトン

大日本印刷は、北島義俊社長（８４）が代表権のある会長に就き、長男の北島義斉副社長（５３）が６月２８日付で社長に昇格する。社長交代は約３９年ぶり。同日の取締役会で正式決定する。義俊社長は「かじ取りは新しい世代に任せるべきだと判断した」と交代理由を説明。義斉次期社長は「社会課題に真摯（しんし）に向き合い、グループをさらに成長させていきたい」と抱負を語った。

１９７９年に就任した義俊社長は、当時は単体で３７００億円程度だった売上高を、１８年３月期には約４倍となる１兆４１２２億円（連結）に拡大させた。

義斉次期社長は富士銀行（現みずほ銀行）で市場分析や投資などを経験。金融業界などで需要がある業務受託（ＢＰＯ）事業について「２１年に１０００億円規模、現在比１・５倍にする」と述べた。

バックライトモジュール大手、台湾Radiant（瑞儀）の王本然・董事長は2018年4月26日に開いた同社の投資家向け説明会で、市場でうわさされる米アップル（Apple）からのバックライトモジュール受注に言及、18年下半期に登場するスマートフォン「iPhone」次世代モデルのうち、6.1型液晶パネル（TFT-LCD）モデル用の受注はなお獲得していないとする一方、17年モデル「iPhone 8」シリーズ、16年モデル「iPhone 7」シリーズについては、追加受注を獲得したと述べた。

韓国MagnaChip Semiconductor社は、40nmプロセス技術で製造した有機ELパネル用ドライバーIC（駆動IC）を発売した。同社が「OLED DDIC（Display Driver Integrated Circuit）」と呼ぶ製品で、第3世代品に当たる。
第1世代品の製造プロセス技術は110nm、第2世代品は55nmだった。新製品のドライバーICは、画素数が1920×1080（FHD）と2880×1620（FHD＋＋）、アスペクト比が最大で21対9、ベゼルレスやエッジタイプ、ノッチタイプの有機ELパネルに対応する。スマートフォンやVR向けヘッド・マウント・ディスプレーなどの携帯型電子機器に向ける。

三星（サムスン）電子が米国ラスベガスで開催される世界最大の映画産業博覧会「シネマコン２０１８」に参加し、２５日に三星電子のシネマ発光ダイオード（ＬＥＤ）の新規ブランド「オニックス（Ｏｎｙｘ）」を初公開したと発表した。今後、三星シネマＬＥＤが設置される映画館は「オニックス館」と呼ばれるようになる。

住田光学ガラス（さいたま市）は、すべてフッ化物で構成するガラス「Ｋ―ＦＩＲ１００ＵＶ」を開発、製品化に成功した。特徴は超低分散性と高い透過率。この特徴を生かして医療用カメラレンズや高解像度マシンビジョンレンズ、ＵＶ（紫外線）領域の光学素子、光学フィルターへの応用を医療機器メーカーなどに提案する。 通常のガラス成分である二酸化ケイ素や酸化ホウ素などの酸化物を含まず、すべてフッ化物から成る。それにより超低分散性を表す。

色収差の度合いを示すアッベ数（逆分散率）は１０１。結晶性フッ化リチウムなど結晶性材料のほかにアッベ数１００を超える光学材料は珍しく、これまで１００を超えるガラス材料は製品化されていないという。アッベ数が大きいと屈折率分散が小さく、色のにじみが小さいため、色消し性能が期待できる。

ＫＤＤＩは１７日、映像コンテンツなどを同時に再生できる、第５世代通信（５Ｇ）に適したタッチディスプレーを発売したと発表した。

多人数が利用する展示会などのイベントや社内会議での活用を想定する。オプションで利用者の性別や年齢のほか、操作時間、興味を持ったコンテンツをクラウド上で分析するサービスも提供する。

５５型ディスプレーと専用サーバー、アプリケーション（応用ソフト）のパッケージ価格は７２０万円（消費税抜き）から。レンタル価格は３日間で５９万円から。

旭硝子は１８日、京浜工場（横浜市鶴見区）内で新研究棟の建設を始めたと発表した。総投資額は約２００億円。２０１９年７月の完成を目指す。
現状、研究拠点は京浜工場の既存の研究棟と、中央研究所（横浜市神奈川区）の２カ所に分散している。このうち中央研究所の機能を京浜工場の新研究棟に移管。研究拠点を京浜工場１カ所に集約し、研究開発のスピード向上を図る。

　出光興産は2018年4月12日、有機EL材料事業に関する新会社を2018年度第1四半期に中国で設立すると発表した。今後成長が予想される中国市場をにらみ、生産拠点を構築する狙いだ。

　新会社の名称は「出光電子材料（中国）有限公司」。資本金は8000万人民元で、出光興産が100％出資を行う。生産拠点の敷地面積は約1万5000m2で、具体的な生産能力は需要に合わせ今後検討するとした。

　新会社を設立した経緯について同社は、中国政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として中国顧客による有機ELディスプレイ製造への投資が加速しており、「顧客に安定供給の責任を果たすべく、供給体制の早期整備が必要」と判断したためと説明する。

出光興産株式会社は、平成30年度「知財功労賞」において「特許庁長官表彰」を受賞しましたのでお知らせします。
知財功労賞とは経済産業省特許庁において知的財産権制度の発展等に貢献した個人及び企業等を表彰する制度です。
本日、平成30年度の受賞者が発表され、当社は知的財産権制度活用優良企業等表彰として「特許庁長官表彰」を受賞しました。 受賞のポイントは以下の通りです。

　日立金属は約90億円を投じて、安来工場（島根県安来市）でつくる特殊鋼の生産能力を増強する。有機ＥＬパネル用部材や半導体の組み立てに使うリードフレームなどの電子材料の需要増加に対応する。有機ＥＬパネル用材料では2021年度までに生産能力を17年比約３倍に増やす。

　特殊鋼を加工する冷延圧延工程の建屋を拡張したり、広幅の圧延機や焼鈍炉などを導入する。設備は20年度上期に完成する予定。安来工場の稼働率が高止まりしていることから、設備増強が急務となっていた。

出光興産は２８日、海外の潤滑油販売や次世代ディスプレー、有機ＥＬなど成長事業が営業利益に占める割合を平成４２年度に４０％に引き上げる目標を発表した。

３２年度まで３年間で１６００億円を投資し、潤滑油の海外販売拠点などを整備。電気自動車（ＥＶ）の普及や温暖化対策で、国内燃油販売と石油・石炭開発の主力３事業の市場が先細りする見込みの中、事業構造の転換を加速する。

　出光の２９年度の営業利益は原油価格の上昇などで前期比５２・３％増の２０６０億円となり、過去最高を更新する見通し。うち主力３事業が６割超を占め、成長事業は２割弱にとどまる。

開催期間：2018/4/25 - 4/28
会場：台北世界貿易センター１館

TILS 台湾国際ライティング科学技術展は、照明機材に関する展示会です。
最新のLED技術をはじめ、家庭用・店舗用・工業用の各種照明器具、製造設備、測光機器などが出展されます。
昨年は４日間の会期に、約12000人の来場者を記録しました。

詳細については主催公式ページをご覧ください。
・2018年 台灣國際照明科技展
 

マイクロLEDディスプレーの事業化に向けた動きが世界的に加速している。マイクロLEDとは微小なLEDチップを指し、これを画素として利用し、高密度に敷き詰めてディスプレーを作るという技術で、ポスト有機ELを担う次世代ディスプレーとして期待されている。実用化にあたっての技術課題はまだまだ多いが、事業化に向けた資金の流入と参入企業の増加によって、商品化への取り組みが加速しそうだ。

　液晶テレビ世界最大手である韓国のサムスン電子は、2018年初頭に米ラスベガスで開催された世界最大の家電見本市「CES」で、146インチの4KマイクロLEDテレビ「The Wall」を初公開した。具体的な発売時期や価格などには言及していないが、商品化に向けて、中国LED最大手の三安光電と協業すると発表。両社の合意に基づき、サムスンは前受金として三安に1億6830万ドルを支払い、三安は今後3年にわたってサムスンにLEDチップを供給する。

日本板硝子は2018年3月8日、厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス「NSG TEC」を開発したことを発表した（ニュースリリース）。
CVD（Chemical Vapor Deposition：化学気相成長）技術により「オンライン」と呼ばれるフロートライン上のガラスに直接成膜する方法で、薄膜ガラス上に透明な導電性金属酸化物膜を成膜することに成功した。オンラインCVDで生産可能な「世界最薄」の透明導電膜付きガラスだという。

台湾の経済紙『工商時報』は2018年3月13日付で、スマートフォンやタブレット端末の新製品が大挙してフルディスプレイ型を採用することにより、パネル用ドライバICに必要な封止（パッケージング）で、「チップ・オン・グラス＝COG」から「チップ・オン・フィルム＝COF」への大規模な世代交代が起こるとした上で、COFのコア材料となるCOF基板の深刻な品薄を懸念した各社が生産能力の確保に走っていると報じた。

日本航空電子工業は、最大画面サイズが従来製品比２倍となる２０インチ程度に対応した車載用静電容量式ガラスセンサー「ＴＣ２３０シリーズ＝写真」にラインアップを追加した。メタルメッシュ（金属細線）タイプで、光村印刷と共同で開発した。

カーナビゲーションやカーオーディオなどへの搭載を想定し、車載メーカーなどに訴求する。９月の量産を見込む。価格は個別見積もり。

 動作する温度の範囲はマイナス３０―プラス８５度Ｃ。厚みは１・１ミリメートル。日本航空電子工業は今まで酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）を用いた車載用静電容量式ガラスセンサーを製品化していたが、今回はメタルメッシュなどの高感度センサーを用いた。

液晶パネルに使う部材の市況が持ち直しつつある。パネル価格の下落が続いた影響で、全体の6割を占めるテレビ向けの需要が回復傾向にあるためだ。画面サイズの大型化に加え、今年は販売台数も増える見通し。中国で進む最先端工場への投資も追い風だ。
半導体市況の好調が波及した品目も出始めている。

「価格の下落がマイルドになっている」。液晶パネルのガラス基板大手、 AGC旭硝子の鷲ノ上正剛執行役員は話す。テレビサイズの大型化に伴う需要が下支え役だ。

ミネベアミツミはスマートフォン向け液晶ディスプレー用バックライトを生産するタイ工場で内部設備を更新する。投資額は約３０億円。２０１８年秋をめどに既存設備を強化する。新型スマホに対応したバックライトの生産が狙い。
有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー型スマホの普及スピードが一服する中、スマホメーカーの間でも液晶への回帰があるとみられる。これを商機と捉え、液晶向け部品で攻勢に出る。

東京大学と慶応義塾大学は、自由に飛び回りながら光るコメ粒くらいの大きさの発光ダイオード（LED）ライトを開発した。超音波を使って浮かし、無線で電気を供給してLEDを光らせる。

空中に映像を浮かびあがらせるディスプレーなどに応用できるほか、センサーなどを搭載して飛ばすなどあらゆるモノがネットにつながるIoTの分野で様々な使い方が広がりそうだ。

Samsung Electronics plans to launch large-size Micro LED TVs in the second half of 2018 in an effort to shore up its share in the global TV market, according to sources at Taiwan's TV supply chain. Samsung's LCD TV shipments reached 42 million units in 2017, decreasing 10% from a year earlier, indicated the sources.

Additionally, by focusing on QLED TVs, Samsung took the third position to account for only a 18.5% share in the above US$2,500 high-end TV segment in 2017, the sources noted, adding that the company is likely to see its overall shipments continue falling in 2018 as it has shifted its focus on marketing the above 50-inch models.

ワコムはＩＤ番号をデジタルペンに付与する技術を活用し、本物に近い書き心地のデジタル文具や、手書きによる個人認証などへ展開する。ワコムはデジタルペンの中核技術を文具メーカーなどの顧客に提供し製品化する。
ＩＤは多様な情報を付与できる。例えば、高級万年筆のような見た目のデジタルペンの中に、万年筆の筆跡になるようにする情報を入れる。文具の見た目と筆跡を一致させることで、利用時の違和感をなくす。
デジタル文具の普及・拡大につなげる。 第１弾として、ＩＤ番号で色情報を付与したペンが、近く実用化される見通し。タブレット端末に文字や絵を描くと、決められた色が出るため、子どもも色鉛筆感覚で使いやすい。

東洋紡は27日、犬山工場（愛知県犬山市）で液晶用フィルムを増産すると発表した。生産量は現在の2倍になる。投資額は100億円。2020年5月の稼働を目指す。東洋紡が生産する液晶用フィルムはポリエステル製で耐久性があり、光の屈折による色むらが発生しないのが特徴。液晶ディスプレーの大型化に伴い、引き合いが強くなっている。

 生産しているのは液晶用の超複屈折フィルム（SRF）で、液晶パネルの偏光板に使われる。現在は犬山工場と敦賀事業所（福井県敦賀市）のそれぞれ1ラインで生産している。今回の増産では、犬山工場に新棟を建設した上で1ライン増設し、合計3ラインにする。

　液晶パネル大手、友達光電（ＡＵＯ）は、今年下半期にもミニ発光ダイオード（ＬＥＤ）パネルをゲーム用ノートパソコン、美術作品用ディスプレイ向けに出荷することを計画している。

群創光電（イノラックス）も、車載ディスプレイ用のアクティブマトリックス（ＡＭ）方式ミニＬＥＤパネルを年内に前倒しで量産する予定で、今年はパネル２強による同分野での積極的な展開が注目される。21日付工商時報が報じた。

クラレは19日、液晶ディスプレーの基幹部材に使うフィルムを増産すると発表した。100億円強を投じ、倉敷事業所（岡山県倉敷市）内に生産設備を増設する。
テレビやスマートフォン（スマホ）向けでは有機ELディスプレーも使われ始めているが、液晶も引き続き需要は安定していることから増強を決めた。

大日本印刷は13日、赤羽工場（東京・北）の跡地を売却すると発表した。売却先や売却額は非公表だが、27日に契約を締結して同日に土地や物件を引き渡す。
大日本印刷は2018年3月期決算に約105億円の譲渡益を特別利益として計上する。

大日本印刷は販売済みの壁紙製品がはがれる不具合があり、17年4～9月期で535億円の特別損失を計上していた。損失を埋め合わせるため、生産拠点の統廃合や遊休地の売却を進める方針を示していた。赤羽工場は出版物やチラシなど商業印刷を手がけていたが、構造改革の一環で17年に閉鎖していた。

　ＮＥＣ子会社のＮＥＣディスプレイソリューションズ（東京・港）は９日、屋外展示用の発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレーを手掛ける独エス・クアッドラット（バイエルン州）を買収すると発表した。買収額は数億円とみられる。

手薄だったＬＥＤのシステム構築や保守管理サービスを強化するのが狙い。 　
エス・クアッドラット社は屋内外のＬＥＤディスプレーの設置や商品開発に関するコンサルティングやシステム設計、設置・保守サービスを展開している。欧州のコンサートホールやサッカースタジアムなどで多数の導入実績があるという。

徳島県は、高輝度青色LEDを世界で初めて製品化したLED発祥の地。2005年12月、「LEDと言えば徳島！」を掲げ、21世紀の光源であるLEDを利用する光（照明）産業の集積を目指す「LEDバレイ構想」を策定した。 　

2005年当時は10社であったLED関連企業は、2010年には100社を超えた。照明器具、サイン・ディスプレイ、素材・部品デバイスのほか、植物工場などの新用途、画像処理・計測装置、イルミネーションなど、幅広いメーカーが含まれている。
2013年に徳島県工業技術センターに開設した「LEDサポートセンター」には、国内最高レベルの性能評価体制があり、技術相談から光学性能、安全・環境性能試験まで、トータルで対応。公設試験研究機関では初となる国際規格ISO17025に適合した試験所でもあり、国際競争力の向上を支援する。
 

日本電気硝子は５日、2018年12月期の連結純利益が前期比26％減の200億円になるとの見通しを発表した。アナリスト予想の平均であるコンセンサスの267億円を大きく下回った。昨年買収した米子会社ののれん償却が利益を圧迫する。
　売上高は６％増の3000億円と見込む。テレビなどに使われる液晶パネル用の基板ガラスは需要の旺盛な中国で増産が寄与して販売が拡大するとみている。

帝人はフィルム事業で高機能品の増産や生産の効率化に乗り出す。２０１８年中に国内工場で高付加価値品のポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルムを２０％増産するほか、海外でも機能性のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム製品の生産を増やす。
設備を改修し、生産品目の切り替え時間を短縮する。投資額は１０億円。新興国の台頭で苦戦が続き利幅が薄い汎用品の縮小や撤退を進めてきたが、今後は利幅の厚い機能製品を増やして収益力を底上げする。
 

偏光板大手の台湾Chimei Materials（奇美材料）は2018年1月27日、中国陝西省西安で幅2.5メートル偏光板生産ラインの起工式を開催した。
竣工は2年後の予定で、65型以上の大型テレビ（TV）用パネル市場をターゲットにする。

―２０１８年の世界経済の見通しは。

「まず、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱問題以降、さまざまな混乱が予想されたが、政治は比較的落ち着き、１７年の世界経済は安定していた。１８年も安定成長は続くとみている。日本は景気回復の実感は少ないが、実際に荷物が動いているのは肌で感じる。工場の稼働も上がっており、本来あるべき姿に近づいている印象だ」

―良好な事業環境が続いています。

「１７年はガラス、電子、化学品と全般的に販売は堅調だった。ガラスは懸案だった欧州市場が回復し、汎用製品も品薄だ。０８年のリーマン・ショック以降、ガラスの製造設備を減らしており、欧州のタイトな需給状況は当面続きそうだ。液晶用ガラス基板は価格の下げ幅が縮小しつつあり、今後は出荷量も増えるのではないか」

東レが韓国への投資を加速している。1960年代から約4兆ウォン（約4000億円）の投資を積み上げてきたが、新たに1000億円を投じる構想だ。これによりグローバル戦略における同国の位置付けは高まる一方。半導体や車載電池など成長分野ではサムスン電子、LGグループなどが主導権を握っており、韓国は高機能素材に力を入れる東レに欠かせない市場だ。

東レと韓国の関係は1963年、韓国企業へのナイロン製造技術の供与までさかのぼる。99年にセハンと合弁で東レセハンを設立し、08年に同社を完全子会社化。10年に東レ・アドバンスト・マテリアルズ・コリアに改称した。

帝人は液晶ディスプレー用の白色フィルムから撤退する。２０１９年３月末をめどに、基幹部品のバックライト反射板に使用する白色ポリエステルフィルムの生産を停止する。最盛期の１０年頃は世界首位となる約４０％のシェアだったが、ディスプレー価格が下がり、近年は中国メーカーの攻勢にさらされ生産を大幅に減らしていた。

設備を付加価値品の離型フィルムなどに振り向け、苦戦する事業収益の改善につなげる。 主力拠点の宇都宮事業所（宇都宮市）で生産を段階的に減らし、１９年３月中には供給を終える計画だ。顧客にも既に意向を伝えており、顧客も別の調達先の選定を進めている。

日東電工が液晶テレビ向け偏光板事業の変革を進めている。偏光板の生産技術供与などで技術料を稼ぐ事業モデルに転換するほか、中国での生産にも踏み切る。液晶テレビの中核部材である偏光板は同社の柱だったが、価格下落が止まらず、先行きは厳しい。そこで製品を売るだけでなく、虎の子の技術を他社に付与したりするなどして着実に利益を得る。

２０１７年１１月、日東電工は中国杭州市の杭州錦江集団などに偏光板の生産技術を供与する契約を結んだ。期間は最大５年間で、技術料は同１５０億円になる。また１７年春から、偏光板を液晶パネルに高精度に貼り合わせる独自手法の特許も競合他社に供与した。高度な技術を提供し特許料で稼ぐ狙いだ。

ポラテクノは屋外など明るい環境下でも視認性に優れた液晶ディスプレーを共同開発したと発表した。液晶ディスプレーはテレビやスマートフォン（スマホ）などに広く使われており、今回の新技術では従来製品より消費電力も抑えられる。

液晶ディスプレー会社などに製品化を促し、同社は部材の偏光フィルムを売り込む計画。2020年の製品化を目指す。 開発は東北大学の研究グループと共同で手掛けた。新技術は液晶をガラス基板で封入した「液晶セル」に偏光フィルムを組み込んだ構造。これまでは液晶セルに偏光フィルムを張り合わせた構造が一般的だった。

山形大学の城戸淳二教授と笹部久宏准教授は、希少金属（レアメタル）を使わなくても発光効率が高く長寿命の有機ＥＬ素子を開発した。緑色を出す素子では発光効率が1.5倍以上、寿命が４倍になり、レアメタルを含む実用品と同程度の性能を達成した。

数年後に他の色の素子でも技術を確立し、省エネで安い有機ＥＬディスプレーの実現に役立てる。 　山形大発ベンチャーのフラスク（山形県米沢市）と共同で開発した。
有機ＥＬの発光層に九州大学の安達千波矢教授が開発した特殊な材料を活用した。

米ラスベガスで開催されている「2018 International CES」。映像関係の話題で、もっとも大きなサプライズだったのは、サムスンが発表した “世界初のマイクロLEDテレビ” 「The Wall」だろう。
もっともこれに最も驚かされたというのは、LGから「88型8K有機EL」や「65型の曲げられる有機EL」が先にニュースとして発表され、しかもCES会場では一般公開されなかったという状況も手伝っている。

まずは動画で撮影した「The Wall」のデモをご覧いただきたい。なお白飛びしているのは、ほとんどの部分においてiPhone Xのカメラ性能の限界によるものだが、一部、実際に目で見て白飛びしているシーンも確認できた。

ともあれ、「マイクロLEDテレビ」というのは、かなりのパワーワードである。


 

バックライトモジュールRadiant、6.1型液晶向け受注せず

バックライトモジュール大手、台湾Radiant（瑞儀）の王本然・董事長は2018年4月26日に開いた同社の投資家向け説明会で、市場でうわさされる米アップル（Apple）からのバックライトモジュール受注に言及、18年下半期に登場するスマートフォン「iPhone」次世代モデルのうち、6.1型液晶パネル（TFT-LCD）モデル用の受注はなお獲得していないとする一方、17年モデル「iPhone 8」シリーズ、16年モデル「iPhone 7」シリーズについては、追加受注を獲得したと述べた。

MagnaChip、40nm技術で製造した有機ELパネル用ドライバーIC

韓国MagnaChip Semiconductor社は、40nmプロセス技術で製造した有機ELパネル用ドライバーIC（駆動IC）を発売した。同社が「OLED DDIC（Display Driver Integrated Circuit）」と呼ぶ製品で、第3世代品に当たる。
第1世代品の製造プロセス技術は110nm、第2世代品は55nmだった。新製品のドライバーICは、画素数が1920×1080（FHD）と2880×1620（FHD＋＋）、アスペクト比が最大で21対9、ベゼルレスやエッジタイプ、ノッチタイプの有機ELパネルに対応する。スマートフォンやVR向けヘッド・マウント・ディスプレーなどの携帯型電子機器に向ける。

三星電子のシネマＬＥＤ「オニックス」、米国で初公開

三星（サムスン）電子が米国ラスベガスで開催される世界最大の映画産業博覧会「シネマコン２０１８」に参加し、２５日に三星電子のシネマ発光ダイオード（ＬＥＤ）の新規ブランド「オニックス（Ｏｎｙｘ）」を初公開したと発表した。今後、三星シネマＬＥＤが設置される映画館は「オニックス館」と呼ばれるようになる。

住田光学ガラス、フッ化物構成ガラス開発 超低分散で高透過率

住田光学ガラス（さいたま市）は、すべてフッ化物で構成するガラス「Ｋ―ＦＩＲ１００ＵＶ」を開発、製品化に成功した。特徴は超低分散性と高い透過率。この特徴を生かして医療用カメラレンズや高解像度マシンビジョンレンズ、ＵＶ（紫外線）領域の光学素子、光学フィルターへの応用を医療機器メーカーなどに提案する。 通常のガラス成分である二酸化ケイ素や酸化ホウ素などの酸化物を含まず、すべてフッ化物から成る。それにより超低分散性を表す。

色収差の度合いを示すアッベ数（逆分散率）は１０１。結晶性フッ化リチウムなど結晶性材料のほかにアッベ数１００を超える光学材料は珍しく、これまで１００を超えるガラス材料は製品化されていないという。アッベ数が大きいと屈折率分散が小さく、色のにじみが小さいため、色消し性能が期待できる。

５Ｇに適したタッチディスプレー ＫＤＤＩ、イベント・社内会議用

ＫＤＤＩは１７日、映像コンテンツなどを同時に再生できる、第５世代通信（５Ｇ）に適したタッチディスプレーを発売したと発表した。

多人数が利用する展示会などのイベントや社内会議での活用を想定する。オプションで利用者の性別や年齢のほか、操作時間、興味を持ったコンテンツをクラウド上で分析するサービスも提供する。

５５型ディスプレーと専用サーバー、アプリケーション（応用ソフト）のパッケージ価格は７２０万円（消費税抜き）から。レンタル価格は３日間で５９万円から。

旭硝子、京浜工場で新研究棟建設

旭硝子は１８日、京浜工場（横浜市鶴見区）内で新研究棟の建設を始めたと発表した。総投資額は約２００億円。２０１９年７月の完成を目指す。
現状、研究拠点は京浜工場の既存の研究棟と、中央研究所（横浜市神奈川区）の２カ所に分散している。このうち中央研究所の機能を京浜工場の新研究棟に移管。研究拠点を京浜工場１カ所に集約し、研究開発のスピード向上を図る。

出光、有機EL材料事業の新会社を中国に設立

　出光興産は2018年4月12日、有機EL材料事業に関する新会社を2018年度第1四半期に中国で設立すると発表した。今後成長が予想される中国市場をにらみ、生産拠点を構築する狙いだ。

　新会社の名称は「出光電子材料（中国）有限公司」。資本金は8000万人民元で、出光興産が100％出資を行う。生産拠点の敷地面積は約1万5000m2で、具体的な生産能力は需要に合わせ今後検討するとした。

　新会社を設立した経緯について同社は、中国政府が推進するディスプレイ産業の振興政策を背景として中国顧客による有機ELディスプレイ製造への投資が加速しており、「顧客に安定供給の責任を果たすべく、供給体制の早期整備が必要」と判断したためと説明する。

出光興産、平成30年度 知財功労賞 「特許庁長官表彰」を受賞

出光興産株式会社は、平成30年度「知財功労賞」において「特許庁長官表彰」を受賞しましたのでお知らせします。
知財功労賞とは経済産業省特許庁において知的財産権制度の発展等に貢献した個人及び企業等を表彰する制度です。
本日、平成30年度の受賞者が発表され、当社は知的財産権制度活用優良企業等表彰として「特許庁長官表彰」を受賞しました。 受賞のポイントは以下の通りです。

日立金属、電子材料事業増強へ90億円

　日立金属は約90億円を投じて、安来工場（島根県安来市）でつくる特殊鋼の生産能力を増強する。有機ＥＬパネル用部材や半導体の組み立てに使うリードフレームなどの電子材料の需要増加に対応する。有機ＥＬパネル用材料では2021年度までに生産能力を17年比約３倍に増やす。

　特殊鋼を加工する冷延圧延工程の建屋を拡張したり、広幅の圧延機や焼鈍炉などを導入する。設備は20年度上期に完成する予定。安来工場の稼働率が高止まりしていることから、設備増強が急務となっていた。

出光が成長事業の利益４０％へ 有機ＥＬなど拡大

出光興産は２８日、海外の潤滑油販売や次世代ディスプレー、有機ＥＬなど成長事業が営業利益に占める割合を平成４２年度に４０％に引き上げる目標を発表した。

３２年度まで３年間で１６００億円を投資し、潤滑油の海外販売拠点などを整備。電気自動車（ＥＶ）の普及や温暖化対策で、国内燃油販売と石油・石炭開発の主力３事業の市場が先細りする見込みの中、事業構造の転換を加速する。

　出光の２９年度の営業利益は原油価格の上昇などで前期比５２・３％増の２０６０億円となり、過去最高を更新する見通し。うち主力３事業が６割超を占め、成長事業は２割弱にとどまる。

2018/4/25 - 4/28 TILS 台湾国際ライティング見本市

開催期間：2018/4/25 - 4/28
会場：台北世界貿易センター１館

TILS 台湾国際ライティング科学技術展は、照明機材に関する展示会です。
最新のLED技術をはじめ、家庭用・店舗用・工業用の各種照明器具、製造設備、測光機器などが出展されます。
昨年は４日間の会期に、約12000人の来場者を記録しました。

詳細については主催公式ページをご覧ください。
・2018年 台灣國際照明科技展
 

マイクロLED事業化の取り組みが世界中で加速 ソニーをはじめサムスン、鴻海、アップル、Facebookも

マイクロLEDディスプレーの事業化に向けた動きが世界的に加速している。マイクロLEDとは微小なLEDチップを指し、これを画素として利用し、高密度に敷き詰めてディスプレーを作るという技術で、ポスト有機ELを担う次世代ディスプレーとして期待されている。実用化にあたっての技術課題はまだまだ多いが、事業化に向けた資金の流入と参入企業の増加によって、商品化への取り組みが加速しそうだ。

　液晶テレビ世界最大手である韓国のサムスン電子は、2018年初頭に米ラスベガスで開催された世界最大の家電見本市「CES」で、146インチの4KマイクロLEDテレビ「The Wall」を初公開した。具体的な発売時期や価格などには言及していないが、商品化に向けて、中国LED最大手の三安光電と協業すると発表。両社の合意に基づき、サムスンは前受金として三安に1億6830万ドルを支払い、三安は今後3年にわたってサムスンにLEDチップを供給する。

厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス、日本板硝子が開発

日本板硝子は2018年3月8日、厚さ0.7mmの透明導電膜付きガラス「NSG TEC」を開発したことを発表した（ニュースリリース）。
CVD（Chemical Vapor Deposition：化学気相成長）技術により「オンライン」と呼ばれるフロートライン上のガラスに直接成膜する方法で、薄膜ガラス上に透明な導電性金属酸化物膜を成膜することに成功した。オンラインCVDで生産可能な「世界最薄」の透明導電膜付きガラスだという。

フルディスプレイ人気でCOF基板の品薄深刻

台湾の経済紙『工商時報』は2018年3月13日付で、スマートフォンやタブレット端末の新製品が大挙してフルディスプレイ型を採用することにより、パネル用ドライバICに必要な封止（パッケージング）で、「チップ・オン・グラス＝COG」から「チップ・オン・フィルム＝COF」への大規模な世代交代が起こるとした上で、COFのコア材料となるCOF基板の深刻な品薄を懸念した各社が生産能力の確保に走っていると報じた。

20インチ対応・高感度の車載用ガラスセンサー、航空電子が開発

日本航空電子工業は、最大画面サイズが従来製品比２倍となる２０インチ程度に対応した車載用静電容量式ガラスセンサー「ＴＣ２３０シリーズ＝写真」にラインアップを追加した。メタルメッシュ（金属細線）タイプで、光村印刷と共同で開発した。

カーナビゲーションやカーオーディオなどへの搭載を想定し、車載メーカーなどに訴求する。９月の量産を見込む。価格は個別見積もり。

 動作する温度の範囲はマイナス３０―プラス８５度Ｃ。厚みは１・１ミリメートル。日本航空電子工業は今まで酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）を用いた車載用静電容量式ガラスセンサーを製品化していたが、今回はメタルメッシュなどの高感度センサーを用いた。

液晶パネル部材復調 テレビ向け改善、中国の投資も追い風

液晶パネルに使う部材の市況が持ち直しつつある。パネル価格の下落が続いた影響で、全体の6割を占めるテレビ向けの需要が回復傾向にあるためだ。画面サイズの大型化に加え、今年は販売台数も増える見通し。中国で進む最先端工場への投資も追い風だ。
半導体市況の好調が波及した品目も出始めている。

「価格の下落がマイルドになっている」。液晶パネルのガラス基板大手、 AGC旭硝子の鷲ノ上正剛執行役員は話す。テレビサイズの大型化に伴う需要が下支え役だ。

ミネベアミツミ、タイ工場増強 スマホ液晶用バックライト

ミネベアミツミはスマートフォン向け液晶ディスプレー用バックライトを生産するタイ工場で内部設備を更新する。投資額は約３０億円。２０１８年秋をめどに既存設備を強化する。新型スマホに対応したバックライトの生産が狙い。
有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー型スマホの普及スピードが一服する中、スマホメーカーの間でも液晶への回帰があるとみられる。これを商機と捉え、液晶向け部品で攻勢に出る。

宙舞うLED東大が開発、空中ディスプレーへ応用も

東京大学と慶応義塾大学は、自由に飛び回りながら光るコメ粒くらいの大きさの発光ダイオード（LED）ライトを開発した。超音波を使って浮かし、無線で電気を供給してLEDを光らせる。

空中に映像を浮かびあがらせるディスプレーなどに応用できるほか、センサーなどを搭載して飛ばすなどあらゆるモノがネットにつながるIoTの分野で様々な使い方が広がりそうだ。

Samsung counting on micro LED to revive TV shipments in 2018

Samsung Electronics plans to launch large-size Micro LED TVs in the second half of 2018 in an effort to shore up its share in the global TV market, according to sources at Taiwan's TV supply chain. Samsung's LCD TV shipments reached 42 million units in 2017, decreasing 10% from a year earlier, indicated the sources.

Additionally, by focusing on QLED TVs, Samsung took the third position to account for only a 18.5% share in the above US$2,500 high-end TV segment in 2017, the sources noted, adding that the company is likely to see its overall shipments continue falling in 2018 as it has shifted its focus on marketing the above 50-inch models.

ワコム、デジタルペンにＩＤ付与 筆跡情報で個人認証

ワコムはＩＤ番号をデジタルペンに付与する技術を活用し、本物に近い書き心地のデジタル文具や、手書きによる個人認証などへ展開する。ワコムはデジタルペンの中核技術を文具メーカーなどの顧客に提供し製品化する。
ＩＤは多様な情報を付与できる。例えば、高級万年筆のような見た目のデジタルペンの中に、万年筆の筆跡になるようにする情報を入れる。文具の見た目と筆跡を一致させることで、利用時の違和感をなくす。
デジタル文具の普及・拡大につなげる。 第１弾として、ＩＤ番号で色情報を付与したペンが、近く実用化される見通し。タブレット端末に文字や絵を描くと、決められた色が出るため、子どもも色鉛筆感覚で使いやすい。

東洋紡、液晶用フィルムの生産を倍増100億円投資 愛知県の工場に新棟

東洋紡は27日、犬山工場（愛知県犬山市）で液晶用フィルムを増産すると発表した。生産量は現在の2倍になる。投資額は100億円。2020年5月の稼働を目指す。東洋紡が生産する液晶用フィルムはポリエステル製で耐久性があり、光の屈折による色むらが発生しないのが特徴。液晶ディスプレーの大型化に伴い、引き合いが強くなっている。

 生産しているのは液晶用の超複屈折フィルム（SRF）で、液晶パネルの偏光板に使われる。現在は犬山工場と敦賀事業所（福井県敦賀市）のそれぞれ1ラインで生産している。今回の増産では、犬山工場に新棟を建設した上で1ライン増設し、合計3ラインにする。

ゲームＰＣ用ミニＬＥＤパネル、ＡＵＯが下半期出荷へ

　液晶パネル大手、友達光電（ＡＵＯ）は、今年下半期にもミニ発光ダイオード（ＬＥＤ）パネルをゲーム用ノートパソコン、美術作品用ディスプレイ向けに出荷することを計画している。

群創光電（イノラックス）も、車載ディスプレイ用のアクティブマトリックス（ＡＭ）方式ミニＬＥＤパネルを年内に前倒しで量産する予定で、今年はパネル２強による同分野での積極的な展開が注目される。21日付工商時報が報じた。

クラレ、液晶ディスプレー用フィルム材料を増産

クラレは19日、液晶ディスプレーの基幹部材に使うフィルムを増産すると発表した。100億円強を投じ、倉敷事業所（岡山県倉敷市）内に生産設備を増設する。
テレビやスマートフォン（スマホ）向けでは有機ELディスプレーも使われ始めているが、液晶も引き続き需要は安定していることから増強を決めた。

大日本印刷、赤羽工場跡地を105億円で売却

大日本印刷は13日、赤羽工場（東京・北）の跡地を売却すると発表した。売却先や売却額は非公表だが、27日に契約を締結して同日に土地や物件を引き渡す。
大日本印刷は2018年3月期決算に約105億円の譲渡益を特別利益として計上する。

大日本印刷は販売済みの壁紙製品がはがれる不具合があり、17年4～9月期で535億円の特別損失を計上していた。損失を埋め合わせるため、生産拠点の統廃合や遊休地の売却を進める方針を示していた。赤羽工場は出版物やチラシなど商業印刷を手がけていたが、構造改革の一環で17年に閉鎖していた。

独ＬＥＤディスプレーを買収、ＮＥＣ系

　ＮＥＣ子会社のＮＥＣディスプレイソリューションズ（東京・港）は９日、屋外展示用の発光ダイオード（ＬＥＤ）ディスプレーを手掛ける独エス・クアッドラット（バイエルン州）を買収すると発表した。買収額は数億円とみられる。

手薄だったＬＥＤのシステム構築や保守管理サービスを強化するのが狙い。 　
エス・クアッドラット社は屋内外のＬＥＤディスプレーの設置や商品開発に関するコンサルティングやシステム設計、設置・保守サービスを展開している。欧州のコンサートホールやサッカースタジアムなどで多数の導入実績があるという。

「LED発祥の地」が目指す世界展開――LEDバレイ構想（徳島県）

徳島県は、高輝度青色LEDを世界で初めて製品化したLED発祥の地。2005年12月、「LEDと言えば徳島！」を掲げ、21世紀の光源であるLEDを利用する光（照明）産業の集積を目指す「LEDバレイ構想」を策定した。 　

2005年当時は10社であったLED関連企業は、2010年には100社を超えた。照明器具、サイン・ディスプレイ、素材・部品デバイスのほか、植物工場などの新用途、画像処理・計測装置、イルミネーションなど、幅広いメーカーが含まれている。
2013年に徳島県工業技術センターに開設した「LEDサポートセンター」には、国内最高レベルの性能評価体制があり、技術相談から光学性能、安全・環境性能試験まで、トータルで対応。公設試験研究機関では初となる国際規格ISO17025に適合した試験所でもあり、国際競争力の向上を支援する。
 

日電硝の18年12月期、純利益26％減に のれん償却が響く

日本電気硝子は５日、2018年12月期の連結純利益が前期比26％減の200億円になるとの見通しを発表した。アナリスト予想の平均であるコンセンサスの267億円を大きく下回った。昨年買収した米子会社ののれん償却が利益を圧迫する。
　売上高は６％増の3000億円と見込む。テレビなどに使われる液晶パネル用の基板ガラスは需要の旺盛な中国で増産が寄与して販売が拡大するとみている。

帝人、フィルム増産−高機能品シフト、収益底上げ

帝人はフィルム事業で高機能品の増産や生産の効率化に乗り出す。２０１８年中に国内工場で高付加価値品のポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）フィルムを２０％増産するほか、海外でも機能性のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルム製品の生産を増やす。
設備を改修し、生産品目の切り替え時間を短縮する。投資額は１０億円。新興国の台頭で苦戦が続き利幅が薄い汎用品の縮小や撤退を進めてきたが、今後は利幅の厚い機能製品を増やして収益力を底上げする。
 

偏光板の奇美材料、西安2.5メートル生産ライン着工

偏光板大手の台湾Chimei Materials（奇美材料）は2018年1月27日、中国陝西省西安で幅2.5メートル偏光板生産ラインの起工式を開催した。
竣工は2年後の予定で、65型以上の大型テレビ（TV）用パネル市場をターゲットにする。

展望２０１８／旭硝子社長・島村琢哉氏「新中計で成長にかじ」

―２０１８年の世界経済の見通しは。

「まず、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱問題以降、さまざまな混乱が予想されたが、政治は比較的落ち着き、１７年の世界経済は安定していた。１８年も安定成長は続くとみている。日本は景気回復の実感は少ないが、実際に荷物が動いているのは肌で感じる。工場の稼働も上がっており、本来あるべき姿に近づいている印象だ」

―良好な事業環境が続いています。

「１７年はガラス、電子、化学品と全般的に販売は堅調だった。ガラスは懸案だった欧州市場が回復し、汎用製品も品薄だ。０８年のリーマン・ショック以降、ガラスの製造設備を減らしており、欧州のタイトな需給状況は当面続きそうだ。液晶用ガラス基板は価格の下げ幅が縮小しつつあり、今後は出荷量も増えるのではないか」

東レ、韓国に1000億円投資の勝算 サムスン・ＬＧなど需要家集中、戦略の要に

東レが韓国への投資を加速している。1960年代から約4兆ウォン（約4000億円）の投資を積み上げてきたが、新たに1000億円を投じる構想だ。これによりグローバル戦略における同国の位置付けは高まる一方。半導体や車載電池など成長分野ではサムスン電子、LGグループなどが主導権を握っており、韓国は高機能素材に力を入れる東レに欠かせない市場だ。

東レと韓国の関係は1963年、韓国企業へのナイロン製造技術の供与までさかのぼる。99年にセハンと合弁で東レセハンを設立し、08年に同社を完全子会社化。10年に東レ・アドバンスト・マテリアルズ・コリアに改称した。

帝人、液晶用白色フィルム撤退 付加価値品へシフト

帝人は液晶ディスプレー用の白色フィルムから撤退する。２０１９年３月末をめどに、基幹部品のバックライト反射板に使用する白色ポリエステルフィルムの生産を停止する。最盛期の１０年頃は世界首位となる約４０％のシェアだったが、ディスプレー価格が下がり、近年は中国メーカーの攻勢にさらされ生産を大幅に減らしていた。

設備を付加価値品の離型フィルムなどに振り向け、苦戦する事業収益の改善につなげる。 主力拠点の宇都宮事業所（宇都宮市）で生産を段階的に減らし、１９年３月中には供給を終える計画だ。顧客にも既に意向を伝えており、顧客も別の調達先の選定を進めている。

日東電工、ＴＶ向け偏光板事業を変革−技術料で稼ぐ

日東電工が液晶テレビ向け偏光板事業の変革を進めている。偏光板の生産技術供与などで技術料を稼ぐ事業モデルに転換するほか、中国での生産にも踏み切る。液晶テレビの中核部材である偏光板は同社の柱だったが、価格下落が止まらず、先行きは厳しい。そこで製品を売るだけでなく、虎の子の技術を他社に付与したりするなどして着実に利益を得る。

２０１７年１１月、日東電工は中国杭州市の杭州錦江集団などに偏光板の生産技術を供与する契約を結んだ。期間は最大５年間で、技術料は同１５０億円になる。また１７年春から、偏光板を液晶パネルに高精度に貼り合わせる独自手法の特許も競合他社に供与した。高度な技術を提供し特許料で稼ぐ狙いだ。

液晶、明るくても見やすくポラテクノなど、消費電力も抑制

ポラテクノは屋外など明るい環境下でも視認性に優れた液晶ディスプレーを共同開発したと発表した。液晶ディスプレーはテレビやスマートフォン（スマホ）などに広く使われており、今回の新技術では従来製品より消費電力も抑えられる。

液晶ディスプレー会社などに製品化を促し、同社は部材の偏光フィルムを売り込む計画。2020年の製品化を目指す。 開発は東北大学の研究グループと共同で手掛けた。新技術は液晶をガラス基板で封入した「液晶セル」に偏光フィルムを組み込んだ構造。これまでは液晶セルに偏光フィルムを張り合わせた構造が一般的だった。

山形大、有機ＥＬを発光効率高く長寿命に 希少金属使わず

山形大学の城戸淳二教授と笹部久宏准教授は、希少金属（レアメタル）を使わなくても発光効率が高く長寿命の有機ＥＬ素子を開発した。緑色を出す素子では発光効率が1.5倍以上、寿命が４倍になり、レアメタルを含む実用品と同程度の性能を達成した。

数年後に他の色の素子でも技術を確立し、省エネで安い有機ＥＬディスプレーの実現に役立てる。 　山形大発ベンチャーのフラスク（山形県米沢市）と共同で開発した。
有機ＥＬの発光層に九州大学の安達千波矢教授が開発した特殊な材料を活用した。

＜CES＞サムスンが発表した世界初 “マイクロLEDテレビ” とは何か、どう凄いのか？

米ラスベガスで開催されている「2018 International CES」。映像関係の話題で、もっとも大きなサプライズだったのは、サムスンが発表した “世界初のマイクロLEDテレビ” 「The Wall」だろう。
もっともこれに最も驚かされたというのは、LGから「88型8K有機EL」や「65型の曲げられる有機EL」が先にニュースとして発表され、しかもCES会場では一般公開されなかったという状況も手伝っている。

まずは動画で撮影した「The Wall」のデモをご覧いただきたい。なお白飛びしているのは、ほとんどの部分においてiPhone Xのカメラ性能の限界によるものだが、一部、実際に目で見て白飛びしているシーンも確認できた。

ともあれ、「マイクロLEDテレビ」というのは、かなりのパワーワードである。