日本ゼオン ＳＩＳで超効率生産システム構築へ

　日本ゼオンは、人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、ＩＯＴ（モノのインターネット）などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場（岡山県倉敷市）で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー（ＳＩＳ）の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

日本ゼオン ＳＩＳで超効率生産システム構築へ

　日本ゼオンは、人工知能（ＡＩ）、ビッグデータ、ＩＯＴ（モノのインターネット）などの先端技術を活用した生産革新に取り組む。その一環として基幹工場の水島工場（岡山県倉敷市）で、スチレン・イソプレン・ブロックポリマー（ＳＩＳ）の生産プロセスにこれら最新技術を導入、歩留まりを飛躍的に向上できる生産システムの構築を目指す。
投入原料の調整をシステムが自動的に行えるようにすることで、グレード切り替え時をはじめとした各種ロスを極小化。生産効率向上と省人化の双方の達成につなげる。

勢い増す化学・素材各社の設備投資

化学・素材各社の設備投資に対する積極的な姿勢が、より鮮明になってきた。大手１１社の２０１８年３月期の設備投資は約１兆２０００億円と、１兆円の大台に乗る見通し。好業績が続いた前期を、さらに約２割上回り過去最高に達する。構造改革にめどをつけた三井化学は６割強、三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）、信越化学工業、東レ、帝人は２―３割増やし、攻めの経営を加速する。
　設備投資に資源を存分に振り向けられるのは、各社が構造改革をほぼ終えたことが背景の一つ。三井化学はウレタン事業で工場再編や事業分離を行い、三菱ケミカルＨＤは高純度テレフタル酸の不採算地域の事業を売却。また帝人はシンガポールのポリカーボネート生産拠点を閉じた。構造的な赤字事業を整理したことで、収益を下押しする要因が少なくなってきた。

天皇陛下 「光学フィルム」開発の化学メーカー「日本ゼオン」視察

天皇陛下は７日、川崎市で、スマートフォンやテレビの液晶画面に使われるフィルムなどを開発している化学メーカー「日本ゼオン」を視察されました。

天皇陛下は、先端技術の開発を行っている首都圏の企業をほぼ毎年、視察していて、７日は東京に本社を置く中堅化学メーカーの川崎市の工場を訪問されました。

ここでは、スマートフォンやテレビの画面の液晶パネルに使われる「光学フィルム」と呼ばれる製品を開発していて、天皇陛下は、品質向上のための試験を行う実験装置などをご覧になりました。

芳香族ニトロ化合物のクロスカップリング反応 ～芳香族化合物の川上原料を直接用いる医農薬、有機材料の合成～

京都大学 大学院工学研究科の中尾 佳亮　教授、ヤダフ・ラム　博士、長岡 正宏　博士、柏原 美勇斗　博士前期課程学生、京都大学 福井謙一記念研究センターの榊 茂好　教授、ゾン・ロンリン　博士、および東ソー株式会社の宮崎 高則　主任研究員は、芳香族ニトロ化合物と有機ホウ素化合物をカップリングさせる画期的な新反応の開発に成功しました。
今回開発したこの手法によって、これまで鈴木ー宮浦クロスカップリング反応で用いられていた芳香族ハロゲン化物の代わりに、工業的にもより手に入り易い芳香族ニトロ化合物を用いることが初めて可能になりました。医薬、農薬、液晶、有機ＥＬ材料の効率的かつ安価な製造プロセスに応用されることが期待されます。

本研究成果は、２０１７年７月５日アメリカ化学会誌「Ｊｏｕｒｎａｌ　ｏｆ　ｔｈｅ　Ａｍｅｒｉｃａｎ　Ｃｈｅｍｉｃａｌ　Ｓｏｃｉｅｔｙ」オンライン版に公開されました。

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出光、ＬＧ化学と提携 有機ＥＬ材料 特許を相互利用

出光興産は５日、有機ＥＬ材料関連の特許を、韓国大手・ＬＧ化学と相互利用する提携に合意したと発表した。有機ＥＬは薄型テレビやスマートフォンでの利用が進んでいる。
特許の相互利用により、省電力化や長寿命化を進めて普及を後押しする。 出光は有機ＥＬを構成する赤・青・緑の３色の発光材料のうち青色の材料で多くの特許を持つ。一方、ＬＧ化学は発光体の周辺材料を得意とする。両社は特定分野の特許を相互に利用し、新材料の開発につなげる考えだ。

大画面と曲面設計対応、車載用フィルムセンサー

　日本航空電子工業は2017年6月、高精細な印刷技術を用いて、大画面化と曲面デザインに対応可能な車載用静電容量式フィルムセンサーを開発し、販売を始めたと発表した。操作性やデザイン性が要求される車載用CID（Center Information Display）装置などの用途に向ける。

　新製品は、印刷技術を用いてセンサー電極をメタルメッシュ化し、1枚のフィルム基板上に形成した。これにより、これまで2枚必要だったフィルム基材が1枚で済む。また、軽量化や薄型化を図るとともに、曲面デザインなどへの対応も可能である。タッチパネルの感度も大幅に向上するという。

集約進むタッチパネル市場、生き残りの鍵は2つ

タッチパネル産業は元々、技術的に参入障壁が高くない産業といえる。古い液晶用カラーフィルター製造装置をタッチパネルのガラスセンサー製造に転用でき、初期投資が低く抑えられるなどの点で、タッチパネル市場が立ち上がる時期からさまざまなメーカーが参入を果たしてきた。

先行してきた日本勢や台湾勢は、薄く、透過性の高いタッチパネルが求められるハイエンドスマートフォン向け、中国勢はコスト要求の強いローエンドスマートフォン向けというすみ分けもできていた。

白色LEDのCreeが中国最大手とJVを設立した狙いとは？

白色LEDの低価格化に伴い、LEDメーカーは利益確保のために様々な手段を講じている。
米国の老舗LEDメーカーであるCree社は、中国最大手のLEDメーカーであるSan'anOptoelectronics社と合弁会社「Cree Venture LED Company」を設立することを発表した。
Creeは合弁会社を通じて欧米および日本市場向けに中電力クラスのLEDを供給すると共に、保有する特許の使用料を合弁会社から受け取り、特許収入を拡大する狙いがあるとみられる。

液晶パネルの勝ち組・日東電工 髙﨑社長、ＥＬ時代「今より受注伸ばせる」

スマートフォンなどで有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルが浸透し、液晶パネルから置き換えが進みつつある。こうした変化は産業構造の転換を促し、部材メーカー間でオセロ風ゲームさながらのシェア逆転劇が起こり得る。偏光板で高いシェアを持つなど液晶パネルの勝ち組だった日東電工はどう立ち向かうのか。髙﨑秀雄社長に聞いた。

―有機ＥＬは構造がシンプルです。液晶よりパネル１台当たりに搭載される光学フィルムの枚数が減り、減収要因となりませんか。

「偏光板などの機能性フィルムが液晶パネルの１０枚から有機ＥＬパネルで５枚に減るのは事実だ。一方、タッチパネルが従来の構造に戻るので、フィルム型タッチセンサーが再び採用される好機だ。当社の総合力を生かし、（指からの圧力の強さを測る）フォースセンサーやＯＣＡ（光学性透明粘着剤）なども受注できれば、今より２０―２５％受注を伸ばせる可能性もある。変化はチャンスだ」

三菱マテリアル、有機ELディスプレイ用銀合金スパッタターゲットの新製品

三菱マテリアルは、同社の電子材料事業カンパニーが、有機ELディスプレイ用銀合金スパッタリングターゲットの新製品「DIASILVER(ダイヤシルバー)201-100」を開発し、量産を開始したことを発表した。
 スパッタリングターゲットとは、対象とする電子基板に原子レベルで合金や金属酸化物等の物質を付着させ、薄い膜を形成するための電子材料のこと。銀には「高反射率」「低電気抵抗」という特徴を有しており、銀合金スパッタリングターゲットは反射膜、電極膜、配線膜、あるいは半透明膜(半透過膜)を形成するために使われる。
 同社の有機ELディスプレイ向け銀合金スパッタリングターゲットは、形成された薄膜電極がもつ高い可視光反射率と耐食性、低電気抵抗、そしてターゲット製造技術により、ディスプレイの高輝度化および長寿命化が図られている。

ＪＮＣ、台湾に液晶ディスプレーの技術センター

ＪＮＣは台湾・台南市に、液晶組成物の開発機能とディスプレーの評価機能を統合した「ディスプレイ技術センター＝写真」を開いた。顧客である液晶ディスプレーメーカーの評価手法や工程条件を再現することで、液晶材料や液晶ディスプレー材料を短期間で最適化。併せて使用条件など技術的な提案も行い、競争力を高める。同様の施設は初めて。

沖電線、耐熱性と透明性を両立させた透明フレキシブル基板を開発

沖電線は6月5日、耐熱性と透明性に優れたフレキシブル基板「透明FPC」を開発、販売を開始した。
　基板素材として、耐熱性の高い透明ポリイミドフィルムを採用しつつ、接着剤レス銅張り積層板を用いたことで透明性を向上させているのが特徴だ。これにより、フレキシブルデバイス機器やデザイン性重視のウェアラブル機器など、さまざまな分野への適用が期待できるとしている。

アイカ工業、水蒸気を通しにくい粘着剤発売−有機ＥＬ素子など向け

アイカ工業は水蒸気のバリアー性能を高めた粘着剤「アイカアイトロンＺ―５８５ＶＢ」を発売した。
特殊な樹脂を原材料とし、アクリル系やウレタン系、シリコーン系など従来の光学用透明粘着剤に比べ、水蒸気を通しにくくした。水分に弱い光学材料の劣化抑制につながる。
価格は１キログラム５０００円（消費税抜き）からで、最低受注量は２１０キログラム。

浙江永太科技 有機ＥＬ向け設備新設 発光材料用など

中国のファインケミカルメーカーである浙江永太科技股份有限公司は、有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）の発光材料などに用いる電子材料の新プラントを建設する。台州市（浙江省）にある同社既存工場に立地するもので、能力は合計で年６０トン。投資額は９５００万元（約１５億円）を見込む。液晶材料向けに培ってきた豊富な知見を生かし、勃興しつつある有機ＥＬ市場への対応を急ぐ。

東レ、液晶ＴＶフィルム特許侵害で中国企業を提訴

　東レは液晶テレビの反射板に使うフィルムの関連技術を巡り、中国の化学メーカー「寧波長陽科技社」に製造販売の差し止めと損害賠償を求め、25日付で中国の裁判所に提訴した。賠償額は１億円と少額だが、日本製品や技術の模倣が氾濫する中国で早めに法的手段をとることで、他の中国メーカーをけん制する狙いもあるとみられる。

鴻海傘下GIS、AMOLED用外付け式タッチパネル18年量産へ

台湾フォックスコン（FOXCONN=鴻海精密=ホンハイ）傘下のタッチパネル大手、台湾GIS（業成）の周賢穎・董事長は2017年5月22日、スマートフォン用のアクティブマトリクス式有機EL（AMOLED）の外付け式タッチパネル開発に注力していくと表明した。また、AMOLEDディスプレイの開発を、シャープ（Sharp）、台湾INNOLUX（群創）等グループ企業と共同で進めていくと述べた。

化学・素材大手 今期設備投資１兆円超

化学・素材大手の２０１８年３月期の設備投資は前期実績に比べて２割増の１兆１７５４億円と、１兆円の大台にのる。前期は中期経営計画の初年度にあたった企業も多く、投資額は高水準にいたったが、今期はそれを大幅に上回る。 自動車、スマートフォンや有機ＥＬを始めとするエレクトロニクスなどの先端分野から食品、日用品分野まで幅広い産業で世界の需要は底堅く推移し、各社は素材供給力を積極的に高めて成長需要を取り込む。

シャープ、次世代LED事業に参画

シャープ は22日、高精細な映像を映し出せるマイクロ発光ダイオード（LED）ディスプレーの事業化に向け、米国のイーラックス社が進める共同事業に参画する発表した。イーラックスは台湾などの3社と共同で、次世代技術のマイクロLEDディスプレーの開発などに取り組んでいる。　

コーニングの新ガラス、サムスン有機ELディスプレーに採用

コーニングは5月18日、同社のキャリアガラス「Corning Lotus NXT Glass」がサムスンのフレキシブル有機ELパネルに採用されたと発表した。同パネルは現在、「Galaxy S8」および「Galaxy S8＋」で用いられている。 　
Corning Lotus NXT Glassは熱安定性が高く、低温ポリシリコンやTFT、有機Elなどさまざまなパネルのキャリアガラス(基板材料)に用いられる。

大日印・凸版の17年３月期、そろって最終減益 印刷・液晶不調

大日本印刷、凸版印刷の印刷大手２社が12日発表した2017年３月期連結決算は、そろって前の期比で最終減益となった。印刷関連事業や液晶向けカラーフィルターの販売不振が響いた。
海外売上高比率の高い大日本印刷は円高の影響が70億円の減益要因となり、最終利益は25％減益となった。

有機EL超えの次世代ディスプレイに「iPodの生みの親」も出資

米アイダホ州に本拠を置くスタートアップ、Rohinni（ロヒンニ）は、大きさ25ミクロンのマイクロLEDを導電材料の上に数千個敷き詰めた「光る紙」を2014年に開発した。

「クレージーなテクノロジーだと思ったが、ビジネスとして成り立たせるには技術改良が必要だと感じた」とファデルは当時を振り返る。
 Rohinniは、半年をかけて2-3ミクロンの精度で1秒当たり400個の極小ダイオードを並べることができるロボットを開発し、ファデルから出資を得ることに成功した。ファデルは、元アップルの幹部で、iPodとiPhoneの生みの親として知られる。2013年に設立されたRohinniは、これまでにエンジェル投資家から総額1500万ドルを調達しており、ファデルは大株主の一人だ。

住友化学 中国で偏光フィルムを原反生産 液晶パネル需要増に対応

住友化学は、液晶パネルの主要部材である偏光フィルムの原反生産を中国で始める。 これまで中国ではカッティング加工だけだったが、液晶テレビの生産が中国に集積するのに応じて供給体制を強化する。これにより同社の偏光フィルム供給能力は数割増える見通し。

次世代有機EL用発光材料の発光メカニズムの謎を解明！

●次世代有機EL材料（熱活性化遅延蛍光分子）の発光メカニズムを先端分光技術で解明
●分子の励起状態や種類、エネルギーに着目し、高い発光効率の分子構造を発見
●次世代有機EL材料の新しい設計指針として貢献、低コスト・高効率な有機ELデバイスの実現に期待

　国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）分析計測標準研究部門【研究部門長 野中 秀彦】ナノ分光計測研究グループ 細貝 拓也 研究員、松﨑 弘幸 主任研究員と、国立大学法人 九州大学【総長 久保 千春】（以下「九大」という） 最先端有機光エレクトロニクス研究センター 中野谷 一 准教授、安達 千波矢 教授らは共同で、次世代型の有機エレクトロルミネッセンス（有機EL）素子用の発光材料として注目される熱活性化遅延蛍光（TADF）を出す分子（TADF分子）の発光メカニズムを解明した。

日本ゼオン 日本ゼオン、４カ年中計策定−２０年度売上高５０００億円超に

日本ゼオンは２０２０年度に売上高を５０００億円以上（１７年度予想は２９００億円）とする４カ年の中期経営計画を策定した。住友化学と事業統合した低燃費タイヤ用合成ゴムや有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー向け光学フィルム、リチウムイオン二次電池向けバインダーなど既存事業を拡大し、２１００億円以上を上積みする。
田中公章社長は「成長の主戦場は海外。社内外の強みを組み合わせてソリューションを提供し、同時に次のタネを育てる。“まずやってみる”という組織風土を醸成したい」と意気込みを示した。

フルラミネーションディスプレイ

スマートフォンやタブレットなどの製品は、ディスプレイの視認性を高める目的で、タッチパネルとディスプレイの間に光学材料を充填する「フルラミネーション構造」を採用している。
この光学材料には、シート状の光学粘着剤であるOCA（Optical Clear Adhesive）、もしくは樹脂状の接着剤であるOCR（Optical Clear Resin）が採用される。当初はOCAが主流であったが、LCDメーカーがOCR用貼合装置の導入を進めたため、最近はOCRの採用比率が上昇している。
市場拡大が期待されるフレキシブルOLEDでは、光学材料の特性を設定し直す必要があるが、細かい条件設定が不要なOCAの方が扱いやすいことから、フレキシブルOLED向けではOCAが主流となる可能性が高い。

富士フイルム、ディスプレー材料の用途を開拓－車載・有機ＥＬスマホに提案

富士フイルムは研究開発や海外の営業拠点を拡充し、ディスプレー材料の用途開拓に乗り出した。主力の薄型ディスプレー（ＦＰＤ）向けＴＡＣフィルムに加え、ヘッドアップディスプレー（ＨＵＤ）など車載用途や有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）を搭載するスマートフォン用に提案する。ディスプレー材料事業の１０％にとどまるＴＡＣフィルム以外の売上高比率を、２０１９年に３０％に引き上げる。

富士フイルムは４月に、従来のＦＰＤ材料事業部をディスプレー材料事業部に改称。ＦＰＤ向けが主体だった研究拠点もテーマを絞り込み、あらゆる成長領域を育てる体制を整えた。また、ドイツ・デュッセルドルフに駐在員事務所を開設。１６年に設けた米国事務所と併せ、自動車・スマホ大手に材料の優位性を訴求する。規格づくりの段階から参画し、業界標準を勝ち取る。

新型ｉＰｈｏｎｅへの有機ＥＬ採用で出光に脚光、事業多角化が寄与

アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の成功は、ガラスや金属加工機械などさまざまなメーカーに恩恵をもたらしてきた。年内に発売される予定のｉＰｈｏｎｅの後継機種に有機ＥＬディスプレーが採用されることで、出光興産も人気スマホを支える企業群に名を連ねようとしている。

　石油会社としてのイメージが強い出光だが、有機ＥＬとの関わりは古い。発光材料の開発に着手したのはブラウン管テレビが主流だった１９８０年代中ごろ。電子材料部の長瀬隆光・企画グループリーダーによると、同社は青色材料から開発を始めた。青色は赤や緑に比べて発光エネルギーが大きく、化学物質にかかる負荷が非常に重いため、特に耐用年数が短く開発が難しいという。

　７０年代に石油危機を経験し、石油事業への依存度を下げるために始めた多角化の一環だった。試みは成功し、今では同社の有機ＥＬ材料がグーグルやサムスン電子のスマホなどで広く使われている。

解剖先端研究所 日本触媒、有機ＥＬ より長寿命に

紙おむつ材料の高吸水性樹脂で世界シェア首位の日本触媒。創業時からの発展を支えたのは「無水フタル酸」と呼ぶ樹脂の添加剤だった。吹田研究所（大阪府吹田市）は1943年に無水フタル酸の量産を始めた工場が前身だ。生産終了に伴い工場は2014年末に閉鎖したが、その後研究所として生まれ変わった。原点の土地で新たな先端材料の開発が進む。

　吹田研究所の一角にあるクリーンルーム。専用の評価装置で最新の有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）材料の性能検証が行われていた。有機ＥＬは電力消費が少ないため、軽くて薄いディスプレーの開発に向いている。ただ大気中の酸素や水分に触れると変質しやすい弱点がある。

　日本触媒は16年５月にＮＨＫと共同で、酸化しにくく消費電力も減らせる有機ＥＬ材料の開発に成功した。「酸素や水に強いほど有機ＥＬディスプレーの稼働時間は長くなります」。開発担当の森井克行主席研究員はこう説明する。実用化に向けてさらに薄くて軽いディスプレー用材料の開発が進む。

ドコモ、LEDで映像を表示しながら飛行する世界初「浮遊球体ドローンディスプレイ」

NTTドコモは、LEDを並べたフレームを高速回転させながら飛行するドローンを使い、全方位に映像を表示しながら飛ぶ「浮遊球体ドローンディスプレイ」を世界で初めて開発した。
4月29日から幕張メッセで開催される「ニコニコ超会議」の「NTT ULTRA FUTURE MUSEUM 2017」に出展し、会場内でデモ飛行する予定。2018年度の商用化を目指している。

中国におけるFPD材料への輸入関税

中国政府は、国内生産を奨励するため多くのFPD材料に輸入関税を設けており、偏光板もパネルサイズにカットする前のロールに対して8%の関税がかけられている。
そのような中、韓国のLG Chem社、Samsung SDI社が2016年までに中国に偏光板の前工程拠点を設置、2017年には住友化学や台湾Chi-Mei MaterialsTechnology社が現地企業との合弁会社による生産を始める見通しである。
2016年から2017年にかけて偏光板の中国生産比率が大幅に上昇すると見込まれることから、中国政府は関税の設置が一定の効果を発揮したとみて、2017年以降の関税引き下げを検討している模様である。

ＤＩＣ、営業益５％増 １～３月期、液晶・化粧品の顔料好調

インキ世界最大手、ＤＩＣの2017年１～３月期の連結営業利益は前年同期比５％増の130億円程度だったようだ。化粧品や液晶の部材に使う顔料の販売が好調だった。顔料を含むファインケミカル事業は利益率が高く、増益に貢献した。計画に比べ、円相場が円安基調で推移したことも追い風だった。

 　売上高は1900億円程度と微増だったもよう。ファインケミカル事業では液晶パネル部材のカラーフィルターに使う顔料が好調。液晶関連では新製品効果でアジア向けに販売が伸びている。化粧品や自動車向けの顔料も、鮮やかな赤を発色する高機能品が人気だ。
　液晶向けの顔料では高いシェアを持ち、16年12月期実績の同事業の売上高営業利益率は11.3％と連結全体（7.2％）を上回る。17年１～３月期も10％台の営業利益率を確保したようだ。



　

ＴＰＫと深圳Ｏフィルム、中台タッチパネル最大手が資本提携

タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）は21日、中国のタッチパネル最大手、深圳欧菲光科技（深圳Ｏフィルムテック）と株式を持ち合い、合弁会社を設立すると発表した。
ＴＰＫは後工程、深圳Ｏフィルムは前工程が主要業務で、垂直統合を実現できる上、それぞれの主要顧客がアップル、中国ブランドで重複しないため、相互補完性が高い。特にＴＰＫにとっては、深圳Ｏフィルムの薄膜技術を利用して、薄膜センサーまでアップルからの受注を拡大できる期待がありそうだ。22日付工商時報などが報じた。

 深圳ＯフィルムはＴＰＫが発行する新株2,000万株を21日の終値１株90.5台湾元、総額18億1,000万元（約66億3,000万円）で引き受け、ＴＰＫ株5.46％を取得する。
ＴＰＫは１年以内に、深圳Ｏフィルムが発行する株式を引き受けるか公開買い付けで、１株40.34人民元未満、総額２億400万人民元（約33億円）未満で深圳Ｏフィルム株0.4～0.5％を取得する予定だ。

ＤＩＣ、応答速度30％向上のＴＦＴ液晶材料を開発

ＤＩＣは２１日、電圧印加を切った状態における液晶材料の動作速度を示す「オフ応答速度」を従来比３０％向上できる液晶材料「ナノ相分離高速液晶」を開発したと発表した。
液晶テレビで主流のｎ型薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）液晶で、垂直駆動（ＶＡ）モードに使われる。残像が発生しにくく、スポーツなど動きが速い映像の表示品質を高められるのが特徴。

リケンテクノス 光学フィルムで攻勢 １８年度売上高 ４０ 億円へ

　リケンテクノスは、光学分野におけるガラス代替フィルムとして立ち上げた「ＲＥＰＴＹ　ＤＣ１００」シリーズの展開を拡大する。
高硬度かつ防眩機能を組み合わせた業界初の商品がモバイル関連で実績化しているほか、業務用タブレットにも採用されている。

深紫外LEDの光取り出し効率を驚異的に改善

現在、深紫外LEDの効率向上を阻害している最大の課題の1つは、極めて低い光取り出し効率である。これは透明な電極を形成することが困難であるという、発光エネルギーの高い深紫外LED特有の問題である。

この光取り出しの問題が主因となり、これまで極めて低い外部量子効率および出力しか得られていない。逆にいえば、深紫外LEDの効率向上に関して、96％もの部分が光取り出し効率の向上にかかっているといえる。この効率の問題を改善できれば、熱エネルギーに変換される割合も減少するため、出力はもちろん、素子寿命や信頼性についても大きく改善される。

住友化学、曲面パネル生産能力３倍 有機ＥＬスマホ向け

住友化学は有機ＥＬディスプレーを搭載するスマートフォン（スマホ）向けに、曲げられるタッチパネルを増産する。韓国の工場で設備を増強。2018年初めまでに生産能力を３倍に増やし、年１億台強のスマホに供給可能にする。
スマホでの有機ＥＬの採用は韓国サムスン電子が先行するほか米アップルも計画しており需要が見込めると判断した。
 　住友化学は有機ＥＬスマホのタッチパネルで６～７割の世界シェアを握る最大手。今回は柔らかいフィルムの上に回路を描いて指の反応を検知する方式のタッチパネルを増産し、ディスプレーメーカーに供給する。ガラスを使う方式と比べて軽いため生産工程で扱いやすく、曲面のあるデザインの有機ＥＬスマホを作りやすくなる。

三菱化学、有機ＥＬ用色材に本格参入−日韓パネルメーカーと商談

三菱化学はディスプレー用色材（カラーレジスト）事業で有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）分野へ本格参入する。２０１７年度内にモバイル向けでバンク材（隔壁材）の採用を目指す。テレビ向けの発光材料も売り込む。現状のテレビ、スマートフォンは液晶が主流だが、中長期的に有機ＥＬ比率が高まると予想。液晶部材で培った技術や顧客網を活用して新規分野へ攻勢をかける。

三菱化学が有機ＥＬディスプレー向けに開発した画素を区切るバンク材は黒色が特徴だ。光の反射防止が主な役割で、現状の透明なバンク材から置き換えを目指す。液晶用カラーレジストの技術を応用した。有機ＥＬパネルの現行製法である「蒸着方式」に対応し、まずモバイル分野での採用を狙う。

一方、早ければ１８年内の採用を目指すテレビ向け発光材料は「低分子」と呼ばれるタイプ。理論上で大型有機ＥＬパネルを低価格に生産できる新製法の「塗布（印刷）方式」向けで、従来課題とされてきた塗布特性を改良した。

反射防止フィルムの動向

ハイエンドTVを中心に、TV用パネルの表面フィルムの仕様に変化が生じている。

これまでTV用パネルの表面処理はAG（Anti-Glare）が主流であったが、2016年から韓国パネルメーカーがAG層の上にLR（Low-Reflection）を塗布したAG-LRフィルムの採用を増やしている。

NIMSとシャープ、液晶の色域を大幅拡大する8K向けLEDバックライト技術

国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)と、シャープ株式会社からなる研究チームは23日、8K解像度のTVに最適なLEDの試作に成功したと発表した。

　LEDを構成する緑色蛍光体の発色を改良することで、赤、緑、青の光の3原色の鮮やかさが向上。8K放送の目標色域である90%を達成し、現行の液晶TVと同じ蛍光体LED方式を使ったバックライトの実用化に目途が立ったという。



保存保存

ディスプレー、タッチパネルで中・韓の出願数が急増

スマートフォンを中心とする情報端末の分野において、中国は、市場としても生産拠点としても存在感を増している。日本は、情報端末の部材のうち、ディスプレイやタッチパネルの出願件数で他国をリードしていたが、近年、韓国・中国の出願件数が急速に増加している。日本は、技術の蓄積のあるこれらの部材に引き続き注力すると共に、最終製品でも市場シェアを確保するために、全く新しいユーザ体験を提供する端末やその部材の技術開発を進めることが期待される。

特許庁は「平成27年度特許出願技術動向調査」において、情報端末の筐（きょう）体・ユーザインターフェースのハードウェアに関する技術の中国国内における特許出願動向などを調査し、その実態を明らかにしました。

白色LED市場調査レポートが発刊

株式会社データリソース（東京都港区）は総合技研株式会社が出版した調査レポート「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」の販売を開始いたしました。

総合技研株式会社が出版した「2017年版　白色LED・応用市場の現状と将来性」は、日本の白色LED市場を調査し、白色LEDデバイスのプレイヤ情報や市場予測、白色LED応用製品市場動向などを掲載しています。

[参考] 用語辞典「LED (Light Emitting Diode)」

ＤＮＰと凸版、“脱印刷”加速−ＡＩ・車関連に1000億円超投資

印刷大手２社の新事業への投資が進んでいる。印刷・出版市場の縮小が続く中、大日本印刷（ＤＮＰ）と凸版印刷は新たな事業の創出に向けて、１０００億円以上の投資を計画。
人工知能（ＡＩ）の開発や自動車関連事業などに狙いを定めている。業界縮小に見舞われるたびに“先見の明”でエレクトロニクス事業など新ビジネスを見つけてきた。新たな収益源の獲得と事業の多角化のために再び動きだした。

富士フイルム ＦＰＤ材料で領域開拓

　富士フイルムは、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）材料事業で新領域の取り込みを加速する。今秋、北米メーカーが発売する有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）搭載のスマートフォンに複数のタッチパネル材料、光学補償フィルムの採用が決まった。
液晶テレビ向けには収縮を抑えるＴＡＣ（トリアセチルセルロース）フィルムを開発、今冬発売のモデルに採用される予定。３年後にＴＡＣ以外の売上比率を３５％まで高める。

チッソが赤字転落 水俣病補償で特損２７億円、熊本地震も影響

水俣病の原因企業チッソが１０日発表した２０１６年４～１２月期連結決算は、製品の値下げや水俣病の補償関連の損失が響き、最終損益が１１億円の赤字（前年同期は４２億円の黒字）に転落した。売上高は前年同期比１２．４％減の１１２７億円だった。
　主力の液晶事業は中国での販売が伸びたが、液晶パネルの材料など製品の価格が下がり、円高の影響も受けた。 　水俣病の補償関連の特別損失は２７億円で、このうち被害者に支払った「救済一時金」は１４００万円。熊本地震や大雨の影響で保有する水力発電所の一部が運転を停止するなど、災害による損失は７億８千万円だった。

サイバネット、有機EL向けのムラ補正機能を搭載したドライバICを開発

サイバネットシステムは、有機ELディスプレイ向けに独自開発のムラ補正機能IPを搭載したディスプレイドライバICを複数の半導体メーカーと共同で開発したと発表した。

同ドライバICを活用することで、有機ELディスプレイメーカーはムラ補正機能を容易に利用することが可能になるほか、サイバネットの自動ムラ補正装置「FPiSシリーズ」と組み合わせることで、品質向上や歩留まり改善による安定した生産が可能になるとしている。

旭硝子の前１２月期、営業益９６２億円−主力のガラス回復

旭硝子が７日発表した２０１６年１２月期連結決算（国際会計基準）の営業利益は前期比３５・３％増の９６２億円だった。
欧米市場を中心に苦戦していた主力の建築用ガラスが上向いたことが寄与した。塩化ビニルモノマー（ＶＣＭ）事業も大きく伸びた。 欧米の建築用に自動車向けの回復も加わり、ガラス事業の収益が大幅に改善した。

多機能LEDヘッドランプ

メルセデス・ベンツは、多機能LEDヘッドランプ「デジタルライト」を2016年12月に発表した。
デジタルライトは、マイクロミラーを搭載、車載センサとの連携によって周囲の状況を的確に把握し、対向車や歩行者などを避けて照射するなど防眩対応した配光を行うことが可能となっている。

光配向技術の光学フィルムへの応用

液晶配向膜の形成において光配向プロセスの実用化が進む中で、位相差フィルムでも紫外線照射による配向制御が応用されている。位相差材料を塗布した基材に紫外線照射・露光を行うことで製造される位相差フィルムは、通常の延伸フィルムでは難しい光学特性の制御が可能になる。

FPD部材市場～韓国から新技術が続々登場

「ＦＰＤ部材市場」を担当するシニアアナリストの宇野匡氏に話を伺った。

液晶パネルの価格と需要が回復してきたことで、部材の需要も堅調だ。ガラス基板は不足気味で、値下がりも四半期ベースで２％程度に落ち着いている。ドライバーＩＣにも不足感がある。唯一、偏光板は需要こそ堅調だが、参入メーカーの淘汰が進まないため競争が激しく、各社の収益環境が改善していない。