国内最大級のメガソーラー稼働、岡山 8万世帯分

岡山県瀬戸内市の錦海塩田の跡地で建設が進んでいた国内最大級の大規模太陽光発電所（メガソーラー）「瀬戸内Kirei太陽光発電所」が本格稼働を始めた。運営する瀬戸内Kirei未来創り合同会社（岡山県瀬戸内市）が9日、竣工式を開いた。最大出力は一般家庭8万世帯分の年間消費電力をカバーできる235メガワットで、全量を中国電力に販売する。

NHKなどが8K/60p/22.2chのライブストリーミング配信システムを開発

NHKメディアテクノロジーとテクノロジー・ジョイント、Spin Digital Video Technologies GmbHは、リアルタイムライブ配信に対応した「8Kライブストリーミング配信システム」を実現したことを発表した。

これは昨年度に3社で共同開発した「8K60P 対応クラウドエンコードシステム」の機能を進化させたもので、アマゾン ウェブ サービス （AWS）のクラウドを用い、専用回線ではなく一般公衆インターネット回線を利用したライブストリーミングを可能としたという。

フォックスコン、米の新工場で人材難 中国からの呼び寄せ検討 報道

台湾の電子機器受託生産企業グループ、鴻海科技集団（フォックスコン、Foxconn）は、米ウィスコンシン州で建設中の工場で熟練労働者を十分に確保できないため、中国から人材を呼び寄せることを検討している。米紙ウォールストリート・ジャーナル（Wall Street Journal）が6日報じた。

　同紙によると、米アップル（Apple）をはじめとするIT企業の製品や部品の生産を手がける同社は、ウィスコンシン州南部の工場建設に当たり同州から30億ドル（約3400億円）の補助金を受けている。



　

船井電機、液晶ＴＶ生産で中国代替体制 米中摩擦対応

船井電機は米中貿易摩擦に対応し、米国向けに中国で生産している液晶テレビをタイやメキシコの工場で代替する体制を整えた。液晶テレビは米国が中国製品に課す２５％の制裁関税の対象外だが、対象が拡大した場合に速やかに対応できるよう備える。米国は近年、中国で過剰生産されたテレビが流入して値崩れしている。同関税が発動されれば中国生産のテレビの価格競争力が低下しかねず、他社に先駆け生産の代替先を確保して影響を緩和する。

船井電機はメキシコ工場で６５インチなど大型テレビを生産する体制を敷いた。タイ工場は中国工場から生産ライン２本を移管した。現在、この３カ国に米国向けの生産を分散させている。中国への制裁関税対象に液晶テレビが追加された場合、米国向け生産をほぼ全量、メキシコとタイに移す。中国はテレビに組み込む電子部品と、日本向け高価格帯テレビの生産を続ける。

iPhoneXRの増産中止 アップル、委託先に要請

米アップルが、10月に発売した新型iPhoneの量産モデル「XR」をめぐり、製造を委託している台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業と和碩聯合科技（ペガトロン）に、増産を中止するよう要請したことが5日、分かった。

鴻海はもともとXRのために60近い組み立てラインを用意していたが、最近はそのうちの45ラインほどしか稼働しておらず、アップルがこれ以上の増産は不要と伝えた、と業界関係者は話した。 これは鴻海の生産台数が一日あたり10万台少なくなることを意味し、当初見通しに対し20～25%少ない計算になるという。

ペガトロンも同様の対応を迫られており、今後の設備増強の是非についてアップルの指示を待っているという。

韓国スマートフォンの悲鳴…部品会社の売上・雇用急減

韓国スマートフォン部品業界が急速に崩れている。価格競争力を前面に出す中国企業の攻勢と市場の停滞で生態系が危機に陥った。自動車産業の実績低下、半導体価格下落予想に続いて、韓国を代表する製造業にもう一つの「警告音」が鳴っている。

中央日報が４日、ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）・ＫＯＳＤＡＱ市場上場スマートフォン部品会社４２社を分析したところ、過去５年間に売上高が計２兆６０００億ウォン（約２６００億円）、雇用が３７００件以上が減少したことが分かった。スマートフォンケース、カメラ、回路基板、タッチスクリーンなど５分野の売上上位部品会社の２０１３年上半期と今年上半期の財務諸表を比較した結果だ。

[世界初] 柔軟性あるディスプレイ搭載の折りたたみスマホ「FlexPai」、中国メーカーが発表

世界初となる折りたたみスマホを、サムソンやアップルに先がけ中国のメーカーRoyole（柔宇科技）が発表しました。2012年に設立され、柔軟性のあるディスプレイやセンサーを手がけてきた新興企業です。 　

折りたたみスマホ「FlexPai」は、柔軟性のある7.8インチ薄型ディスプレイ（1920×1440ピクセル）を搭載。真ん中からディスプレイを外側にして折り畳めるようになっています。

テストで20万回以上の折り曲げに耐えたとのこと。折りたたむとデュアルディスプレイになり、それぞれ独立して使うことも、連携させることも可能。ディスプレイを開いたときも2画面分割ができます。

Nubia、前面に液晶、背面にOLEDを搭載した2画面スマホ

中国Nubiaは10月31日(現地時間)、前面に液晶、背面に低電力OLEDを搭載したデュアルディスプレイスマートフォン「nubia X」を発表した。中国での価格は、メモリ6GB+ストレージ64GBモデルが3,299人民元(約54,000円)、8GB+128GBモデルが3,699人民元(約6万円)、8GB+256GBモデルが4,199人民元(約69,000円)。筐体が藍色のモデルは差額+100人民元(約1,700円)。

　前面の液晶は、世界で初めてCOBパッケージング技術を採用した2,280×1,080ドット表示対応19:9の6.26型で、画面占有率93.6%を達成。一方背面のOLEDは中国BOE製のフレキシブル5.1型で、こちらは解像度が1,520×720ドット、19:9のアスペクト比に加えて、NTSC色域比100%、コントラスト比10万:1を実現したものとなっている。

ワコム、31.5型4K液晶ペンタブレット「Cintiq Pro 32」を11月2日発売

　株式会社ワコムは、31.5型液晶ペンタブレット「Cintiq Pro 32 (DTH-3220/K0)」を11月2日より発売する。ワコムストアでの直販価格は397,440円。 　4K(3,840×2,160)解像度のIPSパネルを採用し、Adobe RGBカバー率98%の広色域を謳う。

ソフトウェアのメニューバーやサイドパネルを表示したままでも描画領域を確保でき、映像編集やFX、アニメーション、自動車のような大型製品デザインなどに最適としている。

　ペンタブレット機能は電磁誘導方式で、「Wacom Pro Pen 2」により最高読み取り分解能0.005mm、8,192段階の筆圧検知、60度までの傾き検知に対応。静電結合方式によるマルチタッチ操作もサポートし、17つのキーとタッチホイールを備えた「ExpressKey Remote」も付属する。

中国・陝西で新規メーカーが参入、フレキシブルOLED工場建設

陝西坤同柔性半導体科技 (Kuntech Semiconductor Technology)は陝西省の政府と協業で新しい 第6世代フレキシブルOLEDのファブを建設することを発表した。工場は陝西省の西安新区開発区に建設される予定である。全設備投資額は月産3万の基板投入能力につき、400億人民元/58億USDになると見込まれる。

設備導入は2020年1Qに予定されており、小規模テスト生産は2020年4Qから、本格量産は2021年3Qから開始される予定である。OLED生産設備への投資が低迷している中、新しいOLEDファブの建設は設備メーカーにとっては朗報である。

Kuntechは元々、産業用および自動車用のCNC工作機械、および冷間成形装置を主要事業としており、貿易会社でもあるが、EDOのシニアエグゼクティブだったJianhong Zhuoがディスプレイ事業部長に就任し同事業参入となった。

Zhuo氏はEDOで、2014年に中国で最初の5”HDと5.5”FHDのパネルを開発、2015年にはスマートフォン向け6”QHDと8”FHDの自動車用パネルを開発している。

Square、クレカやモバイル決済に対応する“オールインワン”端末「Terminal」を発表

Squareは米国時間10月18日、従来のキーパッド付きのクレジットカード決済端末機に代わる新しいタッチスクリーン付き端末「Terminal」を発表した。Terminalは、オールインワン式のカード処理端末だと説明されている。つまり、物理的なデビットカードやクレジットカードのほか、「Apple Pay」「Google Pay」「Samsung Pay」やNFCを利用したモバイル決済に対応する。

　このワイヤレス端末は、バッテリが1日中持続し、Wi-Fiまたはイーサネットによるインターネット接続を介した決済処理が可能で、レシートを印刷することもできる。SquareはTerminalについて、このようなフォームファクタを採用したことにより、出先で決済を処理する販売業者とって便利な選択肢になると紹介している。

サムスンが極秘イベントで発表の「驚異的ディスプレイ」の全貌

サムスンは先日、中国深センのマリオットホテルで、業界のトップ20社を招いたプライベートなイベントを開催した。その当日の発表内容を、有名リーカーのIce Universeがツイッターで報告している。 Iceが得た情報によるとサムスンは全面スクリーン仕様で、しかもノッチがない、画期的なスマホ向けディスプレイの準備を進めているという。

このディスプレイには指紋センサーだけでなく、フロントカメラやスピーカーまでが組み込まれているという。 サムスンは当日のプレゼンで、このディスプレイには4つのイノベーションが投入されていると説明した。下記に順を追って説明しよう。 ディスプレイ内蔵型の指紋センサーは、以前から来年のGalaxy S10への搭載が予想されていた。

しかし、これまで報じられていたセンサーが光学式で、指紋を写真として認証するものだったのに対して、今回発表されたのはFoD（Fingerprint on Display）と呼ばれるタイプのものだ。FoDは超音波を用いて非常に精巧な指紋の3Dマッピングデータを取得するという。

DMM.com、4K液晶の景品表示法違反で1,704万円の課徴金

　消費者庁は10月19日、合同会社DMM.comに対し、2016年11月に販売した2機種の4Kディスプレイについて、景品表示法違反により1,704万円の課徴金を課したことを発表した。

　対象となったのは50型の「DME-4K50D」と65型の「DME-4K65D」で、当初は120Hzのリフレッシュレート駆動としていたが、実際には60Hzでしか動作していなかった(UPQの4K/120Hz液晶、実際は60Hzだった。購入者には2千円の金券で対応)。

EIZO、AIで表示品質を向上させたプロ向け27型WQHD液晶「ColorEdge CG279X」

　EIZO株式会社は、27型WQHD液晶ディスプレイ「ColorEdge CG279X」を11月2日より発売する。直販価格は231,984円。 　

Adobe RGBカバー率99%、DCI-P3カバー率98%の非光沢IPSパネルを採用した27型液晶ディスプレイ。映像制作やプロ写真家、プリプレスなど、厳密な色管理が求められるプロフェッショナル向け製品となる。 　

新機能としてHDR表示(PQ方式とHLG方式両対応)に対応するほか、コントラスト比を1,300:1に向上。 内蔵キャリブレーションセンサーも測定精度が向上されており、キャリブレーション中も画面を表示したまま作業を継続できるように改善されている。

名刺サイズ「カードケータイ」をドコモが発表・開発は京セラ、画面は電子ペーパーを採用

ドコモが4Gケータイとして世界最薄・最軽量をうたう「カードケータイ」を発表しました。11月下旬発売予定。

「カードケータイは」、薄さ5.3mm・重さ47gという、携帯電話としては異次元のコンパクトさが特徴。実機に触ってみると、厚みはそこそこあるものの、縦横の大きさは名刺とほぼ同じで、ポケットやカードケース、手帳などにもすっと収まります。

ディスプレイはE-Inkで、2.8インチの600 x 480解像度。タッチ入力に対応するものの、E-Inkのため応答速度は液晶などに大きく劣ります。フロントライトは非搭載のため、暗闇では光源が別途必要です。

中国・陝西省でフレキシブル半導体製造基地建設プロジェクトがスタート、総投資額400億元

中国・陝西省で陝西坤同フレキシブル半導体サービス製造基地の建設プロジェクトがスタートし、そのキックオフ記者会見が10月16日、同省西咸新区で盛大に開かれた。会場には中国政府の指導者、国内外の提携パートナーおよびメディアの多くの方々が集まり、開発された折り畳み可能な5.2インチフレキシブル有機ELディスプレイが展示された

フレキシブル半導体サービス製造基地は、「柔里陝乾坤、屏中耀大同（フレキシブルに乾坤の煌きを、スクリーンに大同の輝きを）」をテーマとする陝西省の重大科技産業プロジェクトで、総投資額は400億元にのぼる。フレキシブル半導体＆ディスプレイ技術開発認証センター、フレキシブル半導体＆ディスプレイサプライチェーンおよび第6世代AMOLEDライン（月産30,000枚）を有し、アレイ、AMOLED蒸着、フレキシブルモジュールの3大工程から構成される。主に、基盤サイズ1,500㎜×1,850㎜、中小のフレキシブルAMOLEDディスプレイモジュールを製造する。

【特選記事】正気を失いそう。NASAがふたつの超大質量ブラックホールが融合する姿をシミュレートした動画が控えめに言ってヤバい

よーわからんけどカッコいいぃぃ。重力レンズゥゥゥ！ NASAが新しいスパコンにアインシュタインの相対性理論を採り入れ、ふたつの超大質量ブラックホールがグルグルと回転する様子をシミュレートしました。

このシミュレーションにより、科学者たちにとってブラックホールが融合時にどのように動き、かつどのように光を発するのか？ その理解が深まるようになっています。

これは銀河が合併する凄まじい宇宙イベントですが…チョイチョイ起こる現象だというからオドロキです。

[更新] 液晶/有機EL関連企業・株価銘柄・所在地・特長一覧(日本企業)

[更新] ・2018/10/15--デクセリアルズ追加。

17年後半から18年前半まで大きく高騰していたFPD関連企業の株価が大きく値下がりしています。どのくらいの水準まで値戻しするのでしょう?

液晶/有機ELなどのFPD関連企業とその株価(銘柄コード)と特長をまとめていきます。
まず装置と部品材料メーカーを記載、今後思いつくまま、大小・分野問わず順次追加していきます。

[参考記事] 工程フローからみた「どんな会社が？」～OLED関連

1. 製造装置・製造ツール関係 ... 掲載順不同

銘柄ｺｰﾄﾞ	企業名	FPD主力製品	本社所在地	特長	ブログ記事
6677	SKエレクトロニクス	フォトマスク	京都	大型液晶用フォトマスク世界一位
8061	西華産業	検査装置	東京	三菱系機会商社、有機EL検査装置
6728	アルバック	スパッタリング装置	茅ヶ崎	真空技術を核に液晶有機ＥＬ装置
7717	ブイ・テクノロジー	製造・検査装置	横浜	製造・検査関連装置。ファブレス
7731	ニコン	露光装置	東京	一眼レフカメラ、半導体・液晶製露光装置
5999	イハラサイエンス	高圧接手	東京	装置部品
6258	平田機工	搬送装置	熊本	FPD搬送装置

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九電、太陽光発電を出力制御 原発優先 再エネ後退懸念

九州電力は十三日、太陽光発電の一部事業者を対象に、発電を一時的に停止するよう指示する出力制御を実施した。太陽光の発電量が増える日中に、電力供給量が需要を大きく上回ることで大規模停電が起こるのを回避するためで、実施は離島を除き全国初。

国が定めたルールでは、原発などの稼働が優先される。今後も電力需要が下がる春や秋の休日に出力制御が頻発する可能性がある。再生可能エネルギーの導入意欲が後退する恐れもあり、政府の再エネ政策が岐路を迎えそうだ。　

政府が東京電力福島第一原発事故を踏まえ、二〇一二年に再エネ導入を促す固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）を導入して以降、太陽光などの導入が進んだ。出力制御が頻発すれば事業者収支への影響は必至だ。

英Dialogから300人以上がAppleに移籍

英Dialog Semiconductorが、Appleと技術ライセンス契約を結び、ダイアログエンジニアをAppleに移籍させ、パートナーシップを強化すると10月11日（現地時間）、発表した。

Appleは、パワーマネジメント回路のライセンス料として6億ドル（約673億円）を支払うことで合意。前払いとして3億ドルを現金で支払し、同社の16%に相当する300人以上の技術者をAppleに移籍させる。

　Dialog Semiconductorのジャラル・バゲーリCEOは「この取引は、Appleとの長期にわたる関係を再確認し、Dialogで構築した強力なビジネスとテクノロジーの価値を実証している

Razer Phone 2発表。IGZO液晶、背面がカラフルに光る120Hz画面のゲーミングスマホ

ゲーミングデバイスメーカーのRazerは、新型の5.7インチゲーミングスマートフォン「Razer Phone 2」を発表しました。ハイスペックなのはもちろん、背面のカラフルに光るロゴがゲーマーの気分を盛り上げてくれます。

Razer Phone 2の最大の特徴は、背面にカラフルに光る「Chroma LED」を搭載していること。このLEDの発光色は自分好みに調整可能で、また通知用のランプとしても動作します。さらにChroma LEDを底面に配したワイヤレス充電器も同時発表されています。

さらに、5.7インチのIGZO液晶ディスプレイは、前モデル「Razer Phone」と同じく120Hz駆動が可能。なめらかなゲームプレイを実現します。さらに本機では明るさも50%向上（380nitから580nit）しており、合わせてHDRコンテンツにも対応しました。

【韓国報道】サムスン電子は韓国企業として残るのか

韓国政府が持株会社法・金産法（金融産業の構造改善に関する法律）・保険業法の３点セットでサムスンの支配構造改編に圧力を加えている。核心は保険業法が改正されればサムスン生命が保有するサムスン電子株７．９２％をどう処理するかだ。いわゆる「３％ルール」のため１６兆ウォン（約１兆６０００億円）分を売却するしかない。参与連帯などは保険会社が顧客のお金で産業資本であるサムスン電子を支配すべきでないとして保有株の売却を促している。

この株式をすべて整理すれば李在鎔（イ・ジェヨン）副会長など特殊関係人のサムスン電子保有株は１９．７８％から１１％台に落ちる。経営権が危うくなる。持ち株会社格のサムスン物産はこの株式をすべて引き受ける余力がなく、現実的に不可能だ。サムスン電子が自社株買いをしても、自社株には議決権がないため経営権の安定にはつながらない。かといってむやみに国民年金などに売却すれば、いつ「年金社会主義」という批判を受けるか分からない。

ゆらぐ炎がまるで本物のよう！空間作りに役立つ「LED暖炉」発売。カメヤマキャンドルハウス

カメヤマ株式会社は、LEDを使ったイルミネライトとして、暖炉をイメージして作られた「LED暖炉」を販売開始した。価格は5000円（税別）。

本製品は、暖炉を模したLEDキャンドル。くべられた薪や炎のゆらぎがまるで本物のように見え、くつろぎの空間を演出したり、インテリアの一つとして活用できる。

【韓国報道】サムスン電子 米高級テレビ市場で首位独走

韓国のサムスン電子が、今年に入り米国の超大型・超高画質プレミアムテレビ市場で競合メーカーとの売り上げの差をさらに広げ、事実上独走態勢を築いている。米調査会社のＮＰＤがこのほど伝えたレポートで分かった。

同社のレポートによると、サムスン電子は今年８月までに米テレビ市場でシェア３４％を記録し、ＬＧ電子（１５％）、米ビジオ、ソニー（ともに１１％）などを大きく引き離して圧倒的首位に立った。 特に、同期間の１台２５００ドル（約２９万円）以上のプレミアムテレビ市場でのシェアは４４％で、２位のソニー（３３％）、３位のＬＧ電子（２３％）に差をつけたのに続き、９月には５０％台半ば（速報値）まで拡大した。

シャープ、中国で液晶新ブランド 中国市場に本腰

　シャープの戴正呉（たいせいご）会長兼社長は９月２７日、中国広東省深圳市で記者会見し、新しい液晶テレビのブランド「睿視（ロイシー）」を現地で投入すると発表した。親会社の鴻海精密工業（台湾）傘下での経営再建が進み、巨大な市場を抱える中国での展開に本腰を入れる。狙いは地方都市でも増える中間所得層だ。

　「海外売上高を８割にすると言っている。世界２位の経済規模のある中国で事業拡大できなければ、苦しい」。戴氏はこの日の記者会見で、中国の重要性を強調した。

レノボの「折れ曲がるスマホ」10月発表の可能性？

中国レノボが10月に「折れ曲がるスマートフォン」を発表する可能性が浮上しています。現時点で明らかになっている情報は多くありませんが、実際に動作する端末の動画も登場しているようです。

とあるWeiboユーザーが投稿した動画では、細身かつ中央からグキッと折れ曲がるスマートフォンが確認できます。スマートフォンは折れ曲がった状態でも動作を続けており、またディスプレイ表示にも問題は見受けられません。

そしてレノボ・モバイルの公式アカウントはこの動画を再投稿した上で、「10月にお会いしましょう」とのコメントをつけくわえているのです。

中国初の外資系有機EL工場、LGの広州8.5世代工場建設現場を見た

2018年9月19日、韓国LGディスプレー（LG Display）が中国広東省広州市開発区科学地区に建設中の有機ELパネル工場を、政府、業界関係者、中国の報道機関に公開した。

筆者は日本人としてただ1人参加した。 LGディスプレーの広州・有機EL工場は、中国の地場メーカーが続々と有機EL製造に名乗りを上げる中で、初めての外資系メーカーが立ち上げる有機EL工場である。また、現在世界の大型テレビ向け有機ELパネルを独占的に製造しているLGディスプレーの初めての海外有機EL工場であることでも、大いに注目を集めている。

二重ディスプレイを搭載したWear OSスマートウォッチ「TicWatch Pro」

Apple Watchをはじめとするスマートウォッチは今ではさまざまなメーカーから多種多様な製品がリリースされています。独自のOSを搭載している端末も多いですが、Apple Watchの対抗馬と筆者が勝手に期待していたWear OS（旧称：Android Wear）は現状いったいどうなっているのだろうと思い、試してみたくなりました。

そんなわけで今回の「TicWatch pro（以下TicWatch）」は、バッテリーが30日間もつという触れ込みが気になったのと、3万円弱というお手頃な価格に惹かれて選出しました。一カ月くらい使用してみたのでご紹介させていただきます。

シャープ、中国で販売網刷新 戴氏が主導

シャープは27日、中国での販売体制を刷新すると発表した。これまで親会社である台湾の鴻海精密工業傘下の販売会社を総代理店として液晶テレビなどの販売を任せていたが、今後は多くの現地企業と代理店契約を締結し、自社で主導する形に切り替える。
22日付で戴正呉会長兼社長が中国代表も兼務し、収益拡大や新たな事業モデルの構築を目指す。

サムスンが折りたたみ式スマホで「日本メーカー」起用の理由

サムスンが発売を計画中の折りたたみ式スマートフォンに関して、気になるニュースが浮上した。確度の高いリーク情報で知られるニュースサイト「PatentlyApple」は先日、サムスンが折りたたみ式端末の発売に際し、初期の段階では生産台数をかなり絞り込むとの記事を掲載した。

折りたたみ式スマホの実現に向けて最大の課題となっているのが、ディスプレイの量産だ。強度の高いゴリラガラスで知られる米国の「コーニング（Corning）」の技術は折りたたみ式ディスプレイに向かず、サムスンは自在に曲がるポリイミドフィルム製ディスプレイを開発しようとしている。

そのポリイミドフィルム製ディスプレイの初期の発注先として、サムスンは韓国の大手メーカーの「Kolon Industries」ではなく、より規模の小さな日本の「住友化学」を選んだとPatentlyAppleは伝えている。

【韓国報道】韓国のスマホ価格は世界2位、1位は日本

今年、韓国で販売されているスマートフォンの平均卸売価格は529ドル（約5万9800円）で、日本に次いで世界で2番目に高いことが分かった。卸売価格はアップルやサムスン電子などのメーカーがスマホを通信キャリアに供給する際の価格だ。ここに国ごとに20－30%の流通マージンが上乗せされたものが小売価格となる。

　米調査会社ストラテジー・アナリティクスが26日に発表した統計によると、今年の韓国の平均卸売価格は昨年の466ドルより10%以上高い529ドル（推算）だった。韓国より卸売価格が高いのは、調査対象88か国のうち日本（650ドル＝約7万3500円）だけだった。

【韓国コラム】サムスン副会長の平壌

平壌（ピョンヤン）は祭りだ。南北首脳会談の色感は鮮明だ。歓迎の人波の花と韓服は赤く広がった。出発の風景は見慣れたものだ。２０００年、２００７年の首脳会談と似ていた。しかし金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長は新鮮と破格を加えた。順安（スンアン）空港の礼砲、南北首脳のカーパレードは初めてだ。

「平壌宣言文」は圧縮的だ。文大統領は断言した。「戦争のない韓半島（朝鮮半島）が始まりました」。宣言文に金委員長のソウル訪問が盛り込まれている。その予告は感性の消費を誘発する。若い領導者は語彙を厳選したようだ。「新しい希望で飛躍する民族の呼吸があり…」。金委員長の発言のうち最高の修辞は率直さだ。彼が百花園迎賓館で述べた言葉だ。

南北首脳会談──平壌を訪問したサムスンのオーナー

9月17日から２泊３日の日程で、南北現政権３回目となる首脳会談が行われた。これまでの会談は板門店で行われたが、今回は北朝鮮の首都・平壌だ。

各省庁の長官や大統領府の秘書官らを含む14人の公式随行員のほか、政治経済文化など各分野から52人の特別随行員、ほか記者団などを含む約200人の一団が文在寅大統領夫妻とともに平壌入りした。

随行メンバーの中でも特に注目されている人物が２人いる。

日本の外務大臣にあたる外交省の康京和（カン・ギョンファ）長官、もう一人はサムスン電子のトップ李在鎔（イ・ジェヨン）副会長だ。

金大中（2000年）、盧武鉉（2007年）政権時、南北首脳会談が平壌で行われた際は、次官補が随行してきた。

Inside the cockpit of an Airbus A220

Ever wondered what all those switches, dials and levers do in the cockpit of an airplane? We did too, so we asked a pilot.

鴻海、傘下企業を中国上場 貿易摩擦、米中両にらみ プリント基板、600億円調達

台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業の事実上傘下にあるプリント基板を手掛ける鵬鼎控股（アバリー・ホールディングス）が18日、中国・深圳市場に新規上場した。上場に伴う公募増資で約37億元（約600億円）を調達した。米中の貿易戦争が過熱する中、鴻海は米国で１兆円規模の投資を推進する一方、中国では関連会社を相次ぎ上場させている。米中同時接近で活路を探る。

　アバリーの株価は18日、一時公募価格比44％高の制限値幅いっぱいまで買われた。トランプ米政権が対中制裁関税の第３弾を発表した直後という厳しいタイミングで、健闘ぶりが際立った。「国家隊」と呼ばれる中国政府系資金の買い支えがあったとの見方もある。

中国メーカー独壇場？スマホの新たな注目機能「ディスプレイ指紋認証」の威力

2018年はスマートフォンに新たな潮流が現れた。ディスプレイをタッチするだけでロックが解除できる、「ディスプレイ指紋認証機能」である。 この機能は便利なだけでなく、スマートフォンのデザインをさらに自由にするため、中国メーカーを中心に一気に採用が進んでいる。

ディスプレイ指紋認証機能のメリットや、今後米アップルや韓国サムスンがどのような対抗策を取るのかを考察してみよう。 これまでスマートフォンに新技術を導入してきたのは、アップルやサムスンだった。しかしディスプレイ指紋認証機能については、中国メーカーが先行している。

丸紅、石炭火力の開発撤退 再生エネにシフト

　丸紅は石炭火力発電所の新規開発から撤退する。すでに保有する石炭火力発電所の権益も2030年までに半減させる。丸紅は二酸化炭素（ＣＯ2）排出量が多い石炭火力事業の比率を減らし、成長分野である再生可能エネルギーの開発に人材や資金をシフトする。環境配慮などを企業に求める「ＥＳＧ投資」の広がりを受け、世界で脱石炭の動きが加速する。

丸紅は出資比率に応じた出力で世界に計300万キロワット分の石炭火力発電の持ち分を保有する。原子力発電所３基分に相当する規模だが、この持ち分を30年までに資産の入れ替えなどで半分に減らす。国内外で参画している十数件の石炭火力事業のうち、すでに数件で売却交渉に入った。

ソフトバンク新ｉＰｈｏｎｅ端末、最上位は19万円超

　ソフトバンクは14日、米アップルが12日に発表した「ｉＰｈｏｎｅ」新製品の端末代金を発表した。6.5インチの大画面を採用した最上位機「ＸＳ　Ｍａｘ」の記憶容量512ギガ（ギガは10億）バイトモデルが税込み19万円を超えるなど、高価格化が際立っている。 　

「ｉＰｈｏｎｅＸ」の後継機にあたる5.8インチの「ＸＳ」の価格は記憶容量によって異なり、税込み13万6800～18万円。ＸＳ　Ｍａｘは同14万9760～19万2960円となる。21日からの販売開始を前に、14日午後４時１分から予約を受け付ける。

　

【特選記事】ビフォーアフター １８年で大きく変化した中国

初めて中国を訪れた１８年前の夏、一人リュックを背負って上海と近隣の蘇州を歩いた。歩行者を蹴散らし横断歩道に進入してくる自動車に驚き、「けがなく無事に帰国したい」と国内の友人宛てに手紙を書いたことを覚えている。中国が経済大国となることを決定付けた世界貿易機関（ＷＴＯ）加盟の１年前だった。 　

その後何度も訪れている上海の目抜き通りで先日、交差点が完全に「歩行者優先」となっていることに気付いた。グッチなどの高級ブランドショップが並ぶ通りには、上着をまくりあげた“腹出し納涼スタイル”の男性がまるっきり見当たらない。普段暮らす首都の北京でも、まだこうはいかない。

レクサス、新型セダンでサイドミラーを廃止 カメラに置き換え 量産車で世界初

トヨタ自動車は9月12日、高級車ブランド・レクサスから10月下旬に発売する日本向けの新型セダン「ES」に、カメラで撮影した車両左右後方の映像を車内のディスプレイに表示する「デジタルアウターミラー」を採用すると発表した。

量産車では世界初。 フロントドア外側にある従来のサイドミラーを小型カメラに置き換えた。映像は車内左右前方に備える5インチディスプレイに常時表示し、ウインカー操作や後退時には自動で表示エリアが拡大する。

ハイセンス、55型で約10万円の映像配信対応4Kテレビ。43型は7万円

ハイセンスジャパンは、NetflixやYouTubeなどの映像配信サービスに対応した4Kスマートテレビ「A6500シリーズ」に3モデルを追加、55型「55A6500」と50型「50A6500」、43型「43A6500」を発売する。

価格はオープンプライスで店頭予想価格は55型が10万円前後、50型が9万円前後、43型が7万円前後。50型は発売中、55型と43型は9月中旬より発売する。 55/50/43型のいずれも解像度3,840×2,160ドット/VA方式の4K液晶パネルを搭載。バックライトは直下型LEDで、パネルコントラスト4,000:1を実現する。HDR信号は、HDR10とHLG(ハイブリッド・ログガンマ)方式に対応する。LEDのコントロールにより残像を低減する「Smooth Motion Rate(SMR)」を搭載する。応答速度は8ms。

韓国勢が先行する有機ELで日本企業がとる背水の陣

　LG、サムスンの韓国勢が先行する有機LE事業。だが、そこに果敢に食い込もうとしている日本の有望企業がある。いずれも高い技術を誇るが、ビジネスで成功を勝ち取るためにはまだ壁もある。日本企業が有機ELの世界をリードすることはできるのか。技術経営の専門家である中田行彦氏が、キーマンへのインタビューを踏まえ分析した。

テレビ用の有機ELパネルの生産を一手に請け負っているLGディスプレイは、2018年8月29日、8Kの有機ELテレビを開発したと発表した。もちろん世界初の快挙だ。日本のソニーやパナソニックも有機ELテレビを発売しているが、コア部材の有機ELパネルの供給は全量、LGに頼っている状態だ。スマホ用の有機ELパネルは、サムスン電子に独占されている。 　韓国勢に大きく水をあけられた日本メーカーにリベンジのチャンスはあるのだろうか？　筆者は「可能性はまだある」と確信している。

グローバルテレビ大手の中国TCLが日本参入。65型4Kで12万円の「C60」

中国のテレビ大手TCLが日本市場に本格参入する。TCL JAPAN ELECTRONICSは、9月中旬より65型と55型の4K液晶テレビ「TCL-C60シリーズ」を一部大手家電量販店で販売開始する。価格はオープンプライスで、店頭予想価格は65型の「65C600U」が12万円前後、55型の「55C600U」が8万円前後。

TCLグループは、世界160カ国・地域でビジネス展開し、約75,000名の従業員と、23の研究機関、21の製造工場を擁するコンシューマエレクトロニクス企業。液晶テレビは年間2,300万台を生産している。

【特選記事】「シリコンバレーのノーベル賞」受賞のジョスリン・ベル・パネル博士、賞金全額を寄付

４４年前に偉大な発見をしたのに、女性だという理由でノーベル賞受賞者名簿に名前を載せることができなかった天文学者が、基礎科学分野の最高栄誉賞を受賞した。その主人公は賞金全額を女性と難民などの少数者のために寄付することにした。彼女が出した賞金総額は、ノーベル賞の二倍をはるかに越えて３４億ウォン（約３００万ドル）に達する。

「基礎物理学のブレークスルー賞」の選定委員会は６日、ジョスリン・ベル・バーネル博士（７５＝英ダンディー大学学長、写真）を、今年の特別賞受賞者に選んだと発表した。ブレークスルー賞は、グーグルのセルゲイ・ブリン、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグなどの情報技術（ＩＴ）・科学分野の大富豪たちが２０１２年に制定した賞だ。

【英国】有機ELTVの焼き付きは心配なし ただし保証対象外

スマートフォンの有機ELディスプレイにおいて、まれに発生していた画面の焼き付き――。高価な有機ELテレビの購入を検討している人にとって、焼き付きは不安の種の一つかもしれないが、英国の消費者団体Which?は「家庭におけるテレビの視聴では心配することはない」と呼びかけた。ただし、焼き付きについては多くのメーカーが保証の対象外としていて、「スリープタイマー機能」の活用をアドバイスしている。

同団体によると、有機ELディスプレイの焼き付きは特殊な使用状況により発生することがある。韓国の仁川（インチョン）空港のLG製有機ELディスプレイは、飛行時間を長時間に渡り表示していたため焼き付きが発生。その後、液晶ディスプレイに交換されたという。また、技術展示会では画面の一部にロゴマークが固定表示されていたため、焼き付きが発生していた。

Philipsの5,120×1,440ドット液晶など、32:9超ワイドモデルが各社から登場

IFA 2018開催に合わせ、ディスプレイメーカー各社が新製品を発表し、IFA会場に展示した。

　Philipsは、アスペクト比32:9の49型ウルトラワイド液晶「499P9H」を発表した。 　最大の特徴となるのが表示解像度で、499P9Hでは5,120×1,440ドット表示対応と、WQHD(2,560×1,440ドット)パネル横2枚分。

また、ディスプレイ面は湾曲している(湾曲率は未公開)。 　アスペクト比32:9のウルトラワイド液晶はすでに各社から登場済みだが、その多くは表示解像度が3,840×1,080ドットと、フルHD(1,920×1,080ドット)を横に2枚並べたものと同等。

マイクロLED・ミニLEDに熱狂、台湾ディスプレー展

台湾・台北市で2018年8月29～31日に開催されたディスプレー関連の展示会「Touch Taiwan 2018」は、「マイクロLED」や「ミニLED」の展示に沸いた。地元台湾の液晶パネル大手の友達光電（AU Optronics：AUO）、群創光電（Innolux）、中華映管（Chunghwa Picture Tubes：CPT）、およびLED大手の隆達電子（Lextar Electronics）や晶元光電（Epistar）などが最新の開発品を展示した。

　マイクロLEDは、1辺が10μm程度の小さな発光素子である。この発光素子を敷き詰めることで、現在の液晶や有機ELよりも桁違いの高輝度、低消費電力のディスプレーを実現できる可能性がある。そこで、マイクロLEDにはソニーや韓国サムスン電子（Samsung Electronics）、米アップル（Apple）、米フェイスブック（Facebook）といった名だたる大企業が目を付け、相次ぎ参入している。

住友化学、有機ＥＬ用タッチセンサー生産 中国に新工場

住友化学は２０１９年度に中国・成都に有機ＥＬパネル用タッチセンサーのモジュール工場を新設する。現地では中国ディスプレーメーカーを中心に有機ＥＬパネル生産への大型投資が相次ぐ。世界トップシェアのタッチセンサー単品だけでなく、他部材を含むモジュールでの供給ニーズが高まっている。要素技術を確立できたため、自社拠点で川下分野へ進出する。

住友化学は四川省・成都に建設する新工場で、中小型有機ＥＬパネル向けにタッチセンサーと偏光フィルム、フレキシブルプリント基板を組み立てる。１９年度前半に稼働する。投資額は２０億―３０億円になる見込み。

欧州で復活のシャープをけん引する8Kモニター 、第2世代機を発表

2017年からIFAへの再出展を果たしたシャープのブースは、昨年よりも勢いを増している印象を受けました。今回は、AQUOS 8Kテレビの新製品を発表。日本でも発売を予定している80型・70型・60型のラインアップに注目です。

シャープは、日本国内で70型の8K/HDRテレビ「LC-70X500」(実売価格は税込100万円前後)を発売しています。欧州では、チューナーを内蔵しない「LV-70X500E」を今年の4月末から販売開始しました。今回のIFAに出展された製品はサイズアップを図った80型モデルで、“第2世代の新しいAQUOS 8K”として紹介されています。

Apple京都オープン

8月25日にオープンしたApple京都。直営店のオープンはアップルにとって特別な瞬間だ。京都でもストアスタッフとファンがカウントダウンでオープンの瞬間を盛り上げた。ハイタッチで迎えるハイテンションなスタッフ、それに応えるファン。

いずれもApple直営店のオープンでは見慣れた儀式だが、それぞれの瞬間が特別な印象を受けるのは、ファンとスタッフがセレモニーを楽しんでいる、ということに尽きるのかもしれない。