ＬＧディスプレー、第4四半期は30％減益 ＴＶ用パネル値下がり

ＬＧディスプレーが２６日発表した第４・四半期決算は、営業利益が前年同期比３０％減少した。コンピューターやノートパソコン、スマートフォン用の小型ディスプレーは好調だったが、テレビ向けパネルの価格急落が響いた。

第４・四半期の営業利益は４７６０億ウォン（３億９７６４万ドル）。前年は６７８０億ウォンだった。 リフィニティブ・スマートエスティメーツがまとめたアナリストの平均予想（５８８０億ウォン）も下回った。 売上高は前年比１８％増の８兆８０００億ウォンだった。

日本電産永守会長が関社長に失望感、車載事業で陣頭指揮－関係者

日本電産創業者の永守重信会長が、最高経営責任者（ＣＥＯ）を譲った日産自動車出身の関潤社長に対する失望感を強めている。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。 　

　関係者らによると、永守氏（77）は昨年末ごろ、高い収益力で成長を続けてきた日本電産に最近ほころびがみられるとし、低収益企業からの中途入社の増加で持ち込まれた諦めや怠けなどの悪習で汚染されていることが原因だとの見方を社内で示した。 　

　特に主力事業の一つである車載事業で業績が悪化していると認識しており、同事業の再建は自身が責任を持ち、短期でやり抜くと強調した。関係者の１人によると、関氏は昨年12月から、本来であれば関氏を必要としないような顧客との交渉のためにドイツに長期滞在している。

サムスンがTV用OLEDでLGに挑戦状、ヘルスケアは独自路線続々

これまで全世界のテレビメーカーのほとんどが有機ELテレビに韓国LG Display（LGディスプレイ）製の白色有機EL（OLED）パネルを採用していたが、今後は状況が変わりそうだ。韓国サムスンディスプレイ（Samsung Display）が、新有機ELパネル「QD-OLED」をCES 2022でデビューさせ、LGディスプレイに挑戦状を叩きつけた。

　既に親会社のSamsung Electronics（サムスン電子）とソニーグループが採用に踏み切った。ソニー製品はCESの会場でお披露目された。
サムスンディスプレイは、スマホなどの小型有機ELパネルでは強いが、これまでテレビ向けの大型有機ELパネルからは撤退していた。12年にサムスン電子は、RGB発光で55型のフルHDのテレビを発表したが、後に量産での製造が不可能と判断したためだ。

日東電工社長「営業利益の5割をテープや医薬などで」

日東電工の高崎秀雄社長は「2027年3月期をめどに営業利益ベースで産業用テープと医薬事業が占める割合の合計を5割に引き上げる」と日本経済新聞社の取材に対して述べた。現在主力の偏光板や保護フィルムなどのディスプレー材料は市場需要や価格変動が大きい。事業を分散し、市況に左右されにくい収益構造を築く。

同社の開示セグメントでは液晶材料などの「オプトロニクス」、産業用の「インダストリアルテープ」と医薬などの「ライフサイエンス」がある。22年3月期のオプトロニクスの営業利益は870億円を見込み、全体（全社消去などを除くベース）の64%を占め、インダストリアルテープ（380億円、28%）とライフサイエンス（100億円、7%）を大きく上回る。

ディスプレイ世界大手の京東方科技、２０２１年１２月期の純利益２６０億円程度と４００％超増益予想

　深セン証券取引所メインボードＡ株、Ｂ株に上場している京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジー）（京東方）は２０日、２０２１年１２月期の業績予想を発表した。 　

同社の予想によれば、２０２１年１２月期の売上高は２１５０～２２００億元（前期比５９～６２％増）、純利益は２５７億～２６０億元（同４１０～４６０％増）。 　

大幅な増収増益予想の理由について同社は、２０２１年の半導体市場が上半期を中心に活況を呈して価格の高い状態が続き、７～９月期以降価格は落ち着いたものの年間を通した市況は２０２０年を上回ったと説明。ＬＣＤ分野では製品価格が低下する中で、高い技術力、製品力によって良好な利潤水準を確保したとした。

クアルコムとアルプスアルパインが車載用で協業

Qualcomm Technologies（クアルコムテクノロジーズ）とアルプスアルパインは2022年1月、次世代の車室内空間を想定した「デジタルキャビン」の実用化に向け、協業していくことを発表した。

アルプスアルパインが提唱するデジタルキャビンとは、車室外の映像を映し出し死角を減らす「電子ミラー」や、入出力デバイスを統合した「ドアトリム」「天井ディスプレイ」および、「ゾーンサウンドシステム」といった技術で構成される。これらの技術によって、安全で快適な車室内空間を実現していく。





　

LCD事業の撤退を急ぐサムスンディスプレイ…今年6月に生産終了へ向け調整

サムスンディスプレイが液晶表示装置（LCD）事業からの撤退時期を今年末から6月に繰り上げる案を巡り、最終議論を行っていることが分かった。新型コロナウイルス感染症（コロナ19）の影響で、昨年ピークに達したLCD価格の下落傾向が続き、撤退時期を繰り上げたのだ。韓国メディア「chosun Biz」が報じた。

18日、電子業界によると、サムスンディスプレイは忠清南道牙山（チュンチョンナムド・アサン）キャンパスで運営されているテレビ向け大型LCD生産ラインの「L8-2」を今年6月に撤退する案を検討している。撤退決定は最大顧客企業であり、系列会社であるサムスン電子との協議を経て、最終決定することにした。

アボット、GM、サムスン電子、最も称賛されたCES基調講演は？

オミクロン株の流行急拡大の懸念の中、2年ぶりにリアル（in-person）で開催された世界最大規模の民生技術の祭典「CES」（シー・イー・エス）。「CES 2022」は1月3～4日のメディアデー（プレス対象）の後を受けて1月5日に正式開幕し、そして1月7日には予定よりも会期を1日前倒しして閉幕した。

　主催者のCTA（全米民生技術協会）の発表によると、CES 2022の期間中の来場者は4万人（うちメディア関係者が1800人）、出展社は2300社だったという。この水準はコロナ禍前のCESの実績と比べると、来場者は4分の1以下、出展社は2分の1程度に過ぎない。

ソニー明かす、世界最多ディスプレーデバイス使いこなしノウハウ

CES 2022で大手テレビメーカーのパネル戦略が明らかになった。韓国メーカーと日本メーカーのCES発表の新製品を見ると、韓国サムスン電子（Samsung Electronics）は新有機ELパネルのQD-OLEDテレビ、ミニLEDバックライトの液晶テレビ、そしてマイクロLEDテレビを発表。韓国LGエレクトロニクス（LG Electronics）は白色有機ELパネルを搭載する有機ELテレビ、ミニLEDバックライトの液晶テレビを発表した。

近大、OLEDに磁力を加えることで円偏光の発生に成功 - 回転方向の制御にも成功

近畿大学(近大)は1月17日、「イリジウム錯体」を発光材料とする有機発光ダイオード(OLED)を開発し、それに外部から磁力を加えるという従来にない手法で、立体映像を映し出す際に使われる「円偏光」を左右どちらの回転どちらでも望む方向で発生させることに成功したと発表した。

同成果は、近大大学院 総合理工学研究科の原健吾大学院生、同大学 理工学部 応用化学科の今井喜胤准教授、大阪府立大学 大学院工学研究科の八木繁幸教授のほか、日本分光、奈良先端科学技術大学院大学の研究者も加わった共同研究チームによるもの。詳細は、応用光化学・光生物学・光物理学に関連する分野を扱う学術誌「ChemPhotoChem」に掲載された。

単色液晶ディスプレイ特化の江蘇駿成科技股フェン、１８日に公募開始

深セン証券取引所創業板への上場を目指す江蘇駿成科技股フェン（駿成科技、３０１１０６／深セン）は１４日、新規株式公開（ＩＰＯ）の目論見書を公開した。１８１５万株を発行予定、公募価格は３７．７５元で、１８日に公募を開始する。公募終了後、速やかに上場する見込みだ。

　同社は２００９年設立の単色プロフェッショナルディスプレイに分野に特化した液晶ディスプレイメーカー。主にＴＮ型（ＨＴＮ型を含む）、ＳＴＮ型、ＶＡ型の液晶スクリーンとモジュール、ＴＦＴ液晶ディスプレイモジュールの開発、設計、生産販売を行なっており、工業生産、自動車電子、スマート家電、医療健康などのプロフェッショナルディスプレイ分野で同社製品が利用されている。
また車載用大画面ＶＡ液晶ディスプレイ、スマートバックミラーなどで一定の実績を持つとともに、今後の発展の重点に据えている。販売先は中国国内のほか、日本、欧米、東南アジアなどに及ぶ。　

大型TFT市場 、12兆円超。2022年以降は縮小傾向

富士キメラ総研は、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、2026年までの予測結果を発表した。大型TFT液晶（LCD）の市場規模は、2021年に12兆円を超えるが、それ以降は価格下落の影響などもあり、2026年は8兆2329億円規模に縮小すると予測した。

　今回の調査では、「大型」と「中小型」のTFT LCD、「大型」と「中小型」のAMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）および、マイクロディスプレイ、オン・インセルタッチパネルなどを対象とした。また、LCDやOLEDを構成する関連部材、TVやノートPC、スマートフォンといった応用機器の市場についても調べた。

21年のパソコン世界出荷14%増 9年ぶり高水準に

米調査会社のIDCは12日、2021年のパソコンの世界出荷台数が前年比14.8%増の3億4880万台になったと発表した。在宅勤務などのためにパソコンを購入する流れが続き、半導体などの供給が滞った影響を受けたものの9年ぶりの高水準になった。先行きに関しては慎重な見方も出ている。

メーカー別では中国のレノボ・グループが23.5%のシェアを確保し、前年に続いて首位だった。2位以下には米HP、米デル・テクノロジーズが続いた。米アップルの出荷台数は前年より22.1%増え、上位5社のうち伸び率が最大だった。
IDCは新興国の個人向けが増えたほか、世界的に企業が業務用のパソコンを更新した追い風も受けたとみている。 同日の米ガートナーの発表によると、21年のパソコン世界出荷台数は前年比9.9%増の3億3976万台だった。

ＪＤＩが１億円に減資へ 損失解消、３月に臨時総会

液晶パネル大手のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は１２日、資本金を現在の２１５２億円から１億円に減額すると発表した。減額分などで累積損失を解消し財務基盤の健全化を図る。

３月２６日に開く臨時株主総会での承認を経て、３１日に実施する計画だ。

富山大学、乾電池1本で発光する高輝度で低電圧な有機ELを開発

富山大学分子科学研究所は、乾電池1本分の起電力でディスプレイ並みの明るさで光る世界最小電圧の有機ELを開発したと発表した。これにより市販の有機EL製品の駆動電圧を大幅に低減でき、省エネルギー化につながる可能性がある。
有機ELは、PCやスマートフォンなどの高画質な画像を映し出すディスプレイとしてだけでなく、面発光光源でもあり、柔軟な被膜への製膜も容易ということで次世代照明としても期待されているが、駆動電圧が高い。
600nm程度のオレンジ色の光をPCのディスプレイと同等の明るさ（100cd/m2。100カンデラ毎平方メートル）で点灯させるには、およを4.5Vの電圧（乾電池3本分）が必要となる。これに対して伊澤誠一郎助教らによる研究グループは、乾電池1本分のおよそ1.5Vでその明るさを得ることに成功した。

3DプリントできるOLEDディスプレイ、ミネソタ大が開発

ディスプレイといえば、大規模な施設のクリーンルームで製造されるというイメージですが、いずれは自宅や職場で手軽に3Dプリントできるようになるかもしれません。ミネソタ大学ツインシティーズの研究者らが、フレキシブルなOLEDディスプレイの3Dプリントに成功し、その成果を発表しました。

3Dプリントに成功したといっても、民生用の3Dプリンターで印刷できるものではなく、「TESLA Model Sとほぼ同じコスト（約1200万円）の特注3Dプリンター」を利用したもの。

15インチiPadへの布石？中国BOEが大型ディスプレイ向けに工場改装の噂

アップルのサプライヤーである中国BOE社が、スマートフォン以外のタブレットやPCなどに使える大型の有機ELディスプレイを製造するために、中国内にある工場の1つを改装したとのウワサが報じられています。

韓国の電子産業専門誌The Elecによると、BOEは昨年（2021年）iPhone 13用ディスプレイのサプライヤーになった後、「タブレットからPCまで、アップルのIT製品に有機ELパネルを供給している可能性が高い」との観測を伝えています。つまり将来のiPad向けに有機EL画面を供給することを目指しているようだ、と示唆していると思われます。

「サムスンに追いつく」はずが…２３億ドル投じた中国半導体事業「すべて失敗に終わる」

「韓国のサムスン電子と台湾のＴＳＭＣに追いつく」として中国が巨額を注ぎ込んで最先端半導体メーカー育成に出たが、いずれも失敗に終わったとの分析が出てきた。
ウォール・ストリート・ジャーナルは９日付で、中国でこの３年間に少なくとも６件の新たな大規模半導体製造プロジェクトが失敗したと企業発表と中国国営メディア報道、地方政府文書などを分析し報道した。

これらプロジェクトに投入された金額は最小２３億ドルで、大部分は中国政府が支援した金額だ。だが同紙よると一部企業はただ１個の半導体すら作り出すことができなかった。
ファウンドリー（半導体委託生産）企業である武漢弘芯半導体（ＨＳＭＣ）と泉芯集成電路（ＱＸＩＣ）は無為に終わった６件のプロジェクトのうち中国の「半導体崛起失敗」を象徴する代表的な事例だ。

【悲報】BlackBerryが主要なサービスを今月で終了

スマートフォンの黎明期は、少し混乱していました。非常に多くの企業が少ない市場シェアを求めて、同時に競っていました。BlackBerryもそんな企業の1つで、長年にわたって一定の支持を集めていましたが、AppleのiPhoneやGoogleのAndroidというプラットフォームが台頭し、最終的に市場を独占するようになったことで、BlackBerryは行き場を失いました。

同社は、ブランドのライセンスを提供することで別の道を模索していましたが、デバイスの数も少なく、発売サイクルも遅かったことから、BlackBerryが最終的にそれを終了するという決断をしたのも当然かもしれません。同社は、2022年1月4日に、モバイルデバイスに対応していた主要なサービスの提供を終了する予定です。

秩序と乱れが共存した高性能な液晶性有機半導体を開発 ～電子回折により液晶が凍結した分子配列構造を確認～

東京大学 大学院工学系研究科 物理工学専攻の井上 悟 特任研究員、長谷川 達生 教授、理化学研究所 放射光科学研究センターの米倉 功治 グループディレクターらは、分子配列の秩序と乱れが共存した高性能な液晶性有機半導体を開発し、その極薄膜が液晶凍結状態であることを、クライオ電子顕微鏡を用いた電子線結晶構造解析により捉えることに成功しました。

液晶は、棒状分子の長軸（長手方向）の配向秩序と横方向の配列の乱れが共存した固体と液体の中間状態で、多種の分子材料で発現し、それらの特有な分子の配向性が液晶表示素子として幅広く利用されています。
近年、類似の棒状分子により高性能な有機半導体が得られ、またこれらの多くが高温で液晶相に変化することが明らかとなっており、液晶が持つ優れた機能を有機半導体の高度化のために積極的に活用する研究が注目されています。

【社説】国籍問われ始めたディスプレイ材料...化学工業日報

ディスプレイ材料メーカーの間で「協業」という言葉をよく耳にする。有機ＥＬパネルをリードする韓国では、現地メーカーの材料を採用するケースが強まっており、日本勢は現地メーカーとの協業を通じ、打開を図りたい思惑があるようだ。
一方、液晶パネルの覇権を握る中国。液晶のディスプレイ材料は汎用化が進んでおり、日系メーカーは協業で設備負担を軽くし、現地化を進める狙いがある。両国で共通するのは、自国優先でサプライチェーンを構築する動き。事業戦略の上で“国籍”を考える時代になりつつある。

　半導体のサプライチェーンを自国内に築こうと各国が躍起だ。ただ半導体材料は日系メーカーの存在感が高く、フォトレジストの先端材料などは日本勢が市場を握っている状況だ。

有機ELパネル、2年で2割安 55型テレビで25万円切る

テレビに使う大型有機ELパネル価格の下落が加速している。指標品の10～12月の大口価格は7～9月に比べ4～5%ほど安い。パネルメーカーの量産が進み、2年で2割ほど下がった。テレビ価格にも波及し店頭では55型の有機ELテレビが25万円を切るなど値ごろ感が広がってきた。年末商戦でも関心が高まっているようだ。

有機ELパネル価格は、四半期ごとにパネルメーカーとテレビメーカーが交渉して決める場合が多い。10～12月の大口価格は、大型の65型品が7～9月に比べて35ドル（4%）ほど安い1枚805ドル前後。流通量の多い55型品も、同25ドル（5%）安の1枚475ドル前後となった。下落は2四半期連続。

もともと量産効果で2020年から下落基調が続いていたが、巣ごもり消費を背景とした液晶パネル価格の高騰につられて、21年4～6月には約3年ぶりに上昇。メーカーがシェア拡大を狙ったことで7～9月に下落に転じ、10～12月は下げ幅を拡大した。

サムスン、8年ぶりに年末「特別ボーナス」…月基本給の最大200%

サムスンは厳しい経営環境の中でも危機克服に献身してきた役員や従業員らの士気を高めるため、特別激励金を支給すると22日、明らかにした。サムスンがグループレベルで、年末の激励金を支給するのは「新経営20周年」を記念した2013年末以降、8年ぶりだ。

サムスン電子、サムスン生命、サムスン物産などサムスン関連会社は各会社の状況によって、役職員に賞与基礎金(月基本給)の最大200%を支給する方針だ。2013年にはグループ全職員に月基本給の100%を支給した。今回の特別激励金はクリスマスイブの24日に支給される。

中国の新興パネルメーカー｢資金不足｣で窮地に 柔宇科技､賃金を支払えず

中国の新興パネルメーカーの柔宇科技（ロヨル）が、資金ショートで窮地に陥っていることが明らかになった。財新記者の取材に応じた複数の従業員によれば、同社は支給が遅れていた10月分の賃金を11月30日に支払うことを約束していたが、結局履行できなかった。

同日午後、柔宇科技のCEO（最高経営責任者）を務める劉自鴻氏は会議を招集し、会社の資金繰りの状況を全社員に向けて説明した。前出の従業員らによれば、劉氏は「資金調達を進めており、12月末または来年1月には賃金を支給する。ただし確約はできない」と述べたという。

財新の取材によれば、柔宇科技の資金繰りは以前から綱渡りが続いていた。1年近く前から従業員が立て替えた経費の支払いがしばしば遅れていたほか、2021年前半には一部の上級管理職への賃金支給が滞った。

Appleの有機ELディスプレイのサプライヤーとして注目される中国企業「BOE」はどのように成長したのか？

AppleはiPhone 12およびiPhone 13の有機EL(OLED)ディスプレイのサプライヤーとして、中国企業のBOEテクノロジーグループを採用しており、BOEは2021年中にiPhone 12とiPhone 13を合わせて1500万枚のOLEDディスプレイを供給するとされています。

以前は赤字の真空管工場だったBOEがどのようにして液晶ディスプレイ製造分野で世界1位のシェアを誇る大企業に成長したのかについて、アジアの金融・産業・文化に関するメディアのAsianometryが解説しています。

コロナ禍2年、伸び続ける有機ELテレビと縮小続く携帯オーディオ

間もなく丸2年が経つ。新型コロナウイルス感染症との戦いも、いよいよ終わりが見えてきた。新しいオミクロン株の広がりは予断を許さないが、今のところ症状も軽い。ここで一気にコロナ禍は終わるのではないかとの見方が出てきている。デジタル家電も売り上げが大きく変動した2年だった。コロナ前と比べ、コロナ1年目、コロナ2年目で売り上げはどう変わったのか。主要69カテゴリーについて、全国の2680店舗の家電量販店やネット販売店から収集したデジタル家電の実売データベース、BCNランキングで分析した。 　

販売台数が最も伸びたカテゴリーは、やはりPCカメラだった。外出自粛を求められテレワークが推奨される中、多くの人が必要に迫られてオンラインコミュニケーションを取らざるを得なくなった。飲み会までもオンラインで行うとなれば、相手に自分の顔を見せるPCカメラは必須になったわけだ。
現在、売り場に並ぶノートPCにはカメラが付属しているモデルが多いものの、カメラのないモデルを使い続けているユーザーもまた多かった。より解像度の高いカメラへの買い替えも需要も市場を押し上げた。

パナソニック、テレビ生産を中国の電機大手に委託…自社生産は高性能機種に限定

　パナソニックは、テレビ生産を中国の電機大手ＴＣＬに委託することで正式に合意した。自社生産は高性能な機種に絞り、その他の低価格機種の大半は２０２２年以降、ＴＣＬが生産を担うことで、テレビ事業の黒字定着を図る。
自社の生産規模は最盛期だった１０年頃の２０分の１となる１００万台程度に縮小する。

宇部興産／ポリイミドフィルム（ユーピレックス）の工場増設を決定

宇部興産株式会社（社長：泉原雅人、以下「宇部興産」）は、液晶テレビやスマートフォン向け有機ELディスプレイの回路基板等で販売が拡大しているポリイミドフィルム（商品名：ユーピレックス®）の新工場を宇部ケミカル工場（山口県宇部市）内において建設することを決定しました。2024年10月試運転開始予定で、生産能力は20％増加となります。
既に工場増設中のポリイミド原料モノマー（BPDA：ビフェニルテトラカルボン酸二無水物、2023年度下期稼働予定）に続き、ポリイミドフィルムも増産することで、お客様への安定供給とともにポリイミド事業の更なる拡大を図ります。

ポリイミドフィルムは、電子情報関連機器の回路基板材料などに使用されており、スマートフォン、パソコン、デジタル家電、車載などの市場拡大や高機能化に伴い、今後も需要拡大が見込まれています。
ユーピレックス®は宇部興産独自のBPDA系熱イミド法で製造され、他のポリイミドフィルムと比較して耐熱性・機械的特性・寸法安定性に優れていることから、LCD（液晶表示装置）やOLED（有機ELディスプレイ装置）分野向けを主体としたCOF（チップ・オン・フィルム）用途において高い市場シェアを獲得しています。また、FPC（フレキシブル・プリント回路基板）用途においても需要が好調に推移しています。

東工大、LTPSに匹敵する性能と安定性を備えたアモルファス酸化物TFTを開発

東京工業大学(東工大)は12月3日、低温ポリシリコン(LTPS)に匹敵する高い移動度と実用レベルの安定性を両立させた「アモルファス酸化物薄膜トランジスタ(TFT)」の開発に成功したと発表した。

同成果は、東工大 元素戦略研究センターのキム・ジョンファン助教、同・細野秀雄栄誉教授らの研究チームによるもの。詳細は、「Nature Electronics」に掲載された。

薄膜トランジスタ(TFT)は、ゲート電極が2つの電極と絶縁体薄膜を介して半導体薄膜に電圧をかける構造の素子だ。ゲート電極に小さな電圧をかけることで、2つの電極間に流れる電流を大幅に変化させられるため、電子回路でスイッチの役割を担う基幹デバイスになっている。

ドンキが「テレビのようでテレビじゃない」スマートTVを発売。受信料は払わなくていいの？NHKに聞いた

大手ディスカウントストアの「ドン・キホーテ」で、「テレビのようでテレビじゃない」テレビを12月10日から発売することになった。一体どんなものなのか。

株式会社ドン・キホーテの7日の発表によると、正式名称は『AndroidTV 機能搭載チューナーレス スマートテレビ』。オリジナルブランド「情熱価格」の新商品だ。

発表文に添付された画像には「テレビのようでテレビじゃない！！」「スマホのように対応アプリを楽しみ放題！」「あえてテレビチューナーを外したネット動画専用スマートTV」などと情熱的なキャッチコピーが並んでいる。

TV用パネル価格、43型・33型は横ばい 21年12月上旬 WitsView調査

2021年12月上旬の大型液晶パネル（TFT-LCD）価格が、用途、サイズを問わず値下がりのピッチが全面的に鈍化、うちテレビ（TV）用の32型と43型は前月下旬から横ばいで推移したことが分かった。

製造業復活！日本がこれから「独り勝ち」する理由 品質・耐用性で優位、宇宙分野にも期待

国内総生産（ＧＤＰ）で世界首位の米国と２位の中国が覇権を争うなか、３位の日本はデフレ下で長期間の低成長が続き、経済規模では両国に引き離されようとしている。だが、これからのインフレ時代に「製造業が復活し、日本が独り勝ちする」と大胆予測するのが国際投資アナリストの大原浩氏だ。寄稿で日本の強さの根拠を示した。

習近平国家主席が異例の長期政権を敷く構えの中国では、９月下旬頃より中国恒大集団などの不動産問題がくすぶり続けている。だが、中国共産党の秘密主義の影響で、どのような「危機」が中国全土で起こっているのかは不明だ。

米国も、アフガニスタン撤退の失敗や国境の移民対策で支持率を下げているジョー・バイデン政権が、債務上限問題を乗り切れるか疑問が残る。 日本では、第２次岸田文雄内閣が発表した５５兆７０００億円の経済対策は「小出しの集大成」で、ビジョンもインパクトも乏しい。だが、それでも筆者が「これから日本が独り勝ち」すると考える重要な根拠は、一般国民＝民間の優秀さにある。

有機材料を用いた蓄光発光材料の高性能化に成功

　九州大学大学院工学府博士課程の陣内和哉大学院生（研究当時）、同最先端有機光エレクトロニクス研究センター（OPERA）の安達千波矢センター長および、沖縄科学技術大学院大学（OIST）の嘉部量太准教授、Zesen Lin研究員らの研究グループは2021年11月、有機材料を用いた蓄光発光材料の高性能化に成功したと発表した。

　研究グループはこれまで、電子ドナー性（電子供与性）と電子アクセプター性（電子受容性）を有する2つの有機材料を混合し、加熱融解したフィルムで蓄光発光が得られることを発表してきた。ただ、「無機蓄光材に比べ発光持続性能が劣る」「光を吸収できる波長が紫外光付近に限定される」「大気下での利用が困難」など、いくつかの課題もあったという。

大型TFT液晶市場 、12兆円超も2022年以降は縮小傾向

富士キメラ総研は2021年11月、ディスプレイデバイスと関連部材の世界市場を調査し、2026年までの予測結果を発表した。大型TFT液晶（LCD）の市場規模は、2021年に12兆円を超えるが、それ以降は価格下落の影響などもあり、2026年は8兆2329億円規模に縮小すると予測した。 　

今回の調査では、「大型」と「中小型」のTFT LCD、「大型」と「中小型」のAMOLED（アクティブマトリクス式有機EL）および、マイクロディスプレイ、オン・インセルタッチパネルなどを対象とした。

また、LCDやOLEDを構成する関連部材、TVやノートPC、スマートフォンといった応用機器の市場についても調べた。調査期間は2021年6〜8月。

液晶性強誘電半導体にフラーレン誘導体添加で開放電圧を1.2Vに向上、香川大

香川大学は11月30日、通常の有機太陽電池では0.7V程度の電圧しか発生しなかったものが、液晶性強誘電半導体にフラーレン誘導体を添加した混合物では、開放電圧を1.2Vにまで向上できることを確認したと発表した。

同成果は、香川大 創造工学部の舟橋正浩教授らの研究チームによるもの。詳細は、材料科学を題材とした学術誌「Materials Chemistry Frontiers」に掲載された。

既存の太陽電池では、p-n接合やショットキー接合界面での局所的な内部電界を利用して光キャリアの生成・輸送を行っているため、開放電圧は半導体のバンドギャップや正負両電極の仕事関数の差に制限され、開放電圧(Voc)は最大でも0.7～0.8V程度となっている。

香川大学 新しい原理の光発電に関する論文を発表－液晶性強誘電半導体の光起電力効果に成果

舟橋正浩教授は、強誘電性と半導体としての性質を兼ね備えた液晶性強誘電半導体の光起電力効果についての新しい成果を英国化学会の有力学術誌（Materials Chemistry Frontiers）に発表しました。

論文の研究内容の重要性が評価され、論文に関するイラストが同誌のOutside front coverに採用されました。
また、本論文の内容は、二件の国際会議（International Conference on Optics of Liquid crystals： OLC2021、および、Pacifichem2021）の招待講演に選出されています。

論文題目：High open-circuit voltage in the bulk photovoltaic effect for the chiral smectic crystal phase of a double chiral ferroelectric liquid crystal doped with a fullerene derivative 著者：Masahiro Funahashi

テレビ市場失速 巣ごもり反動減、４カ月連続マイナス

巣ごもり需要や東京五輪・パラリンピックで好調だったテレビ需要の反動減が続いている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめたテレビなど映像機器の１０月の国内出荷額は前年同月比１３・８％減の４４３億円と４カ月連続マイナスとなった。１―１０月の出荷額は前年同期比０・７％増の５１１６億円とプラスを維持しているが、年末商戦を前に半導体不足の影響も出始めており、前年割れの懸念も出ている。

「買い替え需要や巣ごもり需要で市場は盛り上がったものの、当初の予想を下回った。２１年全体では前年と比べて横ばいか微減になるとみている」―。富士キメラ総研の小林秀幸主任は国内テレビ市場をこう分析する。

ジャパンディスプレイ、赤字続く

主要のスマホ向け液晶パネルの失注が痛手。半導体不足による生産制約は期初想定から緩和し従来の想定は上回るも大幅減収。価格転嫁、固定費削減などの構造改革を進めるも最終赤字続く。

台湾の生産子会社売却など構造改革急ぐ。固定費は21年3月期に19年3月期比2割減、損益分岐点は2500億円の引き下げを目標に掲げる。

スマートウォッチは何をもとにユーザーの睡眠状態を判定するのか？

1分知恵袋は、36Krの質問と答えだ。
本日の回答者：GQ Mambo スマートウォッチ研究センター長(WeChat ID：Is_sport)

最近、市販されているウェアラブルデバイスの睡眠計測機能は、デバイス内に埋め込まれた3軸加速度センサを通して計測されている。センサで、デバイスの動きや動いた方向を感知することができる。

市販されているデバイスは、後述する方法で着用者の睡眠状態や睡眠の深さを判断している。一定期間(例えば10分または30分)、着用者が激しい活動をしていない場合、睡眠状態の可能性があると判断する。その時間帯に、着用者の活動量が著しく低い、もしくは、まったくない場合、着用者は深い睡眠に入っており、一定時間の活動量が激しい場合、眠りは浅いと判断する。この方法には専門名称があり、アクチグラフと呼ばれている。

いま買える予算別ベストスマホまとめ（2021年秋）

今年は波乱の1年でしたね。

Samsung（サムスン）はGalaxy Note撤退で折りたたみのGalaxy Z Flip 3とZ Fold 3に全力集中だし、Apple（アップル）はiPhone 13シリーズ、Microsoft（マイクロソフト）は異色の2画面折りたたみスマホSurface Duo後継モデル発表。

けど、なんと言っても今年の顔はGoogle（グーグル）に尽きます。Pixel 6とPixel 6 ProはGizmodoがこれまで試したなかで最高のカメラ。今回はGoogle独自のTensorチップも入って、これまで蓄積してきたAIのさまざまな先端機能が一気に花開いて、｢こんなのできるのGoogleだけ｣という驚きの連続でした。

【Google翻訳記事】サムスンは、LCD製造装置(ライン)を中国またはインドの企業に販売すると噂されています

サムスンは液晶画面の製造事業から徐々に撤退することを決定しました。その高度な技術により、その廃止されたプラントと設備はまだ他社にとって「甘くておいしい」です。

報告によると、サムスンのL8-1LCDスクリーン製造ライン機器は中国とインドのバイヤーによって入札されました。以前は、L8-1はテレビやコンピューターに必要なLCDパネル（Gen 8.5）の製造に使用されていましたが、今年の第1四半期に閉鎖されました。

【韓国報道】2022年のスマートフォン市場は世界で14億台に、サムスンは2.7億ウォン台の展望

台湾の市場調査会社、トレンドフォースは2022年、世界のスマートフォンの販売台数が13億9000万台に達し、前年比3.8%増加すると推算した。うち第5世代（5G）移動通信サービス対応モデルの販売台数は、全体の47.5%を占める6億6000万台になる展望だ。

サムスン電子は来年、計2億7600万台を販売すると予測されている。ことしより約1.1%増加した規模だ。同社は低～中間価格帯のラインアップを多様化し、価格競争力を高めている。しかしもとから市場シェアが高いだけに、ことしの実績に比べ増加率は少ないとみられる。それでも市場1位は維持する見込みだ。

日本電気硝子、オール酸化物の全固体ナトリウム電池を開発

日本電気硝子は１８日、オール酸化物の全固体ナトリウム（Ｎａ）イオン二次電池を開発したと発表した。結晶化ガラスを用いた負極材を新たに開発し、すでに開発していた結晶化ガラス正極と固体電解質とを一体化。
同社によると、負極にガラスを使った同電池の駆動に世界で初めて成功したという。小型・大型、特殊・汎用など幅広い用途を想定し、２０２５年ごろの製品化を目指す。

【インターBEE2021速報】「ソニー」「EIZO」

ソニーブースでは、蜜を避けるために30分ごとの入場者数を制限しており、事前に整理券をもらっておく必要がある。その整理券はブース受付で配布しているが、直近1時間分はほとんど配布済みになっているので、会場に着いたら早めにゲットしておきたい。

ブース内の注目アイテムは36×24mmの8.6Kセンサーを搭載した映画用シネカメラの「VENICE 2」シリーズだろう。高感度、広大なラチチュード、正確な色再現性を実現するなど、映画の撮影現場で求められる様々な特徴を備えている。搭載された新開発8.6Kセンサーは、最大解像度8640x5760までの撮影に対応する。VENICE 2のラインナップとして、6Kセンサー搭載モデルも準備されている。

シャープ戴CEOが語る「キャッシュフロー重視の経営」--全社一丸で事業拡大へ

シャープ 会長執行役員兼CEOの戴正呉氏は、11月18日、社内イントラネットを通じて、CEOメッセージを配信した。
　8月12日以来、約3カ月ぶりとなった今回の配信では、「“キャッシュフロー重視の経営”を実践し、財務基盤強化を加速しよう」と題し、最初に、11月4日に発表した2021年度第2四半期決算に触れた。 　
戴会長兼CEOは「上期累計業績は、売上高、利益ともに前年同期を上回り、最終利益は前年同期比1.8倍の大幅増益となった。第2四半期は、半導体隘路（あいろ）や物流混乱の影響が拡大したのに加えて、ASEANにおける新型コロナウイルスの感染再拡大によって、販売や生産が落ち込んだ結果、売上高は前年同期比で減収となった。
一方、利益については、これまで進めてきた収益力強化の取り組みが功を奏し、原材料価格の高騰が継続するなかでも、ブランド事業、とくにスマートライフが堅実に利益を計上するとともに、ディスプレイデバイスの収益改善がさらに進展し、増益を確保することができた。

凸版印刷 資本効率の向上急ぐ

凸版印刷が資本効率の向上を急ぐ。ペーパーレス化で主力の紙印刷事業の縮小が進み事業構造の転換が求められている中、政策保有株縮減や収益性の高い事業強化などにより株主資本利益率（ＲＯＥ）を２０２２年３月期予想の２・６％から２６年３月期には５％まで引き上げる計画だ。

黒部隆取締役常務執行役員兼財務本部長は「装置産業ゆえ利益は安定しているが、ＲＯＥは高く出にくい。最低限５％を達成しないと投資家が認めてくれない」と認識する。同社のＲＯＥは元々２―３％台で推移していたが、有価証券売却益の影響などにより２０年３月期と２１年３月期は６―７％台まで高めた。

サムスン電子、職員数11万4千人・研究開発費16兆2千億ウォン「歴代最大」

サムスン電子が国内職員数、研究・開発(R&D)費用項目で、それぞれ史上最高値を記録し、雇用・投資の約束を履行していることが分かった。

16日、サムスン電子の3四半期の四半期報告書によると、サムスン電子は今年3四半期基準、11万4373人の国内職員を雇用している。これは歴代最大規模だ。昨年3四半期基準の国内雇用規模が10万8998人だったことを考慮すれば、1年の間に5375人増加したわけだ。
特に、半導体・ディスプレイ事業を担当するDS部門の役員や従業員が6万4215人で、同期間5812人増えたことが確認された。

ASUSより世界初43型HDMI 2.1対応4Kゲーミングモニター「ROG Strix XG43UQ」

ASUSは、世界初となる43型HDMI 2.1対応4Kゲーミングモニター「ROG Strix XG43UQ」を2021年11月26日に発売する。Amazonでは18万円（税込）で予約受付中だ。

本製品は4K解像度の43インチ液晶ディスプレイを搭載したモニターで、黒の表現に優れたVAパネルにより鮮やかな映像が期待できる。

ディスプレイは、明るさの幅が通常のSDRよりも広いHDRに対応しているので、白飛びや黒つぶれのない高品質な映像が表示可能だ。

積水化学、ペロブスカイト太陽電池を2025年事業化へ

積水化学工業は2021年11月11日、同社の製品／技術を通じた社会課題解決についてのオンライン説明会を開催した。説明会では「脱炭素社会実現の鍵になる」技術の1つとして同社が開発する「ペロブスカイト太陽電池」を紹介。同社代表取締役社長の加藤敬太氏「非常に期待値の高い電池だ。実証実験を経て、2025年に事業化したい」と語った。

ペロブスカイト太陽電池は、ペロブスカイトと呼ばれる結晶構造の材料を用いた太陽電池で、一般的なシリコン系太陽電池とは異なり、材料をフィルムに印刷するように塗布することで製造できるため、軽量かつフレキシブルな特性を実現する。この特性から、耐荷重に制限がある建物の屋根やビルの壁面など幅広い場所での活用が期待される。加藤氏は、「非常に軽量でしかも曲げられるので適用部位が圧倒的に増える。従来のシリコンの太陽電池だけでは賄えない電気需要を大きくカバーする非常に期待値の高い電池だ」と期待を示していた。

中国パネル大手BOEの売上高、21年7～9月は46.8％増の559億9300万元

中国パネル大手、京東方科技集団（BOE）がこのほど発表した2021年第3四半期（7～9月）決算は、売上高が前年同期比46.8％増の559億9300万元（1元＝約18円）、親会社株主に帰属する純利益が5.4倍の72億5300万元だった。1～9月の売上高は前年同期比72.1％増の1632億7800万元、純利益は8.1倍の200億1500万元、非経常収益を除いた純利益は21倍の185億9800万元だった。

第3四半期は純利益の伸びが鈍化した。第1四半期（1～3月）は51億8200万元で前年同期の9.1倍、前期の2倍、第2四半期（4～6月）は75億8千万元で前年同期の13.3倍、前期比46.3％増となったのに対し、第3四半期は前年同期の5.4倍、前期比4.3％減となった。