東京エレクトロン、高精細FPD向けドライエッチング装置投入

東京エレクトロンは、ガスやプラズマを使って薄膜を加工するフラット・パネル・ディスプレー（FPD）製造装置「ベテレックス1800PICP＝イメージ」の受注を始めた。薄膜を加工する「プロセスチャンバー」を、従来機種に比べて2基多い5基まで搭載できる。
　プロセスチャンバーは、パネル基板上に高密度のプラズマを均一に生成する。搭載できるプロセスチャンバーが増えると、生産性を向上できるほか、設置面積の縮小や設備費用の抑制につながる。

ＳＣＲＥＥＮ 歩留まり悪化を防止 有機ＥＬパネル用の塗布現像装置２種

ＳＣＲＥＥＮホールディングスは１５日、第６世代基板に対応した有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル製造用の塗布現像装置２機種を発売したと発表した。微小なゴミの混入による歩留まり悪化を防止する機能を付けた。

 ２機種は縦横の大きさが１５００ミリ×１８５０ミリメートルの同基板に対応する。有機ＥＬバックプレーン（駆動回路）製造工程用の「ＳＫ―Ｅ１５００Ｇ」は、基板搬送工程の搬送口の仕切りを工夫し、微小なゴミの混入を防ぐ。これにより薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を作り込んだ基板の歩留まりを向上させる。

韓国・ＡＰシステムズ、中国パネル大手から受注

ＡＰシステムズ（韓国の有機ＥＬ製造装置メーカー）　中国パネル大手の華星光電（ＣＳＯＴ）の関連会社から6030万ドル（約67億円）で受注した。中国では京東方科技集団（ＢＯＥ）系からも受注している。

パネル業界では液晶ディスプレーから有機ＥＬへの構造転換が起きており、ＡＰシステムズは主要顧客の韓国サムスン電子に加えて中国の顧客からの受注も増えている。

　アナリストの一人は、他社にとって高い参入障壁や高い有機ＥＬの事業比率、顧客の幅広さなどを理由に、ＡＰシステムズが受注首位を維持するとの見方を示した。

アルバック 有機ＥＬ用製造装置を強化

アルバックは、有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）用製造装置を強化する。量産用クラスター・インライン成膜装置では、現状のＧ８・５（５・２平方メートル）向けは日本、韓国、台湾、中国の各拠点を連携し、世界供給体制を構築する。Ｇ１０・５（同９・９）向けも製品化・受注済みで、国内工場での製造、納品準備を進める。

ＳＣＲＥＥＮファインテック、有機ＥＬ製造装置を拡充−車関連に本格提案

ＳＣＲＥＥＮファインテックソリューションズ（ＦＴ、京都市上京区）は、有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー向け製造装置の商品構成を拡充する。ポリイミド基板作製用塗工機に加え、後工程の装置の品ぞろえを強化。有機ＥＬ膜を形成したフレキシブル基板の剥離や、有機ＥＬ膜などを曲面に貼り合わせる装置などの提案を本格化する。

ＳＣＲＥＥＮＦＴは、後工程装置事業を担うＳＣＲＥＥＮラミナテック（奈良県御所市）を設立し３日に運営を始めた。

ラミナテックは設立にあたり、フレキシブルデバイス製造装置など後工程に強いメーカーのＦＵＫ（同）の全事業を譲り受けた。任意の形の車載用ディスプレーを作製できる技術を獲得しており、今後は自動車関連のティアワンに本格的に提案する。
 

2017年度は半導体製造装置もFPD製造装置も順調に成長の見通し - SEAJ予測

日本半導体製造装置協会(SEAJ)は7月6日、日本製半導体製造装置およびフラットパネルディスプレイ(FPD)製造装置(日本企業の海外工場での売上高を含む)の今後2年間の需要動向予測を更新した。

2017年度におけるFPD製造装置市場は、韓国を中心とした中小型有機ELパネル投資の継続に加え、中国市場での大型パネル向けの投資が加わり前年度比9.1%増の5300億円が予測されている。

ニコン、ディスプレー製造装置を増産 アジア需要にらむ

　ニコンはディスプレー製造装置の増産投資に動く。国内の２工場でそれぞれ生産棟を新設し、スマートフォン（スマホ）とテレビ向けパネル装置の生産能力を最大２倍に増やす。中国を中心にアジアでは高精細な液晶パネルや有機ＥＬパネルなどの工場投資が相次いでいる。旺盛な需要を取り込むため、製造装置の生産増で対応する。

　栃木と宮城にあるディスプレー製造装置の工場敷地内と近接地に、新たな生産棟をこのほど建設した。スマホ向けなどの中小型パネル用は、既に2015年比1.5倍に生産能力を増強済みで、現在フル稼働で対応している。テレビ向けの大型パネル用は、来年夏をメドに生産を始める計画で生産能力を約２倍に増やす。投資額は非公表。

有機EL高精細化のキーパーツ、蒸着用メタルマスク 開発にしのぎを削る3方式

次世代スマートフォン（スマホ）用ディスプレーの本命として期待される有機ELディスプレー。韓国や中国のディスプレーメーカーが新工場や新ラインの建設計画を相次いで具体化させており、調査会社の予測では、2020年に現在主流のLTPS（低温ポリシリコン）TFT液晶を搭載率で上回り、スマホに最も搭載されるディスプレーになる可能性があるとされている。
その有機ELディスプレーの高精細化・高解像度化を担うのが、RGB発光材料の蒸着工程に不可欠な蒸着用メタルマスクだ。

キヤノントッキ、有機ＥＬパネル向け蒸着装置 ２倍に増産

キヤノントッキ（新潟県見附市）は、有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル製造向け真空蒸着装置の年産能力を引き上げる。２０１７年の生産台数は、１６年比２倍の１０台超になるとみられる。グループの拠点を活用し能力を上げる。

同社は有機ＥＬパネル向け蒸着装置で市場をほぼ独占しており、１６年度に増産体制を敷いたばかり。スマートフォンへの有機ＥＬ採用をにらみ、一層の増産対応で優位性を高める。

増産に向けて、グループのキヤノンマシナリー（滋賀県草津市）やキヤノンアネルバ（川崎市麻生区）に、ユニット生産の一部を委ねる。これまではキヤノントッキが自社で部品生産から組み立てまでを完結していた。キヤノントッキの主力生産拠点の平塚事業所（神奈川県平塚市）で人員を増やし、組み立て能力を上げる。

有機ＥＬディスプレー、安定量産なお課題

2017年はディスプレー産業の転換点となる。スマートフォン（スマホ）の技術革新をけん引してきた米アップルがｉＰｈｏｎｅに有機ＥＬディスプレーを採用。出荷台数を伸ばす中国勢も追従する。スマホ用有機ＥＬディスプレーを独占供給する韓国サムスン電子は16年から約１兆円を投じて生産能力を拡充する。製造装置メーカーも増産に動いている。

　有機ＥＬディスプレーはスマホ用はサムスン、テレビ用はＬＧディスプレーと韓国勢が先行。さらにシャープを買収した台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業グループや中国勢も相次ぎ有機ＥＬディスプレーの巨額投資を表明している。

[更新] 液晶(LCD)・有機EL(OLED)パネル工場の世代名称定義・一覧表

[更新]
・新定義"G8.6"の追加　(2017/2/18)


液晶パネル・有機EL工場の世代名称の定義は生産に使われるガラスの寸法で決められています。 ただ厳密な定義ではなく業界内で誰かが言いだしそして広まり公知になっていくという流れです。

ガラス寸法はどのような画面サイズの製品を何枚作り出すかという計算から設定されます。
しかしまずそのサイズのガラスが量産性を満たして作れるのかというのが問題になります。(ガラスの特性、製法)
さらにそのガラスサイズに対応する量産装置が作れるのかどうかも大きな決定要因です。
これらの要素を全て勘案した経済合理性から決められます。

当然ですが大事なのはあくまでもガラスサイズであり世代名称ではありません。

最近では中国メーカーがG11と言っている工場は、従来既に広まっていた表現ではG10.5と言っていたサイズです。 ニュース価値として聞こえがいいということで、多分中国メーカーはG11と言っていると思いますが、当サイトでは事実に基づいて G10.5としておきます。

また英語では世代=Generationであることから、略してG8(または8G)等の表現が使われています。

下表に一覧を示しました。
当初のG1工場と比べますと最新のG10.5工場のガラスサイズは実に77倍となりました。
またシャープ堺のG10からG10.5まで進むのに実に9年かかる見通しです。この変化の遅さはいかにG10が業界を先どりした（し過ぎた？）ものだったか分かると思います。

【トップインタビュー】 東レエンジニアリング 太田 進 社長

　▼　１７年の事業環境をどう見ますか。

　「液晶パネル製造装置などエレクトロニクス機器は、１５年以来、中国で活況が続いているが、１７年は沈静化に向かうのではないか。プラントエンジニアリングは医薬・医療関連、ファインケミカルとも明るい状況だ。当社が得意とする分野、規模のプラントに対するニーズは手堅い。心配は産業機器関連で、ＦＡ、自動化機器は苦戦している。電池材料やバリアフィルム関連装置を強化することで補いたい」

ニコン、想定以上の希望退職 「主力の衰え」隠せず

　ニコンは13日、２月10日までに実施した希望退職者の募集結果を発表した。応募者は想定していた人数を大きく上回った。デジタルカメラや半導体露光装置の低迷を受けて進める構造改革の一歩は踏み出したといえるが、次の成長戦略は焦点が定まっていない。デジカメなどの不振も止まっていない。今年はニコンにとって創業100年の節目。次の100年に向けた回復の「青写真」は描けていない。

　希望退職制度を使った人員削減は、昨年11月に発表した構造改革の目玉だった。その対象はニコン本体と国内グループ会社。当初は1000人程度の応募を想定していたが、応募者は1143人に達した。会社の想定より約150人も多く職場を離れることを決めた。

京都の企業、「有機ＥＬ」に商機 生産設備拡張、開発に力

　液晶に代わる次世代ディスプレーとして期待される「有機ＥＬ」の開発投資が中国で活発化し、製造工程に必要な装置を手がける京都のメーカーへの注文も増えている。各社はニーズに応じて生産設備を拡張したり、業務提携や製品開発を進めたりして商機をつかもうとしている。

　有機ＥＬは、液晶に比べて色の再現性に優れる上、バックライトが不要なため、パネルを軽量薄型にできるのが特長。折り曲げも可能で、形状を柔軟に変えられる。米アップルが次世代ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）に採用するとの見方があることから、中国で巨額投資が進み、経営再建中のシャープは量産計画を発表した。生産に必要な関連機器の市場も活況を呈し始めた。

アップルの有機ＥＬ恩恵、新潟のキヤノン子会社に－製造装置の生産増

アップルがスマートフォンへの採用を検討する有機ＥＬディスプレー開発の波は、新潟県見附市のキヤノンの子会社にも恩恵をもたらしている。
　　発光体の膜を基板に蒸着させるキヤノントッキの装置は、現在の有機ＥＬの製造に不可欠となっており、各国のディスプレーメーカーから注文が相次いでいる。同社は2017年も生産能力の拡大を計画する。

キヤノントッキの会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の津上晃寿氏が、ブルームバーグのインタビューに応じた。「需要は３年は続く」と津上氏は話し、「当社の生産キャパシティーが問題で納入ができない状況は、早く解消するよう来年も増強を進めていく」と述べた。

大型液晶パネル製造用の新型ＫｒＦエキシマレーザー＝ギガフォトン

半導体露光用エキシマレーザー大手のギガフォトン（栃木県小山市）は、大型液晶パネルの製造向け新型ＫｒＦ（フッ化クリプトン）エキシマレーザーの開発に成功したと発表した。
新型レーザーは、半導体リソグラフィー用エキシマレーザーを応用した「ギガネックス（ＧＩＧＡＮＥＸ）シリーズ」の１つで、液晶パネル製造のアニール工程に使用される。６００Ｗの高出力で、大型パネルの高画質化という需要に応えていく。来夏に量産機の出荷を目指す。

新社長登場／タカトリ・増田誠氏「有機ＥＬ・医療機器で成長」

《営業と製品メンテナンスで顧客と密に接した経験から、ソリューション営業に重きを置く。主戦場の東京支社では１０年ほど勤務。主任として赴任し、所長を務めた》

「営業時代は関東で初めてマルチワイヤソーの販売を始めるなど、取引先をいち早く開拓した。他の社員が飛び込みで営業に行っても、すでに私の名刺が置いてあったということもあった」

《わずかに生産性を向上する機械を“小手先の成果”と断じ、社内の風土や開発にメスを入れて革新的な技術を目指す》

中国BOEの第10.5世代液晶工場、米AMATの成膜装置を採用

米Applied Materials社（AMAT）は、中国液晶パネルメーカーのBOE Technology Group社が、世界初となる第10.5世代TFT液晶パネル生産ラインにAMAT社の成膜装置を採用したと発表した。
BOE社は、AMAT社のCVD装置とスパッタリング装置を複数台導入する。

Display Innovation 有機ELや4K液晶を素早く市場投入、AKTが新型検査装置

「有機ELや4K（UHD）液晶といった新型パネルの製造歩留まりを迅速に向上させ、短期間での市場投入を可能にする」。米Applied Materials（AMAT）社がこうアピールする新型検査装置について、「Display Innovation CHINA 2016/Beijing Summit」（2016年11月1～2日、中国・北京）で講演した。
同社AKT Display Business Group, Yield Technology Group GMのPeter Nunan氏が発表した。

キヤノン、今期予想を下方修正−円高で当期益２０００億円割れ

キヤノンは２６日、為替の円高進行を受け、２０１６年１２月期の連結業績予想（米国会計基準）について、売上高と各利益段階の下方修正を発表した。
当期純利益は４月公表時に比べ２００億円減の１８００億円（前期比１８・３％減）とし、０９年１２月期以来の２０００億円割れの見通しとなった。都内で会見した田中稔三副社長は「急激に円高が進み、世界経済の状況が想定を下回っている」と説明した。

有機ELパネル業界の隠れた独占企業 キヤノントッキ会長「一種の賭けだった」

高精細化に不可欠な製造装置を手がけるキヤノントッキは、各パネルメーカーからラブコールを浴び、一部装置は納入まで2年待ちとなるほどの大盛況だ。
　同社は有機ELが世に知られるはるか昔、20年前から装置開発に取り組んできた。長い我慢の時期を乗り越えた今、津上晃寿会長兼CEO（最高経営責任者）に心境を聞いた。

当社の装置への引き合いも強く、生産体制が全く追いついて無い状況です。パネルメーカーのトップが直接交渉に来ることもあります。需要に対応する生産体制を整えるのが義務だと考えています。 　
韓国のサムスンディスプレーが有機ELで中小型パネルを早くから開拓してきて、最近になって生産歩留まりがかなり良くなってきました。
生産コスト面で液晶パネルと勝負出来るレベルになってきたことが、有機ELへのシフトを促しているのでしょう。

(参考記事) アディダス、24年ぶり自国回帰 ロボットで靴大量生産

スポーツ用品世界２位の独アディダスは24日、2017年からドイツ国内でロボットによる靴の大量生産を始めると発表した。アディダスは1993年に国内の靴生産から撤退しており、24年ぶりに国内に回帰する。
アジアの人件費が上昇する一方で、ロボットの競争力が高まってきたことが背景にある。アディダスは欧米などの大消費地に近いところで生産する体制を敷く構えだ。

有機ＥＬ装置不足解消へ生産倍増、最大限努力＝キヤノントッキ会長

有機ＥＬパネル製造装置大手、キヤノントッキ（新潟県見附市）の津上晃寿会長は、ロイターとのインタビューで、同装置の世界的な供給不足に対応するため、年内に生産能力を倍増させる意向を示した。

キヤノントッキは、有機ＥＬパネルの生産ラインの心臓部に当たる「真空蒸着装置」の世界最大手。同社の生産能力は年数台だが、業界関係者によると、日本、韓国、中国や台湾メーカーから注文が集中し、納入まで数年待ちの状況となっている。シャープやジャパンディスプレイが進める２０１８年の有機ＥＬ量産計画に支障をきたす可能性も指摘されている。
インタビューで、同会長は供給不足解消へ「最大限の努力をしていく」と表明。

有機ELへの期待は高すぎないか？「某社の罠」（鴻海会長）

有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルへの期待は過剰ではないか―。米アップルが「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」への採用方針を決めたことで盛り上がる有機ＥＬ。だが量産には巨額の投資が必要になるだけに慎重な声が出始め、既存の液晶パネルの優位性を訴える意見も目立つ。一方、有機ＥＬはデザインの自由度が高い優位点もある。

１２日のＪＤＩの決算説明会。本間充会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は有機ＥＬパネルについて「市場がどうなるか分からない。状況を見極めて徐々に投資する」と慎重な姿勢をみせた。 　「なぜ多くの人がこれほど有機ＥＬパネルを推すのか？（有機ＥＬを推す）某社の罠（わな）ではないか」―。シャープの買収を決めた台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業の郭台銘会長は過激な表現で有機ＥＬへの期待の大きさに疑問を投げかける。

キヤノントッキ、有機ELの製造装置の生産倍増。アイフォーン採用にらむ

キヤノントッキ（新潟県見附市）は2016年度中に、有機エレクトロ・ルミネッセンス（EL）ディスプレー製造に使う真空蒸着装置の生産能力を15年度比2倍以上に引き上げる。有機ELディスプレーは米アップルが新型スマートフォンへの採用を検討しており、韓国勢や日本勢が投資に動いている。

液晶装置２社が提携、有機ＥＬパネル製造で協力

液晶パネルの製造装置を手掛けるＳＣＲＥＥＮファインテックソリューションズ（京都市）とＦＵＫ（奈良県御所市）は27日、包括的な業務提携契約を結んだと発表した。折り曲げたり畳めたりする有機ＥＬパネルを生産するための装置の製造などで協力する。
両社は有機ＥＬパネルを念頭に「将来的な資本提携も視野に次世代ディスプレー事業を拡大する」としている。

有機EL製造技術、目を見張るレーザーアニールの進展

　ディスプレー製造技術関連の展示会「第26回ファインテック ジャパン」が東京ビックサイトで4月6日から8日の3日間にわたって開催された。「Photonix 2016」（光レーザー技術展）や「高機能フィルム展」なども同時開催された。米Apple社の「iPhone」にフレキシブル有機ELディスプレーが採用されるとのことで、関連企業の動きは活発になっている。

現在実用化されているモバイル用フレキシブル有機ELディスプレーの駆動TFTには、LTPSが用いられている。LTPSの製造方法については、エキシマ・レーザー・アニール（ELA：Excimer Laser Annealing）装置を用いて、アモルファスSi（a-Si）膜からLTPS膜を作製する方法が広く用いられている。

産業用ロボット、中国が拡大の牽引役に

産業用ロボットの市場が拡大している。国際ロボット連盟（IFR）によると、産業用ロボットの全世界の出荷台数は、2014年に前年比29％増の22.9万台と大きく拡大。15年の出荷台数は14年からさらに20％増加したとみられる。16年以降も年率2桁％の成長を続け、18年には出荷台数が40万台に達する見込みで、その牽引役となるのが中国市場だ。
　中国での産業用ロボットの販売は14年に前年比55.7％増の約5.7万台となり、世界最大の市場となった。18年には15万台まで拡大すると予測されている。

フレキシブルディスプレー製造を革新する超薄型ガラス搬送技術

東京大学は2016年4月4日、ランテクニカルサービスと共同で、接着剤を用いずに超薄型ガラスと搬送ガラス基板を常温で接合し、更に加熱処理した後でも常温でガラス基板から超薄型ガラスを剥離できる新技術を開発したと発表した。扱いの難しい薄型ガラスを製造プロセス中に直接使用できるためフレキシブルディスプレーなど薄型ディスプレーの製造工程を大きく変革するとともに、環境負荷低減にも大きな貢献が期待されるという。

　現在スマートフォンで使われている液晶のガラスの厚さは200μmが主流だが、この厚さのガラスはたわみやすく、ロボットで搬送するのが困難だった。現在の製造工程では、400～500μmの厚めのガラス基板に液晶表示素子を形成した後、そのガラスをフッ酸に浸漬して厚さ200μmまで化学研磨（スリミング）していた。しかし、この方法は100μmが限界といわれており、毒性の高いフッ酸を使うことから環境コスト面も大きな負荷となっていた。

ローツェの韓国子会社がサムスンからディスプレー製造装置を受注

ローツェがこの日の取引終了後、韓国子会社がサムスン・ディスプレーから総額約２８７億ウォン（約２８億円）分のディスプレー製造装置を受注したと発表した。
なお、今回受注した装置は１６年１２月までに売り上げ計上する予定で、１７年２月期業績予想に織り込むとしている。

ＩＨＩ、有機ＥＬパネル向け搬送装置市場に参入−周辺機器と総合提案

ＩＨＩは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルの搬送装置市場に参入する。液晶パネル用ガラス搬送システムで培ったノウハウを応用して、基板の浮上搬送システム、レーザー加工装置、工場内材料搬送システム、自動倉庫など幅広く提案する。有機ＥＬパネルは米アップルが２０１８年頃発売のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」に採用を目指すなど需要が拡大する。日本メーカーではニコンやキヤノンなどが有機ＥＬ関連装置で存在感を示している。

ＩＨＩは液晶パネル用のガラス基板搬送システムを手がけており、シャープの亀山工場（三重県亀山市）など国内外多数の工場に納入実績を持つ。約２０年間の累計受注額は９６０億円規模で、年内に１０００億円に達する見通し。有機ＥＬパネル向けを含め、クリーン搬送装置事業で年間５０億―６０億円の受注を安定して確保する意向だ。

日立、液晶製造装置事業をポラリス・キャピタル・グループへ売却

日立製作所は2016年3月11日、液晶パネル製造装置事業をファンド運営会社ポラリス・キャピタル・グループ（以下、ポラリス）に売却すると発表した。

　日立が売却する事業は、液晶パネル製造装置、有機ELパネル製造装置、実装／マイクロボール関連製造装置などの開発、設計、製造、販売、アフターサービス事業。これまで、微細塗布技術や高度貼り合わせ技術をコア技術として展開し「高いシェアを獲得してきた」（日立）。だが、「さらなるシェアの拡大や安定的な収益の確保、コア技術の活用やパートナーリングを通じた新事業創出を図っていくためには、より一層のスピーディーな運営が可能な事業体制の構築や経営効率の向上が必要」と売却を決定した。

液晶パネル後工程の省人化

中小型TFT液晶パネル（TFT-LCD）の生産は、アレイ基板投入から液晶封入までを前工程、個片カットからバックライト組み付けまでを後工程とするケースが一般的である。
前工程は露光装置など大規模な設備投資を必要とするが、基本的に全自動で生産が行われ、オペレータや検査工程以外の人員を必要としない。
一方、後工程は偏光板貼り付け、FPC貼り付け、バックライト組み付けなど多くの人員を必要とするため、生産拠点のほとんどが中国に集中していた。

液晶製造装置、中国の強気需要の視界不良

“爆買い”でにぎわうのは百貨店や家電量販店だけでなかった。今、中国の液晶メーカーは、日本の製造装置を爆買いしているのだ。
　その影響はすさまじい。半導体製造装置大手の東京エレクトロンは、好採算の大型液晶パネル用製造装置が急伸。前上期(4～9月期)に6億円の赤字だった液晶製造装置事業が、2015年度上期に23億円の黒字に転換し、利益率も12.9％と好転した。

曲がるスマホやテレビの量産へ、AMATが有機EL製造装置

米Applied Materials社（AMAT）は、薄型・軽量で曲げられるフレキシブル有機ELディスプレーの量産を可能にする製造装置を開発した。
有機ELを酸素や水分から保護するための封止膜を成膜するプラズマCVD装置である。現在は硬くて厚いガラスを封止に使うのが一般的だが、このガラスを薄膜に置き換えることで、柔らかくて曲げられる有機ELディスプレーが量産可能になるという。

iPhoneを生産するFoxconnが自動化ロボットの大規模導入を開始、人間の作業は残るのか？

台湾に拠点を置き、iPhoneを中心としたスマートフォンやMicrosoft Xbox One、そしてSoftbankのPepperなどの生産を手がけるFoxconn(フォックスコン)は、独自に開発を進めてきた労働者代替型ロボット「Foxbots」の生産ラインへの導入を開始しています。

自動化を行うことで生産効率はもとより労働環境の改善を狙っているとのことですが、それでもなお生産の重要な部分は人間の能力に頼らざるを得ない部分が多いようです。

Vテクノロジー、モジュール自動検査装置を40億円で受注

ディスプレー用検査装置のブイ・テクノロジーは24日、中国の大手液晶パネルメーカーからモジュール自動検査装置を40億円で受注したと発表した。
　昨年から同装置の受注活動を国内外で強力に展開。昨年10月からの累計受注額は、2015年9月時点で80億円を超え、現在も多くの相談や引き合いが寄せられている。
　同社では、今後もディスプレー産業の発展に貢献するリーディングカンパニーとして、一層の受注獲得を目指すとしている。

山口大、独自開発のスパッタ装置で基板を加熱せずＩＴＯ透明電極膜を作製

山口大学大学院理工学研究科の諸橋信一教授は独自開発のスパッタ（成膜）装置を使って、基板を加熱することなく低抵抗率・高透過率の「インジウム・スズ酸化膜（ＩＴＯ）透明電極膜」を作製した。ＬＥＤや太陽電池用の電極膜が高額で複雑な設備を使わずに作製できる。
　ＬＥＤなどの薄膜材料は、硬くて重いガラス基板から薄くて軽いポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムなどにシフトが進む。一般的なスパッタ装置では数百度Ｃに基板を加熱する必要があるが、高温や処理剤で基材が損傷するなど作製過程で課題が多い。

アルバック純利益７％増 16年６月期、液晶パネル装置伸びる

液晶パネル製造装置のアルバックは12日、2016年６月期の連結純利益が前期比７％増の95億円になるとの見通しを発表した。
スマートフォンの普及を背景に中小型液晶パネル向け製造装置が伸びる。年間配当は30円と前期比20円増やす。



　

ジャパンディスプレイ、フィリピン クラークで生産拡大

中小型液晶パネルの専業会社（東京都港区）は、スマートフォンなどに使用される液晶ディスプレー（ＬＣＤ）モジュールを生産する現地法人、ナノックス・フィリピンの事業を拡大する。
23日付マニラブレティンによると、パンパンガ州クラーク自由港内で操業するナノックス・フィリピンは、クラーク開発公社（ＣＤＣ）、クラーク国際空港公社（ＣＩＡＣ）と用地の追加取得で覚書を結んだ。新たに６万平方メートル以上を25年間使用し、1,000人以上を雇用する。

工作機械、スマホ用は不振 車用などと格差

工作機械市場は業種ごとの好不調が鮮明になってきた。日本工作機械工業会がまとめた６月の工作機械受注額（速報値）は全体の６～７割を占めてきた海外需要が前年同月比10.9％減と落ち込んだ。主因は中国のスマホ関連の不振で、ツガミなどがあおりを受けた。
　一方、ＤＭＧ森精機とオークマの海外受注はそれぞれ4.9％増、9.9％増と堅調だ。両社の製品構成ではスマホ向けの割合が少なく、航空機や自動車、一般機械業界向けに強みを発揮する。自動車向けが中心のジェイテクトも前年実績を上回っている。

キヤノントッキ、成膜速度を2倍に高めた電子デバイス向けスパッタ技術を開発

キヤノントッキは、電子デバイス向けスパッタリング装置向けに、従来の円筒カソードと比較し、膜厚均一性を3ポイント向上となる±2.1%に向上させるとともに、成膜速度を2倍に高めることを可能とするスパッタリングシステム「RR(Reactive Rotary-cathode:通称、ダブルアール)システム」を開発したと発表した。

同システムは、従来のスパッタリング装置に複数の小型円筒カソードを配置し、反応性スパッタリング技術と融合させた独自技術であり、これを搭載することで、膜厚均一性の向上や高速成膜を実現した。


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東京エレクトロン:世界首位の米社と経営統合を断念

半導体製造装置大手の東京エレクトロンは２７日、世界首位の米アプライドマテリアルズとの経営統合を断念すると発表した。関係する８カ国・地域の当局に承認を求めていたが、米司法省との間で「（公正な競争を巡る）認識の違いがあり、解決のめどが立たないことが判明した」という。
　両社は２０１３年９月に経営統合すると発表した。持ち株会社をオランダに設立し、持ち株会社の株式と両社の株式を交換する「三角合併方式」で１４年９月に統合を完了する計画だった。しかし、各国・地域の独占禁止法関連の審査が長引き、３回にわたって時期を延期していた。

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アルバック、独ロバート・ボッシュとＰＺＴ圧電素子デバイスの量産技術開発で合意

アルバックは、チタン酸ジルコン酸鉛（ＰＺＴ）を使った圧電素子デバイスの量産技術確立に向けた共同開発を行うことで、独ロバート・ボッシュと基本合意した。微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）技術を応用し、小型化や高機能化を実現するセンサーやアクチュエーターの量産技術を確立する。

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スマホ用有機ＥＬパネル、４Ｋに ブイ・テクが開発

液晶製造装置のブイ・テクノロジーはスマートフォン（スマホ）用の有機ＥＬパネルの画質をフルハイビジョンの４倍の「４Ｋ」に高める製造技術を開発した。
有機材料をガラス基板に蒸着させるときに使うマスク（原版）を改良し、微細に加工しやすい樹脂の薄膜を活用して高精細化した。韓国サムスン電子などへの技術供与を狙う。

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アルバックの15年6月期上期、前年度比で減収減益

アルバックは2015年2月13日、2015年度6月期の上期（2014年7月～12月）業績を発表した。同期売上高は前年度比6.9％減の852億9900万円、営業利益は同30.8％減の49億8500万円となった。純利益は同40.7％減の41億9400万円となった。受注高は同3.7％減の791億円となった。
　半導体製造装置、FPD製造装置を含む真空機器事業の業績は、受注高が前年度比1.4％減の626億7300万円、売上高は同5.5％減の691億100万円、営業利益は同37.8％減の31億6900万米ドルとなった。

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UL Japan、本社安全試験所がCB試験所に認定

UL Japanは2月3日、本社安全試験所（三重県）がLEDなど照明関連製品のCB（認証機関）試験所に認定されたと発表した。これまで、IEC 62471（光生物学的安全性）の評価・試験を行ってきた。

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クラボウ、回路パターン検査用シート外観検査装置を展示

クラボウは、Convertech JAPAN 2015（1月28日～30日開催）において、回路パターン検査用のシート外観検査システムを実機展示した。
タッチパネル向けでは、回路パターンの1/2および1/3ルールに対応した全数・全面検査の自動化を実現。メタルメッシュを用いた取り出し配線およびセンサパターンの検査にも対応している。

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芝浦メカトロニクス、チップ・オン・グラス装置に再参入－ダウンタイム抑えた新製品

芝浦メカトロニクスは、中小型液晶ディスプレーの製造で使う「チップ・オン・グラス（ＣＯＧ）」実装装置事業に再参入する。ＣＯＧ装置は液晶ドライバーＩＣを液晶パネルに実装するために使う。芝浦メカトロは競合製品に比べ、段取り替えなどに伴うダウンタイム（停止時間）を抑えた新製品を２月に発売し、日本、中国、台湾の中小型ディスプレーメーカーに提案する。
ＣＯＧはまずパネルにドライバーＩＣを実装し、その後、ディスプレーの心臓部であるプリント基板とドライバーＩＣをつなぐフレキシブル基板を実装する仕組み。

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2014年度の日本製半導体製造装置販売額は前年比14.7％増に

日本半導体製造装置協会（SEAJ）は1月8日、2014～2016年度の日本製および国内市場の半導体/FPD製造装置の需要予測を発表した。
日本製半導体製造装置の販売額について、2014年度はファンドリーやロジックメーカーの底堅い大型投資、メモリメーカーの投資計画などを背景に前年比14.7％増の1兆2936億円、2015年度は同5.4％増の1兆3635億円と、2013年度以来3年連続のプラス成長を予測。2016年度は調整局面となり、同4.9％減の1兆2967億円と予測した。

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