(参考記事) アディダス、24年ぶり自国回帰 ロボットで靴大量生産

スポーツ用品世界２位の独アディダスは24日、2017年からドイツ国内でロボットによる靴の大量生産を始めると発表した。アディダスは1993年に国内の靴生産から撤退しており、24年ぶりに国内に回帰する。
アジアの人件費が上昇する一方で、ロボットの競争力が高まってきたことが背景にある。アディダスは欧米などの大消費地に近いところで生産する体制を敷く構えだ。

有機ＥＬ装置不足解消へ生産倍増、最大限努力＝キヤノントッキ会長

有機ＥＬパネル製造装置大手、キヤノントッキ（新潟県見附市）の津上晃寿会長は、ロイターとのインタビューで、同装置の世界的な供給不足に対応するため、年内に生産能力を倍増させる意向を示した。

キヤノントッキは、有機ＥＬパネルの生産ラインの心臓部に当たる「真空蒸着装置」の世界最大手。同社の生産能力は年数台だが、業界関係者によると、日本、韓国、中国や台湾メーカーから注文が集中し、納入まで数年待ちの状況となっている。シャープやジャパンディスプレイが進める２０１８年の有機ＥＬ量産計画に支障をきたす可能性も指摘されている。
インタビューで、同会長は供給不足解消へ「最大限の努力をしていく」と表明。

有機ELへの期待は高すぎないか？「某社の罠」（鴻海会長）

有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルへの期待は過剰ではないか―。米アップルが「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」への採用方針を決めたことで盛り上がる有機ＥＬ。だが量産には巨額の投資が必要になるだけに慎重な声が出始め、既存の液晶パネルの優位性を訴える意見も目立つ。一方、有機ＥＬはデザインの自由度が高い優位点もある。

１２日のＪＤＩの決算説明会。本間充会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は有機ＥＬパネルについて「市場がどうなるか分からない。状況を見極めて徐々に投資する」と慎重な姿勢をみせた。 　「なぜ多くの人がこれほど有機ＥＬパネルを推すのか？（有機ＥＬを推す）某社の罠（わな）ではないか」―。シャープの買収を決めた台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業の郭台銘会長は過激な表現で有機ＥＬへの期待の大きさに疑問を投げかける。

キヤノントッキ、有機ELの製造装置の生産倍増。アイフォーン採用にらむ

キヤノントッキ（新潟県見附市）は2016年度中に、有機エレクトロ・ルミネッセンス（EL）ディスプレー製造に使う真空蒸着装置の生産能力を15年度比2倍以上に引き上げる。有機ELディスプレーは米アップルが新型スマートフォンへの採用を検討しており、韓国勢や日本勢が投資に動いている。

液晶装置２社が提携、有機ＥＬパネル製造で協力

液晶パネルの製造装置を手掛けるＳＣＲＥＥＮファインテックソリューションズ（京都市）とＦＵＫ（奈良県御所市）は27日、包括的な業務提携契約を結んだと発表した。折り曲げたり畳めたりする有機ＥＬパネルを生産するための装置の製造などで協力する。
両社は有機ＥＬパネルを念頭に「将来的な資本提携も視野に次世代ディスプレー事業を拡大する」としている。

有機EL製造技術、目を見張るレーザーアニールの進展

　ディスプレー製造技術関連の展示会「第26回ファインテック ジャパン」が東京ビックサイトで4月6日から8日の3日間にわたって開催された。「Photonix 2016」（光レーザー技術展）や「高機能フィルム展」なども同時開催された。米Apple社の「iPhone」にフレキシブル有機ELディスプレーが採用されるとのことで、関連企業の動きは活発になっている。

現在実用化されているモバイル用フレキシブル有機ELディスプレーの駆動TFTには、LTPSが用いられている。LTPSの製造方法については、エキシマ・レーザー・アニール（ELA：Excimer Laser Annealing）装置を用いて、アモルファスSi（a-Si）膜からLTPS膜を作製する方法が広く用いられている。

産業用ロボット、中国が拡大の牽引役に

産業用ロボットの市場が拡大している。国際ロボット連盟（IFR）によると、産業用ロボットの全世界の出荷台数は、2014年に前年比29％増の22.9万台と大きく拡大。15年の出荷台数は14年からさらに20％増加したとみられる。16年以降も年率2桁％の成長を続け、18年には出荷台数が40万台に達する見込みで、その牽引役となるのが中国市場だ。
　中国での産業用ロボットの販売は14年に前年比55.7％増の約5.7万台となり、世界最大の市場となった。18年には15万台まで拡大すると予測されている。

フレキシブルディスプレー製造を革新する超薄型ガラス搬送技術

東京大学は2016年4月4日、ランテクニカルサービスと共同で、接着剤を用いずに超薄型ガラスと搬送ガラス基板を常温で接合し、更に加熱処理した後でも常温でガラス基板から超薄型ガラスを剥離できる新技術を開発したと発表した。扱いの難しい薄型ガラスを製造プロセス中に直接使用できるためフレキシブルディスプレーなど薄型ディスプレーの製造工程を大きく変革するとともに、環境負荷低減にも大きな貢献が期待されるという。

　現在スマートフォンで使われている液晶のガラスの厚さは200μmが主流だが、この厚さのガラスはたわみやすく、ロボットで搬送するのが困難だった。現在の製造工程では、400～500μmの厚めのガラス基板に液晶表示素子を形成した後、そのガラスをフッ酸に浸漬して厚さ200μmまで化学研磨（スリミング）していた。しかし、この方法は100μmが限界といわれており、毒性の高いフッ酸を使うことから環境コスト面も大きな負荷となっていた。

ローツェの韓国子会社がサムスンからディスプレー製造装置を受注

ローツェがこの日の取引終了後、韓国子会社がサムスン・ディスプレーから総額約２８７億ウォン（約２８億円）分のディスプレー製造装置を受注したと発表した。
なお、今回受注した装置は１６年１２月までに売り上げ計上する予定で、１７年２月期業績予想に織り込むとしている。

ＩＨＩ、有機ＥＬパネル向け搬送装置市場に参入−周辺機器と総合提案

ＩＨＩは有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルの搬送装置市場に参入する。液晶パネル用ガラス搬送システムで培ったノウハウを応用して、基板の浮上搬送システム、レーザー加工装置、工場内材料搬送システム、自動倉庫など幅広く提案する。有機ＥＬパネルは米アップルが２０１８年頃発売のスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」に採用を目指すなど需要が拡大する。日本メーカーではニコンやキヤノンなどが有機ＥＬ関連装置で存在感を示している。

ＩＨＩは液晶パネル用のガラス基板搬送システムを手がけており、シャープの亀山工場（三重県亀山市）など国内外多数の工場に納入実績を持つ。約２０年間の累計受注額は９６０億円規模で、年内に１０００億円に達する見通し。有機ＥＬパネル向けを含め、クリーン搬送装置事業で年間５０億―６０億円の受注を安定して確保する意向だ。

日立、液晶製造装置事業をポラリス・キャピタル・グループへ売却

日立製作所は2016年3月11日、液晶パネル製造装置事業をファンド運営会社ポラリス・キャピタル・グループ（以下、ポラリス）に売却すると発表した。

　日立が売却する事業は、液晶パネル製造装置、有機ELパネル製造装置、実装／マイクロボール関連製造装置などの開発、設計、製造、販売、アフターサービス事業。これまで、微細塗布技術や高度貼り合わせ技術をコア技術として展開し「高いシェアを獲得してきた」（日立）。だが、「さらなるシェアの拡大や安定的な収益の確保、コア技術の活用やパートナーリングを通じた新事業創出を図っていくためには、より一層のスピーディーな運営が可能な事業体制の構築や経営効率の向上が必要」と売却を決定した。

液晶パネル後工程の省人化

中小型TFT液晶パネル（TFT-LCD）の生産は、アレイ基板投入から液晶封入までを前工程、個片カットからバックライト組み付けまでを後工程とするケースが一般的である。
前工程は露光装置など大規模な設備投資を必要とするが、基本的に全自動で生産が行われ、オペレータや検査工程以外の人員を必要としない。
一方、後工程は偏光板貼り付け、FPC貼り付け、バックライト組み付けなど多くの人員を必要とするため、生産拠点のほとんどが中国に集中していた。

液晶製造装置、中国の強気需要の視界不良

“爆買い”でにぎわうのは百貨店や家電量販店だけでなかった。今、中国の液晶メーカーは、日本の製造装置を爆買いしているのだ。
　その影響はすさまじい。半導体製造装置大手の東京エレクトロンは、好採算の大型液晶パネル用製造装置が急伸。前上期(4～9月期)に6億円の赤字だった液晶製造装置事業が、2015年度上期に23億円の黒字に転換し、利益率も12.9％と好転した。

曲がるスマホやテレビの量産へ、AMATが有機EL製造装置

米Applied Materials社（AMAT）は、薄型・軽量で曲げられるフレキシブル有機ELディスプレーの量産を可能にする製造装置を開発した。
有機ELを酸素や水分から保護するための封止膜を成膜するプラズマCVD装置である。現在は硬くて厚いガラスを封止に使うのが一般的だが、このガラスを薄膜に置き換えることで、柔らかくて曲げられる有機ELディスプレーが量産可能になるという。

iPhoneを生産するFoxconnが自動化ロボットの大規模導入を開始、人間の作業は残るのか？

台湾に拠点を置き、iPhoneを中心としたスマートフォンやMicrosoft Xbox One、そしてSoftbankのPepperなどの生産を手がけるFoxconn(フォックスコン)は、独自に開発を進めてきた労働者代替型ロボット「Foxbots」の生産ラインへの導入を開始しています。

自動化を行うことで生産効率はもとより労働環境の改善を狙っているとのことですが、それでもなお生産の重要な部分は人間の能力に頼らざるを得ない部分が多いようです。

Vテクノロジー、モジュール自動検査装置を40億円で受注

ディスプレー用検査装置のブイ・テクノロジーは24日、中国の大手液晶パネルメーカーからモジュール自動検査装置を40億円で受注したと発表した。
　昨年から同装置の受注活動を国内外で強力に展開。昨年10月からの累計受注額は、2015年9月時点で80億円を超え、現在も多くの相談や引き合いが寄せられている。
　同社では、今後もディスプレー産業の発展に貢献するリーディングカンパニーとして、一層の受注獲得を目指すとしている。

山口大、独自開発のスパッタ装置で基板を加熱せずＩＴＯ透明電極膜を作製

山口大学大学院理工学研究科の諸橋信一教授は独自開発のスパッタ（成膜）装置を使って、基板を加熱することなく低抵抗率・高透過率の「インジウム・スズ酸化膜（ＩＴＯ）透明電極膜」を作製した。ＬＥＤや太陽電池用の電極膜が高額で複雑な設備を使わずに作製できる。
　ＬＥＤなどの薄膜材料は、硬くて重いガラス基板から薄くて軽いポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）フィルムなどにシフトが進む。一般的なスパッタ装置では数百度Ｃに基板を加熱する必要があるが、高温や処理剤で基材が損傷するなど作製過程で課題が多い。

アルバック純利益７％増 16年６月期、液晶パネル装置伸びる

液晶パネル製造装置のアルバックは12日、2016年６月期の連結純利益が前期比７％増の95億円になるとの見通しを発表した。
スマートフォンの普及を背景に中小型液晶パネル向け製造装置が伸びる。年間配当は30円と前期比20円増やす。



　

ジャパンディスプレイ、フィリピン クラークで生産拡大

中小型液晶パネルの専業会社（東京都港区）は、スマートフォンなどに使用される液晶ディスプレー（ＬＣＤ）モジュールを生産する現地法人、ナノックス・フィリピンの事業を拡大する。
23日付マニラブレティンによると、パンパンガ州クラーク自由港内で操業するナノックス・フィリピンは、クラーク開発公社（ＣＤＣ）、クラーク国際空港公社（ＣＩＡＣ）と用地の追加取得で覚書を結んだ。新たに６万平方メートル以上を25年間使用し、1,000人以上を雇用する。

工作機械、スマホ用は不振 車用などと格差

工作機械市場は業種ごとの好不調が鮮明になってきた。日本工作機械工業会がまとめた６月の工作機械受注額（速報値）は全体の６～７割を占めてきた海外需要が前年同月比10.9％減と落ち込んだ。主因は中国のスマホ関連の不振で、ツガミなどがあおりを受けた。
　一方、ＤＭＧ森精機とオークマの海外受注はそれぞれ4.9％増、9.9％増と堅調だ。両社の製品構成ではスマホ向けの割合が少なく、航空機や自動車、一般機械業界向けに強みを発揮する。自動車向けが中心のジェイテクトも前年実績を上回っている。

キヤノントッキ、成膜速度を2倍に高めた電子デバイス向けスパッタ技術を開発

キヤノントッキは、電子デバイス向けスパッタリング装置向けに、従来の円筒カソードと比較し、膜厚均一性を3ポイント向上となる±2.1%に向上させるとともに、成膜速度を2倍に高めることを可能とするスパッタリングシステム「RR(Reactive Rotary-cathode:通称、ダブルアール)システム」を開発したと発表した。

同システムは、従来のスパッタリング装置に複数の小型円筒カソードを配置し、反応性スパッタリング技術と融合させた独自技術であり、これを搭載することで、膜厚均一性の向上や高速成膜を実現した。


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東京エレクトロン:世界首位の米社と経営統合を断念

半導体製造装置大手の東京エレクトロンは２７日、世界首位の米アプライドマテリアルズとの経営統合を断念すると発表した。関係する８カ国・地域の当局に承認を求めていたが、米司法省との間で「（公正な競争を巡る）認識の違いがあり、解決のめどが立たないことが判明した」という。
　両社は２０１３年９月に経営統合すると発表した。持ち株会社をオランダに設立し、持ち株会社の株式と両社の株式を交換する「三角合併方式」で１４年９月に統合を完了する計画だった。しかし、各国・地域の独占禁止法関連の審査が長引き、３回にわたって時期を延期していた。

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アルバック、独ロバート・ボッシュとＰＺＴ圧電素子デバイスの量産技術開発で合意

アルバックは、チタン酸ジルコン酸鉛（ＰＺＴ）を使った圧電素子デバイスの量産技術確立に向けた共同開発を行うことで、独ロバート・ボッシュと基本合意した。微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）技術を応用し、小型化や高機能化を実現するセンサーやアクチュエーターの量産技術を確立する。

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スマホ用有機ＥＬパネル、４Ｋに ブイ・テクが開発

液晶製造装置のブイ・テクノロジーはスマートフォン（スマホ）用の有機ＥＬパネルの画質をフルハイビジョンの４倍の「４Ｋ」に高める製造技術を開発した。
有機材料をガラス基板に蒸着させるときに使うマスク（原版）を改良し、微細に加工しやすい樹脂の薄膜を活用して高精細化した。韓国サムスン電子などへの技術供与を狙う。

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アルバックの15年6月期上期、前年度比で減収減益

アルバックは2015年2月13日、2015年度6月期の上期（2014年7月～12月）業績を発表した。同期売上高は前年度比6.9％減の852億9900万円、営業利益は同30.8％減の49億8500万円となった。純利益は同40.7％減の41億9400万円となった。受注高は同3.7％減の791億円となった。
　半導体製造装置、FPD製造装置を含む真空機器事業の業績は、受注高が前年度比1.4％減の626億7300万円、売上高は同5.5％減の691億100万円、営業利益は同37.8％減の31億6900万米ドルとなった。

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UL Japan、本社安全試験所がCB試験所に認定

UL Japanは2月3日、本社安全試験所（三重県）がLEDなど照明関連製品のCB（認証機関）試験所に認定されたと発表した。これまで、IEC 62471（光生物学的安全性）の評価・試験を行ってきた。

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クラボウ、回路パターン検査用シート外観検査装置を展示

クラボウは、Convertech JAPAN 2015（1月28日～30日開催）において、回路パターン検査用のシート外観検査システムを実機展示した。
タッチパネル向けでは、回路パターンの1/2および1/3ルールに対応した全数・全面検査の自動化を実現。メタルメッシュを用いた取り出し配線およびセンサパターンの検査にも対応している。

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芝浦メカトロニクス、チップ・オン・グラス装置に再参入－ダウンタイム抑えた新製品

芝浦メカトロニクスは、中小型液晶ディスプレーの製造で使う「チップ・オン・グラス（ＣＯＧ）」実装装置事業に再参入する。ＣＯＧ装置は液晶ドライバーＩＣを液晶パネルに実装するために使う。芝浦メカトロは競合製品に比べ、段取り替えなどに伴うダウンタイム（停止時間）を抑えた新製品を２月に発売し、日本、中国、台湾の中小型ディスプレーメーカーに提案する。
ＣＯＧはまずパネルにドライバーＩＣを実装し、その後、ディスプレーの心臓部であるプリント基板とドライバーＩＣをつなぐフレキシブル基板を実装する仕組み。

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2014年度の日本製半導体製造装置販売額は前年比14.7％増に

日本半導体製造装置協会（SEAJ）は1月8日、2014～2016年度の日本製および国内市場の半導体/FPD製造装置の需要予測を発表した。
日本製半導体製造装置の販売額について、2014年度はファンドリーやロジックメーカーの底堅い大型投資、メモリメーカーの投資計画などを背景に前年比14.7％増の1兆2936億円、2015年度は同5.4％増の1兆3635億円と、2013年度以来3年連続のプラス成長を予測。2016年度は調整局面となり、同4.9％減の1兆2967億円と予測した。

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Mycronic、ディスプレイ用マスク描画装置をアジアの顧客から受注

スウェーデンMycronicは12月、最先端ディスプレイ用マスク描画装置「Prexision-80」をアジア地域の顧客から受注したと発表した。今回受注した装置は、製造工程中の測定機能を含め、機能性が改善されているという。2015年下期に出荷する予定で、拡張機能は2016年初めに追加される予定。

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OLED Inkjet Printing (有機EL インクジェット印刷技術)

OLED Inkjet Printingの解説記事です。

Katteva is a U.S based startup that was established in 2009 to develop OLED ink-jet deposition technology originally developed at MIT. It is currently the most prominent OLED inkjet printing company. In November 2013, Kateeva unveiled their YIELDjet OLED inkjet printing system, which can be used to produce OLEDs in high volume. It is the first one engineered from the ground up for OLED mass production, and should dramatically improve yields and lower production costs. Kateeva reports that this accomplishment was achieved by three major technical breakthroughs

長文ですが、概要を把握するには役立つと思います。

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TEL、枚葉メタル成膜装置で累計250チャンバ出荷を達成

東京エレクトロン（TEL）は12月2日、枚葉メタル成膜装置「Triase+ EX-II TiN」において累計250チャンバの出荷を達成したと発表した。同装置は、チャンバ反応空間の最適化と独自のガス導入機構によって、微細化やデバイス構造の進化に対応した高速枚葉装置。TiCl4ガスによるメタルCVD成膜プロセスを得意とする「Trias Ti/TiN」シリーズで培ったノウハウを継承し、優れたプロセス性能と高い生産性を有している。
また、独自のASFD技術をさらに進化させ、より精密な膜厚制御および段差被覆性ならびに生産性の向上を実現した「Triase+ EX-II TiN Plus」を開発したと発表した。同装置は2015年4月より受注を開始する予定。

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アドバンテスト、ドライバIC向けテスタ「T6391」を発表

アドバンテストは10月27日、ドライバIC向けテスタ「T6391」を発表した。ドライバIC向けテスタの業界標準である「T6300」シリーズの後継機種で、TDL言語など従来の使用環境を継承しつつデータ処理および伝送速度を改善、スループットを向上させている。
I/Oピンは最大1.6Gbpsで動作し、モバイル機器の標準インターフェース規格MIPI対応のドライバのテストができる他、モジュールの追加で4Kなど次世代TV向けのテストに必要な最大6.5Gbpsまで高速化が可能。12月末に出荷開始の予定。

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ニコン、高精細大型パネル用LCD露光装置を発表

ニコンは10月22日、LCD露光装置の新製品「FX-86S2/86SH2」を発表した。高精細パネル用の露光装置「FX-67S」と第10世代対応装置「FX-101S」の技術を融合し、高精細大型パネル生産に最適な露光装置として開発。
FX-86S2は生産性向上に注目し、高タクトタイム（49枚/プレート）を実現。さらにFX-86SH2では、高解像度機能を搭載し、解像度2.2μmに対応している。最大基板サイズは2200×2500mm。初年度の販売目標は合計約20台。

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大陽日酸のMOCVD装置を米Sandia国立研究所が採用

大陽日酸は10月8日、米国の政府系研究機関であるSandia National Laboratoriesに同社のMOCVD装置を納入すると発表した。
Sandia National Laboratoriesは、米エネルギー省国家核安全保障局傘下の研究機関で、購入したMOCVD装置は、AlGaNやAlNなどの化合物半導体デバイスの研究に用いる。2015年3月までに納入の予定。

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ＦＵＫ、中小型タッチパネル製造の貼り合わせ工程を効率化する技術開発

ＦＵＫ（奈良県御所市、植村光生社長）は、中小型タッチパネル製造の貼り合わせ工程を効率化できる技術にめどをつけ、このほど試作機を完成した。液状の光学透明樹脂製の接着剤（ＯＣＲ）を使ってフィルムセンサー付きのカバーガラスと液晶パネルを貼り合わせる際、真空環境を必要とせず、工程を短縮できる。

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小森、タッチパネル配線用グラビアオフセット印刷装置を発表

小森コーポレーションおよび小森マシナリーは8月22日、タッチパネルメタル配線用グラビアオフセット印刷装置の新製品「PEPIO F20/F12」を発表した。
スマートフォン用タッチパネル向け引き出し配線でL/S 20/20～30/30μmレベルの微細配線が要求される中、従来のグラビアオフセット印刷は断線/ショートや線幅のばらつきなどにより、導入が進まなかったという。
特にグラビア版上でのインク乾燥で発生するインクかすや異物混入などが、断線/ショートの原因となったことから、同製品ではインク乾燥やブランケット膨潤を防止し、グラビア版やブランケットを自動清掃する「小森ロングランサポートシステム（KLS-system）」を搭載。フォトリソ工程、ITOパターニングなどのメタルメッシュと引き出し配線の2工程を全て代替できるという。

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東レエンジ、IJ法によるタッチパネル製造技術を開発

東レエンジニアリングは8月21日、インクジェット（IJ）法によるタッチパネル製造技術を開発したと発表した。OGS（One Glass Solution）などの基板片面にX/Y電極を形成するタッチパネルに適用する技術で、タッチパネルの絶縁膜形成とジャンパ線をIJ法で直接作成。フォトリソグラフィに比べ使用材料を約1/100と大幅に低減可能な他、設備費も従来の半分の約5億円に減らせるという。
価格は、第5世代対応の絶縁膜/ジャンパ線形成ラインが約5億3000万円から。8月下旬より販売を開始する。

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2014年6月の日本製FPD製造装置のBBレシオは1.10に

日本半導体製造装置協会（SEAJ）は7月17日、2014年6月の日本製FPD製造装置（輸出を含む）の受注額が前月比16.8％減、前年同月比9.1％減の256億500万円になったと発表した。販売額は前月比6.2％減、前年同月比39.5％減の233億2300万円になった。BBレシオは1.10となった。

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栗田工業、中国の大手液晶パネルメーカー向け水処理プラント受注が続く

栗田工業は、中国の大手液晶パネル製造メーカー2社（重慶京東方光電科技有限公司、南京中電熊猫平板顕示科技有限公司）から水処理プラントを受注した。
いずれの案件も液晶パネル製造に必要な超純水を製造する「超純水製造装置」と、液晶パネル製造工程で排出される排水の「リサイクル装置」および排水を放流基準以下に処理する「排水処理装置」を一括納入するもので、中国のパートナー企業と共同での受注総額は約100億円となる。

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オリジン電気が大幅高、「液晶パネルと表面保護板の張り合わせ装置を開発」

オリジンの株価が急伸。日経産業新聞が16日付で「オリジン電気は、タブレット(多機能携帯端末)などの液晶パネルと表面保護板(カバーパネル)を張り合わせる自動装置の新製品を開発した」と報じたことが買い材料視された。

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AMAT、2014年度Q2の当期利益は2億6200万ドルに

米Applied Materials（AMAT）は5月15日、2014年度第2四半期（2014.2～4）の売上高が前年同期比19.3％増の23億5300万ドルになったと発表した。当期利益は2億6200万ドルで、前年同期の1億2900万ドルの損失から黒字に転換した。部門別売上高ではSSGが前年同期比22.7％増の15億8400万ドル、AGSが同3.3％増の5億3400万ドル、Displayが同15.7％増の1億4700万ドル、EESが同131.6％増の8800万ドルとなった。これにより、2014年度上期の売上高は前年同期比28.1％増の45億4300万ドル、当期利益は5億1500万ドルとなった。2014年度第3四半期の売上高は前年同期比13～19％増を見込んでいる。

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アルバック、2014年度9か月の当期利益は97億4300万円に

アルバックは5月14日、2014年度9か月（2013.7～2014.3）の売上高が前年同期比16.5％増の1339億1300万円になったと発表した。当期利益は同23.5倍の97億4300万円となった。
セグメント別売上高では、真空機器事業が前年同期比21.5％増の1073億1900万円となった。このうちFPD関連では、中国・日本・韓国向けに中小型LCD製造装置が、中国向けに大型LCD製造装置や有機EL製造装置などが寄与した。2014年度通期の全社売上高は1750億円、当期利益は100億円を見込んでいる。

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大日本スクリーン、2014年3月期の当期利益は54億1800万円に

大日本スクリーン製造は5月7日、2014年3月期の売上高が前年比18.1％増の2359億4600万円になったと発表した。当期利益は54億1800万円となり、前年の113億3300万円の損失から黒字に転換した。事業別売上高では、半導体機器が同16.0％増の1631億3200万円。メモリメーカーやファンドリーの投資拡大により枚葉式洗浄装置、コータ&デベロッパの売上が増加した。FPD機器の売上高は同64.8％増の198億4900万円。

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TEL、OLED製造用インクジェット描画装置の受注を開始

東京エレクトロン（TEL）はセイコーエプソンと共同開発した有機EL（OLED）製造用インクジェット描画装置「Elius 2500」の受注を開始したと発表した。
大型TV用パネルの有機発光層の成膜には蒸着方式が用いられているが、Elius 2500はインクジェット方式により、大気中で大型ガラス基板に有機材料を必要量のみ吐出することで成膜できる。これにより、TVの大型化やコスト低減が可能になるという。

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東京エレクトロンとセイコーエプソン、有機ELパネル製造用インクジェット描画装置の受注を開始

東京エレクトロンとセイコーエプソンが、有機ELパネル製造用インクジェット描画装置「Elius2500」の受注開始を発表した。

東京エレクトロンとセイコーエプソンは、2010年に締結した共同開発契約に基づき、東京エレクトロンの山梨事業所にインクジェット方式の有機ELパネルデモラインを設置し、有機ELパネル製造技術の共同開発を進めてきた。今後の有機ELディスプレイの市場拡大に向けて、今回、東京エレクトロンがG8基板対応の有機ELパネル製造用インクジェット描画装置の受注開始を発表した。

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東京エレクトロン(TEL)/Applied Materials、経営統合に関するスキームを変更

東京エレクトロン（TEL）と米Applied Materials（AMAT）は2月15日、両社の経営統合スキームを変更すると発表した。両社は、AMAT側でAMATと統合持ち株会社の間接子会社（米デラウェア州）との間の三角合併、TEL側でTELと統合持ち株会社の日本子会社との間の三角合併をそれぞれ実施することを、2013年9月の契約締結時点で合意していた。

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太陽電池製造装置向け投資額は2015年に新たな上昇局面へ

米NPD Solarbuzzは1月30日、太陽電池製造装置向け投資額が2015年に新たな上向き局面に突入すると発表した。2013年は過去8年間で最低の17億3000万ドルに落ち込んだものの、今後半年間で太陽電池需要が45GWに上り、2年間に及んだ設備投資の下降局面にようやく終止符が打たれることになるという。2015年は、バリューチェーンの各

段階におけるTier 1メーカーが中心となって成長を牽引。2017年には100億ドルに達する可能性があるとしている。

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AMAT、高度な画像技術を持つ2社に戦略的投資を実施

米Applied Materials（AMAT）の投資子会社Applied Venturesは1月21日、画像検出機器メーカー2社に対する戦略的投資を実施したと発表した。投資先は、医療用光学画像技術を有する米Oncoscopeと、危険物や禁制品の貨物検査に用いる先進的検査機器を扱う米Passport Systems。両社は今回の投資を製品開発にあてる予定で、Applied

Venturesは最先端の潜在的ブレークスルー技術の獲得と、先進的画像技術がもたらす新たな市場アプリケーションに期待を寄せている。

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AMATのFLDPで中国CECEPが多結晶Si太陽電池セル効率18.32％を達成

米Applied Materials（AMAT）は中国CECEP Solar Energy Technologyが多結晶Si太陽電池セルで効率18.32％を達成したと発表した。CECEPの既存生産ラインに組み込んだ、AMATの「Baccini Esatto Technology」に基づく「Fine Line DoublePriting（FLDP）」技術を標準アップグレードすることで達成されたもの。

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