透明で曲がる太陽電池シート、東北大が開発

東北大学大学院工学研究科の加藤俊顕准教授らは、透明で曲げられるシートを使った太陽電池を開発した。発電効率は、同様の太陽電池では世界最高性能となる０・７％を達成。車のフロントガラスや携帯電話のディスプレーなどに貼れる太陽電池の開発につながる可能性がある。成果は２０日、英電子版科学誌サイエンティフィック・リポーツに掲載された。

材料には、透明な「遷移金属ダイカルコゲナイド」（ＴＭＤ）を採用。これまでＴＭＤを使った有色の太陽電池はあったが、透明な太陽電池は初めてだという。

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洗濯可能な薄型有機太陽電池、理研らが開発

理化学研究所（理研）創発物性科学研究センター（CEMS）創発ソフトシステム研究チームの福田憲二郎研究員と染谷隆夫チームリーダー（染谷薄膜素子研究室主任研究員、東京大学大学院工学系研究科教授）らの共同研究グループは2017年9月、洗濯が可能な超薄型有機太陽電池を開発したと発表した。伸縮性と耐水性を併せ持つことから、衣服に貼り付ける電源としての応用が期待される。

有機ＥＬディスプレー市場、２２年３倍の４兆６１４０億円

富士キメラ総研は１９日、２０２２年の有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーの世界市場が１６年比約３倍の４兆６１４０億円となる予測を発表した。テレビ向けの大型パネルが大きく伸びるほか、中小型ではスマートフォンに加えスマートウオッチや車載パネルでの採用が広がる見通しだ。

市場別では２２年に大型有機ＥＬパネルが１６年比４・７倍の７６１７億円に、中小型は同年比２・８倍の３兆８５２３億円になると予測した。

アルバック 有機ＥＬ用製造装置を強化

アルバックは、有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）用製造装置を強化する。量産用クラスター・インライン成膜装置では、現状のＧ８・５（５・２平方メートル）向けは日本、韓国、台湾、中国の各拠点を連携し、世界供給体制を構築する。Ｇ１０・５（同９・９）向けも製品化・受注済みで、国内工場での製造、納品準備を進める。

中国・天馬、車載向け有機ELパネルに参入へ。日本法人が開発

中国・天馬微電子股分有限公司は、車載向け有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル事業に参入する。年内に耐久性など車載向け性能を満たすパネル技術を確立し、２０１８年にサンプル出荷を始める見通し。
２１年頃の量産を目指す。同社は車載パネル事業に力を入れており、３年前に２―３％だった世界シェアは直近で９％程度まで伸びたという。耐久性を高めた有機ＥＬパネルを投入し、車載向け事業を拡大する。

ソニー、4K HDR 55型有機ELモニター「PVM-X550」に高輝度モード追加。'18年3月

ソニーは、4K HDR対応の55型有機ELモニター「PVM-X550」を2018年3月にバージョンアップし、高輝度モードを追加する。ソフトウェアは無償だが、バージョンアップ作業は有償サービス提供となる。

また、フルHDの業務用有機EL「PVM-A250」「PVM-A170」や液晶モニターの「LMD-Aシリーズ」も9月15日からソフトウェアアップデートにより機能強化が図られた。

　PVM-X550は、業務用の55型/4K有機ELモニターで価格は380万円。HDR表示に対応しているが、バージョンアップにより、「高輝度モード」を追加する。

見開きスマホ、サムスン先陣 来年投入を検討

韓国サムスン電子は画面を折り畳んで持ち運べるスマートフォン（スマホ）を来年にも商品化する検討を始めた。
品質問題を起こした高級スマホ「ギャラクシーノート」の後継機を15日に米韓で発売したが、安全を優先して目新しさには欠ける。その裏で次世代スマホで各社が開発を急ぐ見開き型で先行を狙う。得意とする有機ＥＬパネルの曲がる特性を生かして勝負手を放ち、米アップルに対抗する。

多層積層型有機ELの電子の動きを分子レベルで計測

有機EL素子駆動時の内部の電荷の挙動を分子レベルで非破壊的に計測できる新たなオペランド計測技術を、産総研らが開発した。かつて開発した和周波発生分光法（SFG分光法）「電界誘起2重共鳴SFG分光法」と、時間分解という手法を組み合わせている。

多層積層型有機EL素子を高効率化、省エネルギー化、長寿命化するには、発光層までの各有機層における電荷の挙動を、他の有機層の電荷と分離して計測する必要がある。劣化の原因となる酸素や水の影響を防ぐ厳重な封止を解かずに評価することも求められる。

TVの未来は有機ELではなく「QLED」が握る 米アナリスト予測

家電業界の専門家によると、テレビ用ディスプレイの未来は、有機EL（OLED）ではなくQLEDにあるという。韓国のLGらは今後、大型の有機ELパネルの生産台数の確保に苦しみ、低価格化の実現も難しいという。

QLEDとは「QD (量子ドット:Quantum Dot)」の技術を採用したディスプレイのこと。先日、ロサンゼルスで開催された「QLED And HDR10サミット」で調査企業DSCCの創業者でCEOのロス・ヤングはQLEDテレビの未来と、価格変動の見通しについて語った。

ヤングによると有機EL採用のテレビ向けディスプレイの生産台数は2021年までの間、従来のLCD（液晶）ディスプレイの台数を超えられないという。一方でQLEDテレビの出荷台数は2016年から2021年にかけて年平均成長率90％で増加し、1億台を突破し市場シェアの34％を占めるようになるという。

「有機ELテレビ」は“究極”なんかじゃない

ディスプレイや照明に変革をもたらす次世代テクノロジー、有機EL。その技術の可能性を20年以上も前から信じ続け、東北の地で地道な研究開発に取り組んできた化学者がいる。その男が生み出した白色有機ELによって、次世代の薄型ディスプレイや曲げられるシート型の照明などの実用化が一気に加速した。そんな彼の活動の場は研究開発にとどまらない。商品化から市場形成まで、システム全体を並行して構築しようとする視座の広さをもち合わせているのだ。

カネカ、結晶シリコン太陽電池 変換効率26.63％達成

カネカは２４日、政府機関と共同開発中の「結晶シリコン太陽電池」が、１枚（セル
）の実用サイズとされる１８０平方センチメートル当たりの変換効率で、世界最高の２６・６３％を達成したと発表した。同社が２０１６年に達成した記録を０・３ポイント上回った。

東洋紡 有機ＥＬ用フィルム本格生産 ガラス代替

東洋紡は２３日、液晶に代わる次世代ディスプレーとして期待される有機ＥＬパネルの基板に使えるプラスチックフィルムの本格的な生産を始めると発表した。来年４月に生産販売を手がける合弁会社を設立。有機ＥＬの本格的な普及を見据え、２０２２年度に１００億円規模の売り上げを目指す。

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各社の違いはココだ！ 麻倉怜士の有機ELテレビ画質比較教室

OLEDの勃興から現在に至る汗と涙の進化を見つめ続けた“OLEDエヴァンジェリスト”麻倉怜士氏がズバッと回答。パネルが同じなのに出てくる絵は驚くほど違う！

昨年まではLGエレクトロニクスが孤軍奮闘していたOLEDテレビですが、今年は各メーカーから製品が出てきて、LGエレクトロニクスのテレビは新世代へ移行しました。言うなれば「OLEDテレビ普及元年」で、出揃った各社製品の現状が非常に面白い事になっています。何かと言うと、みんなLGディスプレイの同じ第2世代パネルなのに、画が驚くほど違うんです。

ジャパンディスプレイ、独自の有機ＥＬ技術をライセンス供与

ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は、スマートフォン向け有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネル技術のライセンス供与に向け検討を始める。２０１９年半ばに量産技術を確立する計画で、２０年後半から２１年頃からのライセンス事業を視野に入れる。
ＪＤＩは技術供与によって独自方式の陣営作りを加速し、韓国サムスンディスプレーをはじめとする先行者に対し巻き返しを図る。

有機ＥＬ 素材で攻める ３兆円市場で日本勢が存在感 三菱ケミ、発光材で大型に照準 製造装置はキヤノン系独走

　有機ＥＬパネルが本格的な普及期に入る。2017年は薄型テレビやスマートフォン（スマホ）での採用が相次ぎ、市場規模は３兆円規模に拡大。有機ＥＬパネルで欠かせない材料では出光興産が独企業とシェアを二分し、製造装置でキヤノントッキが市場を押さえる。三菱ケミカルはテレビ向けの材料で攻勢をかける。液晶パネルに続いて有機ＥＬパネル製造の主導権が韓国、中国勢に移る中、素材や製造装置で日本勢が大きな商機を見いだしている。

　三菱ケミカルは８月、黒崎事業所（北九州市）に有機ＥＬパネル専門の技術営業チームを設けた。将来は20～30人規模に増やす。韓国や中国のパネルメーカーに営業し、受注ができた段階で同事業所で有機ＥＬ材料の生産に乗り出す。

JDI再建計画の本末転倒、有機ELと心中してどうするのか

もちろん、有機ＥＬにもメリットは多くある。発色の良さや黒色の再現性など画質面での優位性がある。しかし、液晶に比べて温度変化に弱い、相対的に輝度が低いことに加え、寿命や焼き付きなどの課題が残されている。有機ＥＬが新しい技術だから必ず液晶よりも優れているとは言えない。プラズマディスプレイも液晶よりはるかに新しい技術であったが、液晶テレビに駆逐されてしまった。

各社の有機ＥＬテレビの出足も好調というわけではなさそうだ。ハイエンド製品では有機ＥＬテレビの需要はあるだろうが、液晶テレビも十分に薄く高画質であり、高価な有機ＥＬを求めるよりも手頃な液晶テレビで十分なのだろう。

太陽光 発電コスト、４０年までに半減 英民間機関が予測

再生可能エネルギーとして代表的な太陽光と風力の世界規模の発電コストは、２０４０年までにいずれもほぼ半減するとの予測を、英民間調査機関「ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス」（ＢＮＥＦ）がまとめた。
太陽光発電の導入が進む中国やインドなどでは２１年までに発電コストが石炭火力に比べ、太陽光のほうが安くなるという。一方、日本は石炭火力の依存が続くと分析している。

韓国・ＬＧ電子 主力スマホ「Ｖ３０」に有機ＥＬ搭載

韓国のＬＧ電子が３日、下半期の主力ハイエンドスマートフォン（スマホ）「Ｖ３０」に有機ＥＬディスプレーを採用すると発表した。ドイツのベルリンで開催される欧州最大の家電見本市「ＩＦＡ」に合わせ３１日に公開し、９月に発売する予定だ。
ＬＧ電子は「有機ＥＬテレビで検証された世界最高のディスプレー技術をスマホに集約し、高品格のデザインと次元の異なる画質を提供する」と強調する。

ＪＯＬＥＤ、来年初にフレキシブル印刷有機ＥＬパネルの試作開始

ＪＯＬＥＤは、印刷方式のフレキシブル有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルの試作に乗り出す。２０１８年２―３月頃に、石川技術開発センター（石川県川北町）に設置した４・５世代基板サイズのパイロットラインで生産する。年内にも設備を導入し実用化を加速する。

米国の太陽光ブーム、「トランプ関税」で終焉迎えるか

米国の太陽光発電事業者は、トランプ政権が貿易救済措置を取ることを恐れて、低価格の輸入ソーラーパネルを買い漁っている。政策次第ではコストが跳ね上がり、米国経済で最も有望な分野の１つである太陽光発電部門の前途に暗雲が立ちこめることになりかねないからだ。

米国の消費者や企業のあいだでは、太陽光エネルギーに対する支持は急速に高まっている。中国を筆頭とするアジア諸国で製造されている安価な太陽電池や太陽光パネルの恩恵もあって、２０１０年以降、発電コストは７割前後も低下し、より多くの国民や企業が太陽光発電を導入できるようになったのだ。

[更新] 有機EL(OLED)量産工場・投資予定一覧 (OLED Production Plant Investment Summary)

[更新: 2017.Jul.30]
LG中国広東省広州市に有機ELパネルの合弁工場を建設すると発表。
また韓国の坡州（パジュ）大型パネルの生産棟に2兆8千億ウォン、スマートフォン（スマホ）用の中小型パネルの生産棟に5兆ウォンを投資することも決定の記事を反映しました。

ループ(Company)	拠点(Location)	世代(Gen)	生産能力※(Capacity)	量産開始 (MP Start)	投資額 (Investment)	ライン (Line Name)	注記 (Note)
AUO	新竹	3.5G	20	2012/2Q
AUO	ｼﾝｶﾞﾎﾟｰﾙ	4.5G					中国ｽﾏﾎ向け4.3"生産
BOE	ｵﾙﾄﾞｽ	5.5G	54K(現1.5K)	2014/Jul	220億RMB	B6	内モンゴル・稼働開始記事
BOE	成都	6G	30K	2017/2Q	5000億円	B7	LTPSﾗｲﾝ, OLEDも生産, 17年5月稼働開始
BOE	綿陽	6G	48K	2019	7200億円	B11	ﾌﾚｷｼﾌﾞﾙOLED, 記事
CSOT	武漢	6G	30-60K	2016→18		T4	記事
EDO※	上海	4.5G	15K	2014/4Q			HTC向け5.5"
EDO※	上海	6G	30K	2019
Visionox	昆山	5.5G	5K	2016
JDI	愛知県東浦	3.5G	46K	2008			旧ソニー, 産業用ﾓﾆﾀｰ
JDI	石川県川北町	4.5G		2018	200億円		6G生産ラインも整備?
JDI	茂原	G6		2018			量産工場表明(2016/1)
JOLED	石川県川北町	4.5G		2018	200億円		JDI内ラインに投資
LGD	亀尾	4.5G				AP1
LGD	亀尾	4.5G	10K	2013/3Q		AP2
LGD	亀尾	6G		2017/1Q	１兆500億ウォン		中小型OLED, 記事
LGD	坡州	8.5G	34K	2014/3Q
LGD	坡州	9G? 10.5G?	26K	2018/1H	投資は凍結、液晶に変更検討 (5300億円)		記事, 記事(凍結)
LGD	広州市	8G	60K	2019 ?	1800億円強		記事 中国企業と合弁(LG:70%)
LGD	坡州				2800億円		記事 大型ライン
LGD	坡州				5000億円		記事 中小型ライン
Royole	深セン	5.5G	30K		3000億円		柔宇科技, 記事
Samsung	湯井	4.5G	56K			A1
Samsung	湯井	5.5G	144K	2011/2Q		A2	ﾌﾚｷｼﾌﾞﾙ対応
Samsung	湯井	6G	15K	2015/3Q		A3	ﾌﾚｷｼﾌﾞﾙ対応
Tianma	上海	5.5G	15-30K	2017/1Q
Tianma	武漢	6G	30K	2017/4Q
Truly	恵州	4.5G	30K	2016/2Q	63億RMB		三星チョナン旧工場を移設

[注]
※生産能力: OLEDは蒸着装置のワークサイズがボトルネックとなっている。公称値の半分・1/4になっているケースあり注意を要する。
※EDO (Ever Display Optronics=和輝光電)　=またはHehui Optoelectroics


[過去の更新]
[2017.May.18]
BOE成都第6世代フレキシブルAMOLED生産ラインが稼働
[2017.Feb.14]
LGDの10.5G有機ELパネル工場凍結の記事を反映しました。
[2016.Nov.05]
有機ＥＬパネル、中国勢が２兆円投資 主要６社、液晶超える市場規模見込む (2016/11/5)
BOEの四川省綿陽6世代フレキシブル有機EL工場、16年12月着工(2016/11/5)
[2016.Jul.24]
 

ＳＣＲＥＥＮファインテック、有機ＥＬ製造装置を拡充−車関連に本格提案

ＳＣＲＥＥＮファインテックソリューションズ（ＦＴ、京都市上京区）は、有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレー向け製造装置の商品構成を拡充する。ポリイミド基板作製用塗工機に加え、後工程の装置の品ぞろえを強化。有機ＥＬ膜を形成したフレキシブル基板の剥離や、有機ＥＬ膜などを曲面に貼り合わせる装置などの提案を本格化する。

ＳＣＲＥＥＮＦＴは、後工程装置事業を担うＳＣＲＥＥＮラミナテック（奈良県御所市）を設立し３日に運営を始めた。

ラミナテックは設立にあたり、フレキシブルデバイス製造装置など後工程に強いメーカーのＦＵＫ（同）の全事業を譲り受けた。任意の形の車載用ディスプレーを作製できる技術を獲得しており、今後は自動車関連のティアワンに本格的に提案する。
 

LG中国広東省広州市に有機ELパネルの合弁工場を建設すると発表

韓国電機大手のLGディスプレーは25日、中国の広東省広州市に新型ディスプレーである有機ELパネルの合弁工場を建設すると発表した。
総額1兆円近い増産投資のうち、中国で約1800億円を投じる計画で、中国初の大型有機ELパネルの工場となる見通し。
「世界の工場」と呼ばれる中国では労働者の賃金上昇が続き、購買力も伸びている。政府の誘致策もあり、外資が最先端製品の工場を建設する動きが広がってきた。

お値段およそ250万円! ソニーの有機ELテレビ ブラビア「A1」シリーズに77型モデルが追加

ソニーは、有機ELディスプレイを搭載するブラビア「A1」シリーズに、新たに77型の大画面モデル「KJ-77A1」を追加し、8月5日に発売します。実売予想価格は250万円前後（税抜）。
A1シリーズは、液晶ディスプレイではなく自発光式の有機ELディスプレイを搭載した薄型4Kテレビ。2017年6月に発売された65型「KJ-65A1」、55型「KJ-55A1」に続く3番目のモデルとして、77型サイズがラインナップに加わります。
KJ-77A1は、これまでのモデルと同様、ブラビアのフラグシップモデルのために開発された映像エンジン「X1 Extreme」を搭載。発色が鮮やかで解像感の高い4K/HDR映像に対応しています。

太陽光パネルの評価結果に波紋、品質と生産規模の関係に一石

太陽光パネル価格は2010年から2016年の間に約80％下落し、直近の2016年初めから2017年半にかけても約35～50％も下がった。こうした価格低下は太陽光発電産業の成長を加速したのも事実だが、一方で太陽光パネルメーカーの一部は、品質改善を犠牲にしてコスト削減を進めて規模拡大に走ったのではないかという見方も広まっている。

　このほど、そうした品質と規模の関係に一石を投じる報告書がノルウェーの第三者調査機関であるDNV GL社から発表された。

AMOLED Panel Market to Surge 63 Percent in 2017, IHS Markit Says

The global active-matrix organic light-emitting diode (AMOLED) panel market is forecast to surge 63 percent in 2017 from a year ago to $25.2 billion on growing demand for AMOLED panels in the smartphone and TV industries, according to IHS Markit (Nasdaq: INFO), a world leader in critical information, analytics and solutions.

シャープは有機ELをテレビの本命とは考えていない

「4K有機ELテレビと4K液晶テレビを比較すると、明るさ、消費電力、コスト、長期信頼性、薄型化などにおいて優位なのは液晶テレビ。いまの有機ELテレビは、10年、20年という長い期間を保証できるのか」（シャープ・戴 正呉社長）

「パネルサイズが大きい有機ELテレビ向けには、現在LGディスプレイの1社だけがパネルを供給している状況だが、シャープは日本の会社である。日本の技術を結集して、有機ELテレビを開発したい」と述べた。 　だが、シャープが有機ELをテレビの本命に据えているのかというとそうではない。

三星Galaxy S8、有機ELディスプレイの画質を徹底チェック！

有機ELパネルを搭載したスマホである。衝動買いできる範囲で有機EL画質が手に入れば、毎日が少し幸せになるかもしれない。そこで今回は、有機ELパネルを搭載するSAMSUNGの最新注目モデル「Galaxy S8」（ドコモSJ-02J）を徹底的に測定分析。ポケットに入る有機EL画質の実力がいま明らかになる！

有機ELパネルは液晶と異なる自発光デバイスであり、筆者も測定経験が少ないため、パネルの色域や最大輝度を注意深く測定した。液晶よりもHDR再生に適しているのかどうかは、非常に興味深いポイントだ。

スマート窓、YKK APがAndroid対応の透明有機EL搭載「Window with Intelligence」発表。2020年実用化

YKK APは、未来の窓と称する透明有機ELパネルを搭載したAndroid窓「Window with Intelligence」を発表しました。今回発表のモデルはプロトタイプとなりますが、7月1日より新宿のショールームに展示。3年後の商用化を目指しています。

Window with Intelligenceは、タッチ式の透明有機ELパネルの両面を強化ガラスではさみ、YKKの既存樹脂フレームにはめた窓兼ディスプレイといったもの。AndroidベースのOSを搭載し、各種センサー機器などと連動して、情報ディスプレイとして機能します。大きさは1596 x 1062mm。

液晶パネルの勝ち組・日東電工 髙﨑社長、ＥＬ時代「今より受注伸ばせる」

スマートフォンなどで有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）パネルが浸透し、液晶パネルから置き換えが進みつつある。こうした変化は産業構造の転換を促し、部材メーカー間でオセロ風ゲームさながらのシェア逆転劇が起こり得る。偏光板で高いシェアを持つなど液晶パネルの勝ち組だった日東電工はどう立ち向かうのか。髙﨑秀雄社長に聞いた。

―有機ＥＬは構造がシンプルです。液晶よりパネル１台当たりに搭載される光学フィルムの枚数が減り、減収要因となりませんか。

「偏光板などの機能性フィルムが液晶パネルの１０枚から有機ＥＬパネルで５枚に減るのは事実だ。一方、タッチパネルが従来の構造に戻るので、フィルム型タッチセンサーが再び採用される好機だ。当社の総合力を生かし、（指からの圧力の強さを測る）フォースセンサーやＯＣＡ（光学性透明粘着剤）なども受注できれば、今より２０―２５％受注を伸ばせる可能性もある。変化はチャンスだ」

【年間1万台】パナ、ソニー参入も増えぬ有機ELテレビ

パナソニックは、2017年6月16日から4K有機ELテレビ「4K有機ELビエラ」の出荷を開始した。同社は「ビエラ史上最高峰の漆黒と色再現性を実現した」と語り、同社のテレビのフラッグシップモデルに位置付ける。 　現在、国内メーカーで有機ELテレビを発売しているのは、ソニー、東芝、パナソニックの3社。だが、ソニーがフラッグシップモデルを液晶テレビとしているのに対して、パナソニックは有機ELテレビをフラッグシップに据えるなど、各社の戦略には差がある。また、シャープは、「有機ELテレビよりも、8K液晶テレビを優先する」（シャープの戴正呉社長）姿勢を取っている。

77インチのフレキシブル透過型OLEDディスプレー、韓国・LGが開発

韓国のLGディスプレイは77インチのサイズを持つ、フレキシブル透過型の有機ELディスプレー（OLED）を世界で初めて開発したと22日発表した。韓国政府の支援プロジェクトによる成果。デジタルサイネージ（電子看板）やスマートデスク、車載ディスプレー、AR（拡張現実）などの用途を想定している。
解像度は4K（ウルトラHD）の3840x2160画素。ディスプレー機能に影響を与えることなく、半径80ミリメートルの曲面（80R）まで曲げることができ、40%の光を通す。 LGはこれまでOLEDディスプレーについて、2014年に18インチの30Rフレキシブルディスプレーと、18インチの透過型ディスプレーを開発。さらに16年には55インチで40%透明なディスプレーを開発している。



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シャープ、シェア独占の韓国勢との競争必至 有機ＥＬテレビを開発

シャープは２０日、株主総会後に開いた経営説明会で、大型テレビ向けの次世代パネル「有機ＥＬ」の生産に乗り出すことを明らかにした。
有機ＥＬテレビはパナソニックなど日本の家電メーカーが相次いで発売している。ただ、基幹部材となる有機ＥＬパネルは先行する韓国メーカーがほぼシェアを独占しており、後発のシャープは厳しい競争を強いられそうだ。

三菱マテリアル、有機ELディスプレイ用銀合金スパッタターゲットの新製品

三菱マテリアルは、同社の電子材料事業カンパニーが、有機ELディスプレイ用銀合金スパッタリングターゲットの新製品「DIASILVER(ダイヤシルバー)201-100」を開発し、量産を開始したことを発表した。
 スパッタリングターゲットとは、対象とする電子基板に原子レベルで合金や金属酸化物等の物質を付着させ、薄い膜を形成するための電子材料のこと。銀には「高反射率」「低電気抵抗」という特徴を有しており、銀合金スパッタリングターゲットは反射膜、電極膜、配線膜、あるいは半透明膜(半透過膜)を形成するために使われる。
 同社の有機ELディスプレイ向け銀合金スパッタリングターゲットは、形成された薄膜電極がもつ高い可視光反射率と耐食性、低電気抵抗、そしてターゲット製造技術により、ディスプレイの高輝度化および長寿命化が図られている。

韓国大統領、原発新設計画を白紙化 「ポスト原発の時代へ扉開く」

韓国の文在寅（ムン・ジェイン、Moon Jae-In）大統領は19日、原子力発電所の新規建設計画を全面的に白紙に戻すと発表した。先月の大統領選で大勝した文氏は、脱原発を選挙公約として掲げ、エネルギー源としてより安全で環境に配慮した太陽光や風力などの利用を進めるとしていた。 　

韓国では、2011年の東日本大震災に伴う福島第1原発の事故を受け、国内の老朽化した原発に対する懸念が国民の間に広がっている。

【福岡】「有機EL分野参入促進支援補助金」

公益財団法人福岡県産業・科学技術振興財団は、平成29年度「有機EL分野参入促進支援補助金」について発表しました。
福岡県内に事業所を持ち、有機EL分野への参入又は有機EL分野における事業拡大を目指す企業の製品開発、販路開拓等に補助金を交付します。

補助金は、上限500万円・経費の1/2以内。

対応エリア ： 福岡、
対応業種 ： エネルギー・環境、　ものづくり・技術、　研究開発/商品・サービス開発、　販路・需要開拓、　
募集期間 ： 2017/6/1 から　2017/7/31 まで

LGディスプレー 日本の学会で受賞＝有機ELパネル技術で

韓国のLGディスプレーが、日本の学会で海外企業として初めて受賞した。同社は16日、東京のNHK放送技術研究所で同日まで開かれた第24回有機EL討論会で、「大型有機ELパネル開発とテレビ市場の開拓」に貢献したと認められ「業績賞」を受賞したと明らかにした。

　有機EL討論会は東大、九州大、ソニー、ジャパンディスプレイ（JDI）、JOLED（ジェイオーレッド）など有機EL関連の日本の学界、業界の専門家が集まり、学術、応用研究、実用化策を発表、討論する学会だ。

　LGディスプレーは、大型OLED（有機EL）テレビの生産を可能にしたWRGB技術の優位性を認められて受賞した。

77型の有機ELテレビ、LGが日本で発売

LGエレクトロニクス・ジャパンは、77型有機ELテレビ「OLED 77W7P」を2017年6月23日に日本で発売する。既に発売済みの65型と同様に有機ELパネルの特性を生かした超薄型デザインを採用した。有機ELパネルの寸法は幅172.1×高さ98.9×奥行き0.6cm。重さ約12.3kg。

　価格はオープンで、店頭での価格は250万円前後と予測している。有機ELテレビとしては世界最大サイズという。同社は既に同等の機種を2017年1月に発表済みで、韓国では2017年2月に発売している。

画面解像度は4K×2K（3840×2160画素）。視野角は±178度。画面各部分のピーク輝度を前のモデル比で25％向上するとともに、輝度レベル（APL）が50％以下のシーンでの輝度処理を改善した。

沖電線、耐熱性と透明性を両立させた透明フレキシブル基板を開発

沖電線は6月5日、耐熱性と透明性に優れたフレキシブル基板「透明FPC」を開発、販売を開始した。
　基板素材として、耐熱性の高い透明ポリイミドフィルムを採用しつつ、接着剤レス銅張り積層板を用いたことで透明性を向上させているのが特徴だ。これにより、フレキシブルデバイス機器やデザイン性重視のウェアラブル機器など、さまざまな分野への適用が期待できるとしている。

予測不能の有機EL時代の到来 ～ 2017年最大の注目点

スマートフォンなどに向けた中小型の有機ELディスプレイの世界シェアは、Samsung Display（サムスンディスプレイ）が95％超を握り、独占状態を築いている状況だ。Samsung Displayは申すまでもないが、Appleの競合であるSamsung Electronics（サムスン電子）グループの企業だ。

Samsung Electronicsは自社のスマートフォン「Galaxy」に、最先端の技術を使った有機ELディスプレイを使うの必然だろう。逆に言えば、言葉は悪いが、Samsungは自分たち以外には、型落ちの有機ELディスプレイしか供給しないだろう。型落ちの有機EL搭載スマートフォンをもってして、市場で先端有機ELのGalaxyと競争しようというのは、極めて酷な話になる。

アイカ工業、水蒸気を通しにくい粘着剤発売−有機ＥＬ素子など向け

アイカ工業は水蒸気のバリアー性能を高めた粘着剤「アイカアイトロンＺ―５８５ＶＢ」を発売した。
特殊な樹脂を原材料とし、アクリル系やウレタン系、シリコーン系など従来の光学用透明粘着剤に比べ、水蒸気を通しにくくした。水分に弱い光学材料の劣化抑制につながる。
価格は１キログラム５０００円（消費税抜き）からで、最低受注量は２１０キログラム。

世界の太陽光発電導入49％増 ２年連続最高更新

欧州の太陽光発電関連の産学官で形成するソーラーパワー・ヨーロッパ（旧欧州太陽光発電産業協会）は30日、2016年の世界の太陽光発電設備の新規導入量が前年比49.6％増の7660万キロワットと２年連続で過去最高を更新したと発表した。
中国が3450万キロワットで全体の45％を占めた。地域別の累積導入量でもアジア大洋州が欧州を抜き世界最大になった。

コンチネンタル、有機EL曲面パネル搭載コンソールを量産へ

コンチネンタル・オートモーティブは、有機ELを使った曲面形状のセンターコンソールパネルを「人とくるまのテクノロジー展2017」（パシフィコ横浜、2017年5月24～26日）で展示した。量産車への搭載に向けた開発を2018年をめどに始める。

 既存の液晶パネルを使うよりも、暗い黒を表現できることに加え、軽量である点を自動車メーカーが評価しているという。ユーザーの操作時に振動を伝える触覚フィードバック機能を備える。振動アクチュエーターをパネルに取り付けており、パネル全体を振動させる。同社は、自動運転機能が実用化されると、細かな操作機能よりも直感的なヒューマンインターフェース機能が重要になるとみる。

出光興産、中国ＢＯＥと提携−有機ＥＬ高性能化

出光興産は２４日、有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）事業で、液晶パネル大手の中国ＢＯＥテクノロジー・グループと提携したと発表した。出光の発光材料や周辺材料を活用し、高性能な有機ＥＬディスプレーの開発につなげる。
出光は有機ＥＬ材料の中でも、特に青色の発光材料を仕上げる配合技術で競争優位に立つ。同事業では、韓国の斗山や独メルクとも材料に関する特許の相互利用許諾で提携している。

テレビが３３００万ウォン、ＬＧが有機ＥＬテレビの７７インチモデルを発売

ＬＧ電子が１７日、プレミアム有機ＥＬテレビ「ＬＧシグネチャー・有機ＥＬテレビＷ」の７７インチモデル（写真）を発売する。価格は３３００万ウォンで２月に発売した６５インチモデル（１４００万ウォン）の２倍を超える。

 このテレビは、設置すれば厚さが６ミリにも及ばない。１枚の絵が壁にかけられているようなウォールペイパーデザインと画質を認められ、今年１月、米国開催の「国際家電展示会（ＣＥＳ）２０１７」で最高賞を受賞した。スピーカーなどディスプレーを除いた他の部品は別の箱に分離して厚さを減らした。６５インチモデルは厚さが４ミリ以下だ。

鴻海傘下GIS、AMOLED用外付け式タッチパネル18年量産へ

台湾フォックスコン（FOXCONN=鴻海精密=ホンハイ）傘下のタッチパネル大手、台湾GIS（業成）の周賢穎・董事長は2017年5月22日、スマートフォン用のアクティブマトリクス式有機EL（AMOLED）の外付け式タッチパネル開発に注力していくと表明した。また、AMOLEDディスプレイの開発を、シャープ（Sharp）、台湾INNOLUX（群創）等グループ企業と共同で進めていくと述べた。

需要高まる有機ELパネル市場、JOLEDが中型に参入する狙い

年内にもジャパンディスプレイが子会社化することになるJOLEDは、21.6型4K有機ELパネルを発表した。すでに2017年4月から、サンプル出荷を開始。6月からは、ジャパンディスプレイ内に設置した石川技術開発センターの4.5世代開発試作ラインで、月2300枚体制で生産を開始する。21.6型であれば、1枚の基板から3枚取りができるという。

JOLEDが採用しているのがRGB印刷方式。これは、大型化に対するプロセス上の技術的制約がないこと、省電力化でも性能上の技術的制約がないこと、高精細化でも構造上の技術的制約がないことが特徴で、とくに、10～32型の中型パネルの生産には適している。

ＪＯＬＥＤ、４Ｋ有機ＥＬディスプレーをサンプル出荷−ソニーの採用決定

ＪＯＬＥＤ（東京都千代田区、東入来信博社長）は１７日、印刷方式で作製した２１・６型の４Ｋ有機エレクトロ・ルミネッセンス（ＥＬ）ディスプレーのサンプル出荷を始めたと発表した。同社にとって初の製品となる。すでにソニーの医療用モニターへの採用が決まった。

秋頃から量産を始める予定で、医療用に加え今後はゲームやサイネージなどへ用途を広げる。 同日、都内で開いた自社展示会で明らかにした。
ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）の石川工場（石川県川北町）内に設置した量産試作ラインを活用して生産する。会見した東入来社長は「（有機ＥＬ材料を印刷で塗布する）印刷方式の技術は実用化レベルに到達した。本格的な事業化にかじを切る」と力を込めた。



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BOE成都第6世代フレキシブルAMOLED生産ラインが稼働

パネルの中国最大手BOE（京東方）が中国四川省成都に建設した第6世代フレキシブル・アクティブマトリクス式有機EL（AMOLED）生産ラインが2017年5月13日、本格的に稼働した。

[Source] 京東方成都柔性AMOLED生產線投產 年產能近60萬
 

インドで太陽光発電の価格が急速に低下－ソフトバンクなど入札に参加

ソフトバンクグループや台湾のフォックスコン・テクノロジーなどの企業はインドに世界有数の安価な太陽光発電をもたらし、モディ首相が掲げるクリーンエネルギーの目標達成を後押ししている。

　　政府が先週実施した再生可能エネルギー発電事業の競争入札２件で、提示されたクリーン電力売電価格の最低水準はキロワット時当たり3.8セント（約4.3円）。ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンスによると、前回入札時の５セント前後を大きく下回り、2016年７－９月（第３四半期）時点で過去最低のチリやアラブ首長国連合（ＵＡＥ）に迫った。