タッチパネル貼り直しやすい粘着テープ、日立マクセルが開発

日立マクセルは、スマートフォンなどのタッチパネル部材の固定用として、片側に再剥離性を持つ厚さ25μmの両面粘着テープを開発した。
　このテープでは、表面と裏面にそれぞれ機能の異なる粘着剤を配置。テープの片側には高い粘着性を、もう片側には再剥離性を持たせた。再剥離可能面を上面に使えば、タッチパネル上面に各種部材を貼り合わせる工程において、部材の貼り直しが容易になる。これにより、ガラスセンサーなどの高価な部材を無駄なく使えるようになり、製造工程における作業効率の向上や不良率低減に寄与する。

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2017年の静電容量式タッチパネル用カバーガラス需要が19億枚まで増加

ガラスを使うタッチパネル用カバーガラス市場は、静電容量式タッチパネル市場の成長と共に今後も継続的成長が予想される。
静電容量式タッチパネル用カバーガラスの市場規模は、2012年の8億9,970万枚から2013年には33.2%増の11億9,840万枚になると見られる。2014年にはスマートフォンやタブレットPC市場が2桁成長を継続するが、同時にノートPCの静電容量式タッチパネルの採用増に伴い14億9,960万枚になり、25.1%増と予測される。2017年には、総市場需要が19億6,930万枚に達すると見られる。

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タッチパネル用ガラス精密加工技術

タッチパネルの創成期に市場を牽引してきた抵抗膜式タッチパネル市場は、極薄タイプの硼珪酸ガラスを使用するガラス/ガラスタイプからスタートしました。
その後、フィルムセンサの品質向上を背景に、ガラス/ガラスタッチパネルは一時用途が限定的となりましたが、信頼性を求める車載用ではカーナビゲーションの普及に伴い大幅に数量がアップした他、タッチパネル全般の中で高信頼性が確保できる点も見直され、産業用途や一部のモバイル、PCのタッチパネルにも搭載されるようになりました。

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車載ディスプレイ タッチパネルの貼り合わせ方式

車載向けタッチパネルで、外光下での視認性向上に寄与するフルラミネーションの採用が検討されている。
フルラミネーションは、タッチパネルとLCDの間の空気層にOCA※1やOCR※2などの光学材料を充填する貼り合わせ方式である。
スマートフォンを中心にフルラミネーションの採用が増加しているが、抵抗膜方式タッチパネルが一定の需要を占めている車載分野では、フルラミネーションは採用されていない。

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旭硝子、タッチパネル向け薄板ソーダ石灰ガラスの生産能力を1.5倍に

 旭硝子は、主にノートパソコンなどのタッチパネル用カバーガラスとして使う薄板ソーダ石灰ガラスの専用生産設備を、タイAGC Flat Glass (Thailand）社の工場に新設する。タイ中部のRayong県の工場に設備を入れることで、旭硝子の薄板ソーダ石灰ガラスの生産能力は1.5倍になるという。供給開始は2014年3月の予定。

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成長が継続するタッチパネル用OCA/OCR需要

ENIAC・コンピューターは総重量約30トンに及ぶ巨大装置だったが、スマートフォンはENIACより高性能のコンピューターだ。これをポケットに入れて随時情報を活用できる時代だが、ディスプレイはこの情報を人の目を通して頭脳に伝達する。屋内外、移動中を問わずこの小さなディスプレイが手離せない。目に悪いとは知りながら目を酷使する。幼い頃からタブレットPCやスマートフォンに慣れた子供たちは更に目を酷使している。目にとって環境は益々過酷になっている。

目に優しいディスプレイ技術が切望されるのだが、OCA/OCR(Optical clear Adhesive/Resin)を使うエアギャップ充填が、目に優しいディスプレイに影響するということで注目され出した。
業界としては、エアギャップを代替するこの材料と技術が高性能ディスプレイを生むものと認知しているが、問題はマーケッティング効果とコストだ。歩留まりが最大の課題になっている。しかし、歩留まり問題は時間経過で解決される筈だ。

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タッチパネル市場動向---タブレット

2012年までのタブレット向けタッチパネルは、AppleがiPadでガラスセンサを採用していたことから、ガラスセンサのシェアが5割強を占めていた。

しかし、同社が12年末発売のiPad miniでDITO方式のフィルムセンサの採用を開始、13年モデルではiPad Airもフィルムセンサを採用したことから、フィルムセンサの需要が大幅に拡大している。さらに、GFFを中心に使うSamsung Electronicsや中国のタブレットメーカーが伸長したこともあり、2013年はフィルムセンサが市場シェアの過半数を占めるに至った。

急増するWhite Box製品を含めた中国ローエンド市場では、コストダウン要求が強いことから、タッチセンサ一層タイプのGFが広く採用されている。

一方、タブレット向けOGSタッチパネルは、台湾系のセットメーカーや台湾に製造委託しているメーカーが中心となり採用している。OGSの供給は主に台湾メーカーが行っているが、今後は韓国系、中国系のメーカーの参入が増加していく見込みである。

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タッチパネル動向・フィルムセンサの微細配線技術

スマートデバイス向けのタッチセンサでは、フィルムセンサが主流になりつつある。今後もスマートデバイス市場ではフィルムセンサが優位性を保つと見られるが、そのための改善点として挙げられているのが、微細配線への対応である。

タッチパネルは、指とパネルの接触面の周囲に、センサからの信号を伝送する配線が形成される。フィルムセンサでは、スクリーンサイズの大型化に比例して配線数が増加するため、微細配線技術の進展が求められる。

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2017年の静電容量式タッチパネル用カバーガラス需要が19億6,930万枚まで増加

ガラスを使うタッチパネル用カバーガラス市場は、静電容量式タッチパネル市場の成長と共に今後も継続的成長が

予想される。

静電容量式タッチパネル用カバーガラスの市場規模は、2012年の8億9,970万枚から2013年には33.2%増の11億

9,840万枚になると見られる。2014年にはスマートフォンやタブレットPC市場が2桁成長を継続するが、同時にノートPCの静電容量式タッチパネルの採用増に伴い14億9,960万枚になり、25.1%増と予測される。2017年には、総市場需要が19億6,930万枚に達すると見られる。最近、デジタルカメラ、PND、PMPなどがスマートフォンやタブレットPCに市場を侵食され市場全体の規模が減少してきてはいるが、カバーガラスのタッチパネルモジュールに占めるコスト割合が相変わらず30%台であることから、4インチ以下の製品ではPC/PMMA系カバーレンズ採用製品が増えている。これがカバーガラス市場成長の歯止めになってきている。

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HannStar、子会社から5.3Gタッチパネル製造ラインを取得

DigiTimesによると、台湾HannStar Displayは子会社であるHannStar Touch SolutionからSouthern Taiwan Science Parkにある第5.3世代（5.3G）ラインを取得するという。取得額は約42億台湾ドル（約142億円）。同社では、TFT-LCDとオンセルタッチパネルを同サイズのガラス基板で製造することにより効率化を図る見込み。

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ITO代替フィルムの需要、2017年に透明導電性フィルム全体面積の34 ％を占める

タッチパネル用透明導電性フィルム/ガラス市場に変化が予想される。

IHS発行の「タッチパネル用透明導電性フィルム/ガラス」レポートによると、今年から採用され始めたITO代替フィルムの需要が、2017年にはタッチパネル用透明導電性フィルム市場の34％（面積ベース）を占めるまで拡大すると見られる。

従来のタッチパネルは、スマートフォン、タブレット、ATM 、ナビゲーションなどの小型サイズ画面で採用されてきたが、最近はオールインワン（AIO）PC、電子黒板、ノートパソコンなど大型サイズにも採用が始まった。これに伴って大型タッチパネル用透明電極に、ITOガラスを代替する銀ナノワイヤー、銅メッシュ、シルバーメッシュ、銀塩、銀ナノ粒子などを使ったフィルムの採用が注目され始めた。今年はITO代替フィルムの採用が本格化し、2013年ITO代替フィルムの面積は前年比約320％の成長と予想される。

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凸版、Cu配線による静電容量方式タッチパネルモジュールを量産開始

凸版印刷は11月11日、超微細Cu配線のパターンを形成した静電容量方式タッチパネルモジュールの量産を開始したと発表した。タッチセンサ用フィルムとLCDとの干渉によるモアレ現象を制御する独自のパターニング技術を開発し、フィルムの表裏に一括して電極と引き出し配線を形成。3μmの配線幅の電極形成と配線の黒化処理により、視認性も大幅に向上している。子会社のオルタステクノロジーと共同で、モジュールの企画・開発段階から電極フィルムの生産、パネルモジュールまで一貫した生産体制を構築。PCやタブレット端末など10～27型サイズのパネル向けに、11月中旬より販売を開始する予定。2015年度に売上高200億円を目指す。

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CANDOが新竹工場休止、タッチパネルノート低迷で

　宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）傘下のタッチパネルメーカー、達鴻先進科技（CANDO）は４日、タッチパネル搭載ノートパソコンの需要低迷により、新竹県の3.5世代、4.5世代工場（生産ライン各１本、月産各７万枚・ガラス基板投入ベース）を当面休止すると発表した。業績不振に見舞われる台湾タッチパネル業界でも、工場休止に踏み切るのは同社が初めてだ。５日付工商時報などが報じた。

荘鋒域同社総経理は、現在の受注状況では生産能力を満たせないため休止を決定したと説明した。今後生産は台中工場（生産ライン２本、月産各10万枚・同）に集約する方針で、同工場の稼働率は現在５割前後のため新竹工場の生産分を受け入れられるとした。新竹工場で働く従業員は約500人で、配置転換の呼び掛けに応じない者は解雇する方針だ。台中移転の関連作業は年内にも完了する見通しで、生産休止による同社財務などへの影響はなく、また第４四半期は出荷状況が前期より好調のため今回の生産調整と合わせて業績好転が見込めると強調した。

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FPD International 2013にみるタッチパネル用材料の動向

2013年10月23日から25日まで、パシフィコ横浜で「FPD International 2013」が開催された。同展示会ではタッチパネル関連の出展が増加しており、今回は特にフィルムセンサに採用されるITOフィルムやフィルム基材、光学材料の出展が多く見られた。

ITOフィルム市場のトップメーカーである日東電工は、ITO膜厚の均一性を保つのが難しいとされる23μmの薄膜ITOフィルムの開発に成功、参考展示を行った。また、ITOフィルム市場で日東電工に次ぐシェアを持つ尾池工業は、タッチパネル用だけでなく、OLED、太陽電池、電子ペーパー向けと幅広い分野に向けた透明導電性フィルムの展示を行った。

ITOフィルム基材では、日本ゼオンとJSRがCOPフィルムの出展を行っていた。

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タッチパネル向け透明導電性フィルム市場動向

静電容量式タッチパネル向けITOフィルムの面積需要は、2013年にYOY+112％となる2,380万㎡に拡大する見通しである。

2014年以降もITOフィルムの成長は続くと見込まれるが、成長率は鈍化する見通しである。その要因の一つとして挙げられるのが、銀や銅を導電材料に用いた非ITOフィルムの採用増加である。

非ITOフィルムは、抵抗値の問題からITOフィルムの適用が難しいAIO PCを中心に採用が始まっている。スマートフォンやタブレットでも非ITOフィルムの採用を検討するケースが増えており、品質に問題がなく安定供給が可能であれば、2014年以降に非ITOフィルムの採用が拡大すると見込まれる。

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タッチパネル、10年の黄金期到来＝敦泰科技

中国のスマートフォン用タッチパネルコントローラＩＣ市場で最大手となっている敦泰科技（フォーカルテック・システムズ）の胡正大董事長兼総経理は、来年中国スマートフォン市場は30％以上成長し、タブレット型パソコンの世界市場も70～80％伸びると予測。タッチパネルはカーエレクトロニクス、医療、スポーツ、家電などまで応用製品が徐々に拡大しており、今後10年が黄金期となると指摘した。21日付経済日報が報じた。

フォーカルテックは中興通訊（ＺＴＥ）、華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）など中国スマートフォン大手から受注し、同市場で一時はシェア８割を占めたこともある。今年は聯発科技（メディアテック）と合併予定の晨星半導体（Ｍスター・セミコンダクター）、メディアテックが出資する深セン市匯頂科技（GOODiX）に市場を奪われ、独占体制が崩れたといわれている。

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O - Film、主要PCメーカー６社に低価格タッチパネルソリューションを提供

急成長している中国のO - film（欧菲光）が、主要PCメーカー６社から低コストのタッチパネルソリューションを受注したと業界筋が伝えた。

6社とは、HP、Dell、Lenovo、Asus、Acer、サムスン電子と見られている。各社ともラップトップ、タブレット、スマートフォン用の低コストのタッチソリューションを探しているが、既存の台湾メーカーと比べコストメリットの大きいO - Filmのような中国タッチパネルメーカーに移行していると見られる。
また、低コストモバイル製品は、2013年の需要が強含みで維持すると予想され、 O - Filmは特にメタルメッシュタッチパネル技術に焦点を当てている。また同社は、カバーガラスを大量生産することも発表したばかりで、そのためのパフォーマンス向上と競争力強化に注力している。

東レ、タッチパネル配線用の感光性導電ペーストの能力を増強

東レは10月3日、タッチパネル配線用の感光性導電ペースト「RAYBRID」の生産設備を6倍に増強したと発表した。滋賀事業場（滋賀県大津市）での設備増強により年産能力は120tに拡大し、9月上旬より生産を開始している。スマートフォンやタブレット端末市場に向けて提案を強化し、2013年度の目標売上高は前年比10倍を目指すという。RAYBRIDは独自の樹脂設計技術と分散技術により、感光性樹脂に様々な機能を持つ無機粒子を分散させた、微細配線に適した感光性機能材料。

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厚さ15μmと薄いタッチパネル用透明導電フィルムをTDKが開発

TDKは、厚さが15μmと薄いタッチ・パネル用透明導電フィルムを開発した。タブレット端末やスマートフォンに使われている静電容量方式タッチ・パネルの用途を想定して開発したもので、同社は2015年の市場導入を目指している。

　タブレット端末やスマートフォンの薄型化のために、主要部品の一つであるタッチ・パネルにも薄型化の要求が強まっている。TDKによると、現在主流の静電容量方式タッチ・パネル用透明導電フィルムの厚さは125μmだが、2013年は厚さ50μmの製品の出荷が増えており、2014年には主流になる勢いだという。そして、2015年にはさらに薄型の製品が求められるようになると見ている。そこで、同社はいち早く、厚さ15μmの透明導電フィルムを開発した。

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1層フィルム構造 静電容量式タッチパネルを開発

SMKは、1層フィルム構造の静電容量式タッチパネル（自己容量式）を開発し、拡販活動を開始した。
家電機器・事務用機器向などに向ける。こうした機器の特定の操作機能に絞ったタッチパネルだとする。

当社はこのほど、1層フィルム構造の静電容量式タッチパネル（自己容量式）を開発し、拡販活動を開始しました。

　本製品は、家電機器・事務用機器向などをターゲットとし、重要な操作機能に絞った静電容量式タッチパネルです。

　一般的なフィルム構造の静電容量式タッチパネルは、2枚のセンサーフィルムを組み合わせた構造ですが、本製品は、1枚のセンサーフィルムで、キー入力・注)フリック・2点マルチの操作を実現しました。センサーフィルムを1枚にすることによる材料コストの削減に加え、スクリーン印刷技術を用いた製法によりコストの低減を図ることに成功しました。

　センサーフィルムは、ガラス・プラスチックなどのカバーレンズと貼り合わせることも可能です。

　サイズは3.5インチまで対応し、生産はフィリピン工場で月産30万台を計画しております。

　当社は、今後ますます拡大が見込まれる静電容量タッチパネル市場でのビジネス拡大に向け、商品レパートリー拡充を継続して進めて参ります。

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タッチパネル安値競争へ、ＴＰＫが低価格製品開発

タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）がノートパソコン用ＯＧＳ（カバーガラス一体型）タッチパネルの低価格版を開発した。従来より２割の低価格化を実現したとみられる。タッチパネル市場は相次ぐ新規参入によって供給量が増え続けており、今後３～６カ月以内に価格競争が勃発しそうだ。24日付工商時報などが報じた。

　タッチパネル最大手のＴＰＫは良品率が高く、納期が確実で顧客の支持が最も高かったが、中国メーカーの良品率も向上し、液晶パネルメーカーまでもが市場に参入したことで、ＴＰＫは今年多くの重要顧客を失った。そこで市場シェアを取り戻すべく、先日、低価格帯のラインアップを充実させると表明した。観測によると、ＯＧＳ用のタッチセンサーは現在、オファー価格が１インチ当たり３米ドル以上だが、早ければ来年第１四半期には２～2.5米ドルまで下がる可能性がある。貼り合わせは現在の１インチ当たり1.5米ドルから、来年には１米ドルを割り込みそうだ。

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鴻海のタッチパネル事業拡大、ＴＰＫの脅威に

鴻海科技集団（フォックスコン）傘下のタッチパネルメーカー、英特盛科技（ＧＩＳ）が勢力を伸ばしている。アップルのタブレット型パソコン「ｉＰａｄ」「iPad mini」の次世代機種向けを受注して新竹科学工業園区（竹科）で生産能力拡大を計画している他、ノートパソコン大手ブランド、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、デル、ソニーからも受注を果たした。
タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）と勝華科技（ウィンテック）の脅威となってきた。16日付経済日報などが報じた。

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タッチパネル・モジュール厚みトレンド

スマートデバイスに使われるタッチパネルでは、モジュールの薄型化が重要な要素となる。タッチセンサをLCDモジュール内部に形成するパネル内蔵型(In cell型)やカバーガラスにITOセンサ層を直接形成するカバー一体型（OGS）と比較して、フィルム2枚を使用する方式(GFF)が一般的であるフィルムセンサは、薄型化が課題となっている。

しかしながら、最近のタッチパネル市場では、フィルムセンサがパネル内蔵型やカバー一体型を上回る勢いで拡大している。厚みに問題を抱えるフィルムセンサが拡大している背景としては、カバー用の化学強化ガラスの薄型化が進み、フィルムセンサの厚みの問題を打ち消していることが挙げられる。

ただし、化学強化ガラスはここ2年間で半分近くまで薄型化しており、今後は薄型化を図りつつ強度を維持することを考える必要がある。

今後は化学強化ガラスの薄型化が緩やかになるため、再びセンサ自体の薄型化要求が強まっていくことが予測される。

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タッチパネル出荷今年19％増、ノートＰＣ用が新市場に

　市場調査会社、ディスプレイサーチによると、スマートフォンやタブレット型パソコンの普及に伴い、今年タッチパネルの世界市場全体での出荷枚数は15億7,000万枚と、前年比で19％拡大する見通しだ。タッチパネル市場は携帯電話、タブレット用が全体の85％以上を占める一方、今年はノートＰＣ用のシェアが2.3％となり、割合は低いながらも新たな市場として確立する見通しだ。30日付工商時報などが報じた。

アップルがタッチパネル搭載製品ブームをリードして以来、携帯電話（特にスマートフォン）やタブレットＰＣがタッチパネル市場の主流となっている。2012年の両製品向けシェアは合計85.9％で、今年はさらに同86.3％に拡大する見通しだ。

　携帯電話市場では今年、スマートフォンの出荷シェアがフィーチャーフォン（従来型の携帯電話）を初めて上回り55％に達する見通しで、携帯用タッチパネルの出荷枚数は約11億3,000枚（同16％増、シェア71.5％）を見込む。また、スマートフォンの大型化に伴い、４インチ以上の出荷シェアは59.5％に拡大。５インチ以上は12.9％と急速に成長している。

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中国のタッチパネル市場

タッチパネル産業において、中国市場の存在が日増しに大きくなっている。

iPhoneやGalaxyなどハイエンド・スマートフォンの需要が減速傾向にあると言われる中で、高い伸長率を示しているのが中国の端末メーカーである。

中国の端末メーカーのタッチパネル採用傾向は、比較的安価なガラスセンサやフィルムセンサが中心となっている。特に最近は、Lenovoを筆頭に、スマートデバイス全体でフィルムセンサの採用が拡大している。

中国市場向けのフィルムセンサ供給の中心的役割を担うのは、地場タッチパネルメーカーのShenzhen O-Film Techである。積極的な生産能力の増強により台頭してきた同社は、韓国向けへの出荷も増加している。

地場からのタッチパネル調達が目立つ中国市場であるが、ハイエンド端末向けは海外からの調達を増加させている。中国端末メーカー大手のHuaweiは、2013年モデルにインセルパネルを採用するなど新しい方式の採用に積極的な姿勢を見せている。スマートフォンにOGS（カバー一体型）を採用するメーカーも出てきており、中国市場におけるタッチパネルの調達は、メーカーごとの特色が目立つようになってきた。

タッチパネルのTPK、福建工場の増産計画を大幅縮小か ノート用誤算で

タッチパネル最大手の台湾TPK（宸鴻）が、受注の伸び悩みを受け、中国福建省の平潭工場に設置する後工程貼付け業務の生産ラインを、当初計画していた15本から5本にまで大幅に減らすことを決めた模様だ。
台湾紙『経済日報』（7月12日付）が台湾市場の話として報じたもので、米マイクロソフト（Microsoft）の「Windows 8」登場で期待していたタッチパネル搭載ノートPC（NB）の出荷が伸び悩んでいることや、TPKの得意とするカバーガラス一体型（OGS）で、中国政府の支援を背景に中国系業者が台頭していることを受け、TPKが計画を見直したとしている。

2013年のアウトセル型静電容量タッチパネル市場は10億500万枚に

矢野経済研究所は7月11日、2013年のアウトセル型静電容量方式タッチパネル市場は前年比31.6％増の10億500万枚になると発表した。スマートフォン、タブレットの成長に加え、Ultrabookなどタッチパネル機能付きノートPCの立ち上がりによるもので、用途別で見ると、スマートフォン向けが73.6％、タブレット向けが23.9％、ノートPC

や車載向けが2.5％になると予測している。

DNP、静電容量式タッチパネル用電極フィルムを開発

大日本印刷（DNP）は、ノートPCやデジタルサイネージなどの薄型ディスプレイに対応した、静電容量式タッチパネル用電極フィルムを開発したと発表した。同製品により、銅メッシュで3μmの線幅、0.3Ω/sq以下の低いシート抵抗、フィルム両面への電極形成などにより、視認性が高く薄型化にも対応した大画面のタッチパネルを実現できるという。年内に量産を開始する予定。

カバー一体型タッチパネル市場動向

カバー一体型タッチパネル(OGS ※1）は、カバーガラスにタッチセンサを直接形成する新型のタッチパネル方式である。

OGSタイプは、独立したガラス層やフィルム層が必要なくなるため、タッチパネルの薄型軽量化、透過率の向上、部材のコストダウンに貢献することが期待されているが、現状では歩留まり低下などによるコスト高がネックとなっている。

従来型のガラスセンサ需要は、内蔵方式やフィルムセンサなどの台頭により、減少しつつある。台湾メーカーはいち早くガラスセンサ生産ラインのOGSへの転換に着手、日系、韓国メーカーがそれに続き、最近では中国でも続々とOGS生産ラインの立ち上げが始まっている。

生産体制の拡大に伴い、2013年のスマートフォン、タブレット向けタッチパネルのOGS採用率は、共に10%以上に引き上がる見通しである。

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CPT、7月よりオンセル型タッチパネルの製造を開始

DigiTimesによると、台湾Chunghwa Picture Tubes（CPT）は子会社のGiantplus Technologyと共同で、7月よりスマートフォン向けオンセル型タッチパネルの製造を開始したという。サイズは5.8型で、急速に成長している中国市場向けの模様。同社ではスマートフォン向けタッチパネルのうち、半数以上が4.5型以上となると見ている。

2013年第1四半期のタッチパネルノートPC出荷量 457万台、前期比51.8%の増加

Microsoftが2012年第4 四半期にWindows 8を発表し、タッチパネル機能を搭載したノートPCモデルが次々と登場した。これが10インチ以上の大型静電容量方式タッチパネル市場を広げている。

タッチパネルノートPCが市場に出されて1年にも満たないので、初期の市場状況だけを見てタッチパネルノートPCは失敗とは論じにくい。

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2013年タッチパネル市場動向 プラスチックカバー

投影型静電容量方式タッチパネルには、主に強化ガラスを採用したガラスカバーが搭載される。特にスマートフォンやタブレットでは、CorningのGorillaガラスが圧倒的なシェアを占めている。

一方、プラスチックカバーは、ガラスより質感が劣ることから、投影型静電容量方式のタッチパネルでは採用が進んでいなかった。

しかし、タッチパネルを搭載するアプリケーションの多様化に伴い、徐々にプラスチックカバーの採用が拡大しつつある。

プラスチックカバーの最大の長所は、破損時の飛散の危険性が少ないという点である。

特に安全性の確保を最重要視する車載用途では、ガラスカバーは飛散の危険性があることから、プラスチックカバーが標準的に採用されている。

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タッチパネル用OCA/OCR市場と技術 分析

スマートフォンやタブレットPCの普及でスマートモバイル時代が到来した。

従来の携帯電話は通信機能に特化していたが、スマートモバイル機器の性能はノートPCに近く、無線での高度作業や余暇を楽しめる様になった。これに伴い、ディスプレイ性能の重要性は更に強調され、特に、モバイル機器の屋外視認性への要求が高まっている。

高性能ディスプレイはディスプレイの高価販売メリットよりも、ユーザーの健康と! 効率性確保のメリットが大きい。情報が競争力とないつでもどこでも情報を簡単に得られる高性能ディスプレイは現代社会の発展に貢献していると言えよう。

そこで、タッチパネルとディスプレイ(LCD、OLED)の間のエアギャップ(air gap)を充填して視認性向上を図ることは多用なメリットがある。現在、ミドルエンド級以上のスマートフォンはダイレクトボンディング(フルラミネ-ション)でエアギャップを除いた製品が市場の中心だった。タブレットPC分野では未だダイレクトボンディングが一般化されていないが、ダイレクトボンディング製品の割合が徐々に増加してきている。
しかし、技術確保とキャパが不十分のため、歩留り率が低くボンディングコストが高いことから、一般化には時間が掛りそうだ。

しかし、エアギャップを! OCAやOCRで充填すれば、屋外での視認性だけでなく、視認性全般の向上効果が大きく、ディスプレイの性能向上に繋がり、製品全体のイメージアップに大きな影響を与える。このことから、ハイエンド

製品を中心にダイレクトボンディングが導入され、その割合は更に継続していくものと予想する。

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中国タッチパネル産業の再編・統合が加速化へ

中国タッチパネル産業の再編・統合がすでに始まった。タッチパネル産業の川上企業である原材料生産企業の長信科技は先般、川中企業のあるモジュール工場を買収したことが業界の注目を集めた。アナリストは「今後、タッチパネル産業チェーンの再編・統合は加速するだろう」との見方を示している。１８日付中国証券報が伝えた。

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鴻海と清華大学、フレキCNTタッチパネル開発 HUAWEIらスマホに採用

EMS（電子機器受託生産）世界最大手、台湾フォックスコン（FOXCONN＝鴻海精密＝ホンハイ）が、「中国のMIT」こと清華大学と共同で、フレキシブルなカーボンナノチューブ（CNT）透明導電フィルムを採用したタッチパネルの開発に成功した模様だ。
中国紙『中国証券報』（5月21日付）が報じたもので、低価格、フレキシブルを評価したHUAWEI（華為）、CoolPAD（酷派）、ZTE（中興）など中国系スマートフォン大手で採用が進んでいるとしている。

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日本写真印刷、9.7型用薄膜タッチパネル受注をJTOUCHにシフトか

日本写真印刷（NISSHA）が、9.7型タブレットPCの新モデル用薄膜タッチパネルの生産が追いつかないことから、受注の一部を台湾JTOUCH（介面光電）にシフトした模様だ。台湾紙『経済日報』（5月24日付）が台湾市場の話として報じた。

経済日報によると、日本写真印刷から薄膜タッチパネルを受注したとのうわさについて、JTOUCHは5月23日、コメントを拒否した。ただ、同紙の伝えたJTOUCHに近い業界筋によると、JTOUCHは自主開発した新技術「metal mesh」で量産のメドが立ったことから、9.7型用薄膜タッチパネルの生産に向け、かつて米アマゾン（Amazon）の7型タブレット用を生産した第5世代工場を再稼働するという。

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タッチパネル、下半期は爆発的成長

タッチパネル大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）と勝華科技（ウィンテック）は22日株主総会で、下半期の生産能力拡大に伴い、業績が爆発的成長を遂げると口をそろえた。ウィンテックは、クリスマスシーズンに向けノートパソコン、タブレット型ＰＣ、スマートフォンの販売が非常に盛り上がると予測した。ＴＰＫは、ゲーム機、デジタルカメラ、健康・医療機器などにタッチパネルが広がる可能性を挙げ、「今やディスプレイを見れば誰もがつい手で触る」と市場の拡大に自信を示した。23日付経済日報などが報じた。

江朝瑞ＴＰＫ董事長は、タッチパネル市場には十分な生産能力がなく、供給不足が続いていると指摘した。下半期も需要が期待でき、同社は今年の売上高、利益がともに「爆発」すると強気の見方を示した。

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旭硝子、表示デバイスへの直貼工程を簡素化するカバー・ガラス

旭硝子は、タブレット端末などの表示デバイスへの直貼りに向けたカバー・ガラスを開発した。カバー・ガラスと表示デバイスの直貼工程を大幅に簡素化でき、ディスプレイの表示コントラストを高めるという → Move to full article

ノートPC向けタッチパネルの動向

ノートPC市場は年間2億台規模で推移しているが、2012年はタブレットによる浸食の影響でマイナス成長となった。この状況を打破するために期待されているのが、Windows8搭載モデル及びタッチパネル搭載モデルの拡大である。

Windows8の導入はPCのタッチパネル採用に繋がると期待されているが、昨年のノートPCのタッチパネル搭載率は5%以下に留まった。タッチパネル採用の足枷となっているのが、タッチパネルのコストと供給量の不足である。

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アップル、タブレットのタッチ技術をGF DITO薄膜式に統一か

台湾の経済紙『工商時報』（5月20日付）は、米アップル（Apple）が2013年、タブレットPC「iPad」に搭載するタッチ技術を、「GF2（GF DITO）薄膜式」に統一すると報じた。また、タッチパネル大手の台湾TPK（宸鴻）を主力供給業者だとしている。

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タッチパネル用ガラスの最新開発・応用動向

タッチパネルの創成期に市場を牽引してきた抵抗膜式タッチパネル市場は、極薄タイプの硼珪酸ガラスを使用するガラス/ガラスタイプでスタートしました。
その後、フィルムの品質向上により、ガラス/ガラスタッチパネルは一時用途が 限定的となっていましたが、信頼性を求める車載用ではカーナビゲーションの普及により大幅に数量アップすることになり、また全体的なタッチパネルの用途拡大の中で高信頼性が確保できるため、産業用の他、一部モバイル、PC用のタッチパネルにも搭載されるようになりました。
一方、静電容量方式はスマートフォン、タブレットなどに採用され、急拡大する中でコストダウンも進み薄型化の要求も強くなってきました。ガラスの厚みをコントロールする方式としては、製板方法だけでなく、ガラスエッチングによる方法も採用されており、切断にも応用されています。

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実世界の物に対してタッチ操作可能な次世代ユーザーインターフェース

富士通研究所は、紙や本など実世界にあるものを指で直接選択するだけでデータのやり取りを可能にするシステムを開発しました。
"紙やいろいろな物がタッチパネルのように触って操作ができると考えています。この装置は、特別なハードウェアは一切使っていなくて、通常のウェブカメラ相当のものと市販のプロジェクターのみで構成して、画像処理の技術を使ってこの機能を実現しています。"
この技術を用いることで、書類を指でなぞって必要な箇所を電子データとして取り込むことができます。 操作対象となる実世界の物体の形状を計測し、カメラとプロジェクターと実世界の3つの座標系を自動で調整する技術により、テーブルや紙など平坦な面だけでなく、厚みのある本などの歪んだ面であってもタッチと表示を正確に合わせることが可能です。
"今までの手の動きを使ったジェスチャー操作は、ジェスチャーでパソコンやいろいろな機器を操作するといったものが多かったと思いますが、こちらはパソコンの操作をするものではなくて、直接実際のものに触って、その物とICTの機器を融合させようというインターフェースになっています。"

ヘレウス、１５インチの導電性タッチパネル開発－ＩＴＯの代替に

ヘレウス（東京都千代田区、土屋淳社長、０３・５２１５・３９２１）は、導電性ポリマー材「クレヴィオス」を、タッチパネルなどのディスプレーに用いるＩＴＯ（酸化インジウムスズ）の代替材料として提案する。長岡産業（大津市粟津町）、東洋レーベル（京都市右京区）と共同で、１５インチの導電性タッチパネルを開発した。

ヘレウス担当者は「導電性ポリマーはシート抵抗値が高いため、面積が広いと操作性が悪くなるといった先入観がある。このため、４インチ程度のパネルしか市場に出回っていない」としている。まずパソコンのタッチパネル用として訴求する。

　同社は独材料メーカー大手、ヘレウスの日本法人。クレヴィオスはパターニングが見えにくくなる独自のエッチング技術のライセンスを含む導電性ポリマー材。容易に曲げたり、折ったりできる。

タッチパネル用 ITOフィルム市場動向

タッチパネルの需要拡大が進む中、注目を集めるのがITOフィルムの需給バランスである。

ITOはタッチポイントを検出するタッチセンサの形成のために不可欠な導電素材である。投影型静電容量方式のタッチパネルではITOガラスの需要が強かったが、昨年発売されたiPad miniにフィルムセンサが採用されたことで、ITOフィルムへの関心が高まっている。

ITOフィルムの供給は、日東電工や尾池工業を始めとした日系メーカーが大半を占めてきた。しかしながら、iPad miniの採用により日系メーカーのITOフィルムの供給が不足傾向となり、海外のITOフィルムメーカーへの注文が増加している。

また、ITOフィルム供給不足への懸念から、ITOガラスやITO代替素材に対する関心が高まる状況となっている。

スマートフォンやタブレットの軽量化・薄型化の要求が高まる中で、フィルムセンサの需要拡大は今後も続くと予測される。ITOフィルムメーカーの増強計画や新規参入などが注目される。

旭硝子、タッチパネル用カバー・ガラスの化学強化設備を尼崎の工場に新設

旭硝子は、スマートフォンやタブレット端末のタッチパネルのカバー・ガラスとして使う特殊ガラス「Dragontrail」の化学強化設備を関西工場（兵庫県尼崎市）に新設する。

カバー・ガラスにタッチ・センサを直接形成した、2層構造のタッチパネル（いわゆるワン・グラス・ソリューション、以下OGS）の今後の需要を見込んで、OGS向けガラス事業を本格化する。

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タッチパネル電極形成、ITOナノ粒子導電性ペースト印刷方式の検討

タッチパネルは、スマートフォンやタブレットPCなど携帯機器への搭載が進むにつれて、薄型・軽量化および狭額縁化に対する要求が高まっています。

特にマルチタッチ入力やジェスチャ入力が可能な静電容量式タッチパネルの場合、抵抗膜式以上に配線本数が多いことから、パネル周縁部の電極回路の細線化への要求が一段と高まっています。

従来ディスプレイの周囲電極形成技術であるフォトリソ・エッチング法が主流でしたが、コスト面で有利な印刷法の採用も進んでいます。

印刷による電極形成技術の大きな課題はAgペーストです。より透過性、反射防止性の高い透明電極（ITO膜）の開発が進む中で、ITO膜への密着性を確保しながら低抵抗、高解像の電極形成（L/S50μm）を安定して印刷できるペーストの開発が求められています。

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Apple、次世代iPadにGF2タッチパネル採用を検討

Appleが次世代iPadにGF2タッチパネルを採用する予定と台湾サプライチェーン筋に伝わっている。

Appleが発売する次世代iPadには、現在のiPad miniと同じGF2タッチパネル技術が採用され、iPad4世代に採用されたGlass-On-Glass技術を使わない予定と伝えている。
(G/F2は、両面加工のITO膜（ITO Film）の上部と下部に電極を配置しカバーガラスの上にラミネートされた構造)

AppleはGF2技術の採用によりiPad miniのように薄くて軽い次世代iPadを作成したいとしているが、Appleは既に次世代iPad生産のため、Nitto Denko、TPK、Japan Displayなどの部品サプライヤーを選定し、組み立ては今回もFoxconnが担当するものと見られる。一方で、従来からの部品サプライヤーWintekは、今回の部品サプライヤー選定に含まれていないことが分かった。

SMK、ガラス・ガラス型タッチパネルのセンサ部を印刷方式で形成

SMKは、上下電極をガラスで構成する静電容量式タッチパネル（投影型、相互容量式）で、センサ部の形成に印刷方式を導入した新製品を開発した。同社では、これまでにもフィルム・ガラス型のタッチパネルなどでは印刷方式を用いてきたが、ガラス・ガラス型のタッチパネルに適用するのは今回が初めて。開発したタッチパネルは、フィルムを使わないため、偏光板を貼り合わせても虹模様が発生しないこと、印刷方式により、フォトリソグラフィを使う場合に比べて生産コストを低減できることが特徴だ。

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タッチパネル 市場、2013年は前年比34%増になる

タッチパネル市場はスマートフォンやタブレットPCの普及で急成長している。

2012年のタッ パネル市場規模は13億4,890万台で2011年に比べ39.4%増 し、2013年にも34.0%の増となり、市場規模が18億台を超えると予想する。

タッチパネルを使う主要アプリのスマートフォンやタブレットPCが今後も高成長を続けると予想されるが、ディスプレイパネルを使う全てのIT機器でのタッチパネル採用度が高まっている。

これに伴い、タッチパネル市場規模は台数ベースでは2016年まで毎年2桁成長が続き、2016年には27億5,000万台以上の市場規模に成長すると見られる。

スマートフォンやタブレットPCの普及に伴い、我々の生活も急激な変化を遂げている。

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インセル型(In-cell)タッチパネル技術

アップルがiPhone5を公開し、LG電子やパンテック(Pantech)、HTCも戦略的スマー トフォンを発表、スマートフォン業界競争が激化している。
特に、iPhone5は従来のタッチ方式に比べ高い透過率、 薄いベゼル、スリム・軽量化などに優れたインセル型(In-cell)タッチ技術が採用され、関心が 高まっている。
インセル型タッチ技術は、ディスプレイの内部 にITOを一体形成し、ディスプレイを薄くして透過率を向上させるなどのメリットがある。但し、従来のTFT製造プロセスとタッチ製造プロセスを統合させねばならない。これは技術的に難易度が高く、 プロセスでのによる欠陥発生による歩留まり確保が困難なため、今まで商用化が遅れていた。



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