次世代TV市場動向, UHD製品の開発

2020年の東京五輪の開催決定により、SHV(Super High Vision)の普及が現実味を帯びつつある。NHKは、2016年のリオ五輪での実用化試験放送の開始を睨み、2015年春までの仕様標準化を模索するなど、急ピッチで整備を進めている。

SHVに適合した8K UHDパネルは、シャープが85”サイズの試作品を開発したのみであった。韓国・台湾大手パネルメーカーの8K UHDに対する動きは鈍く、目立った開発動向は確認されていない。その中で、中国パネル大手のBOEが中国深センで開催された「China Hi-Tech Fair 2013」にて、98”8K UHDの開発品を発表した。

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いまだ地デジ特需の反動大きく、薄型テレビ苦戦——GfK Japan調査

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは8月14日、2013年上半期の家電およびIT市場の国内販売動向を発表した。家電小売市場は、6月に家電量販店の売上高がアナログ停波以来、約2年ぶりに前年を上回ったほか、主要品目の平均価格が下げ止まりの傾向にあるなど、下半期に向けて回復の兆しが見られたという。しかしながら、2013年通年の市場規模としては前年をわずかに下回ると見込んでいる。

　2013年上半期の薄型テレビは、前年比33％減の320万台だった。「エコポイント制度、アナログ放送停波に伴う特需の反動がいまだに大きく、厳しい状況が続いている」（GfK）。しかし、下落が続いていた平均価格は5万6500円と前年上半期から13％上昇したほか、50V型以上の数量構成比は2012年通年の5％から8％へと拡大。中でも新製品が相次いで投入された4Kテレビが拡大の一端を担ったという。

「50インチ以上における4Kテレビの数量構成比は年始では1％に満たなかったが、6月には7％となった。売り場特設・製品説明会といった大々的な展示・訴求が奏功したといえる」（同社）。

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遠い薄型テレビのデフレ脱却、需要増なき価格反転

需要がピークだった２０１０年１１月における薄型テレビの平均単価は７万６４００円。それが１２年３月には４万３１００円まで落ち込んだ。

ところが、平均単価はそこから反転。特に今年４月からは明確な上昇トレンドに入り、６月には５万７５００円まで回復した。「昨年４月下旬から前年を上回って推移している」と、ヤマダ電機経営企画室の山田寿氏は言う。

価格が下げ止まった要因の１つが、メーカーが安売りをやめたこと。地デジ特需が終わって市場が縮小する一方、メーカーはシェア拡大を優先し、３２型が２万円台で売られていることも珍しくなかった。

しかし「各メーカーとも収益悪化を受けて、いたずらな低価格戦略から明確にシフトしている」と、ＢＣＮのアナリスト、道越一郎氏は分析する

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ヤフーが提案する“テレビとネット”の新たな形

テレビと連携したスマートフォン向けサービスや新機能を立て続けにリリースしたのがヤフーだ。まず6月4日に、リアルタイム検索のスマートフォン版において「テレビ連携機能」を公開した。リアルタイム検索は特定のキーワードに関するTwitterやFacebook上の投稿をまとめて検索できるサービスだ。

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  「テレビ連携機能」の利用イメージ

　テレビ連携機能は、放送中のテレビ番組に関するTwitter上の盛り上がりを放送局ごとにグラフで表示する機能。一定以上の盛り上がりを見せる番組には、番組とともによくつぶやかれている言葉「共起語」を1分ごとに表示する。リアルタイム検索の結果に表示される「話題なう」メニューから「放送中のテレビ」を選ぶことでアクセスできる。

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台湾系液晶テレビ受託生産の日本・韓国・中国向け生産比率の推移

市場調査会社WitsViewは5月7日、台湾系のテレビ（TV）受託生産メーカーに関するレポートを公表した。日系TVブランドの衰退を受け、台湾系受託各社が中国系TVブランドからの受注開拓に注力していると指摘。台湾系の出荷に日系向けの占める割合は2012年の41.9％から2013年は33.4％に縮小する半面、中国系向けは6.7％から9.2％に拡大するとの見通しを示した。

WitsViewによると、台湾系受託メーカーの2013年第1四半期TV出荷台数は、747万台で、12年第4四半期に比べ35%減、前年同期比でも2%減少した。

この結果について、WitsViewの劉陳宏アナリストは、ブランド各社が12年第4四半期に積み上げた在庫の消化に時間がかかっていることを、台湾系の出荷減の主因に挙げた。さらに劉氏は、日系TVブランド各社の不振や、中国の5月のメーデー（労働節）商戦に向けたブランド各社の在庫積み上げが予想を下回ったことも、台湾系の出荷に影響したとの見方を示した。

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フィリップスから電源を切ると透過する（!?）未来型テレビが登場！

オランダの家電メーカー、フィリップスから、もはやただのガラス板と化した未来型のテレビが今年6月にイギリスで発売される。薄型テレビ登場以来の衝撃となりそうなこの新型テレビ“DesignLine”。フロント部分は1枚のシームレスガラスでできており、電源を切ると、真っ暗の“窓”に姿を変える。
フィリップスによればこの超極薄テレビは、「当社の特徴である軽さと透過性を顕著にほどこした製品で、フレームやテレビスタンドがなく、1枚のガラスのように壁に立てかけることができる」とか。また、スクリーンの上と左右3カ所にライトがついており、映し出される映像とシンクして壁に反射し、まるでスクリーンが浮いているかのような錯覚を味わうことも可能だという。 

画面の大きさは46インチと55インチが用意されており、価格は46インチが2000ポンド（約28万6000円）、55インチが2800ポンド（約40万円）となっている。

LG電子、IntertekからレッドTV画質の認証を取得

LG電子の 「WRGB方式」曲面オールレッドTV（モデル名：EA9800）が3日、英国に本社を置く国際認証機関　InterteからQPM（Quality and Performance Mark）の認証を取得。

Intertekは、WRGB技術をベースとした曲面LGオールレッドTVの、色精度、コントラスト比、色の再現力、均一性、視野角など、様々な画質項目を評価し証明書を発行した。

LG電子は、既存レッド技術の課題を克服したWRGB方式で世界初55型オールレッドTVを発売。今回の画質認証で次世代高解像度ディスプレイ市場での競争力を高めた。

LG独自の 「WRGB方式」は、従来の RGB方式に採用したRGB（Red、Green、Blue）のピクセルにW（White）ピクセルを加え、正確で深い色を再現できる。また、光を均一に分散させる 「カラーリファイナー（Refiner）」技術が幅広い視野角を実現している。

LG電子は今年1月、米国ラスベガスで開催のCES 2013で曲面オールレッドTVの3台を展示し注目されていた。曲面オールレッドTVは、世界初の凹面型の曲面スクリーンを採用した製品だが、曲面はユーザーの目から画面中心部までの距離と、側面までの各距離を均一にして、画面歪みを最小限に抑える。

Apple expected to release Ultra HD TV (アップルUltra HDテレビ-iTV-販売か?)

台湾の業界内では、アップルが Ultra HD (3840 by 2160)テレビを発売するとの噂が絶えない。

色々な条件が付いていますが、2013年の終わり(クリスマス商戦?)か2014年の始めとの憶測です。

ホンハイがかなり突っ込んだ話をアップルと行っているとされています。

 Apple is reportedly continuing to develop a TV rumored to be called the　iTV, which is likely to support Ultra HD (3840 by 2160) along with voice　and motion control functions and Internet connectivity, according to　industry supply chain sources.

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【韓国報道】世界のテレビの４割が韓国製…１位サムスン２６％、２位ＬＧ１５％

 昨年、世界では計２億１７７６万台の薄型テレビが売れた。 テレビ製造会社の売上高を基準に市場調査会社ディスプレーサーチが推算した結果だ。 前年比で２．１％ほど減少した。 

  世界テレビ市場の成長の勢いは弱まったが、韓国産製品はむしろシェアを高めている。 昨年１－９月基準で、サムスンは世界テレビ市場の２６．４％を占めて１位となった。 ＬＧは１４．６％で２位を守った。 昨年世界で販売された薄型テレビの１０台に４台が韓国産の製品ということだ。 

  業界関係者は「テレビ市場が成熟期に入ったが、韓国の両製造会社はディスプレー・デザイン・機能など全分野にわたりお互い革新競争をしながら、世界のライバル企業との差を広げている」と説明した。 実際、２０１１年１－３月期まで１１．３％と、ＬＧとほとんど差がなかった３位のソニーは、この１年間でシェアが７％まで落ちた。 

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鴻海の超大型ＴＶ、中国に生産ライン10本設置へ

　４日付蘋果日報がサプライチェーンの話を基に報じたところによると、ＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）世界最大手、鴻海科技集団（フォックスコン）が、中国で超大型液晶テレビ組み立てラインを10本増設する。第２四半期には完成、稼働する見通しで、今年下半期の中国での超大型液晶テレビの出荷台数は180万～200万台に上ると証券会社は予測している。
　同社は１月下旬、提携先である米ラジオシャック（中国語名・睿侠）のブランドで中国市場でも60インチの超大型液晶テレビを投入。2,000台が既に売り切れており、生産台数を一気に伸ばして市場シェアを拡大したい考えだ。

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鴻海製大型ＴＶ、米小売ブランドで台湾発売

ＥＭＳ（電子機器受託製造サービス）世界最大手、鴻海科技集団（フォックスコン）は25日、中華電信などの通信契約付きで低価格を実現して人気となった同社製60インチ液晶テレビを、米家電販売店チェーン大手、ラジオシャックのブランドを冠して本体のみで発売する。鴻海製テレビは来年55インチ以上の市場で首位を狙う。中国でも海爾集団（ハイアール）、創維集団（スカイワース）に続き、同ブランドからも投入。ラジオシャックとの合弁会社が上海市を皮切りに小型店舗5,000店を設置する計画で、製造から販売までの一貫体制で捲土重来を図る。25日付蘋果日報などが報じた。

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13年1Qは液晶テレビ向けパネルの減産へ

液晶パネルメーカーは13年1Qのテレビ向けパネルを減産する方向で調整に入った。価格下落を防ぐ措置で、約5-15%の減産幅となる。
季節要因もあるが、1Qの販売はスローダウンし中国旧正月向けの在庫積み上げも予定のペースで進んでいることによる。減産率は韓国LGDが10-15%、中国のBOEやCSTOが5%程度。

Panel makers expected to slow down production in 1Q13 to prevent further price decreases

Panel makers based in Taiwan, China and Korea are expected to reduce production by 5-15% throughout the first quarter of 2013 in order to prevent panel prices from dropping even further, according to industry sources.

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2013年の液晶テレビ市場の見通し

LCDTV需要は、画面サイズの大型化が進んでいるものの、出荷台数の伸びは鈍化している。TV市場の停滞に伴いTV用パネルの需給は弛緩すると見られていたが、特定サイズを中心にタイト感を帯び始めている。

特に7世代、7.5世代ラインから生産される40”/42”パネルは画面サイズの大型化に伴い、中国を中心に需要が拡大している。その中で、台湾パネルメーカーが7.5世代から50”パネルの生産を強化してきたことから、7.5世代ラインから

生産される42”パネルの供給は不足傾向が続いている。一部のメーカーは8.5世代ラインから40”/42”パネルの生産を行うが、基板利用効率が低いため、本格化するか不透明である。

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ＡＵＯ、来年ソニーにテレビ向け液晶パネルを大量供給

26日付蘋果日報(Taiwan)によると、来年はソニーが友達光電（ＡＵＯ）への発注を10倍以上に増やすなど、日本テレビブランドがＡＵＯ、奇美電子（チーメイ・イノルックス）からの調達を拡大する。世界景気が低迷する中でも液晶テレビの大型化、販売回復で供給不足が懸念されるテレビ用パネルの確保に動く。一方、韓国、中国のテレビブランドは自国内での調達を増やし、台湾パネルメーカーへの発注を減らす傾向だ。

市場調査会社、ウィッツビューの予測によると、ソニーは来年、ＡＵＯから600万枚調達し、今年の50万枚から12倍に引き上げる。ソニーが今年１月にサムスンとのパネル合弁事業を解消したこと、ＡＵＯ傘下の景智電子（BriView）がソニーの液晶テレビを受託生産していることが後押しする。パナソニックもＡＵＯからの来年の調達を250万枚と、今年の150万枚から６割以上増やす。サムスンはＡＵＯから来年850万枚調達する予定で、今年の570万枚から約５割拡大する。これらの要因で、ＡＵＯは来年、テレビ用パネル出荷3,550万枚が見込める。

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購入して５日目の激安テレビが爆発＝福建

福建省長楽市内の家庭で12日、購入して5日目のテレビが爆発したことが分かった。有名ブランドのテレビとしては“激安”の300元（約3860円）で売られていたが、偽物だった。人民網などが報じた。

　　徐さんによると、妻と一緒に番組の鑑賞を楽しんでいた。テレビはふたりの目の前で突然、「バン」という音と共に爆発した。爆発音を2、3回繰り返し、画面にできた割れ目から黒煙が噴きでた。火花も飛び散ったという。

　　テレビは炎を上げ、置いてあった台の後ろのカーテンにも燃え移った。徐さんによると「私も妻もびっくりしてしまって、動けなくなってしまいました」という。

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Foxconn、中国重慶市とLCD TV工場新設投資協約を締結

Foxconnが中国の重慶に300万枚キャパのLCD TV工場を新設するため、重慶市当局と投資協約を締結したことが分かった。新設工場の生産製品の内、半分を欧州市場への輸出を目指している。Foxconnの郭台铭会長は、円滑な労働力の供給と優れた学生のための寮が建設される環境が、重慶市を新しい生産基地として選択した理由として挙げた。Foxconnは2009年にHPと共同で重慶市にノートパソコンの生産工場を建てて運営している。一方、LCD TVでの事業領域を拡大しているFoxconnは、シャープからLCDパネル部品の供給を受け60インチ大型LCD TVをUS$1,199で発売する計画だ。

4Kから8K、そしてIGZO――進化するテレビを支える先端技術

「近未来のテレビにワクワクする」のもCEATECの楽しみの1つ。“フルHDの次のテレビ”として期待されている4Kテレビやスーパーハイビジョン（8K）、そして話題のIGZOなど、先端技術を駆使したCEATEC出展のテレビを集めてみた。

　「4Kは単にパネルを大きくすればいいというものではなく、4Kの情報量を出力する必要がある。レグザエンジンCEVO 4Kによって微細なテクスチャーやきらめく輝き感を復元することができ、従来のハイビジョンでも4Kならではの高精細な映像を楽しめる」

　IGZOはIndium（インジウム）、Gallium（ガリウム）、Zinc（亜鉛）、Oxygen（酸素）から生成される酸化物半導体で、シャープが世界で初めて量産化に成功している。今回のCEATECでは、優れた技術・製品に贈られる「CEATEC AWARD 2012」で、IGZOが経済産業大臣賞を受賞した。 

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テレビ業界に新たな脅威、挿し込むだけでテレビを“スマート化”するスティック

通常の薄型テレビに挿し込むと、そのテレビにストリーミングやスマートテレビのような機能を付加できるものだ。筆者は、このような製品が開発されたことに驚きを覚えた。こうした製品は新しく登場したばかりだが、中国のファブレス半導体企業の間で最近、注目を集めている。

　マルチメディアプロセッサの設計を手掛ける中国の半導体企業の多くは既に、スティック型のストリーミングデバイス市場への参入に向けて、同デバイスの製造メーカーを確保しているという。筆者は、中国深センのApexoneが設計した「MuPad」と呼ばれるUSBベースのスティック型デバイスを目にしたことがある。また、北京に拠点を置くアプリケーションプロセッサメーカーであるNufrontは、HDMIベースのスティックを開発しているという。

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シャープ、フィリピンで液晶ＴＶ生産－年産２万台

シャープは１１月初旬にフィリピンで液晶テレビの組み立てを始める。ブラウン管（ＣＲＴ）テレビからの置き換え需要を見込む。当初は年産２万台、３年後に同２０万台を計画。台数ベースでテレビ販売の７割を液晶モデルにする方針。シャープは東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）域内で家電製品の開発、生産、販売まで手がける地域完結型の事業体制を構築しており、その一環で進める。

　液晶テレビの組み立てを始めるのは、ＣＲＴテレビやモニター一体型カラオケ機、洗濯機などを手がける子会社のシャープフィリピン。

　発光ダイオード（ＬＥＤ）バックライトを搭載した２４型からスタートし、将来は３２型までの現地生産を検討中。１０月末から量産試作を行う。