蛍光型青色材料を用いた積層型発光層技術が、世界最大のディスプレイ学会SIDの「Display Component of the Year Award」を初受賞

出光興産株式会社（以下「当社」）が開発した蛍光型青色材料を用いた積層型発光層素子の技術が、Society for Information Display（以下「SID」）が主催する2026年度「Display Industry Awards」において「Display Component of the Year Award」を初めて受賞しました。本技術は研究段階にとどまらず製品化され、社会実装が進んでいる点が、ディスプレイ産業への大きな貢献として高く評価されました。

本技術は、有機EL素子分野において世界最高水準の発光効率と長寿命化を実現する素子設計・実装技術です。本技術を採用した有機ELディスプレイは、従来の単層発光層を採用した有機ELディスプレイと比べて、消費電力を約20%削減できます。これにより、スマートフォンなどのモバイル機器のバッテリー駆動時間の延長や、ディスプレイの省電力化に寄与します。

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追っていくのも悪くないでしょう。

LCD用のTACフィルム市場分析（2026年から2033年までのCAGRが14.9%と予測

TAC（Tri Acetate Cellulose）フィルムは、液晶ディスプレイ（LCD）において重要な役割を果たします。このフィルムは、LCDの光学特性を向上させるために使用され、特に液晶テレビやスマートフォン、タブレット、モニターなどのデバイスで広く用いられています。市場は現在成長を続けており、2026年から2033年にかけて%のCAGR（年平均成長率）が予測されています。

現在の状況と市場規模

TACフィルムの市場は、グローバルに拡大しており、主にアジア太平洋地域が市場の中心となっています。特に、中国、韓国、日本は主要な生産国であり、技術革新や製造コストの低減により競争力を維持しています。市場の規模は急速に成長しており、デバイスの多様化とともに需要が高まっています。

参考記事:  2022年3月  大型パネル市場（テレビ）偏光板のサプライチェーン、依然強い日本

TCL CSOTの生産設備は、ベトナムのクアンニン省にある工場への移設に成功し、新たなグローバル生産能力体制が確立された

[ベトナム、クアンニン省、2026年5月15日]  本日、ベトナムのクアンニン省ドンマイ工業団地において、 TCL CSOTのクアンニン工場における電子棚札（ESL）製造設備の引き渡し式が執り行われました。TCL CSOTのプロフェッショナルディスプレイ事業部ゼネラルマネージャーである劉光輝氏、 TCL CSOTの海外拠点ゼネラルマネージャーである姜有東氏をはじめとする幹部が式典に出席し、プロジェクトチームと共に、TCL CSOTの電子ペーパー事業における海外戦略展開の重要な節目となるこの出来事を見守りました。

電子棚札（ESL）製造設備の移転成功は、TCL CSOTの電子ペーパー事業のグローバル化における重要な一歩となります。これにより、海外配送効率、現地サービス能力、サプライチェーンの強靭性が包括的に強化され、グローバルなスマートリテールのデジタル化を支える、安定した信頼性の高いコアディスプレイ製品を提供できるようになります。

ゲームの残像感を減らす新技術「G-SYNC Pulsar」の実力は？

NVIDIA独自の残像感低減技術「G-SYNC Pulsar」に対応するゲーミングディスプレイ「ROG Strix Pulsar XG27AQNGV」（以下，XG27AQNGV）が，ASUSTeK Computer（以下，ASUS）から登場した。

そもそも，NVIDIAがG-SYNC関連技術としてG-SYNC Pulsarを発表したのは，2年前のCES 2024でのことだ（関連記事）。

　ただ，当時は技術概要の発表と実動デモ機の公開にとどまり，量産ディスプレイの発表はなかった。

　それが2026年1月のCES 2026で，以下の4製品が発表となったわけだ。北米では同月に販売も始まり，少し遅れて日本でも，ASUSから4月17日に発売となっている。

　G-SYNCはもともと，可変フレームレートの映像を美しく表示させる技術（＝ディスプレイ同期技術）として登場した。しかし，この種の技術の主流は，今では後から登場した類似の技術に取って代わられている。

　2026年現在，「Adaptive-Sync」「FreeSync」「VRR」「G-SYNC Compatible Monitor」は，可変フレームレートの実現方法がまったく同じだ。

Liyou Optoelectronics、21億6000万元規模の偏光板プロジェクトが量産体制入り

湖北テレビによると、5月15日、中国最大の単一偏光板生産拠点が黄岡市で正式に量産を開始し、光学谷の企業が「すぐそば」で製品を供給できるようになり、湖北省の新たなディスプレイ産業チェーンにおける重要な一環が完成した。

現在、黄岡利友光電科技有限公司（以下、利友光電）のクリーンルームでは、幅2300mmの偏光板生産ラインが高速で稼働している。A4用紙よりも薄い高級偏光板が整然と生産され、武漢の光谷にあるパネルメーカーに直接供給されている。

ジャパンディスプレイが完全子会社JDIDDを吸収合併へ

株式会社ジャパンディスプレイは、完全子会社であるJDI Design and Development合同会社（以下：JDIDD）を吸収合併することを決定し、JDIDDとの間で吸収合併契約を締結した。

ジャパンディスプレイは、ディスプレイおよびその関連製品の開発、設計、製造および販売を行う企業。

JDIDDは、ジャパンディスプレイがOLEDディスプレイの技術開発を専門的に行う組織として2023年5月に設立し、2023年7月18日に株式会社JOLEDからの事業譲受を完了した会社で、現在は事業活動に必要な資産および人員が存在せず、実質的な事業活動を行わない管理会社となっている。

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JDI 12年連続の最終赤字 主力工場での生産終了で

液晶パネルメーカー「ジャパンディスプレイ」の昨年度1年間の決算は、最終的な損益が198億円の赤字となりました。主力としてきた千葉県茂原市にある工場などで生産を終了し、受注が減少したことが要因で、12年連続の最終赤字です。

ジャパンディスプレイが14日発表した昨年度1年間の決算は

▽売り上げは前の年度より29.6％減って1323億円

▽最終的な損益は198億円の赤字となりました。

最終赤字は12年連続で、車載向けやスマートウォッチ向けの製品を手がける主力の千葉県茂原市の工場などで生産を終了したことが主な要因です。

｢場所食い｣なソーラーパネルは過去へ。強力な"進化系"太陽光パネル

太陽光電池等を手がける中国の新エネルギー企業、Risen Energyが、太陽光パネルを大幅に進化させました。

一般的な太陽光パネルの出力は、1枚（およそ150cm×80cm）あたり200~250W程度。Risen Energyはその約3倍にもなる平均740Wpの出力を持つ｢Hyper-ion｣という太陽光パネルを、量産できるようになったと言うのです。

枚数だけで言っちゃえば、これまで3枚必要だった規模を、1枚でカバーできるようになったということ。一般的な住宅用パネルと比べると面積は大きそうですが、高出力タイプのものでも400W前後ですから、大きな進化と言えそうです。

また、太陽光を電気に変える効率が高いことにも注目です。太陽電池セルの変換効率が26.61%という、業界トップクラスの効率性を実現。一般的なものが約20%ほどなので、大きな進化なわけですね。

じゃ、具体的に私たちの生活にとって、どんないいことがあるんでしょう？