ソニーから新世代液晶“True RGB”ブラビア誕生。姿が映り込まない超低反射フィルムも

ソニーは、ブラビアの新製品として、微細なRGB LEDバックライトと照明や視聴者の姿が映り込まない超低反射フィルムを採用した4K液晶テレビ「BRAVIA 9 II」(XR90M2シリーズ)を6月13日より順次発売する。サイズは115型、85型、75型、65型。価格はオープンで、市場想定価格は66万円前後から。

ＡＤＥＫＡ、環境対応型樹脂添加剤「アデカシクロエイド(R) FP-600I」がソニーのテレビ『BRAVIA 9 II』の一部モデルに採用

株式会社ＡＤＥＫＡが開発した環境対応型樹脂添加剤「アデカシクロエイド(R) FP-600I」が、ソニー株式会社（以下「ソニー」）が2026年5月28日に発表したRGB Mini LEDバックライト搭載 4K液晶テレビ『BRAVIA 9 II』の一部モデルに採用されましたのでお知らせいたします。

「究極の鮮明さ...プレミアムモニター対決」

サムスンディスプレイとLGディスプレイが、次世代プレミアムモニター市場の主導権争いに同時に火をつけた。サムスンディスプレイは、世界初の4K 360Hz量子ドット有機EL(QD-OLED)を公開し、超プレミアムモニター市場の先取りに乗り出した。LGディスプレイは、赤・緑・青(RGB)ストライプ基盤の240Hz OLEDパネルの量産に突入し、人工知能(AI) PC・業務用市場までOLED拡大に拍車をかけている。

28日、サムスンディスプレイは来月2~5日に台湾・台北で開かれる「台北国際コンピュータ見本市(COMPUTEX TAIPEI 2026)」で、31.5型4K 360Hz QD-OLEDを初公開すると明らかにした。これまで業界では、4Kの超高解像度を実現するにはリフレッシュレートを240Hz以下に下げるか、逆に360Hz以上の超高リフレッシュレートを実現するために解像度をQHD級に調整する方式が一般的だった。高解像度と超高リフレッシュレートを同時に実現すると、処理すべきデータが急激に増えるためだ。

しかしサムスンディスプレイは、回路と駆動システムを最適化し、4Kと360Hzを同時に実現することに成功した。デュアルモードを適用すると、FHD基準で最大680Hzまで対応する。さらに、モニターとして初めてVESAの「DisplayHDR True Black 600」認証も取得した。


今年公開した「RGB縦ストライプ配列」ピクセル構造も搭載し、テキストの可読性まで強化した。RGB縦ストライプ配列は、RGBサブピクセルが縦の縞模様の形で並ぶ構造だ。文字の輪郭をより鮮明に表現できるため、文書作業やコーディング、グラフィック作業、コンテンツ制作など、テキストの可読性が重要な環境に適している。

国も支援するペロブスカイト太陽電池 積水化学が事業計画を見直し

積水化学工業は、薄くて曲げられるフィルム型の「ペロブスカイト太陽電池」の事業計画を見直したことを明らかにした。2030年度に売上高1500億～2千億円を想定していたが、1千億円に引き下げた。製品の性能を上げて、生産コストを下げる取り組みを優先するためという。

中島健人、初共演の上戸彩は「液晶越しの女神」 『ソフトバンク』白戸家CMで“スター”ぶりを発揮

 歌手で俳優の中島健人が、6月2日から放送開始される「ソフトバンク」の新料金プラン「ペイトク2」の新テレビCM「白戸家 ケンティー参上」篇に出演する。おなじみの白戸家のメンバー（上戸彩、樋口可南子、お父さん）と子役の永尾柚乃に加わる。撮影では“セクシーなアクション”にアドリブで応じる場面もあった。

　同CMは、白戸家がレストランで食事中、クレジットカードでスマートに会計を済ませる中島に遭遇するストーリー。中島のようなスターはポイントなど気にしないと思い込んでいたアヤ（上戸）たちだが、実は中島も「ペイトク2」でポイントをがっぽり貯めていることが判明。PayPayのアプリでもカードでもポイントががっぽり貯まる新料金プラン「ペイトク2」の魅力を、中島の決め台詞「セクシーがっぽり」と共にコミカルに描く。

Sunic System (韓国)、LG Displayに第6世代OLED蒸着装置を供給 2027年下半期の稼働を目指す

Sunic SystemはLG Displayと、第6世代OLED研究開発（R&D）用蒸着装置の供給契約を締結した。月産7,500枚規模の同装置はパジュ事業場に搬入され、2027年下半期の稼働が見込まれる。主な用途は「LTPOプラス」などの次世代技術開発となる。本格的な量産体制への移行には、TFT装置への追加投資とAppleからのOLED需要回復が不可欠だ。一方、Fine M-Tecは折りたたみスマートフォン市場の再成長を見据え、350億ウォン（約35億円）の転換社債（CB）を発行し設備投資に踏み切ったが、収益性の改善とオーバーハング問題が懸念材料として残っている。

Sunic SystemはLG Displayと有機EL（OLED）蒸着装置の供給契約を締結した。契約期限は来年5月までで、当該装置はLG Displayの第6世代研究開発（R&D）用ライン構築に投入される予定だ。早ければ今年末から装置の搬入が始まり、2027年下半期の稼働を目指している。

今回の契約は、LG Displayが先月公示した1.1兆ウォン（約1,200億円）規模の新規設備投資の一環である。ただし、今回導入される蒸着装置は月産7,500枚（7.5K）規模のR&D専用であり、直ちに量産を目的としたものではない。LG DisplayがAppleに供給するiPhone向けOLED（月産47K）やiPad向けOLED（月産15K）の生産能力とは単純比較ができない。

フェラーリ初のEV「ルーチェ」、サムスンディスプレーの有機EL搭載

フェラーリが自社初の電気自動車である「ルーチェ」を25日にイタリアのローマで公開した。ルーチェにはサムスンディスプレーの有機ELディスプレーが搭載される。

イタリア語で「光」という意味のルーチェは、フェラーリ初の純電気自動車で、4ドア5人乗りだ。2022年にマルチエネルギー戦略を発表してから4年ぶりの結実だ。フェラーリは「単純に電動化されたフェラーリを超え、深い走行没入感と性能、独歩的個性を備えたフェラーリを創造するという目標」と説明した。

デザインはアップルのデザイナーとして有名なジョナサン・アイブ氏が設立したラブフロムと協力した。前から後までなめらかにつながりながらも豊かな空間を確保したのが特徴だ。タイヤ1輪当たり4個の電気エンジンで動くルーチェは停止状態から2．5秒で時速100キロメートルに達し、最高時速310キロメートルの性能を備えた。走行距離は530キロメートルだ。価格は55万ユーロ（約1億円）で、韓国では来年から販売される見通しだ。

OLEDスマートフォン用パネルの出荷台数は第2四半期に急減する可能性！

今年初め、サムスン電子とアップルの主力スマートフォンの販売台数は予想を上回ったように見えた。以前の予測では、メモリなどの主要部品価格の高騰により消費者の負担が増大し、販売は低迷するとされていた。しかし、実際には旺盛な需要がこの成長を支えた。

しかし、一部の予測では、第2四半期から成長が鈍化すると見込まれている。アナリストらは、モバイルメモリ価格の高止まりがスマートフォンメーカーからの出荷量の減少につながると考えている。実際、大手ディスプレイパネルメーカーによるスマートフォン向けOLEDパネルの出荷量は、すでに最近減少傾向を示している。

市場調査会社カウンターポイント・リサーチのデータによると、サムスン電子のGalaxy S26シリーズは、3月の正式発売以来、わずか6週間で前モデルのGalaxy S26シリーズと比較して累計販売台数が13%も増加した。同時期におけるサムスン電子のスマートフォン全体の販売台数は5%増加した。

中国と日本の需要は前モデルよりも低かったものの、分析によると、米国と韓国における二桁成長率が初期の需要拡大を牽引した。欧州では、最上位機種のGalaxy S26 Ultraが総売上高の大部分を占め、好調な初期販売実績に貢献した。

グーグルが世界最大30GWhの蓄電池、「鉄空気電池」を採用

米国ミネソタ州、ミネアポリスに本社を置く大手電力会社であるエクセル・エネルギー（Xcel Energy）は、今年2月に同州のパインアイランドに建設されるグーグル（Google）の新しいデータセンターに電力を供給すると発表した。

　個人向け電子機器から企業活動、政府サービスに至るまで、インターネットが経済社会を支える中核インフラになっていくに従い、データセンターの需要が急増しており、急ピッチで建設が進んでいる。

新データセンターへの電力供給はエクセル・エネルギーが担い、グーグルは、このデータセンター向けの電力サービスに関連する費用をすべて負担する方針である。地元顧客にコストを転嫁せずにクリーンエネルギーの導入を進めるため、両者はミネソタ州で「クリーンエネルギー導入加速負担金（Clean Energy Accelerator Charge＝CEAC）」という新たな料金制度を設計した。

ボーナス平均5400万円、サムスン電子が支給見通し－労組と合意

ストライキを回避するために労働組合と土壇場で合意したサムスン電子は今年、半導体部門の従業員に世界でもまさに類を見ない規模のボーナスを支給する可能性がある。

ブルームバーグが提案された条件と今年の通期営業利益に基づいて試算したところ、ボーナス総額は約40兆ウォン（約4兆2300億円）に上る見通し。半導体部門には全体で約7万8000人が在籍している。部署によって支給されるボーナスは異なるものの、単純に平均すると1人当たり5億1300万ウォン（約5400万円）となる。

聯合ニュースなどによる別の見積もりによると、好況に沸くメモリー事業の従業員は1人当たり6億ウォン前後のボーナスを受け取ることになりそうだという。サムスン電子は、半導体部門のそれぞれの部署に所属する正確な人数を公表していない。

3月に提出されたサムスン電子の報告書によると、昨年の同社従業員の平均年収は1億5800万ウォンだった。

実際のボーナス支給額は同社の業績と、半導体需要に大きく左右される。同社はコメントを控えた。

競合のSKハイニックスは昨年、営業利益の10%をボーナスとして従業員に配分することで労組と合意。これを受けてサムスン電子も労組と結んだ暫定合意で、利益の10.5%を株式によるボーナスとして支給し、さらに1.5%を現金で支払うことを約束した。この暫定合意は、労組組合員の承認がまだ必要だ。

この新たな賞与制度は、一定の利益目標が達成される限り、今後10年にわたり毎年実施される。アナリストは、同社の2026年営業利益が前年比で7倍の約333兆ウォンに拡大すると予想している。

巨額のボーナスは、半導体労働者の戦略的重要性が高まっていることを浮き彫りにしている。世界各地のデータセンターを支える最先端半導体やメモリーを生産するサムスン電子やSKハイニックス、台湾積体電路製造（TSMC）は、世界的な人工知能（AI）インフラ拡張に欠かせない存在となった。そのため、生産に少しでも混乱が生じれば、地政学的・経済的な影響は韓国だけでは済まされず、世界的に広がる。