任天堂、『Nintendo Switch』後継機種の続報を発表 SNSでは前機種との互換性に歓喜

任天堂が6日、公式Xを更新し、5月に発表した家庭用ゲーム機『Nintendo Switch』の後継機種に関する続報を発表。後継機種でNintendo Switch用ソフトのタイトルもプレイできるということです。

任天堂によると、現在発表できることについて「Nintendo Switchの後継機種でNintendo Switchのソフトを遊んでいただけるという事実のみ」ということですが、Nintendo Switch以前に発売されたゲーム専用機のソフトを遊ぶことができるという点では、2012年発売の『Wii U』以来の約12年ぶりだといいます。

また、今後の情報公開については「Nintendo Switchとの互換性を含む後継機種に関する詳しい情報は、後日改めてご案内いたします」とコメントしています。

ホンダが「PCX125」をモデルチェンジ！ 追加グレード『DX』は 5インチTFT液晶メーターを獲得

ホンダは、2023年に欧州でベストセラースクーターになった「PCX125」をモデルチェンジ。より流麗なスタイリングにするとともにデラックスバージョンのDXを追加。Honda RoadSync対応の5インチTFTディスプレイなどを採用した。

ホンダがミラノショーで新型PCX125（日本名:PCX）を発表した。2023年には欧州のスクーターセグメントでベストセラーになったPCX125だが、日本でも原付二種クラスでCT125ハンターカブと人気を二分し、軽二輪（～250cc）クラスの兄弟車PCX160も、断トツのレブル250を除けば兄弟車のADV160とともに最上位に君臨。またアジアでも人気機種として各地域にラインナップされている。

そんなPCX125だけに、さらなる堅固な地位を築くべく王道を行くようなモデルチェンジ内容だ。

【ピックアップ記事】グローバルの気になるニュース、ドイツ・アメリカ・中国

トランプ氏、やりたい放題の大統領になるようですね。
まずは自分を裏切ったり訴追した人たちへの報復から始まるようです...Fox Newsより


その時々で気になったグローバルの動きを書き留めていきます。

忙しいビジネスマン・エンジニア・技術者の方でも、ぜひ知っておきたい動きです。

今回は、ドイツ・アメリカ・中国の記事です。


●ついに｢経済大国ドイツ｣の空中分解がはじまった…EVシフトで大失敗｢大失業時代｣を招いたショルツ政権の誤算

ドイツ最大の労働組合である金属産業労組IGメタルが10月28日に明らかにしたところによると、同国を代表する世界的な完成車メーカーであるフォルクスワーゲン社（VW）は、今後、国内の工場を少なくとも3つ閉鎖すると、IGメタル側に説明したようだ。
その結果、少なくとも数万人規模の雇用が整理される見通しだという。

リストラは何もVWに限った話ばかりではない。ドイツ自動車工業会（VDA）が10月29日に発表した見通しによると、そもそものドイツの自動車工業の不振やEVシフトに伴う生産体制の見直しなどで、EUが新車の100％をZEVにすると定めた2035年までに、ドイツの自動車工業で14万人もの雇用が整理される可能性があるという。

中国から欧州への格安EVの波、そしてそのEV開発に対する取組みの停滞、労働界のスタンスと、とても多くの要因がこの動きになっているようだ。

ホンダ、フォルクスワーゲン プジョーそしてシトロエン 3つの国の企業で働いてわかったこと

日東電工、上海の顧客向け共同開発拠点 11年ぶり刷新

日東電工は6日、中国・上海市内の顧客向け共同開発拠点「イノベーションセンター」を約11年ぶりに改装オープンした。
スマートフォンや自動車向けのフィルムやシートなど同社の最新技術を顧客に紹介し、共同研究開発用の実験設備を併設する。電気自動車（EV）やスマホなど中国メーカーとの取引関係の強化につなげる。

テレビ、動画配信で反撃 パナソニックはアマゾンと提携、ソニーは高画質液晶で勝負

家電の花形といわれたテレビは国内勢が海外勢との価格競争に敗れて久しい。10月に破産手続きを開始した船井電機（大阪府大東市）も、北米で一時トップシェアを誇ったが、中韓勢に屈した過去がある。そうした中、インターネットによる映画やドラマなどの動画配信サービスの普及で、視聴環境がスマートフォンへ移る新局面を迎えている。パナソニックホールディングスが米Amazon.comと動画配信対応のテレビを共同開発するなど、国内勢が反撃を仕掛けており、成否が注目される。

船井電機は北米で、米小売り大手のウォルマートと組んだ販売でシェアを伸ばし、2000年代に大きな成功を収めた。ところが、08年のリーマン・ショック以降、中国勢との価格競争などが要因で販売不振におちいった。

　国内でも中国勢の存在感が高まっている。調査会社BCNによると、23年の薄型テレビの国内シェアは、東芝から中国ハイセンス傘下に移った「TVS　REGZA」（川崎市）が1位で24.9％。中国勢ではハイセンス、TCLが日本市場に進出し、5分の1以上を中国勢が占めた。

iPhone受託生産の鴻海、10月売上高は8.6％増に減速－需要懸念強まる

米アップルの主要製品を受託生産する台湾の鴻海精密工業が５日発表した10月の売上高は、今年２月以来の低い増収率となった。人工知能（ＡＩ）インフラとアップルのスマートフォン「iPhone」に対する需要に対する懸念が強まった。

世界初の3つ折りスマホ「Mate XT Ultimate Design」、実は文字入力マシンとしても優れていた

　Huaweiが9月に発売した世界初の3つ折りスマホ「Mate XT Ultimate Design」は、発売前の予約受付時点で数百万台を受注するなど、中国で大きな話題を集めた製品です。10月に入ってその熱狂はだいぶ落ち着いてきましたが、まだまだ入手は困難な「幻のスマホ」になっています。

　そんなMate XT Ultimate Designを中国・深センのHuaweiストアでいろいろと触ってみたのですが、ちょっと面白い使い方が思い浮かびました。

Mate XT Ultimate Designについては既に記事が出ていますが、閉じた姿は普通のスマホと全く変わらないように見えます。6.4型ディスプレイのアスペクト比は20：9、横幅は約73.5mmなので違和感なく握れます。

「iPhone 16」を分解 Appleの細やかな半導体設計

2024年9月に発売されたApple「iPhone 16」「iPhone 16 Pro」を分解した。前世代の「iPhone 15」シリーズに比べて、内部構造なども大きく変化している。分解結果からは、Appleが同じiPhone 16シリーズでも、主要コンポーネントを一つ一つ最適化していることが伺えた。

Appleは例年通り、9月に多数の新製品を発表し、販売を開始した。10周年モデルとなる「Apple Watch Series 10」、第4世代となる「AirPods 4」（アクティブノイズキャンセル機能の有無で2機種）、USB-C端子に変更されたヘッドフォン「AirPods Max」、そして4機種の「iPhone 16」が発売された。弊社では発売当日の9月20日に上記全機種を入手し、AirPods Max以外は既に分解解析を終了し、弊社の定期刊行「テカナリエレポート」の発行を終わらせている。

太陽光パネルのリサイクル業者「採算とれない」…国や自治体、大量廃棄に備え体制構築急ぐ

２０３０年代に予想される太陽光パネルの大量廃棄に備え、国や自治体がリサイクル体制の構築を急いでいる。再資源化コストの高さがネックとなるが、膨大な使用済みパネルがごみとして捨てられないよう、リサイクルの義務化など様々な方法が検討されている。

東京電力の子会社「東京パワーテクノロジー」の川崎市内の施設では年間３０００枚の使用済み太陽光パネルをリサイクルしている。

　パネルの素材は６割がガラスで、ほかはフレームに使われるアルミやプラスチックなど。パネルを処理装置に投入すると各素材に分解され、砕かれた粒状のガラスがはき出される。

有機エレクトロニクス技術の未来展望：半導体とディスプレイは研究から社会実装フェーズへ

有機材料は無機材料よりも軽量かつ柔軟で、製造・廃棄におけるエネルギー効率が高いため、これらを活用した有機エレクトロニクスは注目分野の1つです。
電子機器産業においては、有機半導体や電極から、ディスプレイや照明、太陽電池，トランジスタなど、さまざまな電子デバイスを作製できます。
シリコンや酸化物など既存の半導体と比べて、有機化合物はより低い温度での微細化が可能であり、溶液処理や塗布（印刷・塗工）でのデバイス作製ができます。
また、無機材料とくらべてしなやかであるため、大きく曲がるフレキシブル基板の上にも作製できます。このような特徴から、モバイルや生体認証などのウェアラブルデバイスへ用途を広げられることも魅力です。

2024年ベストTVはソニー液晶「BRAVIA 9」、パナソニック有機EL「Z95A」に決定!!

その年に登場した製品から、読者に本当にオススメしたい優れた製品を決める「AV Watchアワード」。2023年に引き続いて今年も“No.1テレビ”を決めるべく、4K液晶テレビ、4K有機ELテレビの中から「最上位」「65型」の2つの条件に当てはまるモデルを編集部が選定。
7社から11台のテレビを借り、テレビにうるさい3名の選者による主観評価と、測定器から得られたデータを基に、有機ELテレビと液晶テレビのそれぞれで「AV Watchアワード」にふさわしいモデルを決定しました。

祝) 週刊アスキー1500号刊行、同時代IT年代史とFPD産業

おかげさまで通巻1500号。1989年のEYE・COM創刊から現在の週刊アスキー電子版まで。週アスを暖かく見守ってくださった読者の皆さん、本当にありがとうございます！

今年で週刊アスキーが、通算1500号刊行を果たしている。

その雑誌が同時代でリアルタイムに見てきた、近"IT年代史"を振り返っている。
パソコンOSの変化、ハード製品の栄枯盛衰、このたかだか30年でIT市場が激変してきたことがわかる。
その中で当サイトでwatchし続けているFPD(フラットパネルディスプレイ)も大きな役割を果たしてきた。

ノートパソコン、PCモニター、平面(って古臭い表現だが..)テレビ、スマートフォン、それらの全てにFPDは必要不可欠な役割を果たしてきた。

そして興味深いことに、そのFPDはグローバルの視点で極東地域 (JTKC...J:日本・T:台湾・K:韓国・C:中国)に限られて量産されている事実は、他の産業製品と比較して際立って異彩を放っている。
その中で、発祥国である日本の果たしてきた役割はとてつもなく大きなものがあった。

中国と台湾のパネル「二人の英雄」が「縮小」し始めた

(液晶)パネルはかつて中国の台湾では地元の半導体産業と同等の「花形」産業とみなされていた。
台湾、中国のパネル産業の発展の歴史を振り返ると、日本や韓国の企業と競争して輝かしい時代を過ごした一方で、「五虎」が「二英雄」に変わるという恥ずかしさも経験しました。
現在、中国本土のパネル産業の隆盛を背景に、台湾の大手パネルメーカー（以下、台湾メーカー）は引き続き圧迫を受けている。
最近、中国の台湾パネル「ダブルヒーロー」であるInnoluxとAU Optronics（AUO）が「ダウンサイジング」計画を開始した。

「痩身」プランスタート

最近、TSMCが中国・台湾・台南にあるイノラックスの南科第4工場（5.5世代液晶パネル工場）を巨額の資金を投じて買収するというニュースが業界で流れた。

8月15日、TSMCとInnoluxは両社が契約を締結し、Innoluxの工場と付属施設がパッケージ化されてTSMCに販売され、総取引額は約38億元になると正式に発表した。

トレンドフォースのアナリストは記者に対し、イノラックスの第5.5世代LCD生産ラインは当初の総生産能力の約10％を占めており、この売却はイノラックスが従来のTFT-LCD事業をさらに縮小することを意味すると指摘した。

実際、Innolux は近年、「ダウンサイジング」計画を複数回発表しています。

アップル「Apple Vision Pro」2024年末で生産中止か

アップルは2024年末までに現行モデルのApple Vision Proの生産を完全に停止する可能性があるという。米メディアThe Informationが10月23日に報じた。

　同紙はVision Proの部品製造に直接関係している複数の関係者からの話として、今年の夏から生産の縮小が始まっており、いまは来年までの需要を満たすのに十分な在庫が確保できていると伝えている。

　また、一部の工場ではApple Vision Proの販売予測に基づき、5月の時点でVision Pro部品の生産をすでに中止。数万個の未出荷部品が倉庫に保管されたままの状態だとも伝えられている。

iPad mini/AirおよびMacBook向けOLED製造準備か〜工場建設開始

iPadに搭載される有機EL（OLED)ディスプレイの後工程を担う韓国Chemtronicsが、第8世代OLEDディスプレイの後工程エッチング加工工場の建設を開始することが明らかになったと、The Elecが報じています。

2026年以降にOLEDディスプレイに順次切り替えられると噂の、MacBook Pro、iPad Air、iPad mini向けOLEDディスプレイ製造開始に向けた動きと予想されます。

The Elecによれば、Chemtronicsが後工程エッチング加工を行うハイブリッドOLEDディスプレイ用ガラスはSamsung Displayに供給され、そこでディスプレイに組み込まれるとのことです。

【My 備忘録】購読中の雑誌 = 連載小説・エッセイ・ドキュメンタリー

 連載小説・エッセイ

分類	タイトル	作者	掲載誌/ 開始時期	感想・内容
小説	夜明けのハントレス	河崎秋子	週刊文春('24/9〜)
ﾄﾞｷｭﾒﾝﾀﾘｰ	ウェンカムイ	石井妙	週刊文春('24/7〜)	死刑囚木嶋佳苗の生傷
エッセイ	藤田普のリーチ・ツモ・ドラ1	藤田普	週刊文春('24/7〜)
ホラー小説	屍者の街からの手紙	小田雅久仁	週刊ポスト('24/9〜)	何この人の才能、すごい。 村上春樹超え??
エッセイ	どないやねん　こらっ!!	井筒和幸	週刊大衆('24/9〜)	映画監督井筒の言いたい放題
時代小説	風林火山のむすめ	木下昌輝	週刊大衆('24/4〜)
小説	グレタ・ニンプ	綿矢りさ	女性セブン('24/4〜)
エッセイ	ま、さじ加減でしょ。	綿矢りさ	Lee('22/4〜)	イラストレーター牛久保雅美
エッセイ	夜明けのコモン	斎藤幸平	女性セブン('24/〜)
日本史	逆説の日本史	井沢元彦	週刊ポスト(1992〜)
エッセイ	生き抜くヒント!	五木寛之	週刊新潮	〜連載514回(24/10/24)

[その他]

【自動翻訳記事】TCL Technologyの最初の3四半期の収益は1,230億2,800万元、半導体ディスプレイ事業の純利益は44億4,300万元でした。

10月29日、TCLテクノロジーは業績報告書を発表し、2024年の最初の3四半期に同社の半導体ディスプレイ事業は営業利益1,230億2,800万元、親会社に帰属する純利益15億2,500万元を達成したと発表した。

最初の3四半期の売上高は前年同期比25.74%増の769億5,600万元、純利益は前年同期比60億6,700万元改善の44億4,300万元、営業純利益を達成した。キャッシュフローは198億3,800万元。

TCLテクノロジーは、2024年の最初の3四半期は、世界経済成長の鈍化と消費者需要の低迷の影響を受け、大型パネルの需要は引き続き低迷するが、供給側の競争環境の最適化と需要の増加傾向が見込まれると述べた。
基本的に、下流在庫需要の季節変動の影響を受けて、テレビパネル価格は上半期に緩やかに上昇し、第3四半期以降わずかに下落し、現在も需要生産が健全な発展の基盤を築いています。現在はフラット。
ハードウェア製品の革新と機械更新需要の恩恵を受け、中小型パネル製品は構造的な価格上昇後も狭い変動幅を維持しています。

サムスンディスプレイ、「量子·ドットインク」再生技術確保…「原価競争力強化」

サムスンディスプレイが量子ドット(QD)インクのリサイクル技術を確保し、「QD-OLED」原価競争力強化に乗り出す。

サムスンディスプレイはQD-OLED製造工程で捨てられるQDインクを回収してリサイクルする技術を確保したと28日、明らかにした。 会社側は、QD発光層を具現する細部工程で捨てられるインクの80%を回収・再加工することで、年間100億ウォン以上の原価節減効果を達成できると説明した。