これは盛り上がる！ 物理的に。サムスンが展示した三つ折りディスプレイに続く次世代ディスプレイ

みなさんこんにちは、香港在住の携帯電話研究家、山根康宏です。COMPUTEX TAIPEI 2025の取材で台湾・台北に来ています。ディスプレイメーカーであるサムスンディスプレイが、新しいタイプのディスプレイを展示していました。その名も「Stretchable Display」。

Stretchable＝ストレッチャブルとは収縮できる、伸び縮みできる、という意味です。折りたたみディスプレイは画面を自在に折り曲げることができますが、ストレッチャブルブルディスプレイは画面が伸びたり縮んだりするのです。

太陽光パネルの国内シェア95％が海外製、8割が中国 不審な通信機器報道

国内で2024年に出荷された太陽光パネルの約95％が海外製であることが21日、産経新聞の集計で分かった。うち8割超を中国製が占めるとみられ、国内流通分のほとんどを依存している状況が浮き彫りになった。中国製の太陽光発電システムを巡っては、一部で送電網に障害を引き起こす恐れがある不審な通信機器が搭載されていたと報じられており、安全保障上の観点からも重大な懸念をはらんでいる。

業界団体の太陽光発電協会による出荷データを産経新聞が集計したところ、24年の太陽光パネルの国内シェアは海外製品が94・9％に上った。10年前と比べて約35ポイントも伸びた。協会の担当者は「足元で海外製品のうち8割は中国製だろう」と指摘する。

米SiCパワー半導体大手破産へ ルネサスなど戦略再考

日本企業の炭化ケイ素（ＳｉＣ）パワー半導体戦略が曲がり角を迎えた。ＳｉＣウエハー大手の米ウルフスピードが米連邦破産法第１１条（チャプター１１）の適用申請を行う準備を進めている。中国勢の攻勢で価格が下落。技術でも差が縮まってきた。同社と１０年契約を結ぶルネサスエレクトロニクスだけでなく、ロームなど日本企業は戦略の再考を余儀なくされる。

ウルフスピードは複数の債権者から提示された法廷外での債務再編案を拒否した後、チャプター１１による再建計画の策定を目指しているという。

厚さ数十㎛...日本電気硝子の超薄板ガラス、折り畳みスマホが採用

日本電気硝子の超薄板ガラス「Ｄｉｎｏｒｅｘ（ダイノレックス）ＵＴＧ＝写真」が、米モトローラ・モビリティの折り畳みスマートフォン「モトローラレイザー６０シリーズ」に採用された。

ペロブスカイト太陽電池で世界初の上場、中国「協鑫光電」が名乗り 大量生産へ

世界のクリーンエネルギー市場が引き続き活況を呈しているなか、次世代の太陽電池技術として期待されるペロブスカイト太陽電池への関心も高まりつつある。最近、この分野を代表する中国の新興エネルギー企業「協鑫光電（GCL Perovskite）」が、2025年内にも香港での新規株式公開（IPO）を目指していると報じられた。実現すれば、ペロブスカイト太陽電池分野で世界初の上場企業となる見通しだ。

同社は2019年に、中国の総合エネルギー大手・協鑫集団（GCLグループ）の傘下で設立された。従来の結晶シリコン系太陽光発電企業とは異なり、ペロブスカイト太陽電池技術を中核とし、高効率、低コスト、高耐久性の次世代太陽光発電ソリューションの開発に取り組んでいる。

国産液晶、没落鮮明に 苦戦でリストラ、他製品に活路

かつて市場を席巻した国産液晶メーカーの没落が鮮明だ。「日の丸液晶」として期待を集めたジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）は業績不振に苦しみ、国内従業員の６割に当たる１５００人程度を削減する。
シャープも亀山第２工場（三重県亀山市）を親会社の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業に売却する予定で、構造改革を急いでいる。

　「想定を超える赤字体質だった。もっと早くけじめをつければよかった」。ＪＤＩのスコット・キャロン会長最高経営責任者（ＣＥＯ）は記者会見の席上、こう嘆いた。

　ＪＤＩは主力の茂原工場（千葉県茂原市）での生産を来年３月をめどに終了する計画で、今年６月から全拠点で希望退職も募る。生産拠点は石川工場（石川県川北町）に集約し、センサーなど液晶以外の事業に力を入れ、立て直しを目指す。

TCL発、3万円台！まるで紙のような質感の高性能タブレット AIスマート機能搭載で自動議事録・翻訳・要約も可能

これまでのタブレットとは一線を画す、新感覚のビジュアル体験を。
TCLが誇る独自技術NXTPAPER 4.0により、まるで紙のように目にやさしく、それでいて鮮やかな画面表示を実現した次世代タブレット「NXTPAPER 11 Plus」登場。

ジャパンディスプレイ、車載ディスプレイ事業を分社化…新会社「AutoTech」設立へ

ジャパンディスプレイは、車載用ディスプレイ関連事業を新設分割により設立する子会社「株式会社AutoTech」に承継させることを決議した。この件は6月21日開催予定の第23回定時株主総会および普通株主による種類株主総会に付議される予定だ。

新設分割は、ジャパンディスプレイを分割会社とする単独新設分割となる。効力発生日は2025年10月1日を予定している。

新設分割の目的について同社は、厳しい過当競争が続くディスプレイ産業への依存による慢性的な赤字体質から脱却するため、大きな戦略的転換が必要だとしている。

サムスン、厚さ5.8mmの超薄型スマホ「Galaxy S25 Edge」を発表

サムスン電子は、厚さわずか5.8mmの超薄型スマートフォン「Galaxy S25 Edge」を海外で正式に発表しました。重さも163gと非常に軽量で、薄型設計ながらも高性能なカメラやAI機能を備えたモデルとして注目を集めています。

厚さわずか5.8mmの「Galaxy S25 Edge」発表

本製品は、従来の「Galaxy S25 Ultra」のようなフラッグシップ機とは異なり、ミニマルかつエレガントなデザインを志向した「新たなSシリーズ」として位置づけられています。フレーム素材には高い剛性と耐食性を誇るグレード5のチタニウムを採用し、前面にはCorning社の強化ガラス「Gorilla Glass Ceramic 2」が使われており、薄型でも十分な強度を確保しました。

ディスプレイは6.7インチのQHD+ AMOLED。左右が緩やかにカーブした「エッジディスプレイ」を採用しており、薄さと相まって洗練された印象を与えます。

偏光レンズでも液晶画面見える特殊フィルム開発 慶大グループ

偏光レンズのサングラスをかけると、カーナビなどの液晶ディスプレーの画面が見えにくくなる技術的な課題を解決しようと、慶応大学のグループが特殊なフィルムを開発し、今後、製品化を目指すことにしています。

カーナビやスマートフォンなどの液晶ディスプレーは、映像を表示するために光の波の向きを一定にした「偏光」と呼ばれる状態を利用していますが、偏光レンズのサングラスをかけて見ると、角度によってはカーナビの画面が黒く見える「ブラックアウト」が起きたり、色合いが変わったりするなどの課題が指摘されています。

石川工場「低コスト」で勝負 ＪＤＩ大規模リストラ ＣＥＯ「身の丈に合った挑戦」

大規模なリストラに踏み切った液晶パネル大手ジャンパンディスプレイ（JDI）のスコット・キャロン会長最高経営責任者（CEO）は15日、都内で開かれた決算会見で、石川工場に生産を集約する理由に「低コスト」を挙げた。その上で「規模は小さくなるが、十分に勝てる。JDIの身の丈に合った挑戦が本日から始まる」と強調した。

　「経営悪化により、株主、取引先、従業員の皆さまに多大なる迷惑を掛けた。深くおわびする」。15日、都内で開かれたJDIの決算会見でキャロン氏は冒頭、こう謝罪し、他の幹部とともに深く頭を下げた。

　キャロン氏は、生産を集約する石川工場の利点について、来年3月をめどに生産を終了する主力の茂原工場（千葉）と比べて工場の規模が小さいことから「石川の固定費は茂原の4分の1だ」と述べ、競争力向上が期待できるとの見方を示した。

　ただ、2025年3月期に11年連続で最終赤字となった「日の丸液晶」の黒字化は、容易ではないと見る向きは多い。

JDI茂原工場閉鎖、茂原市長「誠に残念」 県や市が雇用確保に注力

液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（JDI）が主力の茂原工場（茂原市）閉鎖と大幅な人員削減を表明したことを受け、県や茂原市は雇用確保に本格的に乗り出す意向を明らかにした。
戦後、茂原の発展を支えた日立製作所茂原工場の流れをくむ地域のシンボルだけに、地元への様々な影響が懸念される。

液晶のJDI、1000人超の削減検討 国内従業員は半減の可能性

経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）が国内で1千人超の人員削減を検討していることが14日、関係者への取材でわかった。
国内従業員数（約2700人）が半減する可能性がある。同社は慢性的な赤字に陥っている。
人員削減で事業規模がさらに縮小し、経営が厳しさを増すのは必至だ。

パナソニック、新有機ELパネル「プライマリーRGBタンデム」搭載のフラグシップ4Kビエラ「Z95B」

パナソニックは、新世代有機ELパネル「プライマリーRGBタンデム」を搭載した4Kテレビ “ビエラ” のフラグシップ・4K有機ELテレビ「Z95B」シリーズを6月下旬より発売する。価格はオープンだが、ラインナップと税込の市場予想価格は以下の通り。

＜Z95Bシリーズ＞

・65型「TV-65Z95B」　530,000円前後

・55型「TV-55Z95B」　380,000円前後

Z95Bシリーズは、フラグシップ・4K有機ELテレビ6年ぶりのフルモデルチェンジを行った、2024年度モデル “Z95Aシリーズ” の後継機。大きく刷新された筐体デザインと共に、画質や音質を従来から大きく進化させたとアピールする。

宇宙など過酷な環境でも使える無機液晶の発見 大阪大学

昨秋、「原子を操って創る！無機量子材料」の研究開発で、第14回「フロンティアサロン 永瀬賞」※の特別賞を受賞した神戸徹也先生。
量子コンピュータや超伝導体など次世代の先端技術に必要な材料、いわゆる量子マテリアルの開発では若手の第一人者として注目されてきた。

太陽光パネルのリサイクル法案、今国会の提出見送りへ 政府

環境省と経済産業省は13日、太陽光パネルのリサイクル義務付けに関する法案の今国会への提出を見送る方針を明らかにした。内閣法制局から他の関連法令との調整などを求められた。事業者のリサイクル費用の負担手法などを再検討する。

両省の大臣が閣議後の記者会見で言及した。同法案では、太陽光パネルの製造者がリサイクル費用を負担する仕組みの導入を検討してきた。新設するパネルには対応しやすい半面、既設パネルの製造者に費用負担を求めるのが難しいという。

テレビ用の有機ELパネル、価格下落止まらず 液晶は上昇

テレビに使われる有機ELパネルの価格下落に歯止めがかからない。1〜3月期の大口取引価格は流通量の多い55型品で3四半期連続の下落となった。一方、液晶パネルは1〜3月に値上がりした。世界的な物価高のなかで、相対的な価格の高さなどを背景に有機ELテレビの需要は弱く、パネルメーカーは値下げを迫られている。

大口取引価格は売り手のパネルメーカーと、買い手のテレビメーカーが交渉で決める。有機ELパネルは四半期ごと、液晶は月ごとの価格が目安となる。

有機ELパネルの1〜3月期の価格は、流通量の多い55型品が前四半期比で4ドル（1%）安の1枚400ドル前後だった。3四半期連続で下落した。大型の65型品も前四半期比10ドル（2%）安の595ドル前後と、4四半期連続の値下がりで決着した。

シャープ亀山工場を鴻海に売却 来年8月までに、液晶事業縮小

シャープは12日、中小型液晶パネルを生産する亀山工場（三重県亀山市）の第2工場を、2026年8月までに親会社である台湾の鴻海精密工業に売却すると発表した。

液晶事業の縮小の一環。亀山工場は04年に稼働を開始し、かつて生産された液晶テレビは「世界の亀山モデル」としてシャープのブランド向上に寄与した。