薄型テレビ、売れ筋は50インチ超に 海外メーカー勢も人気 - 古田雄介の家電トレンド通信

　　　　　　　　　目次
　第1位：ソニーの映像表現と音響力が堪能できる「BRAVIA 7 K-65XR70」
　第2位：有機ELとパナソニックの映像表現のマリアージュ「VIERA TV-65Z95A」
　第3位：放送中の番組を一括チェックできる「REGZA 65Z870N」
　第4位：65型で10万円切りのハイセンス「65A6K」
　第5位：65型有機ELで30万円切りの「OLED65C4PJA」
　はみ出し情報･･･ネット動画を楽しみたい人に広がるプロジェクター人気

趣味の道具としての側面が濃くなってきたテレビ市場は、また、海外メーカーの勢いも強まっているようです。海外に渡った国内ブランドがあるだけでなく、東アジアのブランドも売り場で存在感を放っています。そうしたなかで、同店でよく売れているトップ5の製品を挙げてもらいました。下記の「令和のテレビ選び 3つのポイント」を踏まえて追いかけていきましょう。

＜令和のテレビ選び 3つのポイント＞

対応できる動画配信サービスの確認は欠かせない。あとからアプリを追加できない製品もある。

購入すれば10年の付き合いになる道具。10年先まで満足できる仕様を意識して選ぼう。

そのうえで拡張機能を比較したい。録画機能や音響追加機能のほか、ゲームに向いた応答速度の速い製品もある。

※本文と写真で掲載している価格は、2025年2月5日14:00時点のもの。日々変動しているので、参考程度に見てください。

【中国】「日の丸ＥＶ」反撃開始 日系各社、中国系の水準に到達

中国で事業展開する日系自動車各社が今月から来月にかけて、中国市場に対応した電気自動車（ＥＶ）を相次いで投入する。
中国の「新エネルギー車（ＮＥＶ）」市場では近年、スマート化の分野で先行する中国勢がシェアを伸ばし、外資系が後れを取る展開が続いていたが、今回日系が投入するＥＶは中国地場メーカーの一般的なＥＶと同程度の水準に到達したとみられる。

※ＮＥＶは主にＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を指す概念。

　日系大手３社が計４車種を投入する。トヨタ自動車と広州汽車集団の合弁メーカー、広汽豊田汽車（広汽トヨタ）は６日、スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の新型ＥＶ「ハク智３Ｘ（ｂＺ３Ｘ）」（ハク＝金へんに白）を発売した。内外装やスマート化の度合いなどを含め、地場系ＥＶに引けを取らないクルマに仕上げた。

　ハク智３Ｘは７グレードあり、価格は10万9,800～15万9,800元（約220万～330万円）。うち高度運転支援システム対応モデル「智駕版」は14万9,800元と15万9,800元の２グレードある。

　ハク智３Ｘの高度運転支援システムは、自動運転技術の開発を手がける北京初速度科技（モメンタ）の最新版「モメンタ5.0」を採用。智駕版はレーザーを使って周囲を認識するセンサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」１個、ミリ波レーダー３個、超音波センサー12個、車載カメラ11個を搭載し、高度な運転支援を実現した。

【自動翻訳記事-中国】総投資額：40億元！西泰科技のマイクロOLEDプロジェクトが綿陽で締結

3月6日、西泰科技と中国（綿陽）科学技術城の一連のプロジェクトの調印式が綿陽ハイテク区（科学技術城直轄区）で行われた。 Cover Newsの記者がイベントから得た情報によると、契約額が81億元の計6つのプロジェクトが締結された。
各プロジェクトは投資額が5億元を超える大型投資プロジェクトである。特筆すべきは、西泰科技の12インチマイクロOLED半導体マイクロディスプレイ産業化プロジェクトが、単品40億元規模で実施され、綿陽市の新しいディスプレイ産業チェーンが「非常に完成度の高いもの」となることである。

綿陽市は、蛇年春節明けの最初の仕事の日に「新年第一会議」を開催し、科学技術イノベーションの推進、産業界の強化など「八大行動」の実行を通じて、中国の科学技術都市の優位性を十分に発揮し、省レベルの経済副中心の建設を加速することを明らかにした。
綿陽科学技術城の関係者は、綿陽ハイテク区（科学技術城の直轄地）が市党委員会の「新年第一会議」の精神を貫徹し、産業チェーンの強化と拡張活動を積極的に展開し、マイクロOLEDプロジェクト、大型貨物ドローンなど、新型ディスプレイ、低高度経済、新エネルギーなどの分野をカバーするプロジェクトを導入し、チェーン上の企業が相互に補完し強化する産業エコロジーの構築に注力していると紹介した。

ピクシーダストテクノロジーズ、伊勢志摩リゾートマネジメントが運営する4施設にリアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display」を導入

ピクシーダストテクノロジーズ株式会社（本社：東京都、代表取締役会長CEO：落合陽一、代表取締役社長COO：村上泰一郎、以下「PxDT」）は、伊勢志摩リゾートマネジメント株式会社（本社：三重県志摩市、代表取締役社長：相良孝介）が運営する施設「鳥羽国際ホテル」「潮路亭」「NEMU RESORT」「NEMU GOLF CLUB」において、リアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display（ビューボディスプレイ）」を導入されたことをお知らせいたします。

海外メーカー 新型EV 日本市場に相次ぎ投入へ

アメリカの自動車大手が高級ブランドのEV＝電気自動車を投入すると発表しました。日本市場には中国の新興メーカーなども攻勢をかけていて、日本で伸び悩んでいるEVの販売拡大につながるかが注目されます。

アメリカのGM・ゼネラルモーターズは高級ブランドのSUV＝多目的スポーツ車のEVの受注を8日から受け付けます。

このEVは、1回の充電で510キロを走ることができ、会社では、来年以降も別のEVを投入する計画です。

ゼネラルモーターズのジョン・ロス副社長は「新しいEVを導入した多くの市場で成長してきた。日本でも高級ブランドが成功するチャンスがあると感じている」と話しています。

ニトリ、65V型4K対応 「壁掛けテレビ 壁掛けパーツ付き」発売

ニトリは、65V型4K液晶テレビ「壁掛けテレビ 壁掛けパーツ付き NLS65RD01」を、2025年2月中旬から「ニトリ」店舗および直販サイト「ニトリネット」で発売した。

震度6強の耐震試験をクリア

24年10月に発売した4K液晶テレビ「NLS65RD01」は好評ながら、ユーザーから「大画面であるがゆえに圧迫感が生まれてしまう」「大型のテレビボードを置くスペースがない」などの声があったといい、簡単に壁かけを実現できる専用金具をセットしたテレビを開発したとしている。

アップル新型「Studio Display」2026年に発売延期？

アップルが開発中の次期Studio Displayは、2025年ではなく2026年に発売される可能性が高いようだ。米BloombergのMark Gurman記者が2月16日のニュースレターで伝えている。

　同氏によると、新型Studio Displayは2022年に発売された初代モデルと同様のデザインと27インチ程度の画面サイズを採用し、現在はJ427というコードネームで初期段階のプロトタイプを開発中だが、まだ開発の初期段階にあるという。

液晶パネル価格､8カ月ぶり上昇 米関税発動前に駆け込み

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が2024年5月以来、8カ月ぶりに上昇に転じた。トランプ米政権の関税引き上げを控えた駆け込み出荷を背景に、パネルメーカーと需要家による指標品の25年1月価格の交渉は前月に比べ2〜3%の上昇で決着した。市場関係者の間では、今後数カ月間にわたりパネル価格が上昇するとの見方が多い。

大口取引価格は、売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

1月は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が24年12月に比べ2ドル（2%）高い1枚127ドル前後。小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1ドル（3%）高い36ドル前後。いずれも直近は横ばい基調だったが、8カ月ぶりに上昇した。

Apple、超高速M4チップ搭載の新型MacBook Airを発表。スカイブルーの新色も

Appleは、超高速のM4チップを搭載し、Apple Intelligenceのために設計された「MacBook Air」を2025年3月12日（水）より発売する。13インチMacBook Airは税込164,800円から、15インチMacBook Airは税込198,800円。

内蔵ディスプレイに加え最大2台の外部ディスプレイにも対応し、標準16GBのユニファイドメモリ、Apple Intelligenceを備えたmacOS Sequoiaの驚くような機能、これらすべてを、長く使えるように設計された薄くて軽いデザインに収めている。

電源不要の次世代ＡＲディスプレイ技術 ～「Ｂｅａｍｉｎｇ Ｄｉｓｐｌａｙ」方式による薄型ＡＲメガネ実現に向けて～

東京大学 大学院情報学環の伊藤 勇太 特任准教授、大阪大学 産業科学研究所の中村 友哉 准教授、クラスターメタバース研究所、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンによる共同研究グループは、次世代ＡＲ表示技術「Ｂｅａｍｉｎｇ Ｄｉｓｐｌａｙ（ＢＤ）」方式対応の薄型受光系を開発しました。

現在普及が進むメガネ型ＡＲデバイスは、表示素子や計算ユニット、バッテリーを全て内蔵するために、装着感や性能向上には限界があります。

JDI、26年春入社の新卒採用見送り 液晶需要落ち込みで

ジャパンディスプレイ（JDI）はこのほど、2026年春に大学や大学院を卒業する学生を対象とした新卒採用を見送ると発表した。
液晶パネルの需要落ち込みや工場の生産終了に伴う特別損失で、25年3月期は11期連続で最終赤字を見込むなど厳しい経営状況にあるため。新卒者の採用見送りは22年春以来になる。

25年春入社の新卒採用は1桁台、24年と23年は15人程度が入社していた。

エプソンの液晶プロジェクター技術により到達した驚愕映像の新世界。大型液晶パネル、高出力レーザー、高性能レンズがもたらす新しい発見の数々

　2025年1月下旬、オーディオビジュアル専門誌HiViの視聴室にて二人の専門家によるエプソンの高性能プロジェクター EH-LS12000、EH-QL30002機種の評価会が実施されました。

　ここでご覧いただいているのはその直後に行なわれた特別インタビューの模様です。
取り上げた2機種に関するレビューは、WEBサイト ステレオサウンドオンラインにて全文が公開されていますのでぜひそちらと併せてご覧ください。 　

エプソンの高画質技術を結集して誕生したスーパー液晶プロジェクターの魅力とは？ 今、その全貌が明らかになります。

中国電池CATL、海外市場でも「シェア首位」に躍進 LGエナジーを逆転、パナソニックは4位に後退

EV(電気自動車)用の車載電池で世界最大手のCATL(寧徳時代新能源科技)の躍進が止まらない。韓国の市場調査会社SNEリサーチが2月13日に発表したデータによれば、CATLは2024年に生産された新車への車載電池の搭載量ランキングで、「中国を除くグローバル市場」のくくりでも初めて首位に躍り出た。

　具体的には、2024年に中国国外で生産された新車に搭載されたCATL製電池は97.4GWh(ギガワット時)と前年比10.9％増加、市場シェアは27.5％と前年より0.5ポイント上昇した。

　これに対し、2023年まで首位だった韓国のLGエナジーソリューションの搭載量は88.8GWhと前年比1.0％の微増にとどまった。その結果、市場シェアは24.6％と前年より2.9ポイント低下し、CATLに逆転を許した。

KDDI, JDI, 液晶反射板でミリ波を反射させ、屋外ビル間をエリア化する実証に成功

KDDI、KDDI総合研究所、ジャパンディ(以下 JDI）は、電波の反射方向・範囲を変更できる可搬型のミリ波（28GHz帯）用液晶メタサーフェス反射板（以下 液晶反射板）を開発し、ミリ波の電波が届きにくい屋外のビル間に電波を反射させてエリア化する実証を2025年2月25日に成功しました。

サムスンディスプレイ、MWC2025で最大5000nitの次世代スマートフォンOLEDを展示

サムスンディスプレイは来月3日に開幕する世界最大移動通信展示会「モバイルワールドコングレス(MWC2025)」で最大5000ニット(nit)明るさの次世代スマートフォンOLED(有機発光ダイオード)を展示すると27日明らかにした。

今回展示する超高輝度OLEDは、屋外でも鮮明に見え、最新のプレミアムスマートフォン向けOLEDに比べ、同じ消費電力で1.5倍ほど明るい。

サムスンディスプレイが世界で初めて商用化した「無偏光板ディスプレイ」、いわゆる「OCF(On-Cell Film)」技術を土台に開発した。

「ブラウン管テレビ」人気がじわり、なぜ？

スマートフォンでのネット番組視聴の普及で薄型テレビの需要が減り続ける中、昭和・平成時代に主流だった“ブラウン管テレビ”の人気がジワリと高まっている。オークション情報サイトを手掛ける「オークファン」（東京都）の調査では、2024年までの5年間で平均落札額は2倍超に、取引数量は1.6倍にそれぞれ上昇。レトロブームを追い風とした需要の増加に加え、最近では意外な形での活用法も広がっている。

同社がアマゾンやヤフーオークションなどの取引データを分析したところ、24年のブラウン管テレビの平均落札額は1万3537円で、20年（6432円）の2.1倍に拡大。24年の取引数は1892件で、4年前（1206件）の1.6倍に達し、それぞれ過去最高を記録した。

同社の担当者は、ブラウン管テレビ人気の背景として、若者を中心としたレトロブームの継続と、昔発売されたレトロゲームをブラウン管テレビで楽しみたいゲーマー層の需要増があると分析する。

パナソニックをどん底から再建 津賀一宏氏、会長退任へ

パナソニックホールディングス（HD）は27日、津賀一宏会長（68）が会長職を退くと発表した。取締役からも退任し、6月23日付で特別顧問に就く。津賀氏は2012年にパナソニック（現パナソニックHD）の社長に就任。プラズマパネル事業からの撤退を決めるなど、構造改革を進めた。21年から会長を務めている。

パナソニックHDは2月4日、家電や空調、照明などを扱う事業会社のパナソニックを分割するなど、経営改革に向けた新たな方針を公表した。津賀氏がパナソニックHDの会長を退くことで経営陣の若返りを図り、楠見雄規社長兼グループ最高経営責任者（CEO）主導の改革を加速させる。会長職は空席とする。

津賀氏はどん底にあったパナソニックを立て直した経営者として知られる。社長就任直後にパナソニックを「デジタル家電で負け組になっている」「普通の会社ではない」と表現。グループに危機感を植え付け、人員削減に切り込んだ。スマートフォンや半導体など複数の事業から撤退した。

iPhone17 /17 Pro向け120Hz OLEDディスプレイをLGが増産へ

iPad Pro（M4）の販売台数が想定よりも少ないことに伴い、搭載するタンデムOLEDディスプレイの供給数が減少しているLG Displayにおいて、製造ラインをiPhone向けOLEDディスプレイに転用する計画が具体化しています。

LG Displayはこの製造ライン切り替えにより、iPhone17シリーズおよびiPhone17 Proシリーズ向けOLEDディスプレイの製造枚数を増やす予定です。

今回の製造ライン切り替え計画は、iPad Pro（M4）向けタンデムOLEDディスプレイの出荷枚数減少に伴い、2024年10月にLG DisplayがAppleに対し、製造ラインの一部をiPhone向けOLEDディスプレイ向けに切り替えることを提案したのが承認されたことに伴う動きです。