シリーズ初の「1kg切り」「2in1モデル」登場！ 見どころたくさんのThinkPad 2025年モデルが日本上陸 3月18日から順次発売

　レノボ・ジャパンは3月18日、ノートPC「ThinkPad」の新モデルを発表した。同日から直販サイトなどで販売を順次開始しており、直販限定のカスタマイズ（CTO）モデルは全て5G／LTE（4G）またはLTE対応のモバイル通信モジュールを追加可能だ。ただし、CTOオプション（構成）によっては発売が後日となることもある。

　「ThinkPad X13 Gen 6」は、13.3型モバイルノートPC「ThinkPad X13」の第6世代に相当する。Core Ultra 200U／Hプロセッサを搭載する「Intelモデル」と、Ryzen AI PRO 300シリーズを搭載する「AMDモデル」を用意しており、AMDモデルは「Copilot+ PC」に準拠している。

進化を続ける液晶テレビが、有機ELテレビを凌駕する可能性--ソニーが新パネル発表

　ソニーは、従来の液晶（miniLED）テレビよりも色の純度が高く、映像をより鮮やかに広色域で再現できるディスプレイ方式を開発したと発表した。

　同パネルは、液晶パネルのバックライトとして細かなLEDを敷き詰める「miniLED」のいわば強化版だ。細かなLEDを3原色（RGB）で発光できるようにした。

この技術は「RGB LED」と呼ばれていて、LEDの赤・緑・青の3つの原色それぞれを独立して制御する。これによって色の純度が高まり、DCI-P3色域の99％、ITU-R BT.2020規格の約90％をカバーする。また、有機ELパネルは高輝度化に難があるが、同パネルはピーク輝度4000cd/m2以上を達成する。

シャープ、堺工場の一部、譲渡完了

シャープ は14日、テレビ用液晶パネルを生産していた堺工場（堺市）跡地の一部について、ソフトバンク への売却が完了したと発表した。同日付で売買契約を結び、土地と建物などを引き渡した。
譲渡価格は1000億円。
ソフトバンクは、生成AI（人工知能）の開発などに向けて大規模データセンターを建設する計画だ。　

ＩＮＣＪ、ＪＤＩ株の売却完了 １５００億円回収不能に

　経営不振が続く液晶パネル大手のジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）を支援していた政府系ファンドＩＮＣＪ（旧産業革新機構）は１４日、保有していたＪＤＩ株の売却が完了したと発表した。
出資と融資を合わせて累計４６２０億円を支援したが、回収額は３０７３億円と、１５４７億円が回収不能に陥った。
志賀俊之会長は「６６％の回収にとどまり、申し訳ない」と謝罪するコメントを発表した。

シャオミ、早割価格30,800円の43V型スマートテレビ「Xiaomi TV A 43 2025」

シャオミ・ジャパンは、チューナーレススマートテレビのエントリー向け43V型モデル「Xiaomi TV A 43 2025」を発表。3月13日より、Amazon.co.jpにて販売を開始した。

ベゼルレスデザインを採用した43V型フルHDモデル。画面解像度は1920×1080ドットで、リフレッシュレートが60Hz。
OSは「Google TV」を採用する。

また、VAパネルを採用。4系統のHDMI端子を装備。音声検索「OK Google」に対応したリモコンが付属する。

Amazon.co.jpでの販売価格は32,800円。3月13日から3月26日までは早割価格として30,800円で購入できる。

Xiaomi 4K QLED 量子ドット テレビ 43V型 Google TV 液晶テレビ A Pro 43 チューナーレス スマートテレビ ネット動画対応 Dolby Audio DTS-X MEMC対応 音声検索対応 Xiaomi TV A Pro 2025シリーズ

「折りたたみiPad Pro」開発中、18.8インチ有機ELやFace ID用の画面下カメラなどApple渾身の新製品に

折りたたみスマホで出遅れているAppleが、タブレットで興味深い動きを見せています。

◆展開時18.8インチの超巨大iPad Pro開発中

未発表スマホやプロセッサ事情に詳しく、正確な事前情報を数多くもたらしてきたことで知られるDigital Chat Station（DCS）氏によると、Appleが折りたたみ式のiPad Proを開発しているそうです。

現時点では展開時の画面サイズは18.8インチになる見通しで、Face ID用に画面下カメラを搭載するとのこと。つまりパンチホールなどでコンテンツの視聴体験が損なわれない、純粋な超大画面モデルの実現を目指していることになります。

iPad Pro対抗の格安タブレット「Xiaomi Pad 7S Pro」など発売へ、Snapdragon 8 Eliteや小型ゲーミング、14インチ有機EL搭載の3機種に

シャオミ(Xiaomi) タブレット Redmi Pad SE 4GB+128GB wi-fiモデル 大型11インチディスプレ Dolby Atmos対応 8000mAh 大容量 バッテリー 1TBまでmicroSDカード拡張 軽量 エンターテインメント 子供用にも 日本語版 グラファイトグレー

iPad Proの独走状態が続く高性能タブレット市場に、Xiaomiが怒涛のラインナップで殴り込みをかけます。

発表される見込みの3機種についての詳細は以下から。

◆Xiaomi Pad 7 Max

海外メディアの報道によると、Xiaomiがまもなく新型タブレット3機種を発売するそうです。

まず解説するのは、来月発表予定の大画面モデル「Xiaomi Pad 7 Max」。

2023年発売の前モデルから14インチの大画面はそのままに初めて有機ELディスプレイを搭載するほか、最大24GBのメモリと120Wの超急速充電に対応するバッテリーを搭載する見込み。iPad Pro(M4)を強く意識した1台です。

【韓国報道】LG電子が人工知能と超高画質を前面に押し出した2025年型新製品で、プレミアムテレビ市場1位目標を表明

LG電子が人工知能(AI)と超高画質を前面に押し出した2025年型新製品で、プレミアムテレビ市場1位に上がるという目標を明らかにした。
プレミアム製品であるOLED(有機発光ダイオード)テレビとプレミアムLCD(液晶表示装置)テレビであるQNEDテレビを通じた「デュアルトラック」戦略で中国との格差もさらに広げる方針だ。

LG電子は11日、ソウル江西区麻谷洞のLGサイエンスパークで「2025LGオールレッド·QNED TV新製品」を公開した。 まず、LG電子は2025年型テレビ新製品のリモコンにAI専用ボタンを搭載し、顧客のAI機能へのアクセス性を向上させた。

薄型テレビ、売れ筋は50インチ超に 海外メーカー勢も人気 - 古田雄介の家電トレンド通信

　　　　　　　　　目次
　第1位：ソニーの映像表現と音響力が堪能できる「BRAVIA 7 K-65XR70」
　第2位：有機ELとパナソニックの映像表現のマリアージュ「VIERA TV-65Z95A」
　第3位：放送中の番組を一括チェックできる「REGZA 65Z870N」
　第4位：65型で10万円切りのハイセンス「65A6K」
　第5位：65型有機ELで30万円切りの「OLED65C4PJA」
　はみ出し情報･･･ネット動画を楽しみたい人に広がるプロジェクター人気

趣味の道具としての側面が濃くなってきたテレビ市場は、また、海外メーカーの勢いも強まっているようです。海外に渡った国内ブランドがあるだけでなく、東アジアのブランドも売り場で存在感を放っています。そうしたなかで、同店でよく売れているトップ5の製品を挙げてもらいました。下記の「令和のテレビ選び 3つのポイント」を踏まえて追いかけていきましょう。

＜令和のテレビ選び 3つのポイント＞

対応できる動画配信サービスの確認は欠かせない。あとからアプリを追加できない製品もある。

購入すれば10年の付き合いになる道具。10年先まで満足できる仕様を意識して選ぼう。

そのうえで拡張機能を比較したい。録画機能や音響追加機能のほか、ゲームに向いた応答速度の速い製品もある。

※本文と写真で掲載している価格は、2025年2月5日14:00時点のもの。日々変動しているので、参考程度に見てください。

【中国】「日の丸ＥＶ」反撃開始 日系各社、中国系の水準に到達

中国で事業展開する日系自動車各社が今月から来月にかけて、中国市場に対応した電気自動車（ＥＶ）を相次いで投入する。
中国の「新エネルギー車（ＮＥＶ）」市場では近年、スマート化の分野で先行する中国勢がシェアを伸ばし、外資系が後れを取る展開が続いていたが、今回日系が投入するＥＶは中国地場メーカーの一般的なＥＶと同程度の水準に到達したとみられる。

※ＮＥＶは主にＥＶやプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を指す概念。

　日系大手３社が計４車種を投入する。トヨタ自動車と広州汽車集団の合弁メーカー、広汽豊田汽車（広汽トヨタ）は６日、スポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）の新型ＥＶ「ハク智３Ｘ（ｂＺ３Ｘ）」（ハク＝金へんに白）を発売した。内外装やスマート化の度合いなどを含め、地場系ＥＶに引けを取らないクルマに仕上げた。

　ハク智３Ｘは７グレードあり、価格は10万9,800～15万9,800元（約220万～330万円）。うち高度運転支援システム対応モデル「智駕版」は14万9,800元と15万9,800元の２グレードある。

　ハク智３Ｘの高度運転支援システムは、自動運転技術の開発を手がける北京初速度科技（モメンタ）の最新版「モメンタ5.0」を採用。智駕版はレーザーを使って周囲を認識するセンサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」１個、ミリ波レーダー３個、超音波センサー12個、車載カメラ11個を搭載し、高度な運転支援を実現した。

【自動翻訳記事-中国】総投資額：40億元！西泰科技のマイクロOLEDプロジェクトが綿陽で締結

3月6日、西泰科技と中国（綿陽）科学技術城の一連のプロジェクトの調印式が綿陽ハイテク区（科学技術城直轄区）で行われた。 Cover Newsの記者がイベントから得た情報によると、契約額が81億元の計6つのプロジェクトが締結された。
各プロジェクトは投資額が5億元を超える大型投資プロジェクトである。特筆すべきは、西泰科技の12インチマイクロOLED半導体マイクロディスプレイ産業化プロジェクトが、単品40億元規模で実施され、綿陽市の新しいディスプレイ産業チェーンが「非常に完成度の高いもの」となることである。

綿陽市は、蛇年春節明けの最初の仕事の日に「新年第一会議」を開催し、科学技術イノベーションの推進、産業界の強化など「八大行動」の実行を通じて、中国の科学技術都市の優位性を十分に発揮し、省レベルの経済副中心の建設を加速することを明らかにした。
綿陽科学技術城の関係者は、綿陽ハイテク区（科学技術城の直轄地）が市党委員会の「新年第一会議」の精神を貫徹し、産業チェーンの強化と拡張活動を積極的に展開し、マイクロOLEDプロジェクト、大型貨物ドローンなど、新型ディスプレイ、低高度経済、新エネルギーなどの分野をカバーするプロジェクトを導入し、チェーン上の企業が相互に補完し強化する産業エコロジーの構築に注力していると紹介した。

ピクシーダストテクノロジーズ、伊勢志摩リゾートマネジメントが運営する4施設にリアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display」を導入

ピクシーダストテクノロジーズ株式会社（本社：東京都、代表取締役会長CEO：落合陽一、代表取締役社長COO：村上泰一郎、以下「PxDT」）は、伊勢志摩リゾートマネジメント株式会社（本社：三重県志摩市、代表取締役社長：相良孝介）が運営する施設「鳥羽国際ホテル」「潮路亭」「NEMU RESORT」「NEMU GOLF CLUB」において、リアルタイム翻訳ディスプレイ「VUEVO Display（ビューボディスプレイ）」を導入されたことをお知らせいたします。

海外メーカー 新型EV 日本市場に相次ぎ投入へ

アメリカの自動車大手が高級ブランドのEV＝電気自動車を投入すると発表しました。日本市場には中国の新興メーカーなども攻勢をかけていて、日本で伸び悩んでいるEVの販売拡大につながるかが注目されます。

アメリカのGM・ゼネラルモーターズは高級ブランドのSUV＝多目的スポーツ車のEVの受注を8日から受け付けます。

このEVは、1回の充電で510キロを走ることができ、会社では、来年以降も別のEVを投入する計画です。

ゼネラルモーターズのジョン・ロス副社長は「新しいEVを導入した多くの市場で成長してきた。日本でも高級ブランドが成功するチャンスがあると感じている」と話しています。

ニトリ、65V型4K対応 「壁掛けテレビ 壁掛けパーツ付き」発売

ニトリは、65V型4K液晶テレビ「壁掛けテレビ 壁掛けパーツ付き NLS65RD01」を、2025年2月中旬から「ニトリ」店舗および直販サイト「ニトリネット」で発売した。

震度6強の耐震試験をクリア

24年10月に発売した4K液晶テレビ「NLS65RD01」は好評ながら、ユーザーから「大画面であるがゆえに圧迫感が生まれてしまう」「大型のテレビボードを置くスペースがない」などの声があったといい、簡単に壁かけを実現できる専用金具をセットしたテレビを開発したとしている。

アップル新型「Studio Display」2026年に発売延期？

アップルが開発中の次期Studio Displayは、2025年ではなく2026年に発売される可能性が高いようだ。米BloombergのMark Gurman記者が2月16日のニュースレターで伝えている。

　同氏によると、新型Studio Displayは2022年に発売された初代モデルと同様のデザインと27インチ程度の画面サイズを採用し、現在はJ427というコードネームで初期段階のプロトタイプを開発中だが、まだ開発の初期段階にあるという。

液晶パネル価格､8カ月ぶり上昇 米関税発動前に駆け込み

テレビ用液晶パネルの大口取引価格が2024年5月以来、8カ月ぶりに上昇に転じた。トランプ米政権の関税引き上げを控えた駆け込み出荷を背景に、パネルメーカーと需要家による指標品の25年1月価格の交渉は前月に比べ2〜3%の上昇で決着した。市場関係者の間では、今後数カ月間にわたりパネル価格が上昇するとの見方が多い。

大口取引価格は、売り手となるアジアのパネルメーカーと、買い手となる国内外のテレビメーカーが月ごとに決める。

1月は大型品の指標となるTFT55型オープンセル（バックライトがついていない半製品）が24年12月に比べ2ドル（2%）高い1枚127ドル前後。小型品で指標となるTFT32型オープンセルは1ドル（3%）高い36ドル前後。いずれも直近は横ばい基調だったが、8カ月ぶりに上昇した。

Apple、超高速M4チップ搭載の新型MacBook Airを発表。スカイブルーの新色も

Appleは、超高速のM4チップを搭載し、Apple Intelligenceのために設計された「MacBook Air」を2025年3月12日（水）より発売する。13インチMacBook Airは税込164,800円から、15インチMacBook Airは税込198,800円。

内蔵ディスプレイに加え最大2台の外部ディスプレイにも対応し、標準16GBのユニファイドメモリ、Apple Intelligenceを備えたmacOS Sequoiaの驚くような機能、これらすべてを、長く使えるように設計された薄くて軽いデザインに収めている。

電源不要の次世代ＡＲディスプレイ技術 ～「Ｂｅａｍｉｎｇ Ｄｉｓｐｌａｙ」方式による薄型ＡＲメガネ実現に向けて～

東京大学 大学院情報学環の伊藤 勇太 特任准教授、大阪大学 産業科学研究所の中村 友哉 准教授、クラスターメタバース研究所、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンによる共同研究グループは、次世代ＡＲ表示技術「Ｂｅａｍｉｎｇ Ｄｉｓｐｌａｙ（ＢＤ）」方式対応の薄型受光系を開発しました。

現在普及が進むメガネ型ＡＲデバイスは、表示素子や計算ユニット、バッテリーを全て内蔵するために、装着感や性能向上には限界があります。