収益悪化に苦しむ液晶パネルメーカーが生き残りの道を模索している。4月に東芝、ソニー、日立製作所の中小型液晶子会社を統合したジャパンディスプレイ（JDI）が発足。テレビ向けパネルが不振のパナソニックやシャープも需要が拡大するスマートフォン（高機能携帯電話）やタブレット端末向け中小型液晶パネルに経営資源をシフトする。韓国や台湾など新興メーカーに押されている構図は、存亡の危機に陥った半導体と同じ。液晶パネルに復活の芽はあるのか。
　「高付加価値商品を生み出し世界の市場を取る。それがうちの存在意義だ」
9月に発売された米アップルのスマホ「iPhone（アイフォーン）5」向けの液晶パネルの生産を担うJDIの経営幹部はこう語気を強めた。
　「5」は前機種より2割ほど薄くなるなど、最先端のパネルが供給され、同社の最新鋭である石川県の2工場は連日フル稼働が続く。他メーカーのスマホやタブレット向けの受注も好調で、全6工場の稼働率もフルに近い。
　日本の電機メーカーは「技術で先行し、事業で失敗する」（アナリスト）パターンを繰り返してきた。液晶パネルも例外ではない。

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