ローブ氏が分社化の対象に挙げたのは音楽・映画部門だが、書簡で「事情を知らない者の多くは、ソニーはエレクトロニクス会社でありながら、現在の価値のほとんどを隠れた宝石、つまりエンタテインメント部門から得ていることに驚くだろう」と指摘。会社全体としての価値がどこから生まれているのか、明確にすべきだとしている。
日本メーカーは高画質競争に集中し、テレビ端末というハードウェアが高度化しても、ここ何年もスポーツや美しい自然のビデオを流し続けている。このため、毎年ブースに行くと、「目新しさ」よりも「既視感」を感じる。 　一方の韓国勢は、美しい画像を大型画面でみせるだけでなく、これからのテレビが消費者に対して何ができるか、ということを提案している。家族の顔認識で、ユーザー個人の視聴傾向に合わせて、メニュー画面が出てきたり、料理番組の情報、家族と撮った写真・ビデオを、テレビ画面でどうやって見るかをデモしている。
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