タッチパネル、下半期は爆発的成長

タッチパネル大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）と勝華科技（ウィンテック）は22日株主総会で、下半期の生産能力拡大に伴い、業績が爆発的成長を遂げると口をそろえた。ウィンテックは、クリスマスシーズンに向けノートパソコン、タブレット型ＰＣ、スマートフォンの販売が非常に盛り上がると予測した。ＴＰＫは、ゲーム機、デジタルカメラ、健康・医療機器などにタッチパネルが広がる可能性を挙げ、「今やディスプレイを見れば誰もがつい手で触る」と市場の拡大に自信を示した。23日付経済日報などが報じた。

江朝瑞ＴＰＫ董事長は、タッチパネル市場には十分な生産能力がなく、供給不足が続いていると指摘した。下半期も需要が期待でき、同社は今年の売上高、利益がともに「爆発」すると強気の見方を示した。

　同社は今年300億台湾元（約1,000億円）の設備投資を計画している。５～６月のタブレットＰＣ需要はそれほど盛り上がらないが、第３四半期の後半に顧客が新機種を量産するのに合わせ、ＴＰＫは第4.5世代生産ラインを新たに稼働する。さらに第４四半期には中国・福建省福州市平潭の第5.5世代ラインが稼働し、今年の売上高のピークを迎える予想だ。

　一方、ウィンテックの黄顕雄董事長は、Retinaパネル搭載の７インチタブレットＰＣを顧客が５～６月に量産する計画が、同社のRetinaパネルの供給不足で７月にずれ込むものの、下半期は同社の業績「爆発」が続くと述べた。

　同社は桃園県楊梅の第３世代工場２基をRetinaパネル生産に改造する計画だ。一般の４インチパネルは平均10米ドルだがRetinaパネルは30米ドル、７インチでは一般35米ドル弱のところRetinaパネルは53米ドルのため、生産額を３倍に拡大できる見通しだ。

　同社はグーグル、アマゾン・ドット・コム、サムスン電子から受注を得ており、今年のタブレットＰＣ用市場でシェア60％を占める。黄董事長は、ある主要顧客からの月刊売上高は以前80億元だったが、今や20億元で７月にはゼロになると述べた。これはアップルを指すと市場で予想されている。

　また同社のカバーガラス一体型ＯＧＳパネルは、ノートＰＣへの供給増加で来年下半期に生産能力不足となる見通しのため、黄董事長は、中国のパネルメーカー、熊猫電子集団（パンダ・エレクトロニクス）と交渉中で、合弁で第5.5世代か第６世代工場を建設する可能性があると明かした。

　ＴＰＫは１月に福建省アモイ市で、ウィンテックの顧客であるノキアなどをタッチパネル特許の侵害で提訴。ウィンテックは５月に米国で、ＯＧＳパネル特許が侵害されたとＴＰＫとその顧客の宏碁（エイサー）を提訴している。

　これについて江ＴＰＫ董事長は、投影型静電容量方式タッチパネル技術は同社が最も早く商品化したと自信を示した。黄ウィンテック董事長は「訴訟を止めるための訴訟だ」と強調し、ＯＧＳパネルの基礎となる特許を保有しているとして同じく勝訴に自信を示した。