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日本半導体製造装置協会(SEAJ)が1月8日に開いた賀詞交歓会において、国内の大手半導体/FPD製造装置メーカーの経営者に2014年度の市況について聞いたところ、概ね堅調に推移するとの見方が相次いだ。
SEAJは、2014年度の日本製半導体製造装置の販売額について前年比11.6%増の1兆2452億円と予測したが、これについて、東京エレクトロン 会長兼社長の東哲郎氏は、「米国市場は堅調で日本市場も悪くない」などと同意。大日本スクリーン製造 社長の橋本正博氏は、「市況は良いと思う。大切なのは、ここで利益をきっちり出すこと」と述べた。
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一方、後工程装置を手掛けるメーカーの参加者からは、「当社に好影響が及ぶのは年度の後半になるのではないか」との声もあった。SEAJ会長の丸山利雄氏(アドバンテスト 会長)は、賀詞交歓会の挨拶で、モバイル関連ビジネスの拡大が期待できる他、装置においてはEUV露光技術やウェーハの450mm化、3次元LSIなどで伸びしろがあると指摘し、「2014年から2015年にかけて、成長材料は十分揃っている」と訴えた。