ジャパンディスプレイの有賀修二次期社長は１５日、東京都内で開いた事業説明会で、スマートウオッチなどに供給している反射型液晶について、２０２０年３月期に１０００億円以上の売り上げを目指す方針を示した。反射型液晶のほか、車載用液晶、有機ＥＬの事業を拡大し、５年後には、スマートフォン（スマホ）向け液晶以外の売上高を５０００億円規模（１４年度は１５４２億円）まで高める。
反射型液晶は、太陽や照明の光を反射して動画や静止画を映し出す。通常の液晶（透過型液晶）に必要なバックライトを使わないため、消費電力は、動画で８０％、静止画なら９９．５％削減できる。ボタン電池や太陽光でも長時間駆動し、薄型軽量、自然光を利用する特性を生かして、用途を開拓していく。


１４年１月からスマートウオッチ向けに少量生産を始めたが、現行の売り上げ規模は数十億円程度。今後、ウエアラブル端末の用途を一段と開拓するほ か、屋外利用する無線機や計測器など産業用端末、店頭での販促（ＰＯＰ）や棚札、電子書籍端末や軽量タブレット、電子看板（サイネージ）向けに売り込む。
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反射型液晶は、同社の東浦工場（愛知県知多郡）で量産する。反射型液晶の専門営業部隊を設置し、スマホメーカー以外との取り引きを開拓する体制を整えた。特にサイネージ向けには、２５インチ以上の大型液晶に参入し、太陽電池などを組み合わせたシステム営業も展開する。

ＪＤＩは、２０年３月期をめどにスマホ向け液晶以外の事業の売上高を３０％（１４年度は２０％）に高める計画を示している。反射型液晶のほか、車載用で２０００億円強、有機ＥＬで１０００―２０００億円の売り上げ規模を目指す。

すでに車載用液晶は、出荷に向けて複数社と交渉を進めている。有機ＥＬは、ソニー、パナソニックとの事業統合会社、ジェイオーレッド（ＪＯＬＥＤ）と共同で展開する。

一 方で、主力のスマホ向け液晶についても、１８年３月期をめどに「圧倒的地位」を確立する方針。すでに石川県白山市の新工場は来年の稼働を計画。６月２３日 の株主総会後に社長に就任する有賀氏は「５年後には、ハイエンドのスマホ市場で３０―４０％のシェアをとってしかるべき」と述べた。