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デジタル家電に使う液晶パネルの価格が下落している。家電製品の販売が伸び悩んでいることなどが背景にあり、テレビ用とパソコン用は年初と比べるとそれぞれ１割以上安い。スマートフォン（スマホ）用も軟調だ。一部の品目ではパネルメーカーが収益を確保するのが難しくなってきている。
　テレビ用では取引数量の多い32型のオープンセル（バックライトなどを付属しない半製品）が大きく下がっている。６月分の大口取引価格は１枚84ドル前後で、年初比で11ドル（12％）安い。中国のパネルメーカーなどから供給が膨らんでおり、下落は４カ月連続だ。
　為替のドル高が影響して新興国ではテレビの販売価格が上昇している。「販売の落ち込みを受けてテレビメーカーが生産計画を下方修正し、パネルの購入を減らしている」（大手パネルメーカー）という。



　パネルメーカーの採算割れが近づいている32型と比べると下げのペースは緩やかだが、50型以上の大型パネルやフルハイビジョンの４倍の解像度がある「４Ｋテレビ」用のパネルも値下がりしている。55型は年初比８％程度下がった。
　パソコン用は昨年秋から下落が続く。指標となるノート型用15.6型の６月の大口価格は前月比1.3ドル安い34.2ドル前後だった。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）によると、５月の国内パソコン出荷台数は前年同月比41％減の51万５千台だった。

　米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズＸＰ」のサポート終了に伴う買い替えは2014年前半で一巡し、それ以降は世界的に需要が上向かないままだ。
　調査会社ＩＨＳディスプレイサーチの田村喜男シニアディレクターは「パソコン用はテレビ用などと比べてもパネルの在庫が多い」と指摘する。７～９月にかけて在庫調整が続くとの見方が多い。

　スマホ用は中国スマホメーカーの減速が響いている。５型フルＨＤパネルは年初と比べて２割安い１枚15～20ドル程度で取引されている。
　スマホ販売で好調を維持しているのは米アップルなど一部メーカーに限られている。
　中国スマホメーカーの販売台数は伸びているものの成長率は鈍化している。「見込んでいた数量の取引ができていない」（大手パネルメーカー）ことが需給の緩みにつながっている。

　中国では液晶パネルの工場が今後も相次いで立ち上がる見通しだ。液晶パネルを使ったデジタル家電には、厳しい販売環境が続きそうな製品が多い。パネル価格の下げ止まりには時間がかかりそうだ。