デジタルサイネージ用タッチパネル

東京オリンピック・パラリンピック開催に向けたインフラ整備の一環として、総務省のワーキンググループがタッチパネルを用いたデジタルサイネージの普及拡大を検討している。

タッチパネルを採用したデジタルサイネージは、一部の公共機関などで試験的に設置が始まっているが、機器やコンテンツに対する仕様が定まっていない。訪日外国人の増加により、多言語対応などコンテンツが複雑化することが見込まれるが、ユーザインタフェースにタッチパネルを用いたサイネージを設置することで容易に言語選択や表示内容を選択して操作することが可能となる。