シャープ、「7000人リストラ」でも危ない。経営再建できない深刻な問題とは？

同社は買収前の昨年7～8月時点で、3200人が希望退職に応じたばかりだが、買収後の5月12日に発表された決算概要資料では、「グローバルで最大7000人程度の人員削減」という文言が明記され、騒動となった。もし実現されれば、4万4000人いるシャープ社員の実に16％が職を失うからだ。

しかし、ここで一度客観的な数字を読み解き、類似企業と比較することで、この人員削減の妥当性、ならびにシャープの現状を改めて把握したいと思う。 　なぜなら、筆者は人員削減だけではシャープは再建できないと考えるからだ。