日東電工は新型の季節性インフルエンザワクチンを開発する。錠剤にして口から投与する。従来の注射による投与と比べ使いやすく、常温で長期保存できるため輸送や保管が容易になる。
国内で初期の臨床試験（治験）を始めており2020年以降の製品化を目指す。日東電工は主力の電子部品事業が苦戦しており、医薬品事業を新たな収益の柱に育成する。



　ワクチン大手で一般財団法人の阪大微生物病研究会（大阪府吹田市）と共同で開発する。新型ワクチンは舌の下に置き唾液で１分程度で溶かしてから体内に取り込む。ウイルスの入り口である鼻などの粘膜上にも抗体を作りウイルスの侵入を防ぐ。体内にしか抗体を作れない注射法より高い効果を動物実験で確認できたという。投与が容易になり医療技術者が不足する災害現場などでの使用にも適している。

　従来の注射剤の液体ワクチンは冷蔵で１年しか保存できない。新ワクチンは常温で数年間、セ氏40度でも６カ月間保存できる。これまで輸送が難しかった温暖な地域にワクチンを届けられる。

　阪大微研がワクチンのもとになる抗原、日東電工が細胞に働きかけて抗体の生成を促す補助剤を担当する。口の中は食事などで異物を取り込むため免疫機能が起きづらく、補助剤なしには抗体ができないという。日東電工が持つ、錠剤にして効果を安定させる技術も活用する。

　日東電工の16年４～９月期連結決算（国際会計基準）はスマートフォン向け部品が苦戦し純利益が前年同期比55％減の205億円だった。医薬品事業は次世代バイオ医薬品の受託合成が好調で同事業を含むセグメントの営業利益は倍増した。