当社は、大型液晶パネルの需給予想モデルを見直した。具体的には、需給ひっ迫局面は今がピークであり、2017年第3四半期は国慶節や年末商戦に向けたパネル需要が下支えし需給は均衡し、2017年第4四半期~2018年第1四半期にかけて悪化リスクが高まる、と予測する。
モメンタムとしては、パネル価格低下が意識されるパネルメーカーにはやや厳しいものの、2017年第3~4四半期の調整は主に価格面であり、大規模な生産調整は想定していない。そのため、部材メーカーに対する価格低下圧力や需要減少リスクは低いとみている。大型を中心に手掛けるパネルメーカーは、2017年内いっぱい2桁%の営業利益率を維持可能だろう。


 ただし、注意すべき点が二つある。第1に、供給能力は相対的に精度の高い予想が可能であるため、売り手(パネルメーカー)市場の年は、買い手の完成品ブランドは最終需要の動向にかかわらず早めに計画調達数量の確保に走る。

 その結果、実際のパネル需給は計算上とは逆に、年前半にひっ迫し、後半に緩和するケースが多い。しかも2017年は、鴻海グループの戦略変更の影響が加わっており、前半のひっ迫度合いが例年よりも強くなっている。具体的には、SDPのフル稼働維持、韓国Samsung Electronics社など外部顧客主体からシャープブランド主体へのパネル供給体制の変更、などである。つまり、実需以上にパネルが購買され、在庫水準が上昇している可能性があるということである。

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