半導体とともに韓国の部品輸出をけん引してきたディスプレー産業の危機が本格化している。ディスプレーは年初来、韓国の輸出全体の4.8％を占め、スマートフォンとその部品（3.9％）、家電（1.6％）よりも割合が高かった。
　ところが、最近液晶パネルの価格が急落し、収益性が低下している状況で、中国企業が生産量を大幅に増やし、攻勢をかけている。特にLGディスプレーとサムスンディスプレーなど韓国企業の強みである有機発光ダイオード（OLED）パネルでも韓国、日本のライバルが登場し始めた。
 　産業研究院のチュ・デヨン研究委員は「中国、日本勢がディスプレーへの投資を拡大し、韓国の技術的優位が消えつつある。OLEDの生産割合をもっと増やし、次世代技術の開発にも積極的に投資しなければ、危機を克服することはできない」と述べた。



　韓国ディスプレー業界の不振は、中国発の供給過剰による液晶パネル価格の暴落が決定的な影響を与えた。市場調査会社IHSマークイットによると、今年6月に221ドルだった55インチ液晶パネルの価格は9月には193ドルに下落。
現在は185ドルで推移している。

　ある電子業界関係者は「液晶パネル市場は既に供給過剰状態であり、中国企業が生産量を増やしている」と話す。実際に中国液晶パネル最大手の京東方科技集団（BOE）をはじめ、華星光電（CSOT）、台湾の鴻海科技集団（フォックスコン）は来年から2020年までに液晶パネル工場7カ所を稼働させる予定だ。IHSマークイットは「中国企業の液晶パネル生産量増加で、22年まで全世界のディスプレー供給の伸び率は年平均59％に達する」と予想した。

　LGディスプレーは2009年第4四半期（10－12月期）以降、31四半期連続で守ってきた液晶パネル出荷量首位の座を今年第3四半期（7－9月期）にBOEに奪われた。サムスンディスプレーは大型液晶パネルの割合を33％まで減らし、事実上液晶ディスプレー市場から撤退する方向に向かっている。

　ハンファ投資証券のアナリスト、イ・スンハク氏は11日、こうした状況を踏まえ、テレビ用の大型液晶パネルの生産割合が高いLGディスプレーの10－12月期の営業利益を当初予想の3430億ウォン（約353万円）を38.5％下回る2110億ウォンに下方修正した。
1－3月期に比べ、営業利益は4分の1以下にまで減少することになる。

　サムスンディスプレーとLGディスプレーが液晶パネルに代わる成長株として期待しているOLEDも安穏とはしていられない。スマートフォンに使用する中小型OLEDパネルは現在、サムスンディスプレーが世界市場の98％以上、テレビ用大型OLEDパネルはLGディスプレーが99％以上を占めている。

　しかし、サムスンディスプレーの場合、2年後のことは分からない状況だ。台湾紙の経済日報は11日、アップルが台湾のOLED業者、達運精密工業（ダーウィン）と帆宣系統科技（マーケテック・インターナショナル）が協力し、中小型のOLED開発に乗り出したと報じた。アップルは現在、新製品のiPhone X（テン）のOLEDパネルを全てサムスンディスプレーからの供給で賄っている。
しかし、アップルが台湾企業との中小型OLEDの開発、量産に成功すれば、サムスンディスプレーは最大顧客を失うだけでなく、市場支配力も低下することが避けられない。また、シャープ、ジャパンディスプレイ、BOEなども19年の量産を目標に中小型OLEDの開発を急いでいる。

　LGディスプレーの独壇場だった大型OLEDパネル市場でもライバルが急速に追い上げている。日本最大のディスプレー業者であるジャパンディスプレイをはじめ、ソニー、パナソニックなどが共同で設立した「JOLED」は最近、大型OLEDパネルの量産を開始した。シャープの戴正呉社長も7日、「OLEDパネルの日本連合を結成すべきだ」と述べ、「打倒韓国」の旗を掲げた。

　こうした状況でLGディスプレーの中国でのテレビ用OLED工場建設が遅れていることも懸念材料だ。産業通商資源部（省に相当）が技術流出懸念で5カ月以上計画を許可せず、ライバル企業の追い上げに対応できずにいる。漢陽大科学技術政策学科の金昌経（キム・チャンギョン）教授は「競争が激しいディスプレー市場は先手の投資と技術開発が競争力を維持するための唯一の方法だ。ディスプレーや半導体のような産業は半年投資が遅れただけでも、市場の主導権を奪われかねない」と指摘した。