富士キメラ総研は２０日、高精細映像の４Ｋ・８Ｋ対応テレビの国内需要が２０２０年に１６年比５・１倍の５０５万台とする予測を発表した。
同年の世帯普及率は３１・１％と３割超の見通し。製品数の増加や低価格化で４Ｋ対応テレビを中心に普及しそうだ。
１７年の内需は、前年比２・５倍の２５０万台、世帯普及率は同４・６ポイント増の８・３％を見込む。
 

１７年に８Ｋ対応テレビが発売された。価格が高いことやコンテンツの少なさで販売台数は僅少だが、大型サイズのテレビでは４Ｋよりも解像度が高い８Ｋ対応テレビが注目されている。４Ｋと８Ｋの差が認識しやすい８４インチ以上で開発が進んでいるが、出荷数量の多い６０―７５インチでも８Ｋ化が進むと予測している。

国内では１５年から１２４・１２８度ＣＳ放送、ＣＡＴＶ、ＩＰＴＶで４Ｋの実用放送・サービスが始まった。２０年の東京五輪・パラリンピックを見据え、ＢＳ放送もニュースや歌番組などで試験放送を行っている。

地上波放送では実用放送の具体的な予定はまだないが、現在のデジタルハイビジョン（２Ｋ）の画面画素数の４倍、１６倍に相当する４Ｋ、８Ｋへの消費者ニーズは急速に高まっており、２５年の内需は８２０万台に達するとみている。