日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）は５日、２０２０年の日本製半導体・フラットパネルディスプレー（ＦＰＤ）製造装置販売額が１７年比１９％増の計３兆１７９億円になるとの予測を発表した。
データセンターや自動運転、ＩｏＴ（モノのインターネット）の市場成長に伴う、メモリーやセンサーを中心とした設備投資が受注をけん引する見通し。販売額が３兆円を超えるのは初となる。



内訳は半導体製造装置が１７年比２４・２％増の２兆５３８５億円、ＦＰＤは同２・５％減の４７９４億円。
また、１月に発表した１８年の販売額予想も見直した。半導体製造装置は同１２・７％増の２兆３０２７億円（１月予想比６・７ポイント増）、ＦＰＤ製造装置は横ばいの４９１６億円（同９・８ポイント減）を見込む。
ＤＲＡＭやＮＡＮＤ型フラッシュメモリー向け需要が好調を維持する一方、韓国での有機ＥＬパネル増産投資の延期などが響く。