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市場動向調査会社である英IHS Markitは、2019年の車載ディスプレイ用タッチモジュールの出荷数は前年比1.1%増の6400万個、2020年も同1.4%増、2021年も同2.4%増としばらくの間、同市場の躍進は期待できそうにないとの調査結果を公表した。
この低調な市場動向の背景について、同社タッチおよびユーザーインタフェースシニアアナリストのKimi Lin氏は「長引く米国と中国の貿易紛争などによって引き起こされた世界的な景気低迷とそれに伴う需要の減速がある」としているが、2022年には経済の状況も改善されるほか、自動運転車の販売が活発化することで、市場は回復。出荷数も前年比7.2%増と伸び、2023年も同7.8%増となり、出荷数も7700万台に到達すると予測している。






投影型静電容量式タッチパネルは、マルチポイントタッチ機能と高速応答時間により、2011年にスマートフォン(スマホ)市場で主流の方式となった。その後、組み込みタッチが薄型フォームファクタや狭い境界サイズなどの利点により2016年から主要なテクノロジーとしてアドオン投影型静電容量式タッチパネルに取って代わった。
一方の自動車市場では、静電容量方式が主流の技術として採用が始まったのは2016年で、現在になって急速に採用数を伸ばしており、2016年以降、ほぼすべての新型乗用車に、投影型静電容量式タッチディスプレイを備えたセンタースタックディスプレイが搭載されるようになってきており、それまで主流であった抵抗膜方式タッチ技術はトラックへの採用のみとトレンドが切り替わりつつある。
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