Screenshot 2021-11-30 08.07.15巣ごもり需要や東京五輪・パラリンピックで好調だったテレビ需要の反動減が続いている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）がまとめたテレビなど映像機器の１０月の国内出荷額は前年同月比１３・８％減の４４３億円と４カ月連続マイナスとなった。１―１０月の出荷額は前年同期比０・７％増の５１１６億円とプラスを維持しているが、年末商戦を前に半導体不足の影響も出始めており、前年割れの懸念も出ている。

「買い替え需要や巣ごもり需要で市場は盛り上がったものの、当初の予想を下回った。２１年全体では前年と比べて横ばいか微減になるとみている」―。富士キメラ総研の小林秀幸主任は国内テレビ市場をこう分析する。





ＪＥＩＴＡがまとめた１０月の国内薄型テレビの出荷台数は前年同月比１３・３％減の３６万９０００台。２９型以下が同２６・７％増の４万５０００台だったが、４０―４９型が同２５・７％減の１１万６０００台と５カ月連続マイナス。５０型以上が同１４・４％減の１２万７０００台、３０―３９型が同５・４％減の８万１０００台と４カ月連続マイナスだった。

ＪＥＩＴＡによると、新興国の堅調なテレビ需要を理由に世界市場は２６年まで横ばいか微増で推移する見通しだが、スマートフォンの高機能化や動画配信サービスの台頭もあり、長期的には市場成長の要因は乏しい。韓国のサムスン電子など価格競争に強いアジアのメーカーが大きくシェアを占めており、日系メーカーの苦戦が続いている。

世界市場では相対的に競争力を落としているものの、国内市場では日系メーカーが上位を占める。近年、国内市場ではテレビの大型化が進んでおり、サイズ別では５０型以上の大型モデルの出荷台数が最も多く、各社は大画面、高付加価値製品で勝負する。

４月から順次発売となったソニーの「ブラビアＸＲ」シリーズは、人の脳のように映像を認識する認知特性プロセッサー「ＸＲ」を搭載。液晶パネルモデルは５０型から、有機ＥＬパネルのモデルは５５型以上の大型製品をそろえる。

ソニーグループは、テレビ販売台数の伸びなどを要因に、エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（ＥＰ＆Ｓ）分野の２２年３月期連結業績予想（国際会計基準）の営業利益を８月公表比２００億円増の１９００億円に上方修正した。高価格帯モデルで売り上げを維持しており、テレビ事業の収益改善につながっているという。

ただ、小林主任は「機能が充実してきた海外メーカーも日本でシェアを伸ばしつつある」と指摘する。中国の小米（シャオミ）は、実店舗を持たず開発に投資する戦略で製品の高機能化を進める。三菱電機がテレビの製造を２０２４年３月にも終了するなど、日本メーカーの撤退や事業縮小が続く一方で海外メーカーの存在感が高まる中、８Ｋや有機ＥＬなど高機能品での差別化が今後の生き残りのカギを握る。

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