price 01022022000000-3テレビ向けの液晶パネル価格が6か月連続で下落した。指標品の1月の大口取引価格は前月に比べ3～7%ほど下がり、2021年7月につけた直近高値から半年で5割ほど安くなった。テレビ販売が落ち込んでいる一方、パネル工場は高稼働で供給過剰が解消されない。液晶テレビのサプライチェーン全体で在庫が積み上がり、今後も下落基調が続きそうだ。

指標となるオープンセル（バックライトがついていない半製品）の22年1月の大口取引価格は、55型品が1枚112ドル前後だった。21年12月に比べ8ドル（7%）安く、半年で5割ほど下落した。32型品も1ドル（3%）値下がりし同39ドル前後だった。





テレビの販売は、21年春ごろから巣ごもり消費の一巡で落ち着きがみられる。一方で、パネルメーカーはいまだ需要を上回る生産が続いている状況だ。米調査会社のDSCCによると、世界のテレビ向け液晶パネルの工場稼働率は21年10～12月が88%と高稼働が続いている。

昨年後半のパネル価格の急落をうけ生産調整に動いた中国京東方科技集団（BOE）も足元では再び稼働を引き上げているもようで、1～3月の稼働率も同水準が続く見込みだ。DSCCの田村喜男アジア代表は「今後も下落率は緩みながらも、春先まで値下がりは止まらなそうだ」とみる。

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