
半導体ディスプレー業界は21年上半期(1~6月)に史上最長の景気サイクルを経験し、第3四半期(7~9月)から需要部門の調整に伴って製品価格が構造的に下落したものの、通期の景況感は20年と比べ高かった。
業界大手としての強みを発揮した上に、好景気も重なり、業績を大きく伸ばした。
液晶ディスプレー(LCD)では、製品価格の構造的調整に対応し、良好な製品、顧客構成や、優位性ある技術力、製品力を武器に、製品ポートフォリオを積極的に見直し、比較的良い利益率を維持した。

フレキシブル有機EL(OLED)では、技術、生産能力の優位性を活用し、顧客との間で幅広く緊密なパートナーシップを構築、出荷量が急拡大し、事業が大きく発展、12月の月間出荷量が初めて1千万台を突破した。
21年に同社は「ディスプレーのモノのインターネット(IoT)」戦略を掲げてIoT転換を進めた。ディスプレー事業を柱に、ミニLED事業、センサー・ソリューション事業、スマートシステムイノベーション事業、スマート医学工学事業が融合発展する「1+4」の中核技術製品をベースに、IoT細分化応用シーンを切り開く「1+4+N」事業を急拡大させた。
※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ
※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ
Comment
コメントする