大手電機メーカーのパナソニックホールディングスとシャープは、１１日そろって昨年度の決算を発表し、両社とも最終的な利益が前の年度の１.５倍以上に増えました。 コロナ禍で普及したテレワーク向けの製品などの販売が伸びているということです。

このうち、パナソニックホールディングスは、昨年度１年間のグループ全体の決算で、▼売り上げが前の年度より１０.３％増えて７兆３８８７億円、▼最終的な利益が前の年度より５４.７％増えて２５５３億円となりました。
これは、▽コロナ禍でテレワークが普及する中、コンデンサーなど電子部品の販売が伸びたことや、▽ＥＶ＝電気自動車向けのリチウムイオン電池の売り上げが増えたことなどが要因だとしています。





また、シャープの昨年度の決算では、▼売り上げが前の年度より２.９％増えて２兆４９５５億円、▼最終的な利益が前の年度より６１％増えて８５７億円となりました。
これは、▽テレワークの普及を背景にパソコン用などの中型の液晶パネルの販売が伸びたことや、▽大型テレビの売り上げが国内外で増えたことが主な要因です。
一方で、原材料価格や物流コストなどの高騰によるマイナスの影響が５７０億円に上ったことも明らかにしました。
シャープの野村勝明 社長は、オンラインの記者会見で「これまでのところは製品価格に転嫁していないが、このまま続くと厳しいので今後の新製品などで対応を検討していきたい」と述べました。

※記事の出典元はツイッターで確認できます⇒コチラ