
市場調査会社オムディアによると、今年の日本のテレビ市場ではOLEDテレビのシェア(売上高ベース)で30.6%が見込まれる。これは2018年(14.9%)の2倍の数値だ。日本国内のOLEDテレビシェアは2019年に20%を超えた後、年平均3ポイントずつ高まっている。
今年の全世界でのOLEDテレビシェアが13.3%であることを考えれば、日本でのOLEDテレビの人気は際立っている。プレミアム市場として挙げられる欧州(20.6%)、北米(17.3%)と比べても、日本のOLEDテレビのシェアは10ポイント以上高い水準だ。
オムディアは今年、日本国内のOLEDテレビ出荷台数が73万6000台を記録すると予想した。20年の45万8000台と比較すると、2年で60%以上の伸びを示すことになる。今年の全世界におけるOLEDテレビの出荷台数予想(約900万台)の8%に達する規模だ。
日本は高画質・高性能テレビを好む消費者が多い。 液晶テレビの元祖であるシャープと世界最高の映像・ディスプレー品質を誇るソニーを生んだだけに、消費者の要求レベルは高い。日本経済新聞は日本のテレビ市場について、「厳格で気難しいが新技術には寛大だ」と評した。
日本は全世界でテレビ1台当たりの平均販売価格(ASP)が最も高い市場でもある。昨年の平均販売価格は781ドル(10万5600円)で、世界平均(552ドル)を29%上回った。2番目に高い西欧(693ドル)に比べると11%、最も低い中国(458ドル)とは41%の差がある。
それだけ自国ブランドに対する忠誠度も高い。韓国のテレビ業者に日本市場が「越えられない壁」と認識される理由だ。16年連続テレビ販売首位のサムスン電子が唯一低迷している市場も日本だ。
しかし、OLEDテレビが人気を集め、LG電子は日本市場で善戦している。LG電子は今年第1四半期に日本のOLEDテレビ市場でシェア12.6%を記録し、初めて2桁台を達成した。順位はソニー、パナソニック、シャープに続き4位だ。LG電子はプレミアム製品を前面に出し、市場を攻略する計画だ。最近LG電子がOLEDオブジェコレクションの新製品を日本で発売したのもそういう理由からだ。
日本市場ではOLEDテレビの需要が今後さらに高まるとみられる。LG電子関係者は「高画質を好む日本市場の特性が反映され、OLEDテレビに対する需要が増え続けている。日本を皮切りに欧米などプレミアム市場でのOLEDテレビの割合がさらに高まるとみられる」と話した。
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