『ザ・ゴール』(ダイヤモンド社)は全世界で1000万人を超える読者がいるとされ、2001年に発売された日本語版は、20年以上が経った今も通販サイトのアマゾンでナンバーワンのベストセラー(企業再生カテゴリー)となっている。
世界的経営コンサルタントとして活躍した著者のエリヤフ・ゴールドラット博士から直々に薫陶を受けた、ゴールドラットジャパン最高経営責任者(CEO)岸良裕司氏に日本企業再興のヒントを聞いた。
編集部(以下、──)ゴールドラット博士が1984年に米国で『THE GOAL』を発表してから2001年まで和訳を許可しなかった理由とは何か。
ザ・ゴール 企業の究極の目的とは何か [ エリヤフ・M.ゴールドラット ]
世界的経営コンサルタントとして活躍した著者のエリヤフ・ゴールドラット博士から直々に薫陶を受けた、ゴールドラットジャパン最高経営責任者(CEO)岸良裕司氏に日本企業再興のヒントを聞いた。
編集部(以下、──)ゴールドラット博士が1984年に米国で『THE GOAL』を発表してから2001年まで和訳を許可しなかった理由とは何か。
ザ・ゴール 企業の究極の目的とは何か [ エリヤフ・M.ゴールドラット ]
岸良 『THE GOAL』が米国で発表された当時は、突出した現場力を持つ製造業をはじめとして、日本企業が世界を席巻していた。ゴールドラット博士は、多くの日本人や日本企業とのコミュニケーションを通じて、彼が同書で紹介した「全体最適」を得るためのTOC(制約理論:編集部注・パフォーマンスを妨げている「制約」に集中して改善することで企業全体の業績向上をもたらすマネジメント理論)が、日本の文化と非常にマッチすると感じたという。
──今の日本企業にはゴールドラット博士が評価した当時ほどの勢いはなく、悲観的な見方が強い。
岸良 私は、多くの巨大プラットフォーム企業を抱える米国や世界一の起業大国イスラエルなど、世界中を飛び回り多くの海外要人や企業経営者と話す。だが、その中で「日本企業は衰退している」「日本はイノベーションで大きく遅れている」という言葉を耳にしたことは一度もない。むしろ、「日本企業は頼みの綱」「日本企業から学びたい」という声を聞くことがほとんどだ。
事実、われわれの日常を支える海外ブランドのスマホなども日本の最先端技術が詰め込まれた部品や材料がなければ成り立たない。そうした最先端技術を持つ日本企業を自国に誘致しようと各国は必死であり、日本は「テクノロジー大国」として認知されているのが現実なのである。
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