Omdiaは11月29日、メディア向けに2022年のディスプレイ市場動向ならびに今後の展望についての説明会を開催。2022年は低調に推移するものの、2023年には前年比2％増とやや回復し、2024年に本格的な回復となるとの予測を公開した。

 2022年のFPD(フラットパネルディスプレイ)市場は、年初からパネル価格の下落が続いてきたこともあり、中国のディスプレイパネルメーカーを中心に工場の稼働率を下げ、価格の押し上げを図る動きを見せるようになっていた。
供給量の減少と需要の増加を狙ったもので、10月以降わずかながらパネル価格は上昇に転じたという。





しかし、それでもパネルメーカーにおける液晶の販売価格はキャッシュコスト以下が続いており、各社ともにそうした状況に納得しかねる姿勢を見せており、Omdiaの調べによれば、10月以降、キャッシュコストを下回るようなオーダーに対しては断りを入れるようになっているという。また、低く抑えてきた工場の稼働率についても、現状、増産に転じており、12月には需給のバランスが整う見通しになっているという。

そのため同社では、2022年のディスプレイ産業は苦しい状況が続いてきたとし、出荷数量も、PCモニタやノートPC、スマートフォン(スマホ)などを中心に全体の数量としては減少するものの、車載、AR/VR、パブリックディスプレイなどの新規アプリが伸びており、特にパブリックディスプレイは欧米やアジアの一部がロックダウンを解除し、公共の場に大勢の人が出てくるようになったことから、そうした場所に新たにディスプレイを設置するニーズが高まりを見せているという。

2023年はスマホを中心に既存分野も回復することが期待され出荷数量は伸びるとするが、売り上げ規模については2022年の前年比22％減の約1228億ドルから、2023年はわずかながら回復に転じ、同2％増の1248億ドル、2024年には、さらなる回復となり同7％増の1331億ドルと予測されるとしている。ただし、2021年は1571億ドルの規模であり、そこまでの回復には至らないとしている。